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陰謀論の一覧 戦争に関する陰謀説
ユダヤ人を迫害する帝政ロシアを倒すため、ユダヤ人が日露戦争で日本を支援したという陰謀説。
ロシア帝国の前身であるキエフ・ルーシはハザールを滅ぼした。そのことを恨みに思ったユダヤ教徒ハザール人（この陰謀論ではアシュケナジー系ユダヤ人の大多数がハザール人の末裔とされる。ただしハザール人の使用言語はトルコ系に対し、アシュケナジーの使用言語のイーディッシュ語はゲルマン系である。大多数のトルコ系言語使用者がそれを完全に捨てて少数派使用言語のイーディッシュ語に切り替えるという話も史実としてはかなり無理がある。）は歴代のロシア皇帝を暗殺しようとしてきた。そのためロシア皇帝はユダヤ人に大規模な殺害などの迫害をくわえていた。ロスチャイルドをはじめとする国際金融資本家はロシアでは活動しにくい。そのためロスチャイルドは代理人であるヤコブ・シフを通じて日本にお金を貸し付けた。日本海海戦においても、イギリス海軍が戦術について入れ知恵をしたという説もある。
ジョン・コールマンや副島などが主張している。
太平洋戦争の始まりとなった大日本帝国海軍による真珠湾攻撃について、アメリカ政府は事前に察知していたが、参戦の大義を獲得する意図からそれを黙殺したとする説。アメリカ国民は戦争に不参加の票が多かったが、真珠湾攻撃を境に、戦争参戦の機運が高まった。
陰謀論の一覧 戦争に関する陰謀説
アメリカで何度世論調査をやっても、ヨーロッパの戦争には関わりたくないという意見が多数を占めたので、日本に参戦させることで口実を作ろうとしたとされる。「裏口参戦説」とも呼ばれる。
第二次大戦中のドイツ軍電撃戦のひとつコヴェントリー空襲について、首相ウィンストン・チャーチル以下英国首脳は、情報機関から作戦情報を得ていながら、ドイツ側に暗号が解読されたことを察知させないため、敢えて空爆を成功させ、コヴェントリーを犠牲にした、というもの。ゴルゴ13ではこれをモチーフにしたエピソードも作られている。陰謀論ではなく、「政治や軍事における非情な戦略的判断」の例として語られる場合もある。
第二次世界大戦当時、日本が北進し対ソ戦に突入することを恐れたヨシフ・スターリンがコミンテルンなど国際的な共産ネットワークを使い、日本の目を対ソ戦から逸らすために日中戦争・太平洋戦争を仕組んだとする説（砕氷船理論、砕氷船 (スヴォーロフ)）。田母神俊雄の田母神論文などで主張された。コミンテルン陰謀説の主な主張は以下のとおり。
第二次世界大戦終結時の宮城事件（きゅうじょうじけん）が偽装クーデターであるという陰謀説。昭和天皇に戦争責任が及ばないように実行されたとされる。
陰謀論の一覧 戦争に関する陰謀説
日本に原子爆弾が投下されるという情報を天皇や軍部が予め知っており、投下を受けるためポツダム宣言の受諾を遅らせたという陰謀説。
日本への原子爆弾投下は、米国軍部にとっては、第二次世界大戦終戦後、共産勢力に対して軍事的優位を示すものであり、また、同国のロックフェラー、メロン財閥、モルガン財閥、デュポン等巨大資本にとって新たなビジネスチャンスととらえられており、さらに、既に消費した開発費が無駄でなかったことを示すためにも、実際に使用しその効果をアピールすることが求められた。しかし、原爆の開発は遅々として進まず、プルトニウム型原爆の実験が成功したのは1945年7月16日であった（トリニティ実験）。まさに、ポツダムにおいて、日本への降伏勧告文が採択されようとしているときであり、機を逸すれば、原爆投下の機会を逃すとみた米国陸軍長官ヘンリー・スティムソンは、「ある筋」を通じて昭和天皇に働きかけ、ポツダム宣言の受諾を遅れさせた。この際、天皇や軍部の一部は、原爆の存在を知っていたというもの。
陰謀論の一覧 戦争に関する陰謀説
朝鮮戦争において通説である北朝鮮・ソビエトの侵攻ではなく米韓の38度線侵攻により戦闘が開始されたという説。かつては日本でも左派の中で少なからぬ人が同説を支持していた。
2008年に勃発した南オセチア紛争について、2008年アメリカ合衆国大統領選挙でマケイン候補を有利にするため にアメリカ政府がグルジア衝突を画策したという説。ウラジーミル・プーチンロシア連邦首相（当時）が指摘している。色の革命も参照。
ジョージ・W・ブッシュ政権が2003年から始めたイラク戦争は、当初イラクが大量破壊兵器を保有している疑い等が開戦事由とされたが、戦後の調査によっても大量破壊兵器は一切発見されず、またその他の開戦事由と主張した疑惑も全て実体のないものであった。戦後、イラクの指導者であったサッダーム・フセイン元大統領も公正な裁判を経ず処刑された。
アメリカの政財界は軍産複合体に操られていて、定期的に戦争を仕掛けないと国が持たないという陰謀論。
陰謀論の一覧 テロに関する陰謀説
大規模なテロが発生した場合、それが発生した国の政府による自作自演、あるいは意図的に見逃したと唱えられる説。
オクラホマシティ連邦政府ビル爆破事件が実はアメリカ政府の自作自演であったとする説。
「9.11陰謀論」と呼ばれる。アメリカ同時多発テロ事件について、アメリカ政府は事前に事件を察知していたがなんらかの理由でその発生を見逃した、もしくは自作自演であったとする説。アレックス・ジョーンズや他の著名人は、9.11はグローバリスト政府を作る目的のために、銀行、企業、グローバリゼーション、軍事的な利害関係者たちによって引き起こされたと主張した。
ボストンマラソン爆弾テロ事件が、アメリカ政府の自作自演であるとの説。四肢切断に至った負傷者の写真も明らかに不自然でありやらせだとの声もある。
陰謀論の一覧 テロに関する陰謀説
ロシア連邦保安庁(FSB)中佐だったアレクサンドル・リトビネンコは、1999年に発生し、300名近い死者を出したロシア高層アパート連続爆破事件はFSBによって仕組まれたものだと主張した。リトビネンコによれば、この事件を口実に
チェチェン独立派に対し武力行使をして(第二次チェチェン紛争)、その陣頭指揮を元FSB長官で当時首相だったウラジーミル・プーチンに行わせることで、一般には知名度が低かったプーチン首相をロシア大統領選挙において有利にするのが目的だったという。リトビネンコは2006年、亡命先のイギリスで何者かによって暗殺された。
陰謀論の一覧 事件・事故に関する陰謀説
第一次世界大戦において意図的にルシタニア号沈没事件を演出したとされる。
アメリカで世論調査を行ったところ、ヨーロッパの戦争には関わりたくないという意見が多数を占めた。そこでこの事件を演出したとされる。
タイタニック号沈没事故はホワイト・スター・ライン社が保険金を得るために故意に起こした説。あるいは、1年も経たないうちに事故を起こしていた姉妹船のオリンピックを沈没させるためにすり替えを行ったという説がある。確かに両船は姉妹船ではあるものの、外見的な差異も多く、すり替えは不可能である。
航空事故に関しても、多くの陰謀論が存在する。1955年のカシミールプリンセス号爆破事件、1985年のアロー航空1285便墜落事故や日本航空123便墜落事故、1986年のモザンビーク・ツポレフTu-134墜落事故、1987年のヘルダーバーグ号墜落事故、1988年のパンアメリカン航空103便爆破事件、1994年のマル・オブ・キンタイア ヘリコプター墜落事故などの事件や、各種の航空機技術や目撃情報について、公式発表とは異なる不正行為や陰謀を主張する説が多数存在する。
大韓航空007便
陰謀論の一覧 事件・事故に関する陰謀説
1983年にソ連軍戦闘機によって撃墜された大韓航空機撃墜事件は、長年にわたり様々な陰謀論を生み出してきた。これらの説には、計画的な諜報活動であったとするもの、アメリカ政府による隠蔽、乗客の遺体が巨大なカニに食べられたというものなどが含まれる。ほかにも、アメリカや日本によるスパイ作戦の一環だったとする説、米ソ間の空中戦が発生し複数の軍用機が撃墜されたとする説、撃墜後に乗客・乗員がソ連によって拘束・収容所に送られたとする説などがある。
マレーシア航空MH370便
2014年3月に東南アジア上空で消息を絶ったマレーシア航空370便についても、多くの陰謀論が存在する。代表的なものとして、「同機はどこかに隠され、後にウクライナ上空で撃墜されたMH17便として再登場した」という説や、アメリカの陰謀論者ジェームズ・フェッツァーが「当時のイスラエル首相ベンヤミン・ネタニヤフが関与した」と主張した例がある。また、歴史家ノーマン・デイヴィスは、ボーイング社の「遠隔操縦装置」がハッキングされ、機体が南極まで遠隔操縦されたとする説を唱えている。
マレーシア航空MH17便
陰謀論の一覧 事件・事故に関する陰謀説
2014年7月にウクライナ上空で撃墜されたマレーシア航空17便についても、多くの陰謀論が生まれている。MH17便は実はMH370便であったとする説、ウクライナ空軍がロシアに罪をなすりつけるために撃墜したとする説、機内にHIV研究者が搭乗していたことから「HIVの真実を隠すための陰謀」とする説、さらにはイルミナティやイスラエルが関与しているとする説などがある。
2016年のアメリカ大統領選をめぐり、民主党候補のヒラリー・クリントンを毛嫌いするオルタナ右翼の間で、ヒラリーが人身売買や児童買春に深く関わっているとの陰謀論が語られた。これがネット掲示板やSNSに飛び火、ワシントンDCにある民主党支持者が経営するピザ店がそのアジトであり、民主党幹部からそこへの注文で交わされるチーズやホットドッグ、ピザ等といった単語は幼児や性行為を意味する暗号だという噂がオルタナ右翼らによって流布された。その結果、ピザ店に嫌がらせや脅迫が相次ぐ事態となった。2016年12月4日、児童買春の被害者である子供たちを救う英雄になろうとした男が銃を持ってピザ店に押し入り、従業員に銃を突きつける事件が発生、従業員は逃げたものの男は床に銃を発砲したとされ、世界的に報じられるようになった。
陰謀論の一覧 事件・事故に関する陰謀説
2024年12月3日夜、韓国で尹錫悦大統領が突如、戒厳令の中でも大統領が強力な権限を持つ非常戒厳令を出した。戒厳令は、独裁政権下での人権弾圧の再来を怖れる国会議員と市民の抵抗により国会の解除要請の決議が成立、約6時間で解除された。しかし、韓国では44年ぶりの戒厳令で、1987年の民主化宣言以来、着実に民主化が根付いていき、戒厳令など戦争か本格的な軍反乱でもない限り起こらないものと思っていた韓国民に大きな不安を与えた。
2024年12月現在、なぜ尹大統領が戒厳令を布告したかには諸説あるが、有力な説の一つとして、「今の議会多数派を占める野党議員らは北朝鮮に操られている」との陰謀論を主張する極右系のユーチューバーらに尹が以前から傾倒していたこと、そのユーチューバーらが用いる「従北勢力」という言葉を戒厳令布告の際の談話で使ったこと、これらユーチューバーが与党が大敗した先の総選挙には不正があったと主張していて尹は中央選管事務所にまで捜査・押収のために特殊部隊を送ったこと等から、尹自身がエコーチェンバー化し、この陰謀論に染まったのではないかとする説がある。であれば、民主主義国家の元首がネットでエコチェンに陥り判断を誤った、おそらく最初の例ではないかとする見方がある。
陰謀論の一覧 事件・事故に関する陰謀説
なお、尹大統領の夫人について、様々な問題が取り沙汰されていたが、多くがデマであったり犯罪とは言えないようなことばかりであった。ただし、株価操作や知人の側近を選挙公認するように圧力をかけた、賄賂として高級ブランドバッグを受け取ったのではないかといった深刻な疑惑もあり、捜査のために特別立法が野党から提案されていた。バッグ賄賂疑惑については、尹夫人が父の知人と称する左派系の牧師から受け取る場面が隠し撮りされていて、受領自体は事実にせよ罠にかけられたのではないかとの見方もあった。尹大統領が非常に夫人を愛していることは周知のことで、尹は夫人を救うなり、これらも含めた自身の政治的苦境を乗り切るために、戒厳令布告を行ったのではないかとの説もある。であれば、こういった見方もまた戒厳令布告に関連した陰謀論だとも言える。
伊藤博文暗殺陰謀説
伊藤博文の暗殺は安重根の単独犯行ではなく、日本国内の韓国併合強硬派による謀殺であったとする説。
連合赤軍事件陰謀説
連合赤軍事件は公安警察が連合赤軍に送り込んだスパイによる分派工作で誘発されたとするもの。中核派と革マル派の内ゲバなどにも同様の陰謀説がある。
国鉄三大ミステリー事件
1949年夏に相次いで発生した国鉄三大ミステリー事件について、共産主義者による破壊工作である、あるいは逆に連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）によりレッドパージに利用されたとする説。
陰謀論の一覧 事件・事故に関する陰謀説
三億円事件陰謀説
三億円事件の捜査にて、事件現場となった三多摩地区には当時学生が多く住んでいたことから、一帯にアパートローラー（全室への無差別聞き込み）を掛け、警察において被疑者とされた者の数は十数万人に及んだ。このことから事件自体が、当時盛り上がりを見せていた学生運動の摘発を目的に、強制捜査の口実として捏造されたとする陰謀論が存在する。
中川一郎謀殺説
中川一郎の急逝に関しては、さまざまな説が囁かれた。石原慎太郎などが発言した。
豊田商事会長殺害陰謀説
豊田商事事件において、会長の永野一男が逮捕直前に殺害された事件は、豊田商事に投資していた暴力団か有力政治家による口封じとする説。
一連のオウム事件にまつわる陰謀説
坂本堤弁護士一家殺害事件、警察庁長官狙撃事件、村井秀夫刺殺事件などの一連のオウム真理教関連の事件は、暴力団、ロシア、北朝鮮等を巻き込んだ巨大利権の存在が背景にあるとするもの。
朝鮮学校生に対する暴行事件陰謀説
北朝鮮のミサイル実験や拉致事件の発覚と前後して、日本国内で起こったチマチョゴリ切り裂き事件は、日本国内で同情を買うための自作自演であると主張される説。未だに犯人は見つかっていないにもかかわらず、早くから犯人は日本人であるなどと決め付けたため、朝鮮学校側の態度が非難されるとともに、元々が日本を貶めるためではないかと複数のメディアによって考察された。
陰謀論の一覧 事件・事故に関する陰謀説
植草一秀逮捕陰謀説
小泉政権の経済政策を批判した植草一秀が痴漢事件で逮捕されたのは、公安職員によるでっちあげとする説。加害者である植草本人が主張している他に、同様の話が元大阪高等検察庁公安部長の三井環についても内部告発潰しである旨が囁かれている。
石井紘基暗殺陰謀説
石井紘基殺害事件の背後に黒幕が存在するという陰謀説。日本の官僚制度の真実を暴こうとしたため関係者に消されたという説が強い。黒幕については、暴力団、在日外国人、官僚、宗教団体、右翼団体、左翼団体、CIA、外国の特殊機関など様々な説がある。
「闇の組織」陰謀説
民主党の原口一博が堀江メール問題に関連して、自らが「闇の組織」のスーパーハッカーから攻撃を受けていると主張。この「闇の組織」がライブドアと自由民主党の繋がりの裏に暗躍し、「闇の組織」、日本国政府及び合衆国政府との癒着の可能性を指摘した。この「闇の組織」発言により、ネットでは原口のことを「光の戦士」と皮肉る様子が見られるようになった。
民主党小沢一郎代表公設秘書逮捕陰謀説
陰謀論の一覧 事件・事故に関する陰謀説
民主党の小沢一郎代表の公設秘書で資金管理団体「陸山会（りくざんかい）」の会計責任者大久保隆規が、2009年3月3日に準大手ゼネコン西松建設による不正献金に関わっていたとされる政治資金規正法違反容疑で逮捕されたのは、手段を選ばず選挙に勝ちたい与党の陰謀による国策捜査だという陰謀説。この説の主唱者には、民主党幹部である鳩山由紀夫幹事長や山岡賢次国会対策委員長などがおり、のちに小沢一郎本人も主張するようになった。他にも、敵対する官僚にでっち上げられたという説、日本支配を狙うユダヤ人による陰謀説、主流派になるであろう小沢を排除したい民主党の党内抗争説が、小沢の支持者らから上がっている。
秋葉原通り魔事件陰謀説
秋葉原通り魔事件は警察が事前に予知しながら見逃したという説（実際に犯人は事件前に秋葉原で通り魔を起こすと掲示板に書き込んでいた）。また、単独で3分間で17人を殺傷することは不可能であり、犯人はもう1人いたという説。犯人逮捕時の写真ではジャケットに返り血を浴びてなかったが、翌日の新聞では「返り血を浴びていた」と報道されたとの声がある。
日本赤十字社が募集する災害義援金は、被災者に全額が渡っていない
日本赤十字社は国内外で大災害が起きると、被災者救援のための義援金を募集するが、これがピンハネされて皇室に送られているなどと主張されるもの。赤十字を運営するための費用である「社資」と義援金は別の存在である。また、皇室が民間から任意に寄付を受けることも寄付をすることも出来ない、と憲法第8条に定められている（寄付は「御下賜金」という名目で政府を通じてしか出来ない）。
カルロス・ゴーン逮捕陰謀説
2018年11月19日に、日産会長であったカルロス・ゴーンが東京地検特捜部により金融商品取引法違反容疑で逮捕された。これに関して、欧州のメディアでは、日本政府や西川廣人社長を黒幕とする陰謀説が報道されている。また、同じく逮捕された日産代表取締役のグレッグ・ケリーに関しても、妻が同様の主張をウォール・ストリート・ジャーナルで展開した。2019年12月、保釈中にレバノンへ逃亡したゴーンは、2020年1月8日に行った記者会見において、逮捕は検察と日産に仕組まれていたと主張し、日産自動車の経営陣など6人を名指しで批判した。
陰謀論の一覧 感染症に関する陰謀説
エイズ、エボラ出血熱といった感染症は、人為的に広められたものとする説。以下で述べる。
中世ヨーロッパにおけるペスト流行時の「ユダヤ人が水に毒を混入した」というデマ、幕末の日本でのコレラを欧米人の毒とする流言（実際長崎の外国船から入り込んだことがきっかけではあるが）など、古くから存在するパターンの説ではあるが、科学の進歩により病原体が特定され、またそれにより現実に「生物兵器」という存在があらわれ、こうした陰謀説にある種のリアリティが付加されるようになり（古い例としては朝鮮戦争中の北朝鮮での出血熱流行時における「国連軍の細菌攻撃説」がある）、現代でも頻繁に語られている。
アメリカ大陸の白人入植者がネイティブアメリカンに天然痘患者の細菌のついた毛布を贈り物として送ったことは事実であるとされる。ウイルスの感染速度が不自然であると主張する。
近年では、前述の陰謀説の一環として「アメリカ政府やそれを支配する闇の勢力が世界の総人口や人種・民族の比率を調節しようとしている」というパターンが主流。
エイズウイルスは人口削減のためにアメリカ政府が開発した生物兵器であるとする陰謀説。主にアフリカにおける黒人の人口を減少させるのが目的とされる。
以下のような内容が主張されている。
陰謀論の一覧 感染症に関する陰謀説
日本に於けるエイズウイルス感染患者第一号は男性の同性愛者とされているが、実際は薬害エイズ感染被害者が第一号であるのを旧厚生省が批判逃れのために隠蔽したとされる説。
ミドリ十字はかつて日本に存在した製薬会社。赤十字とは全く無関係で、現在は他の製薬メーカーに吸収合併されて存在しない。中国で人体実験を行っていたとされる731部隊にいた者が設立し、その関係で731部隊元隊員が多数雇われていた。そのために、多くの死者を出した薬害エイズ事件をはじめ、患者の安全や人権を無視したような不祥事をミドリ十字が次々と引き起こしたのは、戦後になってもなお、731部隊元関係者らの中に、患者を自身が手柄･成果を挙げるための人体実験の材料のように考えている者が多数いるからではないか、もしくは、そういった者らがそのような気風を社内に浸透させているからではないかと疑う論議。
陰謀論の一覧 感染症に関する陰謀説
重症急性呼吸器症候群（SARS）、鳥インフルエンザの流行について、中華人民共和国がその震源地であったことから中国の急成長やアジアの人口増加を危惧するあまり黄禍論に駆られたアメリカが起こした細菌テロだとする陰謀説。その説の中でSARSウイルスは「黄色人種に感染しやすい生物兵器」とされている。しかし実際には欧米人などアジア系以外の人種にも死亡者を含む多数の感染者が出ている。陰謀論者はプアホワイト（貧しい下層白人）も殺戮の対象であると主張する。狂牛病のプリオンに関しても同様の主張がなされている。
あるいは、「新型インフルエンザ」ワクチンであるタミフルの売り上げを伸ばすため、アメリカ政府と製薬会社が共謀して伝染病を広めたとする陰謀説がある。
エボラ出血熱を発症させるエボラウイルスは、感染時の致死率が50〜90%にもなる非常に危険なウイルスであるが、これは、アメリカ政府機関（CIA等）が開発した生物兵器ではないかとする、インターネット上の噂 やそのような説を唱える識者 がいる。
陰謀論の一覧 感染症に関する陰謀説
COVID-19ワクチンにより不妊化するというもの。人口削減計画であるというもの。被接種者が遠隔操作されるというもの。被接種者が磁石人間になるというもの。ワクチンに入れてあるマイクロチップにより人々を管理するというもの（ワクチン忌避）。感染症の広がりによる誤情報の広がりに世界保健機関では「パンデミック」になぞらえ「インフォデミック」として注意喚起を行っている。「ワクチンはマイクロチップが仕込まれ、5G通信で操作される」という陰謀論は、研究者が大学の設備を使って真剣に検証を行い、YouTubeで公開した。
その他にもQアノンのように、「世界を牛耳っている闇の組織（ディープステート）、つまり医学界、薬学界、マスク製造業界、新聞やテレビなどの既存マスコミなどを支配する一部の特権階級が利益を得るために世界に向けて仕掛けた（又は実在しないのにあたかも存在するかのように虚報を流布させている）もの」と主張する者まで現れている。
陰謀論の一覧 感染症に関する陰謀説
2021年2月、福井県の自民党県連会長代行を務める斉藤新緑県議会議員は、「COVID-19ワクチンは殺人兵器」「コロナ禍は世界を闇から操るディープステイトが計画したもの」「バイデンはこの世にいない」「9・11のテロはCG」「菅も麻生も逮捕された。今、表に出ているのはゴムマスクやクローンだ」など陰謀論集団「Qアノン」と似た主張をしたことから、政権与党である自民党県連ナンバー2の発言として大きな話題となった。なお、斉藤は改選期を迎えた2023年4月の福井県議会議員選挙では落選しており、地盤で新人候補が立候補し票が割れたことに加え、自身の反ワクチンや陰謀論などの主張が投票に影響を与えたとの指摘がある。
ビル・ゲイツが講演会で行った発言から、「COVID-19ワクチンは、ビル・ゲイツが人口減少を目論んだものである」という陰謀論が広がった。ビル・ゲイツは、妻と「ビル&メリンダ・ゲイツ財団」を作り、無償で発展途上国にワクチンを供給しているが、講演で行った「発展途上国では乳幼児の死亡率と出生率が高いが、ワクチンで乳幼児の死亡率を抑えれば、出生率も低下して人口爆発が防げる」といった趣旨の発言が、反ワクチン派の陰謀論「ビル・ゲイツによる人口削減計画」の根拠に使われた。
陰謀論の一覧 感染症に関する陰謀説
幸福の科学出版発行の月刊誌『ザ・リバティ』では、「もう隠せない原爆級の『ワクチン死』」などの特集を組んでいる。総裁の大川隆法は、「（ウイルス感染には）憑依と同じ原理が働く」ため、感染を防ぐために、明るく積極的な心や強い信仰心をもつことを勧めるほか、大川総裁の法力が込められた法話、書籍、楽曲CD、祈願などにはウイルスを撃墜する力があるとし、自身が作曲した「コロナウィルス撃退曲」や「コロナワクチン副反応抑止祈願」などを販売している。
統一教会の分派サンクリチュアリ教会は、新型コロナ感染症について「中国の生物兵器」「生物兵器（新型コロナ）にかかっても、99.7％の人は免疫力で勝つことができる」「マスクは非科学的な詐欺」「マスクを着けた者たちは政府の奴隷になる」と説いている。また、COVID-19ワクチンは「共産主義者（サタン）の陰謀で、若者たちが死んでいる」とし、その主張は神真都Qの「ワクチンの目的はディープステートなど影の権力者による人間管理と人口削減」であるとする陰謀論と同様である。
2019年に SARS-CoV-2 が中華人民共和国・武漢市付近から初めて確認されたことにより、中国が秘密開発した生物兵器が武漢ウイルス研究所から漏れ出したという説。拡大の要因として、中国政府の情報公開の不信感などが挙げられている
。
しかし、科学者27人は2020年2月19日に共同声明をランセットに掲載し陰謀説を非難した。2023年2月、アメリカの情報機関は、「動物からの自然感染説」と「研究所からの意図せぬ流出説」とで見解が分かれているが、いずれの情報機関も、中国による生物兵器開発の結果ではないとの意見では一致している。
2020年、新型コロナウイルス感染症のパンデミックの際に、中国の武漢市で流行が発生したことからドナルド・トランプ（当時アメリカ大統領）らが「武漢ウイルス」「中国ウイルス」と述べたことに対して、趙立堅中華人民共和国外交部報道局副局長は「 米軍が感染を武漢に持ち込んだかもしれない。（米国は）透明性を持て！データを公開すべきだ！アメリカは中国に説明せよ！」とTwitterに投稿した。また、趙報道官はウイルスの発生源が米軍の研究施設だと推測する記事も紹介した。その後、中国のSNSではコロナウイルス流行の責任はアメリカにあるとする陰謀論が急激に広がった。
趙報道官の「米軍伝染陰謀論」の発言がインターネットに流れた数時間後、デイヴィッド・スティルウェル米国務次官補は、崔天凱駐米大使を国務省に呼び「陰謀論を広めているのは危険で、話にもならない」「中国はパンデミックを引き起こした後、これを世界に知らせなかったという非難を免れる道を探している」と抗議した。
2020年1月に中国からの助成金について虚偽の申告をしたとして逮捕されたチャールズ・リーバーが研究中のコロナウイルスを中国に流したとする説。
陰謀論の一覧 情報操作陰謀説
情報操作についての陰謀説。
報道の方向性やそれに伴う報道量を操作し、マスコミ全体が特定の団体、もしくは個人を支援・あるいは失脚させようとしているとする陰謀論。
これにおいてはネット上で話題になるニュースと、新聞やテレビで大きく取り上げられるニュースとの間に、大幅な乖離があることなどが根拠とされる。
陰謀主体としては新聞業界全体、テレビ業界全体、あるいはさらに雑誌業界まで含めた総体が挙げられ、それらが一定の統一意思のもと、報道内容をコントロールしているという主張がなされる。広告代理店の電通や博報堂なども主体に挙げられる。
同様の方法は経営者についても用いられるとされる。このとき報道された企業の株価は下落する。このとき株式の空売りを行うことで、利益を得ているとされる。新世界秩序は三権（司法、立法、行政）以外の中央銀行とマスコミによって間接的な支配を行っているとされる。
テレビや雑誌などの広告には性的な言葉や画像が刷り込まれており、サブリミナル効果によって淫らな性行為が広まっているという説。ウィルソン・ブライアン・キイが著書『メディア・セックス』『メディア・レイプ』等で取り上げて有名になった。
陰謀論の一覧 情報操作陰謀説
諜報機関が世論操作を行っているという陰謀説。アメリカCIA、イギリスMI6、イスラエルモサッドなどが主題にされる。これら諜報機関が反共・ユダヤ拡張報道機関の砦として読売グループに取り入り、反共プロパガンダのテレビ局として日本テレビを開局させ、国民球団として読売ジャイアンツを育てたのはCIAであるといった説もある。なお、正力松太郎がCIAと浅からぬ関係にあったことは事実である。
「開票所で使う自動票読み取り機で票が操作されている」「期日前投票の票が書き換えられる」といった選挙に関する陰謀論がある。開票機械メーカーの「ムサシ」に関する陰謀論も広がっているが、実際には機械は単に投票用紙の記入内容を読み取り、候補者ごとに振り分けるだけで、操作の余地はない。さらに、「ムサシの筆頭株主が安倍首相」「ムサシは外資に乗っ取られている」などの説もあるが、誤りである。アメリカの投票機メーカー「ドミニオン」の電子投票システムに関する陰謀論も広がっている。
陰謀論の一覧 情報操作陰謀説
ネット右翼が崇拝していたドナルド・トランプが落選した2020年アメリカ合衆国大統領選挙をめぐって、百田尚樹、有本香、門田隆将ら右翼言論人が、「不正選挙でありトランプは勝った」という陰謀論を唱えた。政治学者の木下ちがやはこれを「トランプ勝ち組陰謀論」と名付けた。また、この陰謀論に加担する言論人、アカウントはネット上で「もう限界値を超えてしまい、後戻りできないところに行ってしまった残念な保守」という意味で「限界ネトウヨ」と名付けられたという。2021年1月にはアメリカ大統領選でのトランプの敗北を認めないトランプ支持者（陰謀論Qアノン支持者を含む）が連邦議会を襲撃する事件が起きた。
陰謀論の一覧 文化に関する陰謀説
革新主義や、アイデンティティ政治、ポリティカル・コレクトネスがあるのは、フランクフルト学派ゆえであるという誤った見方を提示し、伝統保守主義のキリスト教的価値観を崩して文化的にリベラルな1960年代の価値観で置き換えようとする文化戦争を計画的に進め、それを通じて西洋社会を意図的に転覆しようという動きがあると主張する陰謀論。
2002年に内閣府に設置された知的財産戦略本部に裏があるとする陰謀説。知的財産戦略本部はフリーメーソンが日本の税金無駄使いを増やす目的で創設したとされる。
日本発のオタク文化が自然発生的にではなく、意図的に広められたとする陰謀説。
1980年代後半からフリーメイソンが日本の古来文化破壊と文化改造、日本人の愚民化、日本での革命の防止等の目的で、メイドカフェや低次元低俗な大衆文化等を意図的に広めていったとされ、オタク文化は日本独自の文化ではなく西洋フリーメイソン発祥の文化とされている。
ゲーム業界に様々な闇があるとする陰謀論、論者はあべよしひろ、副島隆彦など。東京ゲームショウはロックフェラーの提案で、コンピュータエンターテインメント協会（CESA）と経済産業省が始めたとされ、大衆心理操作や日本人改造が最大の狙いとされる。
陰謀論の一覧 文化に関する陰謀説
スポーツへの参加や観戦は政治に関心を持たせないための、愚民政策のための道具であるとする陰謀説。ローマ時代のパンとサーカスや戦後日本の3S政策などがその代表とされる。安岡正篤によって主張された。
ゆとり教育は社会の階層化を進めるためのものであるとする説。三浦朱門によって斎藤貴男へ『機会不平等』中で明言された。
親の所得が十分でない層は、十分な教育が受けられなかったことで社会的に没落していく。中流意識の強かった日本において、階級社会化を進めやすくなったとされる。
しかし、大学進学率は新幹線授業世代から飛躍的に向上しており、減少してはいない。
ロックフェラーがフェミニズムを支援したという陰謀説。女性の社会進出を進めることによって、税収を増やし、子供を学校や託児所に預けさせることでコントロールしやすくするためであったとされる。アーロン・ルッソがロックフェラーから聞いたとされる。
心理学者エドモンド・バーグラーは、多くのファッションデザイナーは男性同性愛者であり、顧客である女性異性愛者とはライバル関係にあるといい、彼らのデザインするピンヒールシューズやネックラインが肩下まで下がったドレスなど、着るものへの負担の大きいファッションは男性同性愛者が女性異性愛者を嘲笑し、女性が男性に向ける愛情を衰えさせる陰謀であると論じた。
陰謀論の一覧 文化に関する陰謀説
ロックフェラーが石油の売上維持のため、自然療法を弾圧したという説。彼自身はこっそりと自然療法を実践していた、と続く場合も。
ロックフェラーが地熱発電や常温核融合、ゼロ点エネルギーなどの研究に圧力を加えているという陰謀説（ここでいうフリーエネルギーとはエネルギー保存の法則に反するもののことではないにも関わらず、その法則に反するという理由で否定されることが多い）。
石油による火力発電（主にロックフェラーが支配）や原子力発電（主にロスチャイルドが支配）にとって邪魔になるからとされる。水を触媒や電磁気的な共鳴効果を利用した電気分解で得られた水素を燃やす方法や、プラズマ宇宙論で語られる天体間のビルケランド電流に由来するエネルギーを利用しようとするものなどがあるとされる。
古歩道ベンジャミンなどが主張している。
ロックミュージックを開発したのはタヴィストック研究所であるとする説。アドルノの無調音楽がロックの元になったとされる。
ヒップホップについても同様の主張がされる。
陰謀論の一覧 文化に関する陰謀説
また、イスラム圏などでも西洋の文明が自分たちの文明を堕落させるためにこうした風俗をもたらしたという陰謀説は多く囁かれている。かつてのソ連でもジャズやロックに関して同じような見解が取られた。
アメリカ製オペレーティングシステムのカーネル内にはそのコンピュータ内のあらゆる情報にアクセス可能なバックドアが隠されており、インターネットを介して監視されているとする。
2004年に放映された韓国ドラマ「冬のソナタ」を嚆矢とする韓流は、韓国政府よって捏造されたという陰謀論。主にネット右翼と呼ばれる人たちから強い支持を受けている。
ジャニー喜多川性加害問題に関連して、「K-POP勢力による市場奪取のための破壊工作」「慰安婦支援団体などの左翼や反日勢力が関与している」などの陰謀論が広がった。これらの陰謀論は、女性の性被害告発を『ナニカグループ』という集団の工作だとする暇空茜らのミソジニー的な陰謀論と結びついていた。
陰謀論の一覧 人物に関する陰謀説
ビートルズのポール・マッカートニーは1966年の交通事故で死んでいて、替え玉と入れ替わったという陰謀論。他のメンバーは事実を隠蔽し、レコードのジャケット写真や楽曲の歌詞にヒントを残したとされ、「レボリューション9」のイントロを逆回転すると「俺をその気にさせてくれ、死人よ」と聞こえ、「ストロベリー・フィールズ・フォーエバー」の最後でジョンが「俺はポールを埋めた」と言っているなど、ポールの死に関する秘密のメッセージの解読（情報探しゲーム）が行われた。その後、替え玉が「ヘイ・ジュード」を作ったため、この替え玉が最初からポールの仕事をしていたゴーストライターであったと言われた。
陰謀論の一覧 人物に関する陰謀説
2020年7月に亡くなった俳優の三浦春馬について、「自殺ではなく他に真相がある」と主張する陰謀論で、全国的な活動に発展している。三浦春馬が実は生きている派と、あくまで死んではいるが真相が隠されている（不審死）派がおり、不審死派は全国各地で再捜査を求めるデモやビラ配りを行い、一部の芸能人や団体を黒幕とする名誉毀損を繰り返している。「アミューズ関与説」に関しては、これに抗議したアミューズが誹謗中傷への法的手続きを進めている。アミューズ関与説とは、アミューズはディープステートと結託し、その保養所である豊島保養所で人身売買によって集められた子供たちを小児性愛者が弄んでおり、三浦がそれを暴露しようとしたために殺されたという説である。2021年4月27日には、アミューズの公式サイトで「事実ではない事柄に基づく書籍の販売やSNS等を利用した発信」を批判するとともに、ファンに購入や拡散をしないよう呼びかける声明を公表した。また、テレビ番組で共演した俳優のサヘル・ローズへの誹謗中傷も続いている。
陰謀論の一覧 人物に関する陰謀説
三浦春馬陰謀論は、CIAやディープステート（闇の政府）の犯行とするQアノン陰謀論とも結びつき、2020年11月のアメリカ大統領選挙後に、三浦春馬をアイコンした陰謀論をつぶやくTwitterアカウントが増え、幸福の科学信者によるトランプ応援デモには「I ♡ 三浦春馬 I ♡ TRUMP」というプラカードを持つ参加者もいた。三浦春馬に関する陰謀論の1つには、「ラオスの募金活動を行っていた団体から安倍晋三首相に不正な送金があり、それを知った三浦氏が暗殺された」というものもあり、これは「安倍晋三」を中心にした様々な政治陰謀論と結びついている。こうした陰謀論は、50 - 60歳代の女性を中心に広がっているが、その要因について陰謀論や悪徳商法などを調査するライターの雨宮純は、「デモ参加者に話を聞くと、生前の三浦氏の活動を知らない人もちらほら。子育てが終わった世代の女性がネットにのめり込み、たまたま正義感を駆り立てられる思想に遭遇してしまったパターンが多いのでは」と分析している。ミュージシャンのロマン優光は、著書の一章を三浦春馬陰謀論の解説にあて「突然の死に納得できない思いを抱えてしまっただけの善良なファンが、職業的な陰謀論者や陰謀論をおもちゃにしているような人の言説に誘導されて危険性をはらむ大きな陰謀論の中に絡めとられてしまったのは非常に悲しいことです」と述べている。
陰謀論の一覧 人物に関する陰謀説
この陰謀論を政治運動へ取り込み、動員を掛ける対象と見なす動きもある。2022年5月31日、NHK党の黒川敦彦幹事長（つばさの党代表）らが俳優の綾野剛が所属する事務所「トライストーン」前で街宣活動を行い、第26回参議院議員選挙に出馬するガーシー（東谷義和）の暴露話に警告書を出したことに対して謝罪を求めた際には、「三浦春馬は他殺だ」と主張する人物もスピーチを行った。2022年9月3日、横浜市で行われた「三浦春馬さん不審死真相究明の会」の「真相究明デモ」にNHK党（つばさの党）の黒川も参加した。2022年9月10日、つばさの党が、渋谷区の世界平和統一家庭連合（旧統一教会）の日本本部前で、音楽をかけて歌い踊りながら統一教会への抗議活動を行った際には、三浦春馬陰謀論者も、反ワクチン派、統一教会や創価学会による集団ストーカー被害を主張する人たちなどと共に参加した。黒川はこの「渋谷事変」に集まった、個別の要件で「目覚めた」人々による「新しい国民の運動」という政治運動を発足した。2023年1月15日、信濃町の公明党本部前で、「新しい国民の運動」による反創価学会街宣活動が行われ、創価学会による集団ストーカー被害を主張する人々、反ワクチン派、幸福の科学の大川隆法の長男で教団を批判している宏洋、在日特権を許さない市民の会（在特会）の元メンバーらが演説を行い、三浦春馬陰謀説などを主張する「日本の国力を高める運動をしている有志の会」のメッセージを主催者が代読した。その後、黒川は『全国春馬運動連合会』（全春連）という組織を立ち上げた。2024年4月の参議院補選において、三浦春馬デモの参加者がつばさの党の候補者のチラシ配りを行った。
陰謀論の一覧 人物に関する陰謀説
三浦春馬他殺説を支持する人々の活動は多岐にわたっており、以下のような行動が報告されている。「靖国神社での提灯奉納」「駅や警視庁前での抗議活動」「抗議文を掲げて駅構内を無言で行進」「所属事務所アミューズの株主総会会場前での街宣活動」「反ワクチンデモや集会への参加」。これらの活動は複数のグループによって行われているが、個々の参加者がどの程度重複して活動しているかは不明である。靖国神社の『みたままつり』では、三浦の死に関する陰謀論を主張している「『日本製』普及会」などの団体が、毎年、三浦の名前が書かれた提灯を大量に奉納している。この団体は保守系政治団体で、代表の水間政憲の主張には極右的な陰謀論も含まれている。三浦は、特攻隊をテーマとした映画『永遠の0』に出演しており、靖国神社で参拝をしたことがあるため、これを利用し反韓・反中の方向に誘導しようとする動きもある。しかし、そもそも三浦はグローバル志向で自身のキャリアを海外に広げていっており、2019年に韓国のドラマアワードの授賞式に出席した際はアジアと日本の友好について英語でスピーチし絶賛された。その他、三浦はSNSで社会に問題提起を行うような投稿を行い、これが憶測を呼びバッシングを受けたが、この投稿の対象は何だったのか真意や詳細は不明のままである。また、三浦が毎年靖国神社に参拝していると主張する人もいるが、その事実は確認できていない。2024年の東京都知事選挙において、選挙ポスター掲示板の「NHKから国民を守る党（N国党）」の枠に三浦の似顔絵が描かれたポスターが大量に貼られていた事件があり、アミューズが東京都選挙管理委員会に抗議した。このポスター枠をN国党から購入したのは、三浦春馬他殺説動画を発信しているYoutuberであり、QRコードから有料のコンテンツへの誘導があった。東京大学の研究者らによる研究によると、コロナ禍前後に反ワクチン傾向を示した約1万5000個のTwitterアカウントのプロフィール分析から、反ワクチンと三浦春馬陰謀論との間に強い関連性が見られた。朝井リョウの小説『イン・ザ・メガチャーチ』には、三浦春馬をモデルにしたと思われる人物が登場する。この小説では、若手男性俳優の死が「自殺ではなかった」と疑う人々が登場し、その疑念が「この国を裏から支配する反日勢力」が存在するという政治陰謀論へと発展していく様子が描かれている。
陰謀論の一覧 人物に関する陰謀説
バラク・オバマは数多くの陰謀論の対象となってきた。アレックス・ジョーンズによる2009年の映画『オバマの欺瞞』は、オバマ政権は「新世界秩序」に仕組まれた傀儡政権であり、世界的な奴隷化を受け入れるように民衆を操作することを目的としていると主張した。2009年に注目を集めた「バーサー説」は、オバマ大統領が米国生まれではないと主張し、大統領職の正統性を否定するものである。この説は、オバマの出生証明書がハワイ州で発行されたものであり、1961年にハワイの2つの新聞で出生を発表したにもかかわらず、根強く残っている。この説の著名な推進者は、歯科医で弁護士のオルリー・タイツと、ドナルド・トランプ前大統領で、トランプはその後、この説が虚偽であることを公に認めたが、個人的には引き続きこの説を主張していると言われている。その他の説では、プロテスタントのキリスト教徒であるオバマが、実は密かにイスラム教徒であるという説もある。
トランプは、大統領就任後も様々な陰謀論を主張し続け、「Qアノン」の支持者を後押ししていた。
陰謀論の一覧 人物に関する陰謀説
2022年7月8日に奈良県にて選挙演説中に銃撃され死亡した事件について、この事件の後、Twitter等のSNS上で「事件はヤラセ、自作自演だ」「銃撃された人物は影武者だ」「至近距離で撃たれたのではなくプロのスナイパーに狙撃された」「事件発生直後に逮捕された容疑者の単独犯行ではなく複数人による犯行だ」「暗殺されたのは、世界経済フォーラム（WEF）の命令に従わずにワクチンを義務化せず、国民にイベルメクチンを配布したからだ」等の陰謀論が多数発信された。当時たまたま清掃作業の都合で屋上にテントを設けていたビルの屋上がTBSヘリのカメラに上から映ったことから、スナイパー狙撃説の中にはそのテントをスナイパー小屋とするものがあり、ビル管理者側は電話が集中して迷惑を受けたことから法的措置も検討した。その結果、風説の拡散に加担したタレントのほんこんは謝罪を行った。
陰謀論の一覧 人物に関する陰謀説
インターネットセキュリティー会社のSola.comの分析によると、安倍晋三銃撃事件に関する風説を発信した中枢のアカウントは、ロシアによるウクライナ侵攻においてロシア側の主張に立った風説を発信したり、侵攻以前は新型コロナウイルスのワクチンに関し「人口削減計画の一環」と訴えたりする投稿が目立った上、それに類似する意見を持つ他グループとの親和性も高かったとしている。また、同社の担当者は「投稿内容が日本になじみがないものだったり、投稿時間がロシアのサンクトペテルブルクのビジネスアワーと一致したりするなど不審な点が複数みられた」とコメントしており、安倍銃撃を巡る陰謀論の拡散に、海外の勢力が関与している可能性があるとした。
2023年1月、公安調査庁経済安全保障特別調査室所属の公安調査官が陰謀論をメールで送付していたことが週刊ポストに報じられた。調査官は「（安倍晋三銃撃事件の）真犯人は別のスナイパー」「ディープステート（闇の政府）が米国を裏で支配している」「トランプの選挙不正は事実」等の陰謀論を同僚に送ったとされ、週刊ポストの取材に「メールを自分が出したかどうかはノーコメント」「私は一般論として、多角的な考え方をする。最終的な結論を出すには、物事を見る時に色々な見方をしてからするべきではないか」と答えている。
安倍晋三が総理大臣であった当時、彼が率いる政権が不祥事を起こしたり、何らかの失言などで窮地に立たされると、芸能人が違法薬物の所持などの不祥事で逮捕・書類送検されたり、北朝鮮などの国外組織がミサイルを撃ったりといった、安倍内閣を黒幕とした大きな問題が起こされ、国民の目を自身の不祥事からそらしているのではないかとする陰謀論があった。
場合によっては天災時にもこれが唱えられることがあり、人工地震に関する陰謀説が併用され、ツイッター上で「安倍政権が引き起こした」として、人工地震がトレンド入りする事態にもなった。これらにさしたる証拠・根拠等は何もないにもかからず、一部の芸能人や大学教授にも本陰謀論を支持する人々がいる。
陰謀論の一覧 食に関する陰謀説
2022年、参政党は小麦に関する陰謀論を展開した。神谷宗幣代表の編著『参政党Q&Aブック 基礎編』では、小麦が戦後にGHQによって日本に持ち込まれた健康に有害な食品で、ユダヤ系を中心とした「国際金融資本」が利益を得るために普及させたと主張した。神谷代表は街頭演説で、小麦粉文化は戦後に作られたものであり、アメリカの食文化を守る必要はないと述べた。参政党の共同代表だった吉野敏明は、小麦が戦前の日本に存在せず、その摂取によって日本人のがん罹患率が増加したと主張した。参政党はまた、「戦後、GHQによって反日教育を行う仕組みが作られた」「超過死亡が増えているのはワクチンのせい」「莫大な利益獲得を目的とする勢力が、マスク着用を呼びかけている」「銀行もマスコミもロスチャイルドに支配されている」などの反ワクチンや反ユダヤ陰謀論も展開していた。東京大学などの研究者チームの分析によると、陰謀論やスピリチュアリティをきっかけに2022年参院選における参政党の議席獲得につながった可能性が示された。尚、日本では弥生時代にコムギが伝来し、全国に食文化がある。吉野敏明は2023年11月に参政党を離党した。
陰謀論の一覧 食に関する陰謀説
穀物メジャーが一世代しか使えない種子を売りつけているという陰謀説。ジョン・コールマンなどが主張している。
農民を穀物メジャーに完全に依存させ、種子や肥料や農薬を買わざるを得なくさせ、新世界秩序にとって都合が悪い独立自営農民をなくすことが目的とされる。政府が食料を備蓄しておき、政府に対して批判的な人物には食料を与えないという方法も考えられ、カーギルがこれに関わっているとされる。
実際に種苗企業はF1品種と呼ばれる一世代限りの品種に力を入れているが、これは雑種強勢という遺伝的現象により優れた形質が得られるからであり、生物的な問題である。
遺伝子組み換え作物や遺伝子組み換え食品（GMO）の生産と販売に関連する陰謀論であり、「モンサント社を中心とするアグリビジネスが、遺伝子組み換え作物が害をもたらすことを示すデータを隠蔽している」「遺伝子組み換え食品の使用を促進するために意図的に食糧不足を引き起こしている」「ユダヤ系多国籍企業とイスラエルによる世界支配のための陰謀である」「特定の人種を殺すための陰謀である」などの主張を行う。
陰謀論の一覧 食に関する陰謀説
また企業や悪の支配者から消費者は知らずに毒入り食品を買わされ、遺伝子組み換え食品や人工甘味料などでがんが引き起こされるが、デトックスでそれらの毒物を排出できるとする。
人口増による食糧危機や、2013年に国際連合食糧農業機関（FAO）が「家畜より昆虫のほうが温室効果ガスを出しにくい」としたことなどにより、昆虫食は代替タンパク質源の一つとして世界的な注目を集めている。ライターの山田ノジルは、「陰謀論には社会の急な変化に気持ちが追いつかないような不安に物語を与えることで、安心と納得を与えてくれる役割がある」「昆虫食陰謀論は、よくわからないものを食べさせられる』という不安の表れに、過剰なまでの虫嫌い風潮も加わって、嫌悪感から既存の陰謀論に乗っかり『食べない理由』をひねり出したという印象」と述べている。
陰謀論の例
味の素やうま味調味料は毒を売っているなどとする陰謀論。
2024年1月の能登半島地震の際、「山崎製パンが、人口削減のために添加物入りのパンを被災地に運んでいる」という陰謀説が流された。
陰謀論の一覧 自然に関する陰謀論
恐竜は恐竜産業による捏造であり、ダーウィンの進化論を広めるためのプロパガンダであるとする。この陰謀論は、キリスト教原理主義が進化論を否定するために拡散された。
地球平面説を支持する人々はフラットアーサーと呼ばれ、アメリカなどで「地球平面国際会議（FEIC）」を開催している。フラットアーサーは反科学的な傾向が強く、会議にはワクチン反対派やロスチャイルド家の陰謀を主張する人々、秘密結社イルミナティの会員などが集う。フラットアーサーは、地球は円盤のような形で、海水などが縁から落ちないように地球の外側を南極（氷の壁）が取り囲み、上空はドームで覆われていると主張する。地球平面説は天動説であり、地球は自転も公転もせずに静止し、太陽や月がドームの中を赤道に沿って回っている。
陰謀論の一覧 自然に関する陰謀論
アメリカは地球平面説を支持する著名人の影響からか、若者に地球平面説が広がっていて、2018年にアメリカで行われた調査では、18 - 24歳の34%が地球が丸いことに疑問を持ち、4%は地球は平面であると回答した。ブラジルで行われた調査でも7％が地球が丸いことを否定した。地球平面説を信じている人は信心深く、ある日突然「真実に目覚め」、自分をだまそうとする世界的な陰謀に気が付く人が多い。地球平面国際会議を立ち上げたロビー・デビッドソンの「真実」によると、「サタンの仕事は、神は存在しないと世界に信じ込ませることであり、地球は無限の宇宙の中のランダムなちりに過ぎないと人々に信じ込ませた」のだという。
陰謀論の一覧 自然に関する陰謀論
ボストン大学研究員のリー・マッキンタイヤは、フラットアーサーやワクチン反対派などの、科学や証拠を否定する風潮の拡がりは、笑いごとではないとする。地球平面説は、キリスト教原理主義と陰謀論のミックスであり、彼らは自分たちが信じたくない証拠は確かな証拠でも却下し、信じたい証拠はあやふやなものでも確証とする。マッキンタイヤは、科学者が科学を守るためにできることは、「科学の世界では、データの公開や査読制度、再現実験などの検証により、新しい仮説を受け入れるための方法が共有されていること」「どんなに優れた証拠があっても、科学は100％確実だと断言できず、確率に基づいて考えること」などを、科学者以外の人に知ってもらうことだと述べている。
フラットアーサーによると、飛行機が南極の上を飛ばないなどの条約は、地球が平面であることを隠すための陰謀であり、月面着陸や宇宙からの画像、人工衛星によるGPSなどは全てNASAの陰謀による捏造であるとする。彼らによると、地球を覆うドームの外に宇宙空間はなく、宇宙の存在を示す証拠は全て何者かによる「真実を隠す」捏造であるため、宇宙ビジネスに関わる人は全て「宇宙詐欺師」とされる。
フラットアーサーの一部は、地球の上を覆うドームに星が張り付いていると考える。また、月は何者かが投影しているホログラムであると考える人もいる。
陰謀論の一覧 自然に関する陰謀論
アメリカ航空宇宙局（NASA）のアポロ計画では実際には月に到達しておらず、月面上からの中継画像は地球上の特撮スタジオで撮影されたものという考え。もともとはアメリカのキリスト教原理主義の一派である地球平面協会が人類が地球外に行けるはずが無いとして唱えた説が俗説化したもので、古典的な陰謀論である。これを踏まえ火星探索に置き換えて製作されたのが映画『カプリコン・1』である。
日本では21世紀に入ってからテレビ朝日系列のバラエティ番組「不思議どっとテレビ。これマジ!?」にて取り上げられたことで、広く知られるようになった。
月着陸捏造説の他にも、「アポロ計画では実は宇宙人を目撃していた、あるいは宇宙人と密約を交わしていたが、NASAはそれを隠している」といった主張が知られる。これはNASAが月面で撮った写真の中には円盤らしき物が写っているにもかかわらず、公開された写真はいずれも修正されている等、NASAの態度に不信感を持つ人々から提唱されたものである。
その他、アポロ8号とヒューストンの交信記録にサンタクロースという単語が使われているが、NASAが使用する用語にサンタクロースに該当するものはなく、UFOを指す隠語であり、アポロ8号の乗組員がUFOを目撃したことを示しているとする説がある。しかし、これは帰還へ向けたエンジンの噴射に成功した飛行士ジム・ラヴェルが、12月25日であったことを受け、「みんなに伝えてくれ。月にはサンタクロースが居る。」と、エンジン噴射成功の報告にジョークを交えヒューストンに伝えたものである。
陰謀論否定の証拠は過去たびたび提示されており、最近のものとしては2008年 日本の宇宙探査機（月周回衛星）かぐやによって、アポロ15号の着陸船のロケット噴射痕の撮影に成功したり、アポロ計画によって撮影された月面からの写真とかぐやによって得られた地形データが一致する、2013年12月に中国の探査機「嫦娥3号」が月面に到着、送り込まれたロボット探査車「玉兎」がアポロの着陸跡を撮影したなど、月着陸の事実を確認した。
ネッシーなどの未確認生物が発見されないのはアメリカ政府やその軍が生物兵器として使用するために極秘に回収した上で隠蔽を行っているからというもの。飛鳥昭雄などが主張。逆に一部の未確認生物の正体は生物兵器研究のために遺伝子操作で生み出された生物が脱走したものという風説もある。
陰謀論の一覧 地理に関する陰謀論
2006年に地球平面協会（老舗のフラットアーサー団体）のフォーラムに投稿されたのが初出であり、2017年に加筆されて広まった。イギリスはオーストラリアに囚人を送っていたが、実は囚人は海で溺れ死んでいて、それを隠すために架空の大陸が捏造されたとする。「旅行で訪れるオーストラリアはイギリス領の別の場所であり、オーストラリア人はサクラが演じている」と言われる。
フィンランドは、日本が漁場として使うためにロシアと組んで捏造した架空の国であり、獲られた魚はノキア製品と偽ってロシアを経由して日本に運ばれているとされている。
ドイツの地方都市ビーレフェルトは実際には存在せず、ビーレフェルトの存在を信じさせようとする巨大な陰謀があるという説。どちらかといえばネットミームのジョークとしての要素が強い。
陰謀論の一覧 宗教に関する陰謀説
ナザレのイエスは輪廻転生説を説いていたが、第1ニカイア公会議で削除されたとする説がある。ニューエイジ信奉者に支持され、福音書にあるイエスが洗礼者ヨハネをエリヤと呼ぶ発言や教父オリゲネスやグノーシス主義の思想が根拠としてあげられる。シルバーバーチを翻訳した近藤千雄もこのニカイア公会議の裏側で、教会の権威を強めるために聖書が都合よく書き換えられたと主張している。彼によればアリウス派の扱いも表面上の理由にすぎなかった。彼がこの主張の根拠として挙げているのはディーン・ダドレー（Dean Dudley）の『西暦三二五年のキリスト教総会『第一回ニケーア公会議』の真相』（History of the first Council of Nice : a world's Christian convention, A.D. 325 ; with a life of Constantine）である。近藤の『シルバーバーチに最敬礼 霊言集を完訳した今、「謎」と「なぜ?」を取っておきの資料と文献で検証する。』に抄訳が収録されているほか、インターネットアーカイブで原書を閲覧できる。
陰謀論の一覧 宗教に関する陰謀説
事実に基づいた、と銘打たれた小説『ダ・ヴィンチ・コード』でも、第1ニカイア公会議とコンスタンティヌス1世にまつわる福音書改竄（捏造）の陰謀が史実として記述されている。
クムランの近くにある11の洞窟から発見された死海文書にまつわる陰謀説。マイケル・ベイジェント（en:Michael Baigent）とリチャード・リー（en:Richard Leigh）によると、死海文書は初期キリスト教の真実の姿を反映したものであり、これが公開されることで現行のキリスト教の歪曲が露見するのをバチカンが憂慮し、公開の制限を行っているとする。イエスの教えはパウロによって神話化され、歪められている。彼は反ローマ的なメシア信仰を毒抜きするために派遣されたスパイだった疑惑があるという。
他に次のような説などがある。