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マツダ 技術・開発思想
1980年代後半から1990年代前半に、デザイン本部長である福田成徳の指揮の下、「ときめきのデザイン」をテーマにボディの光と影をコントロールする造形を追求した。1989年に発表した初代ロードスターのリアコンビネーションランプは、そのデザイン性と機能性の両立が評価され、ニューヨーク近代美術館に展示・永久収蔵されている。1991年に発表した3代目RX-7は、2008年にイギリスのデイリー・テレグラフ紙が選ぶ「最も美しい車100選」の61位に選出された。また、1991年に発表したユーノス500のデザインは、イタリアのジョルジェット・ジウジアーロに絶賛されたと言われる。
1996年にはデザインテーマ「コントラスト・イン・ハーモニー」を制定し、全ての車種のフロントグリルに5角形の「ファイブポイントグリル」を適用することを決定。2001年にはフォード出身のモーレイ・カラムがデザイン本部長に就任し、デザインテーマ「アスレティック」の下、躍動感のある造形を追求した。
マツダ 技術・開発思想
2006年にはローレンス・ヴァン・デン・アッカーがデザイン本部長に就任。デザインテーマ「NAGARE」の下、流（NAGARE）、流雅（RYUGA）、葉風（HAKAZE）、大気（TAIKI）、清（KIYORA）、風籟（FURAI）といった、自然界に存在する動きの美しさを取り入れたコンセプトカーを発表。その造形は2010年に発表された3代目プレマシーのデザインに反映された。
2009年にはアッカーのルノーへの転職に伴い、デザイン本部長に前田育男が就任。2010年にデザインテーマ「魂動－Soul of Motion」をコンセプトカー・靭（SHINARI）と共に発表して以来、生き物が見せる一瞬の動きの躍動感や緊張感、美しさを取り入れたデザインを進めている。2015年に発表したRX-VISIONは、フランスで最も美しいコンセプトカーに選出され、2016年には、4代目ロードスターが日本車としては初めて「ワールド・カー・デザイン・オブ・ザ・イヤー」を受賞した。
マツダ 技術・開発思想
マツダが開発するカーナビゲーションシステム及びインフォテインメントシステム。日本、アメリカ、カナダ、メキシコを除いた地域での名称はMZD Connect。2013年11月発売の3代目アクセラに初めて搭載された。一部のグレードを除き、ほぼ全てのマツダ車に搭載されている。「ヘッズアップコックピット」の考え方の下、「センターディスプレイ」、「アクティブ・ドライビング・ディスプレイ（ヘッドアップディスプレイ）」、「コマンダーコントロール」により構成され、脇見運転や不注意運転を最小化するようレイアウトされている。
ナビゲーション機能は、ショップオプションとして販売される地図データが書き込まれたSDメモリーカードを別途購入し、車載スロットに差し込むことで利用が可能になる。地図データは3年間無料で更新でき、更新ツールを利用すれば自宅でのアップデートも可能である。
発売当初、ナビゲーションシステムにはハンガリーのNNG社製のものがグローバルに採用されたが、日本のユーザーからはナビゲーション性能の不足を指摘されたため、2015年から日本市場のみ、日本のミックウェア社製のシステムに切り替えられた。
スマートフォンとも連携し、ハンズフリー通話やSMSの読み上げの他、TwitterやFacebookといったSNS、対応するインターネットラジオの利用も可能である。アプリケーションの追加や、Appleが提供するCarPlay、Googleが提供するAndroid Autoの対応も発表されているが、CarPlayとAndroid Autoの対応において、日本で販売しているモデルはCX-5（2代目・2019年モデル）とCX-8（2019年モデル）、マツダ3（2019年モデル）のみで、他のモデルについては2019年6月時点では対応していない。
マツダコネクトは2DIN規格に対応していないため、他社のカーナビゲーションに換装することはできないが、アルパインからCX-5（2代目）とCX-8専用のカーナビゲーションが登場している。
マツダ車以外では、OEM供給するトヨタ・ヤリスiA、フィアット・124スパイダー、アバルト・124スパイダーに採用されている。
マツダ 販売
マツダ店
メイン店舗。商用車・乗用車の全車種を販売している。
マツダアンフィニ店
旧・マツダオート店。乗用車を中心としたディーラーとして登場し、1991年11月アンフィニ店に改称、1996年4月にはユーノス店との統合と同時にマツダの名を冠しマツダアンフィニ店となる。アンフィニ店時代はRX-7やMS-8などの専売車種があったが、現在はマツダ店同様全車種扱いである。
マツダオートザム店
元々は軽自動車・小型車を中心としたチャンネルで1989年にオートザム店として開設。経営母体は町の整備工場や中古車ディーラーが多かった。1998年から一定の基準を満たす店舗にマツダの名を冠し現在の名称に変更。軽自動車・小型車のみならずミニバンなどの量販車種も扱うようになった。これまでマツダオートザム店で扱っていないマツダ車はアテンザ、ロードスター、タイタン、ファミリアバンの4車種のみであったが、2016年4月からは、これまでのマツダ店・アンフィニ店同様全車種扱いを開始した。
マツダモータース店
経営母体は主に町の整備工場で、他チャンネルへの統合等は行われなかった。
マツダ 販売
5チャンネル時代にはアンフィニの看板を掲げていた店舗もあった。
マツダ販売会社グループには属しておらず、実質淘汰され、独立系に移行した。
引き続きマツダ車専売で営業している店舗や、他社併売ながらマツダ車を中心として扱っている店舗では、看板のデザインが昭和期のもの、5チャンネル時代のもの、現行のマツダ販売会社グループ同様のものなど様々である。
ユーノス店
1989年9月開設。高級車志向のチャンネル。ロードスターやコスモなどの名車を生んだほかシトロエン車の販売も行ったが、販売が伸び悩み、1996年4月アンフィニ店に統合。
オートラマ店
フォード車のチャンネルとして、レーザーやテルスターなどマツダ車の姉妹車を数多く販売した。1994年にチャネル名称を「フォード店」へ変更後はマツダの販売チャネルとしての性格は薄れて行き、1999年に運営会社のマツダ保有分の全株式がフォード側へ売却された事によってマツダから完全に独立した。その後2016年内に輸入販売を含む日本におけるフォード事業を撤退する事が明らかとなり、2016年9月末日をもって、フォード店としての営業を終了した。
マツダ 販売
原宿マツダロータリー
1980年 - 1993年
マツダロータリー世田谷
1991年 - 1995年。M2ビル内に設置。
マツダブランドスペース大阪
2016年1月、大阪府大阪市の「梅田スカイビル タワーイースト」に開設。
MAZDA TRANS AOYAMA
2025年2月6日、東京都港区南青山にオープン。カフェを併設したブランド体感施設となる。
マツダは1988年に、海外販売に依存していた経営体質を改善するため、国内販売を倍増させるとする「B‐10計画」を策定し、従来のマツダ、マツダオート、オートラマに加え、1989年にユーノスとオートザムの独自ブランドと販売網を新たに設立し、当時のトヨタや日産と同様の国内5チャンネル体制を敷いた。1991年にはマツダオートの名称をアンフィニに改称し、高級車専門店とした。しかし、急激なモデル数の増加によるブランドイメージの混乱や研究開発費・固定費の増大を招いた上に、バブル崩壊後の景気低迷の影響も受け、結果的に5チャンネル体制は失敗に終わった。
マツダ 販売
以来、住友銀行の主導の下、1994年から5チャンネルに広がった販売網の統廃合を進め、1996年にはマツダブランドに再び一本化された。しかし、国内販売では大幅な値引きや安売りに頼った販売拡大策を推し進めたためマツダ車の中古車査定価格は下落し、他社のディーラーに下取りに出そうとしても残価が低すぎるため、結果としてマツダ車以外に乗り換えられないマツダ地獄と揶揄される状態を招き、ブランドイメージの低下と販売不振を深刻化させる悪循環に陥った。
フォードの傘下に入ってからは、「Zoom-Zoom」のキャッチフレーズの下、スポーティなブランドイメージを構築する戦略を進め、大幅値引きに頼る販売を段階的に止めて、メーカーとディーラーが一体となってマツダのブランドイメージ向上に努めている。2011年のSKYACTIV TECHNOLOGY導入以降は、世界的に「売り方革新」と呼ばれる販売改革を進めており、インセンティブの削減、正価販売の定着をこれまで以上に進めていくとしている。
2014年には、デザイン本部が監修した新コンセプトの販売店「新世代店舗」を順次展開することを発表した。
マツダ キャッチコピー
当時の広告、カタログでは「品質のマツダ」の表記がついていたが、CM、プロモーションビデオの最後の部分でも使用されたが、こちらは「品質のマツダ」の表記がなかった（上に、「個性あざやかに」下に「Mazda」の文字）。社名変更後は使われなくなった。
マツダ 他社との関係
住友グループ
マツダのメインバンクである三井住友銀行をはじめ、住友グループ各社との関係が深い。オイルショック後の経営危機の際は、当時の住友銀行から役員の派遣を受け、銀行の主導で再建が進められた。バブル崩壊の1991年には、住友銀行出身の和田淑弘が社長に就任し、銀行主導でフォードとの提携が進められた。2010年にフォードがマツダの株式を売却した際には、三井住友銀行や住友商事が株式の一部を引き受けている。また、住友商事とは2011年にメキシコに共同で工場を設立した（2020年にマツダの単独出資に変更）。
2012年6月には、本社工場などの土地を三井住友ファイナンス&リースに139億円で売却し、これらの施設について今後はリース契約を結んで引き続き使用すると発表した。
伊藤忠商事
1983年に東洋工業（当時のマツダ）と共同で起亜自動車と資本提携契約を結んだ。2010年にフォードがマツダの株式を売却した際には、株式の一部を引き受けている。2012年にはマツダの連結子会社であるトーヨーエイテックの株式を取得することで合意し、発行済株式の7割を取得したが、2016年10月にマツダが株式の20%を買い戻し、トーヨーエイテックは両社の折半出資となった。2015年には南アフリカにおけるマツダの販売統括会社の第三者割当増資を引き受け、現地の販売事業を合弁化した。
マツダ 他社との関係
トヨタ自動車
2010年3月、ハイブリッド技術のライセンス供与で合意し、2013年11月にはSKYACTIV-GとTHS-Ⅱを組み合わせたハイブリッドシステムをアクセラに搭載し発売した。
2012年11月には建設中のメキシコ工場で製造する予定のマツダ2をベースにした小型車を、トヨタにOEM供給することを発表。2015年にサイオンiAとして発売され、2016年にはサイオンブランドの廃止に伴いトヨタ・ヤリスiAに改称された。
2015年5月には中長期的な業務提携に向け基本合意したことを発表。2017年8月には業務資本提携を結ぶことを発表し、株式を相互に持ち合うことで合意した。合わせて、アメリカでの合弁工場の設立、電気自動車・コネクテッドカー・安全技術での協業、商品補完の拡充を進めていくことを発表した。
2017年10月には、デンソーを加えた3社で、電気自動車の共同開発拠点としてEV C.A. Spiritが設立された。
2018年6月には、トヨタのMaaS専用電気自動車のコンセプトカー「e-Palette Concept」の市販化に向けて、マツダが技術パートナーとして参加することが発表された。
マツダ 他社との関係
同年6月にはトヨタからプロボックス・サクシードのOEM供給を受け、4代目ファミリアバンとして発売し、さらに2019年4月にはトヨタからハイエースのOEM供給を受け、3代目ボンゴブローニイとして発売した。
同年11月には折半出資で北米の新工場『マツダ・トヨタ・マニュファクチャリングUSA』の建設に着工した。
スズキ
マツダは1989年からスズキの軽自動車のOEM供給を受けており、現在ではそれぞれキャロル、スクラム、フレア、フレアワゴン、フレアクロスオーバーとして販売している。
以前は、スズキからエンジンやプラットフォームの供給を受け、キャロルやAZ-1を製造していた。さらに、AZ-1をスズキにOEM供給し、キャラとして販売していた。また、スズキの普通自動車であるエスクードのOEM供給を受け、プロシードレバンテとして販売していた。インドネシアでは小型MPVエルティガのOEM供給を受け、VX-1の名で販売していた。
いすゞ自動車
マツダはいすゞの商用車であるエルフのOEM供給を受け、タイタンとして販売している。2016年には、いすゞが開発した次世代ピックアップトラックをマツダにOEM供給することで合意した。
以前はいすゞからディーゼルエンジンの供給を受け、タイタンやファミリアに搭載していた。
マツダ 他社との関係
フォード
1979年11月にマツダの発行済み株式の25%を取得して以来、長らく筆頭株主であった。この時期にはマツダ車をベースとした車両をアジア・太平洋地域向で販売したり、日本国内ではマツダ車をオートラマ店（現・フォード店）でフォードブランドとして販売していた。バブル崩壊以後、マツダの経営状況が悪化したため、メインバンクの住友銀行（当時）の呼びかけに応じる形で1996年5月に出資比率を33.4%に引き上げ、経営権を握るに至った。これ以降、社長を始め多数の役員を派遣し、同じくフォードグループであるボルボも含めたプラットフォームやパワートレーンの共同開発・共有化が進められた。
しかし、2007年の世界金融危機により業績が悪化したフォードは、2008年11月に保有していたマツダ株式の大半を資金調達のために売却し、さらに2010年には追加売却が行われた。2015年にフォードは所有するマツダ株式の全てを売却し、マツダはフォードグループから独立した。
2019年1月には、フォードが保有する「長安フォードマツダエンジン有限公司」の全株式をマツダが取得し、社名を「長安マツダエンジン有限公司」に変更した。
資本提携が解消された現在においても、タイでの生産合弁事業は継続されている。
フィアット
マツダ 他社との関係
2013年1月、次期ロードスターをベースに開発したスポーツカーを、傘下のアルファロメオブランドで発売することで合意したと発表。その後、当初の発表とは異なり、2015年にフィアットからは124スパイダーとして、2016年にはアバルトからアバルト・124スパイダーとして発表された。
第一汽車
中国での生産委託および合弁販売事業を行っている。
長安汽車
中国での生産委託および合弁販売事業を行っている。
ベルマツ
折半出資の合弁生産・販売会社を設立し、マレーシアでCX-5とアクセラの生産を行っている。2013年6月には、イノコムに委託している現地工場の所有権を取得することを発表した。
日産自動車
マツダは1994年から2018年まで、日産の商用車であるADのOEM供給を受け、ファミリアバンとして販売していた。
マツダからは、ボンゴバン、ボンゴトラックをバネットバン、バネットトラックとしてOEM供給していた。また、プレマシーをラフェスタ ハイウェイスターとしてOEM供給していた。
三菱自動車工業
1976年に、軽自動車規格改定に伴うポーターキャブ改良で、G23B型の供給を受けて搭載した。
1999年から2011年までボンゴをOEM供給し、デリカバン、デリカ トラック、デリカカーゴとして販売していた。
マツダ 他社との関係
ホールデン
部品供給契約を結び、ロードペーサーを製造した。
起亜自動車
当時の東洋工業より技術提供を受け、1962年に三輪車の生産を、1970年代からはマツダ車の乗用車や商用車のノックダウン生産を開始し、1983年には東洋工業（当時）及び伊藤忠商事と資本提携契約を結んだ。ボンゴは名称もそのままに現地で販売が行われた(→キア・ボンゴ)ため、韓国では「ボンゴ」はワンボックスカー全体を指す語（商標の普通名称化）になっているとされる。
本田技研工業
1999年に、駆動系部品の調達で、ホンダと業務提携をした。マツダは、ホンダのスポーツカーである、S2000のプロペラシャフトを供給していた。当時マツダはFRの開発経験があったため、ホンダはその外注を受けていた。また、5代目カペラは当時のホンダ車以外では唯一、ヘッドライトに702Kという特殊なバルブ（主に1980年代半ばから1990年代半ばにかけて多くのホンダ車に採用されていた）を採用していた。
シトロエン
ラインナップ補完のために、マツダの自動車ブランド「ユーノス」でシトロエンBX、エグザンティアなどを販売した。
ランチア・アウトビアンキ
マツダ 他社との関係
高級車ラインナップを補う目的で、マツダのディーラーの一つ「オートザム」でランチア・テーマ、ランチア・デルタ、アウトビアンキ・Y10といったイタリア・フィアットオートが製造するランチア、アウトビアンキブランドの乗用車も販売されていた。
プレス工業
マツダの商用車であるボンゴ・トラックの製造を委託していた。
折半出資の合弁企業「マツダソラーズマヌファクトゥリングルース」を設立し、ロシア連邦極東部にある沿海州の中心都市、ウラジオストクに建設した工場でCX-5、マツダ6（アテンザ）のノックダウン方式生産を行っていた。同プロジェクトは日本の安倍晋三首相が提示してロシアのウラジーミル・プーチン大統領が合意した2016年の「8項目協力プラン」の中にも位置付けられ、2018年9月10日にはウラジオストクでの東方経済フォーラム開催に際して安倍とプーチンの両首脳がこの合弁工場を視察した。しかし、2022年2月に開始されたロシアのウクライナ侵攻への対抗措置として日本政府がロシア政府に対して経済制裁を科し、両国間の経済活動が強く制限されたことから、マツダは3月から部品輸出を停止し、4月からは生産も停止した。その後の対応についてマツダとソラーズが協議した結果、マツダは合弁企業の所有株式をソラーズに1ユーロで売却してロシア事業から撤退することとなり、11月10日に発表した。
マツダ モータースポーツ
1990年代までは世界ラリー選手権（WRC）やル・マン24時間レースなどにワークス（マツダスピード）として積極的に参戦していた。80年代まではロータリーエンジン搭載車でのエントリーが主体であったが、80年代末期からWRCのファミリアやグループCのMX-R01、スーパーツーリングのランティスやクセドスなどレシプロエンジンでの参戦が目立つようになった。
1999年にマツダスピードがブランド名だけ残して解散して以降、日本法人のマツダとしては一切のワークス活動を行っていない。レースのノウハウと人材は全て社外に放出され、787Bなどは保管しているものの高出力エンジンに対応したエンジンベンチ設備すらない状態である。
1990年代以降もアメリカのマツダUSAはデイトナ24時間含むIMSAのスポーツカーレースに参戦し続けた他、グローバルMX-5カップやロードトゥインディ（プロ・マツダ チャンピオンシップなど）といった草の根レベルのレースを運営したり、プチ・ル・マンやラグナ・セカのタイトルスポンサーを務めるなど精力的に活動を続けていたが2021年をもって撤退。以降はMX-5カップなどのグラスルーツ（草の根）カテゴリにのみに活動を縮小した。
マツダ モータースポーツ
フォードはデュラテックエンジンの一部をマツダに製造させていたため、TC2000アルゼンチン選手権のように市販車を用いる競技でフォードバッジのマツダエンジンを用いることがあった。
2013年、アメリカで、環境に配慮した車両によって競われるグランダムのGXクラスにマツダ6グランダムGXを投入。マツダ6グランダムGXはパイプフレームにアメリカのマツダ6似の外装を装着し、ディーゼルエンジンを搭載したマシンでシーズン中に9連勝などしてクラスチャンピオンを獲得した。レーシングエンジンの開発はマツダ社内では出来なくなってしまっている為に、フロリダ州のスピードソース・エンジニアリング社でエンジンが開発された。マツダは量産車の部品供給やマツダ本社とカリフォルニアのマツダUSA R&Dセンターからの専門家の派遣でサポートを行った。エンジンは380馬力を発生した。
マツダ モータースポーツ
2014年アメリカのUSCC（ユナイテッド・スポーツカー選手権）に、マツダUSAはチーム『SKYACTIV-Dレーシング』と『スピードソース』としてローラ製のシャシー（ローラ・B08/80）にディーゼルターボエンジン搭載した2台のLMP2マシンを出走させた。前年のGXクラスでの活躍の経験を生かし、オーバーヒート対策や450馬力へのパワーアップがなされたエンジンがミドシップに搭載されたが、予選ではトップチームの4-5秒落ちのタイムしか記録できないなど戦力不足が明らかで戦績は芳しくなかった（他の主力チームはV8エンジンで650馬力前後）。デイトナ24時間では2台共エンジントラブルでリタイヤした。マツダLMP2は他チームより10%遅く35%燃費が良いと評価された。2016年にはディーゼルをやめ、英国AER製のガソリン直4ターボであるMZ-2.0Tに変更。これによりマシンからSKYACTIVの文字が消えた。
2017年から新規定、デイトナ・プロトタイプ・インターナショナル（DPi）規定のスポーツ・プロトタイプで参戦。マシン名はRT24-P。ライリー/マルチマティック製LMP2シャーシ、Mk.30を改造し、エンジンは引き続きAER製MZ-2.0Tが搭載される。2017年デイトナ24時間レースに、マツダモータースポーツの名の元、スピードソースの運営で、レースデビューを果たした。2017年7月、これまで20年以上にわたりマツダのレース活動を担ってきたスピードソースとの契約を解消し、ヨースト・レーシングと提携することを発表。同年の活動は休止し、2018年から改めてUSCCにフル参戦する事を決定した。
マツダ スポンサー
国内スポーツ
広島東洋カープ
プロ野球セントラル・リーグ所属の球団で、持分法を適用していないマツダの非連結子会社。1967年に当時の社長であった松田恒次が球団筆頭株主になって以降、事実上の親会社であり、メインスポンサーでもある。その際、当時の球団名「広島カープ」に当時の社名である東洋工業の「東洋」がついて現在の球団名になった。マツダは球団筆頭株主ではあるが、同社が同族経営でなくなった後も、引き続き球団株を合計50%以上取得している創業家の松田家一族が行っている。そのため球団オーナーは、松田耕平、松田元と松田家から輩出している。一方、2019年現在の常務取締役球団本部長の鈴木清明はマツダからの出向である。
広島東洋カープの新本拠地（二代目の広島市民球場）の建設に際して多額の建設事業寄付を行っており、完成すると命名権を獲得して「MAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島」と称することになった。同球場のカープパフォーマンス席上にマツダの広告看板があり宇品・防府で生産する最新車種の宣伝を行っている。
マツダ スポンサー
日本選手権シリーズではカープが日本一に輝いた場合の最優秀選手に対してはマツダ提供の高級乗用車が贈られた（過去、1979年・1980年・1984年の3回。カープ以外の優勝の場合はトヨタ自動車協賛）。2007年から乗用車の副賞は廃止されたが、マツダが日本野球機構（NPB）パートナーであることから、同年以後カープを含む優勝球団の最優秀選手に対するマツダ賞の賞金として100万円が贈られている。
カープのヘルメットの色はマツダ車のカラーリングの1つである「ソウルレッドプレミアムメタリック」を再現したものである。マツダが特別色として開発し、カープに提供している。
マツダの旧社名「東洋工業」の略称の1つでもあった「東洋」を、グループ各社や他のスポンサー企業があまり使用しなくなった現在でも、球団の正式名称に入れている。
かつて王貞治が打席に立った際ににカープが使用していたシフトの「王シフト」は、球団の関係者が府中町のマツダの本社にまで出向き、マツダが所有していたコンピュータを用いてデータを算出し生み出された。
サンフレッチェ広島F.C
マツダ スポンサー
Jリーグ所属のサッカークラブで、マツダの持分法適用関連会社。マツダ（東洋工業）のサッカー部を母体としており、1992年の設立当初は球団筆頭株主で、家電量販店のデオデオ（現・エディオン）が筆頭株主となった2007年からは次席株主である。主要スポンサーの一つでもあり、1992年から現在までユニフォームスポンサーを務めている。同クラブが本拠地としているエディオンピースウイング広島の建設に際し、マツダが20億円の寄付を行った。
広島ドラゴンフライズ
B.LEAGUE所属のプロバスケットボールチーム。広島マツダがダイヤモンドパートナーとして加わっており、同社会長の松田哲也が後援会副会長を務める。また、マツダ本社もドラゴンフライズのプロモーションカー製作に関わり、2023-24シーズンからはダイヤモンドパートナーに加わっている（広島マツダも継続）。
さいたまブロンコス
B3.LEAGUE所属のプロバスケットボールチーム。マツダオート東京（現・関東マツダ）のバスケットボール部が前身だが、現在はマツダとの直接の関連はない。
マツダスカイアクティブズ広島
マツダの社会人ラグビーチーム。現在同社のシンボルチームの一つ。ジャパンラグビーリーグワン所属。
マツダ陸上競技部
マツダの社会人陸上競技チーム。現在同社のシンボルチームの一つ。東洋工業時代に全日本実業団対抗駅伝競走大会（現通称・ニューイヤー駅伝）優勝2度。
マツダ クロス・ナイン
マツダの9人制女子バレーボールチーム。V9チャンプリーグ所属。
海外スポーツ
大会スポンサー
テレビ番組
ラジオ番組
現在
過去
マツダ 拠点
研究開発拠点は以下の通り。
試験場
日本
本社工場（広島県安芸郡、広島市南区）
本社（1931年3月操業）：ガソリンレシプロエンジン、自動車用手動変速機
宇品（1964年12月操業）：ガソリンレシプロエンジン、ディーゼルエンジン
宇品第1工場（通称U1・1966年11月操業）：CX-30、CX-5、CX-8、CX-9、MX-30、ロードスター
宇品第2工場（通称U2・1972年12月操業）：CX-5
北米
欧州
アジア・太平洋
日本
北米
欧州
アジア・太平洋
その他の地域
マツダ 事件・不祥事
パワーハラスメントによる社員の自殺
2007年、当時25歳であった男性社員がうつ病を基に自殺した。男性は、入社20年のベテラン社員が担当していた購買業務を引き継ぐ形で異動し、時間外労働は自殺直前に月80時間を超えていた。しかし上司は男性を叱責し続け、孤立無援の状態に置かれた男性はうつ病を発症し、社宅の自室で首つり自殺した。この上司は男性の自殺後にも、職場で笑いながら「あ、亡くなったわ」「この忙しいのに」と発言したり、同僚が男性の机に花を飾ろうとしたときに「大っぴらにするな」と制したりした。葬儀の場でも、弔文原稿に目を通しながら冗談めいた口調で「泣かすよなあ」と発言した。マツダは遺族側と裁判で争い、「過重労働はなく、上司もサポートしていた」などと主張していたが、2011年2月、神戸地裁にて「質的、量的に過剰な労働で、自殺は業務に起因する。一方で上司の適切なサポートもなく、同社は安全配慮義務を怠った」として過労自殺が認められ、約6,400万円の支払いが命じられた。
下請法違反（2008年）
マツダ 事件・不祥事
2008年6月、公正取引委員会がマツダに対して、下請け事業者への代金支払に関して違法行為があったとして、勧告を行った。2005年7月から2006年11月の間、マツダが取引先から購入した部品について、下請事業者の合意無しに単価を一方的に引き下げた結果、下請代金支払遅延等防止法（下請法）にて禁止されている代金減額が生じたと判断された。これを受けてマツダは、公取から指摘された減額代金全額を、2008年3月に下請事業者へ返還した。
派遣法違反
2009年6月、マツダが法定期間（3年）を超えて派遣社員を工場に勤務させたのは、労働者派遣法違反の疑いがあるとして、広島労働局が文書で指導を行った。マツダは本社工場や防府工場に派遣された5人の派遣社員を途中、期間従業員として約3か月間だけ直接雇用し、再び派遣社員で受け入れる方法で、法律上の直接雇用義務が生じる連続3年の派遣期間を超えないように操作していた。県労連は「全国初のケースではないか」としている。
マツダ本社工場連続殺傷事件
関東マツダによる修理費不正請求
2012年1月、マツダの連結子会社である関東マツダは、事故車両の修理費を損害保険会社に水増し請求する不正があったと公表した。不正は2006年4月以降、2,978件あり、水増しした請求額は計約7,707万円に上った。このため国土交通省関東運輸局は関東マツダに調査を指示し、行政処分を下した。
マツダ 事件・不祥事
テレビCF撮影に伴う危険運転およびその対応
2015年5月下旬、マツダの連結子会社である静岡マツダが、当時登場したロードスター（ND型）の地方局向けテレビCFを作成するにあたり、西伊豆スカイライン（公道、静岡県伊豆市）にて、映像制作会社の撮影車両が対向車線を大きくはみ出すようなかたちで危険運転を行った。交通規制等は特に布かれていなかった。この様子は現地に居合わせた一般人が撮影し、Twitterの当人アカウントに掲載したほか、マツダ本社広報部のアカウントへの指摘も行った。
同年8月3日、この指摘に対しマツダは関与を否定。一方で、指摘者のアカウントへ返信する際に返信先アドレスに「.（ドット）」を付加したことで、双方のやり取りはマツダ側Twitterフォロワー4万7,000人（当時）にも閲覧可能となった。この結果、指摘者はマツダフォロワーからを多数の批難を受け、アカウントを削除するまでに追い込まれた。この件に対しITジャーナリストからは「企業の公式ツイッターでドットを打つなんて聞いたことがない。悪意を感じる。」「“さらし上げ”の効果が高まる。」「マツダは最初の調査に自信があったのか、『悪いのはウチじゃないんだ』と過剰な防衛意識が働いたのでしょう。」との指摘を受けている。
マツダ 事件・不祥事
ところが8月5日、マツダは「確認範囲を拡げ、現在事実関係を調査中」とした上で、8月7日夜、静岡マツダによる撮影であったと謝罪。同年9月、当該の映像制作会社および男性社員が道路交通法違反の容疑で書類送検された。
関西マツダによる整備費架空請求
2016年7月、マツダの連結子会社である関西マツダは、車両整備料金の一部をリース会社に架空請求する不正があったと公表した。不正は2004年6月から2015年12月までの間に2,054件あり、リース会社2社に対する架空請求は総額約1,100万に上った。この事態を受け、国土交通省近畿運輸局は関西マツダに対して文書で警告した。
社員寮での強盗殺人事件
マツダ 事件・不祥事
2016年9月14日午後4時15分頃、広島市南区向洋大原町のマツダの社員寮「マツダ大原寮」の非常階段において、19歳の男性社員が頭から血を流して倒れているのが発見され、その後病院で死亡が確認された。24日、広島県警は同期の20歳の男性社員を強盗殺人の疑いで逮捕した。被害者は14日午後2-3時頃、容疑者の運転する車（マツダの社員だが、所有していた車両は他社のものである初代トヨタ・マークXだった）で複数のATMを回り計120万円を引き出した後、午後3時35分頃、寮の非常階段において消火器で頭を殴られるなどして殺害されたとみられる。事件後に奪われたと見られる現金は容疑者の口座へ入金されていた。被疑者はその後10月14日に広島地方検察庁から同容疑で起訴された。2017年12月6日に広島地裁は元同僚に無期懲役判決を言い渡した。2018年3月22日に広島高裁は一審を支持して弁護側控訴を棄却した。上告せず刑確定。
完成車検査における不適切検査
2018年8月8日、マツダ、スズキ、ヤマハ発動機は、燃費・排ガスの検査で不適切な処理をしていたと国土交通省に報告した。不適切な検査で出荷された車両は、スズキが6,401台、マツダが72台、ヤマハ発動機が7台。マツダは、新車の出荷前の品質検査で、適性を欠いたデータを無効とせず、有効として扱っていた。今回の事案の発生原因として、速度トレースエラーが生じた場合に、自動的にシステムで無効にしていなかったこと、担当検査員に判定をゆだねる工程設計になっていたことの二つを、マツダはあげており、再発防止策として、測定結果を自動的に無効とする機能を追加するとともに、検査データを複数の検査員でダブルチェックする対応を進めるとしている。
下請法違反（2021年）
2021年3月、公正取引委員会はマツダに対し、下請け業者に手数料名目で不当な支払いをさせていたとして、下請代金支払遅延等防止法（下請法）違反で勧告を行った。マツダは2018年11月から2019年10月の間、下請けの資材メーカー3社に対して手数料名目で5,100万円を支払わせており、その際の振込手数料も3社に負担させていた。手数料はマツダが委託する部品メーカーと3社との取引量に応じて設定され、マツダが毎月請求していた。こうした請求は昭和50年代から続いていたとみられる。マツダは指摘を受けてこうした行為を取りやめ、資材メーカーに対して全額と振込手数料を返金した。
ナムディンFC
テップ・サイン・ナムディンFC（ベトナム語: Câu-lạc-bộ Bóng-đá Nam-Định, 英: Thép Xanh Nam Định Football Club）はベトナム北部の都市ナムディンを本拠地とするサッカークラブである。Vリーグ1に所属する。ホームスタジアムはティエンチュオン・スタジアム。
ナムディンFC 概要
1965年に Thanh niên Nam Hà として設立された。1978年に Công nghiệp Hà Nam Ninh （ハーナムニン工業）にクラブ名が変更された。ハーナムニン工業は1985年にベトナムサッカーリーグを制したが、1989年に解散した。その後1991年にナムディンをホームとしてナムディンが再建された。当初A2（3部リーグ）に属していたが、 1992年にはA1（2部リーグ）、1997年には1部リーグのVリーグに上がった。
その後はスポンサーが付く度にクラブ名にスポンサーの名前が付加されている：
藤見泰高
藤見 泰高（ふじみ やすたか、1960年代 - ）は、日本の漫画家、漫画原作者、フリーライター。岐阜県出身。昆虫類や、家電量販店の店長候補であった過去から家電製品への造詣が深い。同じく漫画家で作画担当のカミムラ晋作と組んで昆虫漫画を連載することが多い。
鶴田国昭
鶴田 国昭（つるた くにあき、1936年2月26日 - 2022年2月27日）は、日本出身の実業家。元コンチネンタル航空上級副社長。在住するアメリカ合衆国では息子「ジュン」の父として「ビッグ・ジュン」、そこから転じて「ジュン」とも呼ばれており、鶴田本人も「Kuniaki Jun Tsuruta」を名乗っている。
鶴田国昭 経歴
東京の大森で生まれ育つ。
小学校の時に第二次世界大戦が終結、日本は敗戦を迎えた。その時にアメリカ人の豊かさを目の当たりにし、日本が国際社会で生きてゆくためには英語が必須と考え、英会話の学習を始めた。中学・高等学校の授業だけでなく、英会話教室に通ったり、米軍施設内の店舗でのアルバイトを行い、英会話の習得に努めた。19歳の時に3歳年上の女性と結婚し、父親となるが、大学に通う合間に働いて生活費を稼ぐという苦しい生活を送った。しかし、その間も英語の勉強は続けていた。
1958年に川崎重工に入社、英会話能力を見込まれて、通訳や英語のマニュアルの翻訳などに携わる。1961年には資材部に異動、1964年には日本航空機製造へ出向、1965年にはYS-11のプロダクトサポート担当としてフィリピンのフィリピナス・オリエント航空に派遣された。1967年から1974年まではピードモント航空へ派遣され、YS-11のプロダクトサポートを担当した。
鶴田国昭 経歴
1974年に川崎重工を退社し、アメリカ移住の上ピードモント航空へ入社。1978年には整備部長に着任した。この時期に、当時ウエスタン航空で整備部長の職にあったゴードン・ベスーンと出会い、ベスーンをピードモント航空の自分の上司としてヘッドハンティングすることになった。1984年にはピードモント航空の資材担当副社長となったが、当時のアメリカ航空業界では、企業の上層部に日本人を起用するのは極めて異例のことであったという。当時、社内にまだ残っていた男女差別を撤廃したことで、「異色の日本人マネジメント」としてNBCから取材を受けている。
ピードモント航空での購買に関する逸話も多い。以下はごく一部の例である。
USエアとの合併の際に交渉記録を見た担当者は「鶴田はシャイロック（『ヴェニスの商人』に登場する金貸し）か?」と驚いたという。
1989年、ピードモント航空がUSエアに買収されると同時に同社を退職。ミッドウェイ航空に入社し、規制緩和下での業務改善に努めたが、1991年11月にミッドウェイ航空は倒産。ノースカロライナで倉庫業を始めたほか、ボーイングのコンサルタントとしてLOTポーランド航空の再編に携わった。
鶴田国昭 経歴
1994年2月、ゴードン・ベスーンの誘いを受けコンチネンタル航空の上級副社長として入社。資材部で在庫や購買コストの見直しを行った。また、現業部門を視察し、従業員の職場環境の改善も行なった。従業員の士気を高めることは、ゴードン・ベスーンの策定した再生プランである「Go-Forward plan」（前進プラン）の方針にも合致するものであり、就任当時には業界最下位であった定時運航や荷物紛失率などを、約1年で業界トップにして、同社の再建に貢献した。
再建が軌道に乗った1996年には、騒音規制に対応する方策として、保有機材の6割を新機材に置き換えることを提案。その主張が認められた結果、1999年には同社の航空機の平均使用年数は7.4年となった。
2003年3月に退社、同社顧問となる。
コンチネンタルがユナイテッド航空と経営統合した後は、日本航空・三菱航空機シニアアドバイザー、コミー株式会社顧問に転身する。
2022年2月27日、テキサス州ヒューストンのハーマン記念病院において満86歳で亡くなった。
鶴田国昭 家族
3歳年上の妻、1男1女の父。妻はノースカロライナに在住。長男はコンチネンタル航空に勤務している。
ミラノ〜サンレモ2008
ミラノ〜サンレモ2008は、2008年3月22日に298kmの行程で開催されたミラノ〜サンレモ99回目の自転車プロロードレース。ファビアン・カンチェラーラが初優勝。スイス国籍選手としては1987年のエリッヒ・メヒラー以来、史上2人目の優勝者となった。
聖教新聞
聖教新聞（せいきょうしんぶん）は、聖教新聞社が発行する日本の在家仏教系新宗教団体・宗教法人創価学会の日刊機関紙である。1951年（昭和26年）4月20日創刊。
朝刊のみの発行。夕刊は発行していない。発行部数は公称550万部。「聖教」は釈迦の説いた一代聖教に由来する。同紙を出版している聖教新聞社は、宗教法人創価学会の機関紙発行・出版部門であるため、独立会社としての法人格がない。
聖教新聞 紙面構成
全12面で、基本的には前6面が宗教的・創価学会に関わる組織的な記事、後ろ6面が一般的な記事（一面広告を含む）、9面はテレビ・ラジオ欄となっている。一面の題字は、2014年5月6日付まで右端に縦並びに毛筆書きで「聖教新聞」と書かれたもの（字紋は桜）が使われていたが、毎週日曜日のみ、上部に横並びで「聖教新聞」、下段に「THE SEIKYO SHIMBUN」と記されたもの（字紋は平日版と同じ）が使われていた。同年5月8日付から、紙面のレイアウト刷新に伴い、題字をCI仕様の横並びでゴチック体で「聖教新聞」（青色で地紋はなし）、下段に「SEIKYO SHIMBUN」（CIロゴ）と記されたものに変更された。
かつては創価学会名誉会長・SGI（創価学会インタナショナル）会長である池田大作の動静を前面に出すことが多かったが、2010年5月の本部幹部会を最後に池田が第一線から退いた後は、池田名義のメッセージが贈られた学会ないしは各国SGI組織の活動を紹介する機会の方が多くなっている。
聖教新聞 紙面構成
池田が創立した創価学園・創価大学に関する記事も多く、国民的スポーツである野球や駅伝の動向は大きく扱われる。「寸鉄」が5タイトル程度、コラム「名字の言」（朝日新聞朝刊の『天声人語』、読売新聞朝刊の『編集手帳』等に相当するもの）が一面下部に掲載される。本部幹部会などの大きな会合で池田によるスピーチや創価学会会長及び理事長による「会長（理事長）指導」があった場合は、数日後に2面から3面にかけて編集されたものが掲載される。
朝日新聞夕刊の『素粒子』等に相当。聖教新聞電⼦版では、「時流の本質を、仏法の視点から短く鋭く指摘するコラム」と紹介されている。
名字の言（みょうじのげん）は、長期連載中の一面コラムである。創刊1年後の1952年（昭和27年）5月10日付から始まった。名字とは中国・隋の智顗（538年 - 597年、天台智者大師）が、法華経を修行する人の位を6種類（六即）に分けた中の一つで、名字即（みょうじそく）のこと。仏の言葉（名字）によって、わが身が本来、仏であると覚知する位である。聖教新聞電子版には「仏法の視点からさまざまな社会事象の本質を見極めていくコラム」と紹介されている。
聖教新聞 紙面構成
2023年11月25日付け紙面から「月々日々に――池田先生の折々の言葉」がスタートした。池田が生前に行っていた指導や発言などを「人間革命と平和建設への日々の指針」として掲載している。池⽥の⽣前は、毎週⽉曜⽇に「今週のことば」、それ以外の曜⽇に「わが友に贈る」が掲載されていた。
4面・5面は創価学会の日々の活動に直結する記事が掲載される。2017年（平成29年）現在は各テーマごとの掲載曜日がほぼ固定化しており、聖教新聞社が作成した『PR版』にそのスケジュールが掲載されている。
前月20日発売の大白蓮華に掲載された座談会拝読御書を月の初めに新聞紙上でも掲載し、学会員に対して予習を徹底させている。大白蓮華を購読していない世帯では、この記事が載った紙面を座談会に持参しても良い。
なお、御書の本文については2021年の「日蓮大聖人御書全集 新版」の刊行を受けて、2022年1月号からは新版掲載の本文を掲載している。
火曜日と土曜日を除く週5回掲載。これ以外にも4面全部を使った企画記事が掲載される場合は休載となることがある。
最高幹部（会長・主任副会長・副会長・理事長・壮年部長・女性部長・男子部長・女性部池田華陽会委員長・青年部長・その他）らが、仏法を基調とする創価学会の運動の在り⽅や、学会の歴史などについて論じている。
聖教新聞 紙面構成
創価学会の都道府県中堅クラス以下の幹部が御書のお気に入りの部分を紹介しながら、自身の信仰体験や日々の活動に対する決意などを語る企画。社説と同じく、火曜日と土曜日を除く週5回掲載。
他に「声の欄」と呼ばれる会員及び購読者からの投書コーナーが設けられており、こちらは水・金・日曜の週3回掲載。また、毎週金曜日の7面には各地方の創価学会の動向を報じる地方版（東京都内は『東京版』もしくは『東京・山梨版』）が掲載されている。
6面・7面・12面は創価学会が強く推進する教育・文化関連の記事が掲載される。特に12面はオールカラーで毎日多彩な企画が行われる。こちらも4面・5面と同様各テーマごとの掲載曜日がほぼ固定化しており、聖教新聞社が作成した『PR版』にそのスケジュールが掲載されている。生活家庭関連の記事は民間全国紙で見受けるような内容と大きな差異はない。
また、創価学会員、または学会の活動に理解のある文化人のインタビュー記事が多いが、芸術部所属の芸能人インタビュー記事は減少傾向にある。
創刊と同時に、当時現職だった第2代会長戸田城聖の手による小説『人間革命』が掲載される。戸田版『人間革命』は、1957年（昭和32年）に完結し、単行本化された。
聖教新聞 紙面構成
その後、創価学会は会長不在が3年間続き、加えて3代会長に就任した池田もまだ若輩で戸田が遺した『人間革命』の続編的作品に取りかかれるだけの実務経験がないという事情があった。このため、池田の日本正学館勤務時代に雑誌で執筆経験があった作家の山岡荘八に依頼、時代小説『高杉晋作』を連載してもらった。山岡の『高杉晋作』は、1962年（昭和37年）8月から1964年（昭和39年）12月8日まで掲載され、完結後は山岡が懇意にしていた講談社から単行本化された。
日刊化を目前に控えた1965年（昭和40年）1月1日付で、満を持して池田版『人間革命』の連載が始まった。池田版『人間革命』は中断をはさみながら28年、連載全1509回、単行本全12巻の長篇小説となり、1993年（平成5年）、続編『新・人間革命』へ移行。池田は「完結までに30巻を予定する」と単行本第1巻あとがきに記したため、その後は中断もなくなりハイペースで執筆が進められた。2018年（平成30年）9月8日の第6469回をもって、満25年に渡った連載は完結した。
『新・人間革命』完結後は当分の間、連載小説は掲載されない予定である。
聖教新聞 紙面構成
4コマ漫画は、1961年～1964年に井上サトル『かちどき君』が連載され、1968年（昭和43年）からは35年間の長期に亘って、同じく井上の『バリバリ君』の連載が続いた。2004年（平成16年）に芝しってる『あおぞら家族』に交代したが、2016年（平成28年）7月25日の第4000回をもって連載終了となり、同年8月1日から堀田あきお・かよ夫妻による『ちーちゃん家』がスタートしている。また、2012年からはルノアール兄弟が『お悩み　かいけつマンくん』『くらしの恐竜 イロドリザウルス』を月2回ペースで連載しており（後者はカラーページ掲載）、一コマ漫画も不定期に掲載されている。
ストーリー漫画は1971年の『みちょれ！太陽』から、小学生文化新聞などと往復する形で石井いさみ・渡あきら（社会部記者・渡辺紀大の漫画原作者名義）コンビによる連載漫画が断続的に掲載されていた。1984年に『走れ!!美穂』が日曜掲載で定着し、それに続く形で1988年から2002年まで『劇画・人間革命』の長期連載が行われた。連載終了後は渡辺の退社もあり、本格ストーリー漫画の連載はないが、1983年から創価新報で連載されていた、まっと・ふくしま『花の三丁目地区』の続編『はなさん』が本紙連載（土曜日）となっている。
聖教新聞 紙面構成
小学生文化新聞ではみなもと太郎も長く連載していたが、石井とは異なり、本紙に執筆することはなかった（代わりに潮出版社のコミックトムで『風雲児たち』を連載していた）。
一コマ漫画は元力士の琴剣淳弥が時折執筆していた。
2008年（平成20年）7月15日付紙面から記事内の文字サイズが拡大された（一部記事を除く）。また、同日付から一面コラム「名字の言」の下段に日本の主要都市の天気マーク（札幌、仙台、東京、新潟、長野、金沢、名古屋、大阪、広島、高松、福岡、鹿児島、那覇）が掲載されていたが、2014年5月8日の紙面のフルリニューアルで最終面に移設された。同時に、天気欄は3時間ごとの表示となり、洗濯や紫外線などの情報も新たに加わった。
聖教新聞 紙面構成
テレビ欄には2011年（平成23年）7月23日付けまでGコードが記載されていたが、地上デジタル放送完全移行 に伴い同年7月24日付けから東日本大震災で被災した東北3県（岩手県、宮城県、福島県）発行分を含めGコードが掲載されなくなった。また関東地方のテレビ欄の並び順も7月24日付からこれまでのアナログチャンネル順からリモコンキーID順に再編された。2014年5月8日付から前述の紙面フルリニューアルで最終面の地上波テレビ・ラジオ欄と10・11面のBSデジタル欄を1ページに集約する形で中面（基本的に最終面の裏面）に移設した。2025年現在は基本的に、6面に各版別の地上波とラジオ（一部地域はBSも）、7面の下半部に各版共通のBS各局を掲載している。なお番組表は東京ニュース通信社から配信された物を掲載している。
テレビ
フルサイズ：NHK総合、NHK Eテレ、日本テレビ、テレビ朝日、TBSテレビ、テレ東、フジテレビ
クォーターサイズ：TOKYO MX1、同2、テレ玉、tvk、チバテレ
ラジオ
クォーターサイズ：NHK第1、NHK第2、TBSラジオ、文化放送、ニッポン放送、ラジオ日本、NHK FM、TOKYO FM、J-WAVE
極小サイズ：NACK5、FMヨコハマ
テレビ
フルサイズ：東京都版と同じ
クォーターサイズ：tvk、チバテレ、テレ玉、TOKYO MX1、同2
聖教新聞 紙面構成
ラジオ（全てクォーターサイズ）
NHK第1、NHK第2、TBSラジオ、文化放送、ニッポン放送、ラジオ日本、NHK FM、FMヨコハマ、J-WAVE、TOKYO FM
テレビ
フルサイズ：東京都版と同じ
クォーターサイズ：テレ玉、チバテレ、群馬テレビ、TOKYO MX1、同2
ラジオ（全てクォーターサイズ）
NHK第1、NHK第2、TBSラジオ、文化放送、ニッポン放送、ラジオ日本、NHK FM、TOKYO FM、J-WAVE、NACK5
テレビ
フルサイズ：東京都版と同じ
クォーターサイズ：チバテレ、テレ玉、tvk、TOKYO MX1、同2
ラジオ（全てクォーターサイズ）
NHK第1、NHK第2、TBSラジオ、文化放送、ニッポン放送、ラジオ日本、LuckyFM、NHK FM、TOKYO FM、BAYFM
テレビ
フルサイズ：NHK総合、NHK Eテレ、MBSテレビ、ABCテレビ、カンテレ、読売テレビ、テレビ大阪
クォーターサイズ：サンテレビ、KBS京都、奈良テレビ
ラジオ（全てクォーターサイズ）
NHK第1、NHK第2、ABCラジオ、MBS エムラジ、ラジオ大阪、KBS京都、ラジオ関西、NHK FM、FM大阪、FM802、FM COCOLO、α-STATION
テレビ
聖教新聞 紙面構成
フルサイズ：NHK総合、NHK Eテレ、MBSテレビ、ABCテレビ、カンテレ、読売テレビ、サンテレビ
ハーフサイズ：テレビ大阪
クォーターサイズ：KBS京都、RSKテレビ
ラジオ（全てクォーターサイズ）
NHK第1、NHK第2、ABCラジオ、MBS エムラジ、ラジオ大阪、ラジオ関西、NHK FM、FM大阪、FM802、FM COCORO、Kiss FM
テレビ
フルサイズ：NHK総合、NHK Eテレ、MBSテレビ、ABCテレビ、カンテレ、読売テレビ、KBS京都
ハーフサイズ：びわ湖放送、テレビ大阪
ラジオ（全てクォーターサイズ）
NHK第1、NHK第2、ABCラジオ、MBS エムラジ、ラジオ大阪、KBS京都、NHK FM、FM大阪、FM802、α-STATION、e-radio
テレビ
フルサイズ：NHK総合、NHK Eテレ、CBCテレビ、東海テレビ、中京テレビ、メ〜テレ、テレビ愛知
クォーターサイズ：三重テレビ、ぎふチャン、WOWOWシネマ、BS10プレミアム、J SPORTS 1
ラジオ（全てクォーターサイズ）
NHK第1、NHK第2、CBCラジオ、東海ラジオ、ぎふチャン、NHK FM、FM AICHI、ZIP-FM、FM三重、FM GIFU
テレビ
聖教新聞 紙面構成
フルサイズ：NHK総合(福3 佐1)、NHK Eテレ、KBC、RKB、TNC、FBS、テレQ
2/3サイズ：サガテレビ
ハーフサイズ：OBS、TOS
ラジオ（全てクォーターサイズ）
NHK第1、NHK第2、九州朝日、RKB毎日、NHK FM、FM福岡、CROSS FM、FM佐賀、NBC佐賀
※レイアウト変更前は、OBS大分、RKK熊本も掲載されていた。またLoveFMは開局以来掲載されていない。
テレビ
フルサイズ：NHK総合、NHK Eテレ、HBC、STV、HTB、UHB、TVh
クォーターサイズ：WOWOWライブ、WOWOWシネマ、BS10プレミアム、J SPORTS 1、ディズニー・チャンネル
※レイアウト変更前はハーフサイズで『○日のテレビ番組（〇内は発行日翌日の日付）』として、フルサイズ掲載7局の翌日の番組表を掲載していた。
ラジオ（全てクォーターサイズだが大き目）
NHK第1、NHK第2、HBCラジオ、STVラジオ、NHK FM、AIR-G'、NORTHWAVE、ラジオNIKKEI
テレビ
フルサイズ：NHK総合、NHK Eテレ、信越放送、長野放送、テレビ信州、長野朝日、テレ東
クォーターサイズ：北海道版と同じ
ラジオ（全てクォーターサイズ）
NHK第1、NHK第2、信越放送、NHK FM、FM長野、TBSラジオ、文化放送、ニッポン放送、ラジオ日本、ラジオNIKKEI
聖教新聞 紙面構成
テレビ
フルサイズ：NHK総合、NHK Eテレ、MROテレビ、石川テレビ、テレビ金沢、HAB、KNBテレビ
2/3サイズ： BBTテレビ、チューリップテレビ
ラジオ（全てクォーターサイズ）
NHK第1、NHK第2、 NHK FM、KNBラジオ、MROラジオ、FBCラジオ、FMとやま、エフエム石川、FM福井
テレビ
フルサイズ：NHK総合、NHK Eテレ、SBS、テレしず、Daiichi-TV、静岡朝日テレビ
※フルサイズを6行で表示しているため、横幅が他地域と比べて広めとなっている。
クォーターサイズ：日本テレビ、テレビ朝日、TBSテレビ、テレ東、フジテレビ
※静岡県西部地域と隣接していて、西部地域の一部ケーブルテレビ局で再送信されているテレビ愛知を含め、愛知県にあるテレビ局は未掲載。
ラジオ（全てクォーターサイズ）
NHK第1、NHK第2、SBSラジオ、NHK-FM、K-MIX、TBSラジオ、文化放送、ニッポン放送、ラジオ日本、TOKYO FM
※創価学会では、池田の発案により、山陰地方を山光（さんこう）と呼称している。
テレビ
フルサイズ：NHK総合、NHK Eテレ、日本海テレビ、BSSテレビ、さんいん中央テレビ
ハーフサイズ：広島ホーム、広島テレビ、RCC、TSS、OHKテレビ、RSKテレビ
1/3サイズ：KRY山口放送、TYSテレビ山口、YAB山口朝日
※鳥取県内の一部ケーブルテレビ局で再送信されているABCテレビ、瀬戸内海テレビ、また鳥取・島根両県の一部ケーブルテレビ局で再送信されているサンテレビ、テレビせとうち（TSC）は未掲載。
ラジオ（全てクォーターサイズ）
NHK第1、NHK第2、BSSラジオ、RCCラジオ、RSKラジオ、山口放送、NHK FM、エフエム山陰、広島FM、ラジオNIKKEI
テレビ
フルサイズ：NHK総合、NHK Eテレ、RSKテレビ、OHKテレビ、TSC、西日本テレビ、瀬戸内海テレビ
クォーターサイズ：日本海テレビ、BSSテレビ、WOWOWシネマ、BS10プレミアム、J SPORTS 1
ラジオ（全てクォーターサイズ）
NHK第1、NHK第2、RSKラジオ、MBS エムラジ、ABCラジオ、ラジオ大阪、西日本ラジオ、BSSラジオ、NHK FM、エフエム岡山
テレビ
フルサイズ：NHK総合、NHK Eテレ、RCC、広島テレビ、広島ホーム、TSS、TSC、RSKテレビ、南海テレビ
テレビ
フルサイズ：NHK総合、NHK Eテレ、南海テレビ、テレビ愛媛、あいテレビ、愛媛朝日
ハーフサイズ（愛媛朝日の右横）：テレビ高知、TSS
クォーターサイズ：広島ホーム、広島テレビ、西日本テレビ、TSC、OBS
ラジオ（全てクォーターサイズ）
NHK第1、NHK第2、南海ラジオ、四国ラジオ、NHK FM、FM愛媛、FM高知、高知放送、ABCラジオ、MBS エムラジ
テレビ
フルサイズ：NHK総合、NHK Eテレ、琉球放送、琉球朝日、沖縄テレビ
ハーフサイズ（沖縄テレビの右横）：WOWOWシネマ、BS10プレミアム、J SPORTS 1、ディズニー・チャンネル
ラジオ
NHK第1、NHK第2、ラジオ沖縄、RBCiラジオ、NHK FM、FM沖縄、ラジオNIKKEI、MBC南日本、ミューFM
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家族で個別的に使用する、記事を切り抜いて保存する、知人への贈呈、組織の要請、下記の理由等によって複数部購読する世帯がある。
創価学会に入会を希望する者は原則として聖教新聞の購読が求められるが、創価学会会則や法人規則に聖教新聞購読に関する記載はない。
聖教新聞は創価学会に関する社会的運動やその立脚する思想が中心記事となっており、会員世帯以外にも購読層を広げて創価学会への理解・浸透を図る。会員の判断によって無償贈呈（配布）することがあり、会員宅前に「ご自由にお読みください」と書いた箱を設置する例も散見される。なお聖教新聞社側でも一般購読者の獲得を目的とする『PR版』と呼ばれる号外を1年に数回作成し、学会組織を通じ配布している。