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阪神5001形電車 (初代) 開発の経緯
大阪 - 神戸間で併走する阪神本線、阪急電鉄神戸線、東海道本線（JR神戸線）の3社線の競合区間、つまり大阪・梅田 - 三ノ宮・三宮の営業距離は30km前後で各社とも大差ない。だが、駅数を比較すると、阪神本線の32駅に対して阪急神戸線は15駅、東海道本線は11駅となっており、阪神本線は他の2線と比して駅数が倍以上となっている（駅数はいずれも1958年当時のもの）。
この、駅数が多いという特徴は、創業当初の阪神本線においては高頻度運転とともに国鉄線に対する優位性をもたらすものであったが、大正年間の阪急神戸線の開通（1920年）や昭和初期の省線電車登場（1934年）によって三つ巴の電車による競争が開始されると、逆にこの特徴および曲線の多い線形が運行速度向上による列車の速達化において大きなハンデキャップとなった。
このため、戦前期の阪神においては第二阪神線として良好な線形のバイパス線建設を計画する一方で、既設の阪神本線においては801・831形や851・861・881形といった高速性能を重視した走行特性を備える急行系車両と、601形や1001・1101・1111・1121・1141各形式のような経済性を重視した設計の普通系車両の2本立てとし、2系統の列車の主要駅での緻密な緩急接続によってこのハンデキャップを補う運行形態が取られていた。
阪神5001形電車 (初代) 開発の経緯
こうした運行形態は戦後も継承され、1954年に登場した3011形の新造に始まる車両の大型化・高性能化に際しても、急行用については1958年に、後に「赤胴車」と呼ばれるようになる高速性能重視の3301形・3501形が大量に新製投入され、小型車を置き換えるとともに輸送力の大幅な増強を実現した。これに対し、古い木造車からの機器流用車が多数を占めていた普通系車両の大型車への置き換えに際しては、これら「赤胴車」とも在来車とも全く違う、新構想に基づく極めて厳しい走行性能が要求されることとなった。
駅間距離が短く線形面で劣勢にあり、しかも戦前以来の伝統で高頻度運転を実施し線路容量に余裕のない阪神本線においては、他の2線に対し充分な競争力を備えた所要時分を実現するためには、特急や急行といった主要駅のみ停車の優等列車だけではなく、緩急結合と優等列車の速度低下抑止の2点から、各駅停車の普通列車についても高加減速性能と一定の高速走行性能を併せ持つ新型車を投入して表定速度のスピードアップを実施し、阪神本線全体の列車運行速度の底上げを行う必要があった。
具体的に言えば、後発の優等列車に追いつかれる前に、先発する普通列車が主要駅に設けられた待避線に到着することが求められたのである。
阪神5001形電車 (初代) 開発の経緯
そのような事情から、普通系大型車両の開発に当たっては本線の平均駅間距離約1kmの区間を約1分で走行し、阪神間を各駅停車しつつ45分で走破することを目標として、従来を大きく上回る高加減速性能と、最高速度100km/hに達する高速性能の両立が基本条件として課せられた。
一般にこのような車両は粘着性能の確保などの必要から全電動車方式とするなど機構が複雑になり、また力行して加速後、直ちに制動を行って減速するため、エネルギー効率の点で有利な惰行がほとんど行われず消費電力量も増加するため、1列車の運行というミクロな観点ではイニシャル・ランニングの両面でコストアップが不可避となり不利である。だが、その一方で列車の速達化は、乗務員と車両運用の回転率を向上させ、車両保有数の削減を可能とするから、長期的に見た場合、全体としてのイニシャル・ランニングコストの収支により、一般的な車両を運行する場合よりもむしろ低廉となることが期待できる。
こうして綿密かつ合理主義に貫かれたコスト計算の結果導き出された設計コンセプトから、普通系新車には設計当時の日本の電鉄技術のみでは実現が困難な加減速性能が求められた。
阪神5001形電車 (初代) 開発の経緯
そこで阪神電鉄技術陣は1950年代当時、斜陽化しつつあったとはいえ電鉄技術において未だ世界の最先端を走っていたアメリカに範を求めた。プロトタイプに選ばれたのは、シカゴ・Lの最新鋭車である5000・6000系で、その機能・性能を阪神本線の実情に適応した形に落とし込むべく開発が進められた。3011形の新造時に続いて再び1121形1130をテストベッドとして、1956年から翌1957年にかけて台車や制御器、主電動機などの各種試作機器についての長期実用試験が実施され、日本では前例のない破格の性能を備えた新型車の設計に必要なデータ収集が行われた。
この試験の成果をもとに、1958年7月に普通系車両「ジェットカー」の試作車として5001形が登場した。5001が日本車輌製造、5002が川崎車輌で製造された。
以下に本形式就役開始当時、阪神電鉄社長であった野田誠三が寄稿した一文を引用する。
（前略）「ジェットカー」の名称は工学的な性能から与えられたペットネームでありますが、弊社としては「ジェット」の音は正しく日本海海戦の「ゼット」旗と同じ響を持っているものと考えており、電気鉄道事業界に山積する困難をこの「ジェット・カー」により見事克服することを私は心から期待しておる次第であります。
当時の阪神にとって本形式の成否が、本業である鉄道事業の興廃にかかる一大事であると捉えられていたことが、この一文からも窺うことができる。
阪神5001形電車 (初代) 車両概説
性能は起動加速度4.5km/h/s、常用減速度5.0km/h/sに設定され、高速鉄道車両としては2024年現在に至るまで日本国内では最高の加減速性能を持つ。
試運転時には起動加速度6.5km/h/sまで加速度を引き上げ、計画時には最大8.0km/h/sまで引き上げることも検討されたが、起動加速度6.5km/h/sの場合は満員乗車での加速は難しいと判断され、8.0km/h/sの場合は全員着席状態が限界とされたこともあり、最終的には上記の加減速度設定となった。
車体はいずれもノーシル・ノーヘッダーの19m級準張殻構造軽量鋼製車体で、先に登場した3011形や東京急行電鉄5000系などと同様に丸みを帯びた湘南型の前面を備え、中央頂部に埋め込み式前照灯を、左右窓上に尾灯を配した。
側面窓配置は戸袋窓なしのd1D2D2D1（d：乗務員扉、D：客用扉）で扉間に独立した2段上昇窓を2箇所ずつ設けた。乗降時間の短縮を図るため、客用扉は幅1,400mmの両開き扉を片側3ヵ所に配置した。1,400mmの扉幅は5500系まで継承されている。
阪神5001形電車 (初代) 車両概説
5001・5002の両車とも屋根上には運転台寄りにパンタグラフを1基搭載していたが、通風器の形状は5001と5002とでは大きく異なり、5001が背の高い独特な形状の箱型押込式通風器を搭載していたのに対し、5002は後の5101形・5201形や5231形と同様の形状の箱型押込式通風器を搭載していた。
車体側面裾部は、5001は一直線で全体に丸みを帯びていたのに対し、5002の側面裾は魚腹状に台車心皿間が張り出していて、その部分のみ丸みを帯びる形状になっていた。また前面裾部については、5001が側面同様に丸みを帯びていた一方、5002は丸みが殆ど無く、のちに量産化改造によって貫通化されても、差異はそのまま残っていた。
外部塗色は緑をベースに前面と側面の幕板部および窓下にクリームを配し、その色使いから「アマガエル」と呼ばれた。試作車ゆえに不具合が多いことから「尼崎工場に帰る」との意味合いもあったとされる。
阪神5001形電車 (初代) 車両概説
内装は、座席が各扉中間の窓柱部に背中合わせのクロスシートを合計16席配し、戸袋部および車端部はロングシートとするという特殊なセミクロスシート配置であった。シカゴの地下鉄電車を模したとされるこのレイアウトは、高加減速で乗客の転倒事故が発生した場合、クロスシート部分で防波堤の役目を果たさせるという配慮によるものであり、この他にも乗客の転倒防止に配慮してシート端部にはスタンションポールや握り棒が多数設置されたほか、吊革も他の車両に比べると短くされていた。
大型高加減速車の量産・実用化に向けた先行試作車であり、前述の通り主要機器の大半については、1130に先行搭載し現車試験を行ったものを搭載している。
台車は各方式の比較を目的として合計4種が試用された。いずれも主電動機の小型軽量化を受けてホイールベース（軸距）が2,100mm、車輪径が760mmと他社での一般例よりコンパクトに設計されており、軽量化と低重心化を実現する。また、3011形での成功を受けて心皿だけではなく左右の側受を積極的に荷重支持に活用する側受支持構造となっていることも特徴の一つである。
阪神5001形電車 (初代) 車両概説
5001にはワッツ・リンクの原理を利用したリンク式軸箱支持機構を備える金属ばね台車の住友金属工業FS204・FS205をそれぞれ前後に装着し、5002には特徴的な形状の高抗張力鋼製側枠とボルスタアンカを備える軸箱梁式の東芝TT-7を装着した。また、これとは別に緩衝ゴム式軸箱支持機構を備える、阪神初の空気ばね台車である汽車製造KS-55も用意され、適宜交換して比較試験が実施された。
主電動機は2社で競作となっており、TT-7には同じ東芝SE-524が、それ以外の台車3形式には東洋電機製造TDK-857Aがそれぞれ装架されている。いずれも端子電圧300V時1時間定格出力75kWの直流直巻式整流子電動機で、各車の1台車に2基ずつ計4基が搭載される。
定格回転数は前者が2,100rpm、後者は2,400rpmで、設計当時ようやく一般化が始まりつつあった日本のカルダン駆動電車にあっても、破格の高定格回転数となっている。
駆動方式はハイポイドギアを用いた直角カルダン駆動方式を採用した。定格速度を揃えるために歯数比が電動機によって違えられており、SE-527用が7.17、TDK-857A用が8.17となっていた。
制御器はモデルとなったシカゴ・Lの6000系にも採用されていたゼネラル・エレクトリック社製MCM電動カム軸式制御器のライセンス生産品である東芝MC-3Aを搭載する。この制御器は1130で搭載・試用されたMC-1Aの改良型で、全並列制御を採用したほか、制御器と主抵抗器の小型軽量化を図るために制御器と抵抗器をひとつの箱にまとめるパッケージ構造を採用したことが特徴である。その構造は中央に抵抗器を配し、その冷却に強制通風方式を採用するとともに、抵抗器の両側にカム電動機・接触器・リレー箱を配置して、主要機器のコンパクト化に務めた。
ブレーキ装置は発電ブレーキ併用電磁直通ブレーキのHSC-Dを採用した。これは阪神の新車としては初の採用例である。
阪神5001形電車 (初代) 改造工事
1959年に量産車であるジェットカー5101形・5201形が登場してからも5001形はしばらく竣工当時のままの状態で運用されていたが、1960年に尼崎センタープール前駅において発生した追突事故により5002の前面が大破した際に、その補修を兼ねて1961年に他のジェットカーと性能を同一にして運用の効率化を図るための量産化改造が実施された。
5001も含めて湘南型の前面を量産車と同様の貫通式に改造し、同時に塗装もジェットカー標準のウルトラマリンブルーとクリームのツートンカラーに変更された。保守の便を図り、台車を軸ばね式空気ばね台車である住友金属工業FS-207に、主電動機を東洋電機製造TDK-859Aに、そして制御器を東芝MM-10Aに換装した。いずれも5101・5201形に採用されているものと同一品である。
阪神5001形電車 (初代) 改造工事
当初搭載していたMC-3A制御器は極限までコンパクト化を図った意欲的な製品であったが、強制冷却のために風道内にほこりがたまりやすく、そのことが通風量の低下を招き、結果的に冷却不足に起因する電装品の故障が多かったことや、冬季に冷却時の廃熱を車内暖房に使用したところ、客室内にほこりをまき散らしたため、制御器や抵抗器を分離、冷却も自己通風によるものに改造された。同様にMCM系制御器を採用した東急5000系・阪急1000形などでも廃熱の暖房利用が試みられているが、いずれも失敗に終わっている。
その後1965年には1両単位で昇圧改造を実施され、制御器を5101・5201形と共に新設計の東芝MM-19Bに換装された。主電動機の定格出力の公称値はその後も75kWのままとされている。
翌1966年には座席のロングシート化を実施した、この他時期は不明であるが2両とも通風器を5261形や5311形同様、換気効率の良いグローブ型通風器に換装、側面の窓配置以外は他車との共通化が実現した。
阪神5001形電車 (初代) 運用
本形式は試運転や乗務員教習の後、普通系小型車各形式に混じって営業運転を開始し、その使用実績をもとにして、翌1959年から量産型ジェットカーである5101形・5201形が製造された。
量産化改造や昇圧、ロングシート化などの改造を経て量産ジェットカーと仕様の統一が図られた本形式は、5101・5201形と同様、昇圧後も主回路が1両で完結していて単車走行が可能なことから、2両を背中合わせに連結して1編成を組成する以外に、1両単位での増結運用にも充当され、量産ジェットカー各形式と混用された。
1975年までに全急行系車両の冷房化改造を達成し、引き続き普通系車両の冷房化を推進することとなった。この際、5001・5101・5201の初期ジェットカー各形式については、冷房改造にかかるコストと車両及び機器の耐用年数を勘案して新造車によって代替することとなり、5001形（2代）の新造と引き換えにこれらの形式を順次廃車することとなった。
中でも本形式は5201形ステンレス車ともども試作的要素が強い車両であったことから最初の置き換え対象車となり、1977年3月11日付で廃車され、車両番号はその3日後の3月14日に竣工した5001形（2代）5001・5002に引き継がれた。
阪神5001形電車 (初代) 譲渡
1977年の阪神での廃車後、車体は高松琴平電気鉄道に譲渡された。譲渡に際し、中央扉を埋めて2扉車とした。
同社では1050形として、自社の仏生山工場で京浜急行電鉄230形電車の台車（汽車製造2HE）および電装品、それに手持ちの各種機器を艤装し、吊り掛け駆動車としてこれら2両を再生、琴平線の主力車として運行を開始した。1051が電動車、1052が制御車とされた。
その後、1984年には台車を新製の住友金属工業FS526・026に交換してカルダン駆動化され、同線で阪神時代より長い26年の歳月を走り続けた後、2003年に運用を終了、廃車解体された。
情報通信業
情報通信業（じょうほうつうしんぎょう）は、情報の通信に関係する情報サービス業である。日本標準産業分類や証券取引所で定められている産業分類にもある。
情報通信業 概要
情報通信業の範囲は、公的には日本標準産業分類で定められている。日本標準産業分類は、情報通信業を通信業、放送業、情報サービス業、インターネット付随サービス業、映像・音声・文字情報制作業の5つに分類している。つまり情報通信業はIT関係の事業とマスメディア関係の事業を指す。一方でハードウェアの製造や新聞の印刷など製造に属する事業は除外されている。
一般的な意味での情報通信業は、IT関係の事業のみを指す。マスメディア関係の事業は広義においての情報通信業とされる。製造を含むIT関係の事業は、総称としてIT産業と呼ばれる。
なお東京証券取引所が定める33の業種にも情報通信業がある。これは日本標準産業分類を参考に決定されている。
情報通信業 主な事業
主に有無線そのほかの手段による電気通信によって情報伝達を行う企業等が分類される。
管理、補助的経済活動を行う事業所- 主に自己通信グループ企業の経営のために組織管理や人材育成、財務経理、企画・宣伝・研究開発・各種プロジェクトなど、生産工場等の現場業務以外の業務を行う企業等。
主として管理事務を行う本社等 - 主に通信業に携わる企業等を管理監督する本社や支社。各企業の本社・本店・支社など。
その他の管理、補助的経済活動を行う事業所 - 主に通信業の円滑な活動を支援するために企業グループ内の別の事業所などで、清掃業務や機器の整備・保安業務などの支援を行う企業等。グループ企業専用の倉庫・車庫・修理工場など。
情報通信業 主な事業
固定電気通信業 - 主に設置・運用している情報局・設備が基地局のように固定されている企業等で以下4種に細分される。
地域電気通信業 - 主に都道府県内や区内など一定の地域内における固定通信を運用している企業等。NTT東西など。
長距離電気通信業 - 主に長距離間の固定通信を運用している企業等。国際電話会社・衛星電話局・海底ケーブル通信中継所など。
有線放送電話業 - 有線設備を用いて有線による放送（有線放送）と通話（有線電話）を運用している企業等。主に市町村内など一定区域内における利用者を対象にサービスが提供されている。各有線放送協会・各有線放送電話農業協同組合など。
その他の固定電気通信業 - 上記3種に分類されない企業等。伝言サービス・ISP会社など。
主に有無線そのほかの放送設備を用いて公衆に直接視聴させる放送事業を行う企業等が分類される。ただしCATVなどの放送事業を電話事業と同時運用している企業等は上記通信業の有線放送電話業に分類される。
情報通信業 主な事業
管理、補助的経済活動を行う事業所 - 主に自己放送グループ企業の経営のために組織管理や人材育成、財務経理、企画・宣伝・研究開発・各種プロジェクトなど、現場業務以外の業務を行う企業等。
主として管理事務を行う本社等 - 主に放送業に携わる企業等を管理監督する本社や支社。各企業の本社・本店・支社など。
その他の管理、補助的経済活動を行う事業所 - 主に放送業の円滑な活動を支援するために企業グループ内の別の事業所などで、清掃業務や機器の整備・保安業務などの支援を行う企業等。グループ企業専用の倉庫・車庫・修理工場など。
民間放送業 - 主にスポンサー企業や視聴契約者からの収入による利益をもって各種放送事業を運用する企業等で以下4種に細分される。
テレビジョン放送業 - 主に企業CMや有料チャンネル契約の収入によってテレビ放送のみまたはテレビ放送とラジオ放送の両方を運用している企業等。民放各社など。
ラジオ放送業 - 主に企業CMや有料チャンネル契約の収入によってラジオ放送のみを運用している企業等。FM放送各社など。
衛星放送業 - 主に放送手段として地上波ではなく衛星による通信を利用している企業等。衛星放送各社など。
その他の民間放送業 - 上記3種に分類されない企業等。文字放送各社など。
情報通信業 主な事業
有線放送業 - 有線放送設備を用いて各種放送事業を運用する企業等で以下2種に細分される。
有線テレビジョン放送業 - 主に有線設備を用いてテレビ放送のみまたはテレビ放送とラジオ放送の両方を運用している企業等。有線テレビ会社、電話事業を行わないCATV会社など。
有線ラジオ放送業 - 主に有線設備を用いてラジオ放送のみを運用している企業等。有線ラジオ会社、音声告知放送サービスなど。
主に情報処理や情報提供などのサービスを行う企業等が分類される。
管理、補助的経済活動を行う事業所 - 主に自己情報サービスグループ企業の経営のために組織管理や人材育成、財務経理、企画・宣伝・研究開発・各種プロジェクトなど、現場業務以外の業務を行う企業等。
主として管理事務を行う本社等 - 主に情報サービス業に携わる企業等を管理監督する本社や支社。各企業の本社・本店・支社など。
その他の管理、補助的経済活動を行う事業所 - 主に情報サービス業の円滑な活動を支援するために企業グループ内の別の事業所などで、清掃業務や機器の整備・保安業務などの支援を行う企業等。グループ企業専用の倉庫・車庫・修理工場など。
情報通信業 主な事業
ソフトウェア業 - 主に各種ソフトウェアプログラムの作成や作成に関する調査分析などを行う企業等、メディア開発を行う企業等で以下4種に細分される。
受託開発ソフトウェア業 - 第三者・企業などからの委託によってプログラム作成と作成に関する調査分析・アドバイスなどを行う企業等。プログラム作成会社・情報システム開発会社・ソフト作成コンサルタントなど。
組込みソフトウェア業 - 情報通信機器や家電製品などに組込まれ、機器機能実現のたのソフトを作成する企業等。組込みソフト作成会社など。
パッケージソフトウェア業 - パッケージプログラム作成と作成に関する調査分析・アドバイスなどを行う企業等。パッケージソフト事業会社など。
ゲームソフトウェア業 - 家庭用ゲーム機や携帯ゲーム機、パソコンなどで用いるゲームソフトの作成と作成に関する調査分析・アドバイスなどを行う企業等（ただしゲーム用のカセットや光学ディスク（これらはハードウェア）の製造は情報記録物製造業に分類される）。ゲームソフト作成会社など。
情報通信業 主な事業
情報処理・提供サービス業 - 情報の演算処理を代行する企業等や各種データの収集および提供などを行う企業等で以下3種に細分される。
情報処理サービス業 - 第三者・企業などからの委託によって各種計算処理の代行などを行う企業・サービス等。計算センター・タイムシェアリングサービス・データエントリーサービスなど。
情報提供サービス業 - 様々なデータを調査収集し、そのデータを加工および蓄積して情報として提供する企業・サービス等。データベースサービス（不動産情報センター・道路交通情報センター・気象情報センター）など。
その他の情報処理・提供サービス業 - 上記2種に分類されないサービス等。市場調査・世論調査など。
主にインターネットを通じて通信と情報サービスを提供・運営する事業を行う企業等が分類される。
情報通信業 主な事業
管理、補助的経済活動を行う事業所 - 主に自己インターネットサービスグループ企業の経営のために組織管理や人材育成、財務経理、企画・宣伝・研究開発・各種プロジェクトなど、現場業務以外の業務を行う企業等。
主として管理事務を行う本社等 - 主にインターネット附随サービス業に携わる企業等を管理監督する本社や支社。各企業の本社・本店・支社など。
その他の管理、補助的経済活動を行う事業所 - 主にインターネット附随サービス業の円滑な活動を支援するために企業グループ内の別の事業所などで、清掃業務や機器の整備・保安業務などの支援を行う企業等。グループ企業専用の倉庫・車庫・修理工場など。
情報通信業 主な事業
インターネット附随サービス業 - 主にインターネットを利用する上で必要な情報提供や配信サービス、各種サポートサービスを行う企業等で以下3種に細分される。
ポータルサイト・サーバ運営業 - 主にインターネットを用いた情報提供や契約者にサーバ機能を利用提供するサービス行う企業等（ただし主に広告提供を行う企業等（ネット広告会社など）やサーバ機能を他事業での利用のために提供する企業等（ネットバンク会社など）は含まない）。ウェブ検索サービス・ネットショッピングサイト運営会社・ネットオークションサイト運営会社など。
アプリケーション・サービス・コンテンツ・プロバイダ - 主にインターネットを用いた音楽提供や映像配信などを行う企業等。ASP会社・ウェブコンテンツ提供会社など。
インターネット利用サポート業 - 主にインターネット利用時に必要とする各種サポートを提供する企業等。電子認証サービス・セキュリティサービスなど
映画・ビデオ・テレビ番組の制作・配給を行う企業等や、レコード・ラジオ番組の制作を行う企業等、新聞・書籍のなどの発行・出版を行う企業等が分類される。
管理、補助的経済活動を行う事業所- 主に自己制作グループ企業の経営のために組織管理や人材育成、財務経理、企画・宣伝・研究開発・各種プロジェクトなど、現場業務以外の業務を行う企業等。
主として管理事務を行う本社等 - 主に映像・音声・文字情報制作業に携わる企業等を管理監督する本社や支社。各企業の本社・本店・支社など。
その他の管理、補助的経済活動を行う事業所 - 主に映像・音声・文字情報制作業の円滑な活動を支援するために企業グループ内の別の事業所などで、清掃業務や機器の整備・保安業務などの支援を行う企業等。グループ企業専用の倉庫・車庫・修理工場・機材置場など。
映像情報制作・配給業 - テレビ番組・映画・アニメなどの視聴する映像を制作または配給している企業等で以下4種に細分される。
映画・ビデオ制作業 - 主にアニメを除いた映画の制作のみまたは制作と配給の両方を行う企業等や記録映像そのほかのビデオ制作を行う企業等。映画の撮影所や制作会社、ビデオ制作会社など。
テレビジョン番組制作業 - 主にアニメを除いたテレビ番組の制作を行う企業等。番組制作会社、CM制作会社など。
アニメーション制作業 - 主にアニメの制作を行う企業等。アニメ制作会社など。
映画・ビデオ・テレビ番組配給業 - 主に映画・ビデオ・テレビ番組の配給のみを行う企業等やフィルムの購入・交換などを行う企業等。独立した映画フィルム配給会社・CATV番組や有線テレビ番組配給会社など。
映像・音声・文字情報制作に附帯するサービス業 - 各種ニュースの供給や番組などの制作にかかわるサービスの提供を行う企業等で以下2種に細分される。
ニュース供給業 - テレビ・新聞・ラジオ・広報などにニュースの供給・提供を行う企業等。ニュース供給会社・印刷発行を行わない新聞社の支局・放送設備を持たない民間放送の支局など。
その他の映像・音声・文字情報制作に附帯するサービス業 - 上記に分類されないそのほかのサービス提供を行う企業等。番組出演者斡旋サービス・フィルム現像会社・ポストプロダクションサービス・撮影スタジオ貸出しサービス・レコーディングスタジオ・出版編集会社など。
くりひろし 人物・来歴
北海道虻田郡倶知安町出身、日高地方育ち。北海道札幌開成高等学校、芝浦工業大学卒業。技術系の分野を中心に活躍する漫画家。スタジオぬえの佐藤道明に師事し、日本SF大会スタッフとして活動。イラストレーターの加藤龍勇、後藤啓介と同じ大学・サークルの後輩でもある。
1985年マイコンBASICマガジン８月号の企画ページで「パソコン・レクチャー」でデビュー。
同年より『マイコンBASICマガジン』（電波新聞社）にて、17年間休載なく「パソコンレクチャー」シリーズ全212回を執筆した。レクチャー形式漫画家の元祖。「○○レクチャー」という言葉もこのシリーズが初とされている。
デビューのきっかけは、先にベーマガのライターとして活動していた断空我が、挿絵の描ける漫画家として彼を編集部に紹介したことからであるため、一般漫画誌への投稿歴や連載歴は無い。
くりひろし 人物・来歴
1987年頃までは市販ゲームのレビューや攻略記事を書くこともあり、初期のPCゲーマーとしても活躍している。
スタジオベントスタッフの山下章とベーマガのライター同期にあたり、山下の著作の挿絵を何度か担当している。2015年秋に秋葉原で開催されたベーマガイベント「ALL ABOUT マイコンBASICマガジン」にも出演している。
季刊誌である、電波新聞社刊の電子工作マガジン2015年SUMMER号より、「時空を超えて！帰ってきたパソコン・レクチャー」と題して新作を連載中。ベーマガ休刊から十数年を経ても登場人物の見かけや設定が変わっていない。
阪神5001形電車 (2代)
阪神5001形電車（はんしん5001がたでんしゃ）は、かつて阪神電気鉄道（阪神）が1977年（昭和52年）より使用していた各駅停車用の通勤形電車（ジェットカー）である。
本稿では、編成表記を大阪梅田方先頭車の車両番号で代表する（例：5001F）。
阪神5001形電車 (2代) 概要
非冷房のジェットカー第1世代車の置換えと冷房化の推進を目的に導入された。
高加減速の普通用車両「ジェットカー」の冷房化は、1970年の5261形5271 - 5274の投入以来中断していたが、急行用車両の冷房化完了に続いて1976年より順次着手された。このうち、ジェットカー第1世代で1958年から1960年に新造の5001形（初代）・5101形・5201形の32両については試作的要素が強かったことから冷房化改造を行わず、冷房付きの新車の導入で代替することとなった。
Mc1-Mc2の2両固定ユニット16本の計32両が武庫川車両工業で製造された。阪神で5001形を名乗る形式は、これが2代目である。
阪神5001形電車 (2代) 車両概説
梅田方に奇数車、元町方に偶数車の全電動車による2両編成を組み、奇数車に補助電源装置と空気圧縮機、偶数車にパンタグラフと主制御器を搭載する。
外観は3801・3901形と同様の形態である。1977年に増備された3905編成と同様、従来車より運転台が広く、乗務員室扉は幅と高さが5cmずつ拡大、車体長は10cm長くなっている。
登場当時は行先表示器のない単車や2両ユニットの在来車と混結する必要性から、3905Fと異なり行先表示器は設置されなかった。側面には3905Fと同様に車外スピーカーが各2箇所設置され、車掌によるプラットホームの乗客に対するアナウンスを可能とした。側窓はユニット窓、客用側扉は両開きであり、扉上部の戸閉機で開閉される。
屋根上には奇数車には7基、偶数車には6基のMAU-13HA分散式冷房装置を搭載し、偶数車の連結面寄りには下枠交差式のパンタグラフを取り付けた。
座席はロングシートで、他の普通系車両と見付は統一されている。
初期の5010までは連結面側の妻面窓の片側（貫通扉の引き込まない側）が2段サッシ窓、もう片側がHゴム固定窓となっていたが、5011以降は両側ともHゴム固定窓となった。客用扉横の縦手摺の端部が5001Fが直角なのに対し、5005F以降は丸くなっており、後年製造された5131・5331形でも端部の丸いものが採用されている。
阪神5001形電車 (2代) 車両概説
台車は3801・3901形同様のS形ミンデン空気ばね台車で、住友金属工業製造のFS-391Aを装着する。この台車は5101・5201形が換装を進めていたFS-391とほぼ同じ台車で、16両分は5201形の台車交換実施車の廃車発生品を流用、小改造の上で装着している。車輪径も従来のジェットカー各形式と同様の762mmで、高加減速が重視されている。
制御装置は電動カム軸式の抵抗制御で、2両分8個の主電動機を制御する1C8M方式である。主制御器は東芝製のPE-30-A1で、偶数車の山側大阪寄りに搭載される。
主電動機は東洋電機製造のTDK-8145-Aを搭載する。主電動機出力は、従来の75kWから90kWに増強された。駆動装置は中空軸平行カルダン駆動方式を採用、歯車比は74:13（5.69）である。
補助電源は出力70kVAのCLG-346形電動発電機を奇数車に1基、空気圧縮機はDH-25-D形を奇数車に2基搭載した。5017のみ当初よりC-2000-Mを試用していた。
ブレーキは電磁直通ブレーキのHSC-Dで、発電ブレーキ併用・抑速ブレーキ付きである。抑速ブレーキは阪神電鉄線内での通常運用では使用機会がなく、後年になってマスコンハンドルが抑速側に入らないようロックされている。
阪神5001形電車 (2代) 改造工事
1987年12月に普通列車が全車4両編成化されたのに伴い、5001形は1988年より4両固定編成化改造が実施された。同様の改造は5131形・5331形でも行われている。
番号順に4両ずつの組成とし、中間に連結される車両の運転台を撤去して客室化、客席と簡易運転台が設置された。運転台の撤去に伴う車番の変更はない。従来の運行標識板に代わって前面・側面に電動式の行先表示器が設置され、旅客案内の向上を図った。前面の貫通幌は撤去され、ステンレス製の飾り枠が設置された。2000系とは異なり、前面床下の連結栓は撤去されていない。
奇数車の空気圧縮機はDH-25-Dの2基からC-2000-Lの1基に交換され、5017も後にC-2000-LAに交換された。
1989年以降の改造車では、先頭車最前部の冷房装置が乗務員室の冷房化も可能なCU-10Hに換装された。初期改造車で未交換であった5021F・5025Fでも後述の保全工事の際に交換され、全編成の乗務員室冷房化が完了、中間運転台撤去工事も1991年に完了した。
阪神5001形電車 (2代) 改造工事
5009F（5009-5010-5011-5012）では、当初からの連結面の妻窓が2段サッシ窓・Hゴム固定窓の両スタイル混成となっている。
登場後15年前後経過した1994年から保全工事が実施された。工事は阪神・淡路大震災後の1995年に全車完了している。
中間車の神戸寄りの座席を2名分撤去し、車椅子スペースが設置された。ドアエンジンは1シリンダ式に変更され、識別のため戸当りゴムは灰色から黒色に変更された。運転台撤去部の貫通幌は、先頭車時代からの分割型から中間車用の1枚型に変更されている。
2009年の近畿日本鉄道との相互直通運転に先立ち、2006年度から先頭車の連結器をバンドン型連結器から廻り子密着連結器へ換装することとなった。5013編成の5013・5016が阪神全体で初の施工となり、2009年までに全車が完了した。
連結部への転落防止幌の設置、座席モケットの交換等が施工されたほか、一部編成では前照灯のLED化が行われている。
阪神5001形電車 (2代) 運用
第1編成である5001 - 5002の2連は1977年3月14日に、第2編成の5003 - 5004の2連は4月15日にそれぞれ竣功し、4月20日より4両編成で運転を開始した。代替として5001形（初代）および5201形5201 - 5202「ジェットシルバー」が3月11日付で廃車となっている。
1977年11月竣功の5005 - 5006の編成から1979年3月26日竣功の5015 - 5016まで合計6編成の投入によって、5101・5201形の台車・主電動機・駆動装置未換装車の代替を完了した。3月30日竣功の5017 - 5018の編成からは廃車となった5101・5201形から換装済みの台車・主電動機・駆動装置を流用、新製車体と組み合わせて就役させた。1981年1月に最後の5201形が廃車された後、同年3月に最終増備編成の5031 - 5032の2連が竣功した。これにより5001形（初代）、5101・5201形計32両の置き換えを完了した。
本線および西大阪線の普通運用に投入され、早朝深夜およびデータイムの西大阪線では2連、それ以外の時間の本線普通およびラッシュ時の西大阪線では4連を組成した。同形式同士に加えて他形式との併結もあり、冷房化改造後の5261形・5151形・5311形、電機子チョッパ制御の量産車5131形・5331形との分割併合を実施した。
阪神5001形電車 (2代) 運用
1987年の普通車終日4連化以降は、4連固定編成で運用されている。1995年には阪神・淡路大震災が発生したが、5001形の被災車両はなかった。
当初は老朽化した7861形・7890形に代わり、5001形を武庫川線専用車両として置き換える計画もあったが、最終的に5500系を投入した。
2021年4月までは廃車は発生しておらず、4両編成8本32両全車が在籍していたが、老朽化とバリアフリー対応の推進もあり、初めて5009Fが翌5月に廃車されて以降、5700系の投入に合わせて順次廃車が進行しており、同年6月の5029Fの廃車をもって阪神電鉄から電球式の前照灯が消滅した。その後も廃車が進行し、最後に残った5025Fの1本4両も2025年2月10日をもってラストランを終えた。
運用終了後の活用方法は未定となっている。
阪神5001形電車 (2代) 編成表
1986年8月15日現在。
2006年4月1日現在。
阪神5001形電車 (2代) 展示保存
車両の保存はないが、西宮市にある武庫川団地のショッピングモール「ムコダンモール」にて、廃車された5022号車の車輪のみ展示保存される。
こみや
こみやは、かつて存在した日本の鉄道模型メーカー、模型店。
こみや 概要
神奈川県平塚市に所在し、自社OJゲージ鉄道模型を製造・販売するほか、プラモデルなども扱う模型店も構えていた。
1970年代には16番ゲージの車両用として、インスタントレタリングによる車両番号「レタマーク」を発売していた。その後、1990年代初頭に廃業した。
こみや OJゲージ
OJゲージは当初、一部の愛好者の間では交流三線式のOゲージから改軌により製作されていたが、同社が組み立てキットを販売したことにより普及が促進された。
国鉄EF15形電気機関車などの旧型電気機関車や国鉄EF65形電気機関車などの新型電気機関車を発売した他、工作派の愛好者向けとしてOJゲージ用の砂箱や床下機器等のパーツを分売した。購入者が組み立て式キットの製作で店舗へ相談に行くと店主が直々に指導した。
成田市立吾妻中学校
成田市立吾妻中学校（なりたしりつ あずまちゅうがっこう）は、千葉県成田市吾妻一丁目にある公立中学校。
成田市立吾妻中学校 概要
成田ニュータウン地区の東に位置する。新東京国際空港（現・成田国際空港）の開港に伴う人口流入により、昭和59年に733名の生徒数を数えたが、その後少子化により、2008年時点では約220名程とピーク時の3分の1以下の生徒数に減少していたが、最近でははなのき台の人口も増えておりクラス数も少しずつ増えている。現在、環境教育などに力を入れている。部活動も力を入れより良い結果を残せるよう練習に日々励んでいる。
ジェニック
株式会社ジェニック（GENIC）は、映像技術プロダクションである。民放各局のテレビドラマや映画などの数々を技術スタッフを派遣している会社である。
ジェニック 主な作品
連続ドラマ
単発・スペシャルドラマ
連続ドラマ
単発・スペシャルドラマ
バラエティ
連続ドラマ
単発・スペシャルドラマ
連続ドラマ
科学画報
『科学画報』（かがくがほう）は、誠文堂新光社から刊行されていた月刊雑誌である。
1923年4月創刊、1950年7月休刊。1956年6月復刊、1961年6月再休刊。
科学の記事だけでなく工業や技術、医学系の記事も扱っていた。1920年代に創刊され、科学をテーマにした雑誌は当時の雑誌としては時代の先端を走っていた。1930年代に入り、徐々に時局を反映して兵器関連の記事が増える。戦後も続いていたが休刊に至る。一種の啓蒙書的な役割も果たした。
出版社が科学画報社から誠文堂新光社に移るなど何度か出版社が変っている。大正時代に創刊された科学系の雑誌の中では比較的長く続いた部類である。
学生の科学
『学生の科学』（がくせいのかがく）は、誠文堂新光社から刊行されていた月刊誌である。
1961年創刊。子供の科学の読者層よりも高い年齢の読者を対象としていた。
記事は科学の分野だけでなく工業や技術、医学系の記事も扱っていた。
また、模型工作の記事も連載されていた。他に、当時の青少年向け科学雑誌の定番である科学小説（SF小説）も連載されていた。
成田市立玉造中学校
成田市立玉造中学校（なりたしりつ たまづくりちゅうがっこう）は、千葉県成田市玉造3丁目にある公立中学校。
成田市立玉造中学校 概要
成田ニュータウンの北部の玉造地区に位置する。新東京国際空港（現・成田国際空港）の整備事業計画一環として、新住宅市街地開発法に基づき造成された成田ニュータウンの居住者の増加に伴い、現在地に1985年4月に成田市立玉造中学校として開校した。
成田市立玉造中学校 通学区域
玉造小学校・神宮寺小学校・八生小学校の学区を含む。
八代、松崎、大竹、上福田、玉造1 - 7丁目
コピー用紙
コピー用紙（コピーようし、copier paper、photocopying paper）とは、複写機で一般的に使用されている用紙である。印刷品質などはあまり高くないが、安価な上に複写機の他にもインクジェットプリンターや、レーザープリンター、熱転写プリンター、普通紙用ファクシミリなど、多くのプリンタにて使用することができるため、それらのための用紙としても広く利用されており、主に文書中心の書類の印刷に使用されている。PPC用紙（PPCはplain paper copierで普通紙複写機の事）、普通紙（plain paper)などとも呼ばれる。コピー用紙には決められたサイズが定められているが、それについては紙の寸法を参照のこと。
コピー用紙 種類
コピー用紙、普通紙としてひとくくりにされるものの、その中にもいくつか特別な物がある。
リサイクルペーパー
環境保護を目的とした消費者の為に、古紙パルプを使用したコピー用紙が生産されている。近年ではグリーン購入法対応のため、古紙パルプを70～100%使用した物が多いが、これ以外の配合率のものもある。
両面印刷用紙
やや厚手になっていて、インクジェットプリンターにて両面に印刷する事のできる用紙がある。普通のコピー用紙でも両面印刷は全く不可能ではないが、裏にインクがわずかにしみ出してしまう事がある。
カラー用紙
紙に色がついている。モノクロ印刷のみでも紙自体に色がついているため、印刷物を目立たせる効果があるが、カラー印刷をすると色調が変化するので注意が必要である。
初歩のラジオ
『初歩のラジオ』（しょほのラジオ、1948年7月創刊 - 1992年5月休刊）は、かつて誠文堂新光社から刊行されていた日本の月刊誌である。略称は「初ラ」（しょラ）。ライバル誌として電波新聞社の『ラジオの製作』（略称「ラ製」）があった。1992年に休刊した。
初歩のラジオ 略歴・概要
1948年7月号が創刊号である。
当初は、『子供の科学』と同程度ないしは少し上級程度で『無線と実験』より初歩的なエレクトロニクス専門入門誌として、おもにラジオをはじめとする電子工作の記事を掲載した。子供の科学と同様に科学教材社が広告していた。
誌面の内容は徐々に広がり、アマチュア無線、BCL、音響機器の話題や新製品紹介、洋楽や邦楽の新曲紹介、生録と言われた野外録音や写真撮影技術の記事のほか、1970年代以降のデジタル化やコンピュータ化にも追随し、デジタル電子工作やマイクロコンピュータ、パーソナルコンピュータ関係の工作記事のほかに、シンセサイザーを製作する連載記事「ミュージック・シンセサイザーの回路から製作・徹底ガイド」が1977年1月号から1978年3月号まで連載されて好評を博し、後年に当時の記事を収録した書籍が出版された。
編集部は本誌のほかに書籍も編集し、1979年9月に最初に刊行された電話級および電信級アマチュア無線技士試験対策の問題集『完全丸暗記 初級アマチュア無線予想問題集』は、編集部名を「SRハムガイド編集部」と改める1991年12月まで同試験の実施にあわせ定期的に刊行され、CQ出版の問題集「要マス」こと『要点マスター』他各社の参考書とともに、「完丸」として資格受験者に親しまれた。
初歩のラジオ 略歴・概要
1985年1月号から、前年に『MJ無線と実験』と改題した同社の『無線と実験』に倣い『SR初歩のラジオ』と改題した。1991年4月号より『SRハムガイド』と再改題してアマチュア無線の記事を中心に掲載したが、1992年5月号で休刊した。かつてのライバル誌だった「ラ製」こと『ラジオの製作』は本誌休刊後も継続されたが、7年後の1999年に月刊を止めている。
休刊後12年が経過した2003年9月19日に、ムック『おとなの工作読本』第4号を「初歩のラジオ的電子工作&船舶模型」と題して発行した。
2007年7月に発行された書籍『蘇る真空管オーディオ・アンプ』をはじめその後の真空管アンプやゲルマラジオに関する書籍は、編集が「初歩のラジオ編集部」名義で企画はQCQ企画だが、トランジスタ関連書籍では編集もQCQ企画なっている。
初歩のラジオ ビブリオグラフィ
国立国会図書館蔵書、版元はすべて誠文堂新光社、編集・著作は1991年の2冊を除きすべて初歩のラジオ編集部。
湯浅誠 (中国評論家)
湯浅 誠（ゆあさ まこと、1941年 - ）は、中国問題の評論家。
湯浅誠 (中国評論家) 来歴
東京都生まれ。東京都立新宿高等学校を経て早稲田大学政治経済学部卒業。東洋経済新報社第一編集局論説委員を経て、関東学院大学経済学部非常勤講師。中国を批判する著作が多数ある。
唐禹哲
唐禹哲（ダンソン・タン、Danson Tang、1984年〈民国73年〉9月2日 - ）は台湾基隆市出身の俳優及び歌手である。身長179.5cm、体重61kg。ピアノが弾けるという。所属事務所は娛樂線（八大經紀部）。2007年7月9日エイベックス台湾と歌手契約を結び、同日にデビューアルバム《愛我》をリリース。飛輪海（フェイルンハイ）の汪東城（ジロー・ワン）と仲がいい。
ラプソディ (CHAGE and ASKAの曲)
「ラプソディ」は、チャゲ&飛鳥（現：CHAGE and ASKA）の楽曲。自身の21作目のシングルとして、ポニーキャニオンから1988年5月21日に発売された。
ラプソディ (CHAGE and ASKAの曲) 解説
アルバム『RHAPSODY』収録の「狂想曲（ラプソディ）」をリアレンジしたもの。タイアップで使用するのでシングルカットされた。
このころからASKAの髪型が短めにカットされている。
1992年に発売したベスト・アルバム『SUPER BEST II』には、「狂想曲（ラプソディ）」（スーパーベスト用のリミックス）が収録しているが、楽曲名は "ラプソディ" のままである。
公式サイトでは、本作は「ラプソディ」と「ripple ring」がA面シングル扱いされているので、両A面シングルとなっている。
本作の発売と同じ日に、「モーニングムーン」から「ロマンシングヤード」までキャニオン・レコードから発売されたシングル6タイトルが8cmシングルCDとして再発売された。
ラプソディ (CHAGE and ASKAの曲) 楽曲解説
ラプソディ
テレビ朝日系『ワールドプロレスリング』オープニングテーマ曲。
当初は光GENJIのデビュー曲にするつもりで作られた曲であり、その時は「ダンス」というタイトルであった。
ASKAがコンサートで演奏したことがあり、LIVE DVD/Blu-ray『ASKA CONCERT TOUR 2009 WALK』に収録されている。
アルバム「RHAPSODY」に収録されているものと違い、イントロに間奏のスキャットが追加されている他、アウトロがフェードアウトではなくなっている等の違いがある。シングルバージョンはアルバム未収録。
リチウムエナジージャパン
株式会社リチウムエナジージャパン（英: Lithium Energy Japan）は、かつて滋賀県栗東市に存在した、リチウムイオン二次電池の開発・製造・販売を行う株式会社。
ジーエス・ユアサコーポレーションの子会社であるジーエス・ユアサ パワーサプライ（現・GSユアサ）、三菱商事、三菱自動車工業が出資して、2007年12月12日に設立した。出資比率はそれぞれジーエス・ユアサ パワーサプライが51%、三菱商事が34%、三菱自動車が15%。資本金の額は20億円。設立当初の本社は京都府のジーエス・ユアサコーポレーション本社内にあったが、2011年7月19日に滋賀県栗東市に建設した栗東工場内へ移転した。
設立当初はGSユアサの本社内工場で生産をする予定であったが、より生産能力を高めるため滋賀県草津市に工場用地を買収し、第2の工場を建設した（敷地面積は20,048m2、建屋面積は7,873m2）。その後さらに、滋賀県栗東市の建設が凍結された南びわ湖駅（東海道新幹線栗東新駅）の予定地を買収し、第3の工場を建設するとともに上述のように本社も移転した。
同社の製造する電池は三菱の電気自動車・i-MiEVにも搭載されている。栗東工場が完成した後は、リチウムイオン電池のセル「LEV50」を年間20万セル（i-MiEV 2000台分）を生産する。
ラジオ技術
ラジオ技術は、アイエー出版が発売元となりインプレスが刊行するオーディオマニア向けの雑誌である。創刊時はラジオ受信機を主としたエレクトロニクス（電子技術・工学）を扱う雑誌であったが、1950年代半ばから高級オーディオや自作アンプを中心とする内容に変わっていった。広告収入の減少や、読者の高齢化を理由とした販売部数の低下による赤字経営が続いていることや、編集長の視力悪化のため、2022年7・8月合併号から隔月刊行となった。そして2022年11月号からは書店での販売を中止して出版社からの直販制に移行し、12月号をもって休刊。これ以降は、年6回不定期刊行の定期購読で直販という形態に変更された。
ラジオ技術 概要
1947年4月のラジオ技術社の設立とともに創刊された。創刊当初は科学社から刊行されていたが、8巻5号から47巻11号まではラジオ技術社から刊行された。47巻12号から54巻4号までは商号変更によりインプレス販売、54巻5号から68巻7号までは商号変更によりインプレスコミュニケーションズから刊行されていた。しかしインプレスジャパン（現 インプレス）との合併に伴い、68巻8号以降は発売元がアイエー出版、発行元がインプレスになっている。
ラジオ技術 内容の変遷
戦前のラジオ受信機は受信電波をそのまま検波する「並３」「並４」「高１」という再生回路方式だったが、戦後は受信電波を一旦一定値の中間周波数に変換して増幅することで高感度・高安定度を実現する「スーパーヘテロダイン」方式の受信機が採用された。これら受信機の多くはアマチュアがアルバイト製作して頒布していた。そうした背景からその技術情報記事が強く求められ、同紙は当初ラジオの受信機関係の記事を主体としていた。更に、それら受信機にSPレコード再生機能を付加して改良した「電気蓄音機（通称「電蓄」）」が登場、同紙にも今で言う「真空管オーディオ」関係の様々な記事が掲載されるようになった。
続いてテレビ試験放送開始に合わせてその各部回路の解説・調整記事が長期に続いて、テレビ技術も追求するなど、電子回路各分野の記事を掲載。また、そこからのスピンアウトとして、真空管アンプ設計製作やテレビ技術教科書、カラーテレビ技術教科書、電卓技術教科書といった実用専門書籍を刊行、これらは長らく中古本でも流通し、中には支持を集めて復刻されたものもあった。
ラジオ技術 内容の変遷
1990年、新雑誌である『aVle』を創刊して、オーディオ・ビジュアル関係の記事は全てそちらに移行し、純粋なオーディオのみを扱うようになる。だが同誌は早々に休刊となった。
無線ないしエレクトロニクスの製作記事を中心とした『初歩のラジオ』や『ラジオの製作』等の雑誌は休刊したが、本誌や『無線と実験』（現『MJ』）誌は、タイトルにあるようなラジオや無線の記事の全く無い「オーディオ誌」としてオーディオマニア向けに刊行を続けていた。
無線と実験
『無線と実験』（むせんとじっけん）は、誠文堂新光社が刊行する月刊誌。
初期は表題通り無線通信に関する実験（アマチュア無線）の記事が中心であった。エレクトロニクスを総合的に扱った時代を経て、Hi-Fiオーディオ関係の記事が主になり1984年に『MJ 無線と実験』（「Musen & Jikken」から）に改題。2024年1月号（2023年12月10日発売）より、年4回発行の季刊誌となる。
無線と実験 歴史
日本のラジオ放送開始の前年である1924年（大正13年）にラジオ放送聴取のための技術啓蒙雑誌として創刊された。当時の発行元は東京医学電気（「伊藤超短波」を経て現在は「バイオフィジックス株式会社」）を興した伊藤賢治の無線実験社で、同社は後に当時の誠文堂（1935年に「新光社」を吸収し現社名となる）に吸収された。
初期の頃は表題どおりに実験的な記事があったがやがて受信機の製作記事が増え、製品の紹介が増えた。
その後、エレクトロニクスを総合的に扱うようになる。1954年7月号にはダイオードを改造してトランジスタを作る記事もあった。やがて、オーディオ関係の記事が主になってゆく。
1960年代後半、誠文堂新光社は『電子展望』を創刊、そちらでエレクトロニクスの専門的な内容を扱うようになる。
ラジオでの音楽鑑賞の主流がAMからFMに替わる1970年代には、FMエアチェックがオーディオの楽しみ方の主流となっていた。1980年代になってレンタルレコードが出来るまでは、オーディオの楽しみはラジオ受信の楽しみでもあった。
無線と実験 歴史
1973年に、秋田大学助教授の金田明彦がDCアンプ(Direct-coupled amplifier)についての連載を同誌で開始して以来、それまでのアンプの常識を覆しDCアンプが現代アンプの基本形として定着した。
また、1982年頃には元パイオニアの木下正三がダブルウーファーとホーンスピーカーの実験を連載した。木下はパイオニアを退職後、レイオーディオを設立。バーチカルツインモニタースピーカーがスタジオモニターの代名詞となった。本社移転前の誠文堂新光社の視聴室にも大型のバーチカルツインモニターが設置されていた。
2023年10月10日、2024年1月号（2023年12月10日発売）より、年4回発行、3、6、9、12月10日発売（年間4冊・季刊）の季刊誌となることが告知された。
電子展望
電子展望（でんしてんぼう）はかつて誠文堂新光社から刊行されていた電子分野の専門誌である。
1960年代半ばに創刊され、誠文堂新光社から刊行されていた初歩のラジオと無線と実験の2誌が何れも趣味の分野としてエレクトロニクスを扱っていたのに対して、電子展望誌は専門的な技術者や電子工学を専攻する学生を対象としており、趣味の雑誌の出版を主とする誠文堂新光社の雑誌としても異色の存在であった。内容は専門的で、半導体の故障解析、初期のマイクロコンピュータのハードウェア・ソフトウェアの基礎、医療用電子機器なども扱っていた。また電子通信学会など関係学協会のイベントも紹介されていた。
執筆者はメーカーの技術部門のスタッフ、大学教員など基本的にプロで占められ、アマチュアによる投稿は一部の例外を除き、投書欄や1970年代後期に設けられた「読者の研究発表」企画欄以外には掲載されなかった。
また、「トランジスタ技術」など競合誌に比べ広告が少なく、学術誌風の体裁を維持していた。
最初期のビデオゲームやパーソナルコンピュータの技術的解説を日本国内に紹介した功績もあったが、70年代末期のマイコン・パソコン雑誌ブームで他誌に圧倒され、1983年12月号をもって休刊した。このとき読者・寄稿者に対し、事前の連絡・広告はなかった。
メレアグロス
メレアグロス（希：Μελεαγρος、ラテン文字表記：Meleagros）は、ギリシア人に見られる男性名である。
メレアグロス - ギリシア神話の英雄。
メレアグロス (将軍) - アレクサンドロス3世（大王）に仕えた将軍。
メレアグロス (マケドニア王) - 紀元前3世紀のマケドニア王。
ガダラのメレアグロス - 紀元前1世紀の詩人。
ストレンジャー (1995年の映画)
『ストレンジャー』（Never Talk to Strangers）は、1995年のアメリカ合衆国のサイコスリラー映画。
監督はピーター・ホール、出演はレベッカ・デモーネイとアントニオ・バンデラスなど。
デモーネイが主演と製作総指揮を兼任している。
精神分析医が周囲に次々起こる奇妙な出来事と謎めいた恋人への不信感に追い詰められてゆくサスペンス作品。
アインシュタインロマン
アインシュタインロマンは、1991年の4月から12月にかけて『NHKスペシャル』枠で放送された、物理学者アルベルト・アインシュタインをテーマにしたドキュメンタリー番組。全8回（当初予定ではプロローグと全3回だけだった）。
アインシュタインロマン 概要
世界的童話作家ミヒャエル・エンデをプレゼンターに迎え、主にアインシュタインの生涯と業績を紹介しつつ進行しながらも、単なるアインシュタインの伝記番組に留まらず、哲学・宗教観から文明論にまで踏み込み、アインシュタインが世界に与えた影響と功罪を考察。アインシュタインの風貌を真似た文楽人形や当時としては最新技術だったモーションコントロールカメラを使用したCGなどを用いて難解な理論を分かり易く紹介したり、風刺の効いたドラマ仕立てで現代文明への警鐘を鳴らすなど、科学・教養番組の枠を越えた演出が話題を呼んだ。
演出面での斬新さだけではなく、その土台となる関連資料の綿密な分析を元に制作されている番組でもある。使用されているアインシュタイン直筆の手紙や論文草稿などの各種資料は、エルサレムのヘブライ大学に保存されている「アインシュタイン・アーカイブ」のもので、NHKがテレビ局としては史上初めてとなる全資料の自由使用権を獲得して実現した。
アインシュタインロマン 概要
プレゼンターのミヒャエル・エンデは「科学に支配された20世紀文明は砂漠の様になってしまった」と主張し、アインシュタインの偉大な業績は認めつつも、番組を通してアインシュタインに代表される唯物論的で人間性を度外視した科学を鋭く批判している。
一方で相対性理論の理解において重要な「同時性」について理解を間違ったまま作中のストーリーを作成し、初回放映時は間違った説明を放映、再放送でも部分的な手直しで済ませるなどといった「科学の枠を越えた演出」という問題点も指摘されている。
番組内では、アインシュタインの名前の発音を「アルバート・アインシュタイン」で統一している。