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酒醸 概要
糯米 (もち米) を米麹の酵素で糖化させて作る。
食品としてはそのまま器に入れて匙を使って食べる。同類である日本の甘酒のような味である。クコの実などをトッピングすることがある。酒醸に白玉を入れたものは酒醸団子（酒酿圆子）と呼び、ポピュラーなデザートである。
また酒醸は調味料としても使われる。エビチリなど豆板醤を用いる料理等に入れ、辛味を引き立てるとともに、全体の味をマイルドにする効果がある。砂糖が高価で貴重であった時代にはよく使われた。
酒醸 類似のもの
類似する日本のものに白酒、甘酒がある。酒醸と違い飲み物なので濃度が薄いが製法的には共通の要素が大きい。
白酒と甘酒は近年は混同されることが多いが本来別物である。ともに米と麹を使用するが、白酒は数週間かけて常温で熟成発酵させるのに対し、甘酒（酒粕に砂糖を加える製法を除く）は高温にして一日で発酵させるものである。酒醸は30℃程度に保ったやや温かい状態で数日の発酵なので中間の期間になる。それゆえ、ほとんどアルコールを含まない甘酒に対し、酒醸には発酵によるアルコールが含まれる。
陰夔
陰 夔（いん き、生没年不詳）は、中国の後漢時代末期の政治家、武将。
陰夔 事跡
袁紹の三男袁尚の配下。かつては豫州刺史を務めたとされるため、袁氏家臣団の中でもかなり高位の人物と見られる。
建安7年（202年）の袁紹没後に、長男の袁譚と三男の袁尚が後継争いを起こした。その際に、騎都尉の崔琰を双方が招聘したが、崔琰は病気と称していずれにも与さなかった。そのため崔琰は、怒った袁尚に収監されてしまう。袁尚配下の陰夔と陳琳が取りなしたおかげで、なんとか赦免された。
建安9年（204年）、袁尚は、鄴を守備する袁尚の参謀審配を救援するために、鄴を包囲する曹操軍と戦う。しかし敗北を積み重ね、ついには降伏の使者として陰夔と陳琳を曹操の下に派遣したが、拒絶される。陰夔は都督将軍馬延・射声校尉郭昭と共に曹操に投降した。
小説『三国志演義』では、曹操への降伏の使者となった時のみ登場している。
南弘明
南 弘明（みなみ ひろあき、1934年6月21日 - ）は、日本の電子音楽および現代音楽の作曲家。東京藝術大学名誉教授。
南弘明 略歴
山口県生まれ。福岡県立八幡高等学校を卒業後、東京藝術大学音楽学部作曲科、同校専攻科を経て、ドイツのフライブルク音楽大学でヴォルフガング・フォルトナーに学ぶ。帰国後、東京音楽大学、東京藝術大学で教鞭を執りながら、作曲活動を続ける。電子音楽に注目し、5曲の「電子交響曲」を作曲した他、1992年には日本電子音楽協会を設立した。また、若い頃から合唱の分野にも力を注いでおり、大学在学時の1955年、草野心平の詩による男声合唱のための組曲「蛙の歌」を作曲している他、堀口大學の訳詩による男声合唱曲集「月下の一群」（第1集 - 第3集）、高田敏子の詩による混声合唱組曲「飛翔（はばたき）」などがある。
東京藝術大学を退官後は山口県に戻る。
生子神社 (鹿沼市)
生子神社（いきこじんじゃ）は栃木県鹿沼市樅山町（もみやままち）の西部丘陵部の縁辺に鎮座する神社。旧社格は村社。
9月の例祭に奉納される泣き相撲が有名で、県内外から多くの幼児が参加する。
生子神社 (鹿沼市) 祭神
瓊々杵神（ににぎのかみ）を祀るが、古くは「籾山（もみやま）明神」と称された。安産、痘瘡（天然痘）平癒、育児の神として信仰を集める。
生子神社 (鹿沼市) 由緒
神亀3年（726年）の創祀と伝え、当初は籾山明神と称されたという。天文18年（1549年）、氏子某の一子が痘瘡により死去した為、嘆き悲しんだ某夫妻が明神に我が子の蘇生を祈願した後に境内に湧くミタラセの池で水行を行ったところ、3日後に願いが叶い、以来「生子神社」と呼ばれるようになったという。
近世まで浄慶院（じょうけいいん）という寺院が別当として管掌して来たが、明治8年（1875年）に廃寺とされた。
なお、神社周辺に縄文時代の遺跡があるが、神社との関係は不明。
生子神社 (鹿沼市) 祭祀
例祭は1月と9月に行われる。
泣き相撲
9月の例祭は19日に行われたが、現在では19日直後の日曜日に行われ（19日が日曜日であれば19日となる）、例祭後に泣き相撲（なきずもう）が奉納される。
氏子中から選ばれた力自慢の男子が力士と行司に扮し、境内ミタラセの池で身を浄めた後に境内に設けられた土俵に上がって修祓を受け、その後、行司が東西に分かれた1歳から2歳くらいの幼児2人を呼び出し、東西の各力士が白い鉢巻を巻いた着衣のままの幼児を抱いて土俵に上がり対面すると、行司の軍配を合図に「ヨイショ、ヨイショ」と掛け声を掛けながら幼児を頭上高く揺すり上げて先に泣いたほうを勝ちとする神事。
天文18年の痘瘡により死去した子供が「ウワーン」と泣きながら蘇生した故事に起源を持つと伝えるが、神社に奉納された絵馬等から江戸時代の末期に子供の成育を願う子供相撲が行われていた事が判り、泣き相撲はそれから発生したものとされ、その発生時期は不明であるものの文久年間（19世紀後葉）には既に行われていたとされる。
生子神社 (鹿沼市) 祭祀
かつては樅山町内の氏子幼児を対象に行われ、「泣く子は育つ」という俗信に基づいて子供の成長を祈願するとともに氏子入りの機能をも有する神事であったと考えられ、時代の変遷とともに信仰圏が拡大し、参加児童も氏子地域を超えて周辺市町村から集まるようになり、現在では更に広く県の内外から多くの幼児が集まるようになっている。それに伴い、行事の主催者も昭和40年代半ば（1970年頃）から相撲講が組織され、参加者はこれに申し込む形式を採るようになり、同時に勝敗を決せず両方に勝ち名乗りを挙げる形式となった。
平成2年（1990年）に鹿沼市の無形民俗文化財に指定され、同8年に国の「記録作成等の措置を講ずべき無形の民俗文化財」に選択された。
なお、泣き相撲の行われる土俵の傍らには仮設の土俵が設けられ、泣き相撲参加幼児よりも年長の樅山町内の氏子の子供による子ども相撲も催されるが、この子ども相撲でも勝敗をつけない習慣とされている。また、平成23年（2011年）11月10日には両国国技館で行われた東京東信用金庫主催「ひがしんビジネスフェア」に参加している。
生子神社 (鹿沼市) 祭祀
日の出祭り
1月の例祭はかつては8日に行われていたが、現在は第3日曜日に行われる。日の出前に氏子一同が神社に参集し、42種の供物を神前に供えた後に弓取り式の神事を行う。
古くは未明に日の出を待って行われたので「日の出祭り」と呼ばれるようになったといい、天文18年に痘瘡により失った一子の蘇生を願った氏子某が、祈願に際して42種の供物を神前に供えたという故事に始まるものと伝えられる。また、弓取り式は金銀の紙を貼ってこれを大蛇または百足の目に見立てた的を作り、7歳の男子がこれを射、5歳の男子がその矢を引き抜くという魔除けや豊作を祈願する破魔弓の神事で、古代の太陽信仰に起源を持つ神事であるともいわれている。オビシャ神事の展開形のひとつと思われ、平成12年（2000年）に鹿沼市の無形民俗文化財に指定された。
生子神社 (鹿沼市) 文化財
（件名後の括弧内は指定等の種別と年月日）
国選択
鹿沼市指定
片桐英吉
片桐 英吉（かたぎり えいきち、1885年9月24日 - 1972年8月16日）は、日本の海軍軍人。最終階級は海軍中将。
片桐英吉 経歴
山形県米沢市出身。片桐作吉の長男として生まれる。米沢中学校を経て、1906年11月、海軍兵学校（34期）を卒業し、翌年12月に海軍少尉任官。海軍砲術学校高等科を卒業し、「摂津」分隊長、「厳島」分隊長、砲術学校教官などを経て、1918年11月、海軍大学校（甲種16期）を卒業。以後、第2水雷戦隊参謀、軍令部出仕兼参謀、「摂津」砲術長、「出雲」砲術長、海兵教官、海軍省教育局第1課局員などを歴任。
片桐英吉 経歴
さらに、欧米出張、「大井」艦長、「青葉」艦長、教育局第1課長、「榛名」艦長などを経て、1933年11月、海軍少将に進級。以後、佐世保鎮守府参謀長、第2航空戦隊司令官、霞ヶ浦海軍航空隊司令などを経て、1937年12月に海軍中将となる。その後、第3戦隊司令官、舞鶴要港部司令官、第4艦隊司令長官、第11航空艦隊司令長官などを歴任し、太平洋戦争開戦時には海軍航空本部長を勤めた。片桐は対英米避戦派であった。真珠湾攻撃後の戦備促進会議では「南雲部隊の航空主要幹部を配置転換し、搭乗員養成を速やかに行うべき」との意見を述べたが、採用されなかった。マレー沖海戦にて、航空機による攻撃のみでイギリス東洋艦隊のプリンス・オブ・ウェールズ、レパルスを撃沈したことで、近代戦における航空戦力の重要性を立証することになる。二号零式戦闘機の開発を進めたが、一号に比べ出力向上にこだわり航続距離が大幅に低下したため作戦遂行上問題が続発し、前線指揮官より非難が集中した。
軍事参議官を経て、1943年3月、予備役に編入された。その後、航空工業会副総裁となった。
戦後、公職追放の仮指定を受けた。
米沢海軍武官会会員。
うらじゃ
うらじゃとは、岡山県岡山市にて行われている夏祭り、および同祭で行われる音頭、それに使用される楽曲である。岡山県に古くから伝わる鬼神「温羅（うら）」の伝説を元にしたものであり、名称もそれに由来する。全国的には発祥時期に開催ムーブメントとなっていたYOSAKOIの一種として扱われるが、これに分類される他の祭りと比して、異なる点も多い。
現在では、「おかやま桃太郎まつり」のメインイベントとして、8月の第4日曜日とその前日の土曜日に岡山市中心市街地で開催されている。踊りに参加する人が全員、顔に化粧を施すのが特徴である。
うらじゃ 概要
1994年秋に岡山青年会議所を中心に始まる。2001年より岡山市の「おかやま桃太郎まつり」の一環として夏開催となる。
その後、毎年8月の第一の日曜日とその前日の土曜日に岡山市中心部での開催が定着し、現在に至っている。
「踊り」と「化粧」を軸として開催されるこの祭りは、市民自らが中心となりそのほとんどをボランティアスタッフが運営する岡山の地域・文化・歴史に根ざしたストーリー性のある市民参加型の祭りとして、年々その規模を拡大し、市内・県内だけではなく県外からも毎年多くの踊り子が参加する祭りとして岡山のまちに定着している。
うらじゃの表現として“うらじゃ踊り”という表現をされることがあるが、“うらじゃ踊り”という踊りは存在しない。また同じように“うらじゃ祭り”と表現されることも多いが“うらじゃ祭り”という祭りも存在しない。「おかやま桃太郎まつり」という祭りの中の一つとして“うらじゃ”がある。
2024年度実績（岡山市発表）
・登録踊り連77連（約3,200人）
・観客動員約35万人
2023年度実績（岡山市発表）
・登録踊り連69連（約2,800人）
・観客動員約32万人
2022年度実績（岡山市発表）
・登録踊り連52連（約2,500人）
・観客動員約30万人
2009年度実績（岡山市発表）
うらじゃ 目的
“うらじゃ”をきっかけに「郷土の歴史や文化に興味を持つ」ということから「知らなかった歴史や文化を調べ・知る」といった行動を導き、「郷土を誇りに思う心」や「まちを大切にする心」や「人と人との繋がりを大切にする心」を育む活動に繋げ「まちのために行動を起こせる人」の育成を目指している。
うらじゃ コンテンツ
1994年の創設時、踊り子・観客・裏方が一緒になって踊る「総おどり」から始まった“うらじゃ”は、今では市内中心部にそれぞれの特色を出し設けられる「演舞場」や、商店街・市役所筋といった公道を練り歩き群舞する「パレード」、顔や腕などに思い思いの化粧を施す「温羅化粧」など多くのコンテンツを持つ。
うらじゃ 使用される楽曲
楽曲の製作者および振付師は、全員、地元在住の有志。楽曲が収録されたCDは、うらじゃの祭り会場や同振興会事務局で発売されている。
うらじゃ
この祭りのラスト「総おどり」にも使われるメインテーマ曲。
「うらじゃ原曲部門」では、この曲にあわせて創作した舞踊を競い合うコンテストが見せ場でもある。
作詞は永末研。作曲は赤木守。公式振り付けは星野和子。
（現在一般的に踊られている振りは、祭り初期の頃の参加踊り連で踊られたもの）
一部スーパーではこの曲の別編曲替え歌が鰆の岡山の食文化PRソングSAWARAJAとして使用されている。なお、このSAWARAJAは岡山市観光協会（現在の岡山市観光コンベンション協会）が発行したもので編曲・作詞は住宅正人（ちくわ笛奏者として知られる）が行った。
うらじゃ音頭
この祭りのラストに全踊り連参加によって締めくくられる舞踊「総おどり」に使われる曲の一つ。
作曲は平松久、振付は中川雅子（現岡山県議会議員）。作詞者は＊MIZ＊。
結～YUI～
この祭りのラストに全踊り連参加によって締めくくられる舞踊「総おどり」に使われる曲の一つ。
作詞は安井優子。作曲は安井明子。
うらじゃ 表彰
うらじゃでは、以前までは[市役所筋]を会場とした地方車パレードにて原曲部門・オリジナル曲部門に分けられて本審査（これ以外にも各演舞場等で独自の審査が行われている）が行われていたが、2013年（第20回）以降は、演舞内容だけではなく、マナー・モラル等も含めた総合審査という形に変更されている。審査での賞の種類は、各部門で上位より「誉（ほまれ）」「匠（たくみ）」の2種に区分、さらに年によっては特別賞などの授賞実績がある（2015年度 現在）。
高山中継局
高山中継局（たかやまちゅうけいきょく）は、岐阜県高山市に置かれている中継局。
高山中継局 所在地
飛騨高山テレ・エフエム（中継局）
清見IC中継局：高山市清見町夏厩 「東海北陸自動車道飛騨清見インターチェンジ」付近
清見龍ヶ峰中継局：高山市清見町楢谷 「龍ヶ峰」
荘川ダナ中継局：高山市荘川町黒谷 「ダナ高原 高冷地そ菜生産団地」
高根子の原中継局：高山市高根町中洞 「子の原高原」
上宝在家山中継局：高山市上宝町在家 「在家山」
奥飛騨温泉郷平湯中継局：高山市奥飛騨温泉郷平湯 「中部縦貫自動車道（安房峠道路）平湯インターチェンジ」付近
高山中継局 中継局概要
（中京広域圏：岐阜県、愛知県、三重県の3県を合わせた区域。名古屋に本局がある）
高山中継局 歴史
下記に記載していない局については、開局時期は不明。
刈谷豊田総合病院
医療法人豊田会 刈谷豊田総合病院（いりょうほうじんとよたかい かりやとよたそうごうびょういん）は、愛知県刈谷市住吉町5丁目15番地にある医療法人立の病院である。前身は、豊田自動織機が開設した豊田病院である。
刈谷豊田総合病院 概要
刈谷市・東浦町・大府市・高浜市・知立市の4市1町及び、安城市・豊田市の一部を診療圏としている。関連施設として刈谷豊田総合病院東分院、介護老人保健施設ハビリス一ツ木、高浜豊田病院をもつ。地元では「刈総」の名前で呼ばれることが多い。
災害拠点病院に指定されており、年に1回大規模災害訓練が行われている。
医療法人の運営は刈谷市・高浜市とトヨタグループ8社（豊田自動織機・愛知製鋼・ジェイテクト・トヨタ車体・豊田通商・デンソー・アイシン・トヨタ紡織）による。
1956年（昭和31年）6月25日、作曲家の宮城道雄が刈谷駅付近で夜行列車から転落し、当時の豊田病院に搬送された後の朝に亡くなった。
刈谷豊田総合病院 施設
737床の病床を持ち、うちICU6床、CCU4床、夜間救急病床9床、回復期リハビリテーション42床になっている。
診療棟の1階には三菱UFJ銀行と三井住友銀行のATMが設置されている。
中央棟1階にはセブン-イレブンが、2階にはレストラン「フォーラス」が設置されている。
食の安全
食の安全（しょくのあんぜん）とは、食品の安全性、あるいは食事文化や食べ物の食し方も含めた安全性の意味で用いられる言葉である。食の安全性、食の安全問題、食の安全確保といった表現、あるいは食の安全と安心、食品の安全・安心といった表現も用いられる。
食の安全 概要
人は健康に生きるために、呼吸し、食べて、生活を営む。食をめぐる問題は、生存にとってもっとも基本的な問題であり、「食は命である」とも表現される。安全でない食料が流通する社会は人間存在を根底から危うくする。1年365日、毎日とる食事に、安全なものを望むのは当然である。ところが、食の安全に関係する大事件は、過去から現在まで洋の東西を問わず頻繁に発生しており、後を絶たない。
食の安全を考える上で欠かすことができないのは、食品公害を振り返り、その被害と犠牲に思いを馳せ学ぶことである、ともされる。食の安全に関しては、生産・流通・消費のどの一つがつまづいても深刻な事態となりうるのであり、生産者、流通業者、生活者のすべてを巻き込んだ問題となっている。
現代では食生活の環境や文化が、かつての様式から変化し、生鮮野菜・肉・魚を買ってきて調理するだけでなく、加工食品が一般家庭に普及し、また惣菜や調理済みの食材も利用されており、食品が人の口に入る経路・経緯が多様化しているので、食品の安全性を確保することは、以前に比べると複雑で難しい問題となってきている。
食の安全 概要
食の安全の確保のために、必要な仕組み・取り組み方としては、事故後の後処理を行うだけではなく、有毒物質の評価・管理等といった、食の安全に影響を与える要因について、事前にリスク管理を行うことが重要だということが、国際的な共通認識となっている。
しかし、食品中に含有（残留）する規制値は、各国の都合に合わせた値が採用され、ゼロリスクが目的ではなく「リスクを抑え、基準以上の含有で廃棄される穀物を抑制し、飢餓を発生させないための値」として認識されている。
食の安全 食品による危害と健康被害事故
食品に危険なものが入っていれば健康に重大な危害が出る。我々は毎日食べる食事（食品）に関心を持ち、十分に注意をはらわなければならない。
食品によって起こる危害を以下のように区分することが可能である。
食品は口から入り、消化器官で消化吸収されるので、毒物や微生物など危険なものが入っていると、人体にその影響は直接に出てくる。急性のものであれば、一部は、口に入れた時に即時吐き出したり、嘔吐や下痢となって吐き出されることもある。細菌性の食中毒では潜伏期間があり、数時間から数日後に発症する。だが、慢性のものでは徐々に身体に影響（健康被害）が出てくることがある。また、食品事故で命を落とすこともある。
米虫節夫は食品事故のタイプとしては以下のような分類を挙げた。
食中毒の原因・要因は以下の3種類に分けられることがある。
食の安全 食環境
健康的で安全な食生活を送るためには、健全な食をめぐる環境（食環境）が欠かせない。食の安全にかかわる環境は自然環境だけではない。作物や家畜や魚が栽培・採取・飼育・捕獲され、加工・運搬・調理されて、食卓に上がるまでのプロセスが食環境と定義されるべきである。また、行政組織や規格や国際関係なども食環境とされている。
食に関する情報
情報も食の安全を実現するために欠かせない要因である。消費者が食材を手にしつつ直接確認できる唯一の情報は食品の表示（食品表示）である。また、食教育がなければ、消費者の食の安全に対する関心が薄れ、適切な情報も耳に入らない。
食品業者の倫理・モラル
食環境の重要な要因に倫理がある。食品企業が食品を製造するにあたって法令を遵守しようとしているのか、社会的使命をどう考えているのかは、食の安全に直結する。
食の安全 食環境
技術の悪影響
科学技術の「発展」も食環境に変化・影響をもたらす。より安価な食料供給を可能にしている一方で、遺伝子組み換え食品を作り出したり、重金属、PCB、ダイオキシン、環境ホルモンなどの環境汚染を作り出し、食品汚染をもたらしている。
食生活の質
食生活のライフスタイルの変化も食の安全に影響を与えている。
マーガリンに含まれるトランス脂肪酸のように、人の手で精製された異質な脂肪分もある。これは「人体に有害な」脂肪分と見なされており、生命維持に欠かせない各種必須脂肪酸（Essential Fatty Acids）とは何の関係も無い。
食の安全 安全と安心
「食の安全」という表現とともに、日本国内では「食の安心」という言葉も用いられている。《安全》と《安心》の違いが学術的に明確に定義されているわけではないが、およそ以下のように言える、ともされる。
安全：具体的な危険が物理的に排除されている状態
安心：心配・不安がない主体的・主観的な心の状態
このように定義されると、自然科学系の人間などは、つい《安心》を軽視してしまう傾向があるが、そのような態度・判断は間違っている。《安心》の問題が重要視されるのは、個々の人々は社会サービスに依存して暮らさざるをえない状態にあり、状態を自分でコントロールすることができず、全体状況を知ることも困難なためである。一連の不祥事によって不安が発生している。人々の安心を得るためには、システムが安全でなければならないことは言うまでもないが、それだけでは十分ではなく、関係者からシステムが安全である、との信頼が得られていなければならない。《安心》とは安全についての信頼感である。
食の安全 安全と安心
安全と安心の関係については、ISO（国際標準化機構）における定義・考え方が参考になる。ISO8402（1984年）においては「品質保証」の定義は以下のように与えられた。
品質保証とは、品質が確保されているという信頼感を購入者に与えるための計画的・体系的な活動である。
品質保証とは、evidence（証拠）にもとづいて品質が規格に適合していることを示して、購入者の信頼を獲得するための活動である。
ISO9000（1987年〜）においては、《安心》とは、安全の保証である。「安全保証」とは、関係者にそれが安全であることについて十分な信頼感を与えるための計画的・体系的な活動、と言える。
食の安全 歴史
食の安全に関する古い記述としては古代ローマ時代のものがある。それによると、古代ローマにおいて、「ワインの味がおかしい」と苦情を述べる市民たちの人数が増えた時に、調査官にその問題を調べさせた。するとワイン製造者らがワインを（正規の原料だけでなく）アロエや他の薬を使って人工的に熟成させていたことが明るみに出た。また、（古代）ローマのパン屋が、パンに「白い土」と当時呼ばれた炭酸塩や酸化マグネシウムを混ぜたことが発覚し告発された、という記録も残っている。
イギリスにおいては中世の時代まで、社会が農業を中心として成り立っており、人々のほとんどが小さな村で暮らしていたので互いに知り合いであり、食物に混ぜ物をされる危険はほとんどなく、食品は、まずまず健康的で安全だった。ところが産業革命が始まって、人々が農村から街に移り住むようになるとともに、インチキな食品が横行するようになった。ひとたび大きな街ができると、金儲けの為なら道徳や倫理のことを何とも思わないような食品製造業者や商人が集まってきたのである。
1819年には100人以上の醸造業者やその関係者が、黒ビールの材料として、正規の麦芽やホップでなく、様々な代用物を混入した罪で有罪の判決を受けた。
食の安全 歴史
1820年にはイギリスのフレデリック・アークム en:Friedrich Accumが、インチキ食品および料理に入れる毒についての科学的な論文を発表した。タイトルは There is death in the pot 『鍋の中に死がある』である。アークムは、当時のイギリスとしては基本的な食べ物であるパン、ビール、紅茶、ワイン、砂糖菓子、香辛料の多くに混ぜ物があることを科学的に証明した。この論文で最多とされているのはパンへの不正な混ぜ物であり、ロンドンのパン屋はパンにみょうばんを混ぜるという不正を行っていた。そうすれば安い材料でも白くて高級そうに見えるのである。だが、このみょうばんは（毒とまでは言えないにしても）消化不良などを伴った。
食の安全 歴史
食品への不正な物質の混入はありとあらゆる種類の食品で行われていた。例えば砂糖には、銅や炭酸鉛を混ぜるなどということも行われていた。こうした不正があまりに広範囲に行われたので、都市部の住民は健康や生命に深刻な打撃を受けていた。子供たちは混ぜ物を入れたパンや、水で薄めたミルクを口にしていたので、感染症や胃の病気にかかりやすくなってしまった。幼児（子供よりも抵抗力の弱い存在）にいたっては、死亡率は驚くほど高かった。唐辛子などに不正に鉛が混ぜられたために、大人ですら体が麻痺した。影響は短期間では済まず身体に蓄積した。鉛、銅、水銀、ヒ素などの元素が、微量ずつではあっても長期間にわたって人々の体内に蓄積してゆき、多くの人が慢性胃炎になり（慢性胃炎は当時のイギリスの都市住民に蔓延した病気となっていた）、また死にかけたり、実際に死んだりした。
1844年にイギリスで設立されたロッチデール先駆者協同組合が原則に「品質の維持」を掲げていたのは、食品への異物混入によるかさ増しが公然と行われていたことが理由である。
食の安全 歴史
1850年ころ、イギリスの医師で医学専門誌『ランセット』の編集者でもあり、検死官でもあるトーマス・ワクリー（en:Thomas Wakley）は、その仕事柄、数多くの人々が粗悪食品製造業者のせいで死んだり苦しんだりするのを目の当たりにしていた。ワクリーはこの問題に関して徹底的な調査を行うことを要求した。すると、アーサー・ハスル博士 (Arthur Hill Hassall)（ロンドンのロイヤル・フリー・ホスピタルの内科医兼講師）がその調査を担当することになった。この調査のために2400件の試験が行われた。これほどまで多品種の食品について、かつ厳密なやり方で系統だった試験が行われたのはおそらく世界で初である。その試験の結果明らかになったのは、当時のイギリスでは「基本食品を正常な状態で買うことは、ほぼ不可能」という結論だった。そして、その調査によって明らかになった粗悪品の製造や取引にかかわった製造業者や商人たちの名は公表されることになった。（アーサー・ハスルは調査結果を本にまとめ、FOOD AND ITS ADULTERATIONS 『食品とその混ぜもの処理』というタイトルで1855年に刊行した。）
食の安全 歴史
次第にイギリス議会もこの問題（食の安全問題）に注目しはじめ、議会内に複数の委員会が発足した。1855〜56年ごろに、医師、化学者、製造業者、商人などが、（議会で）議員らの前で証言を行った。もっとも、当時のイギリスの政治も（他国、他の時代同様に）腐敗しており、議員らは後援者から献金を受け取ると、後援者にとって都合の悪い法案はことごとく廃案にしつづけていたものだった。だが、食品関連の問題に関してはブラッドフォード毒入り菓子中毒事件で児童など200人が死亡する事件が起きるなどしたことから（幸いにして）そうはならずに済み、1860年に「食物及び薬剤粗悪化防止法」が成立した。それ以後、悪質な製造業者や商人から大衆（消費者）を守る法律がいくつも制定されてゆくことになった。大衆が初めて「鍋の中の死」から法律によって守られるようになったのである。そしてその後、今にいたるまで悪徳業者との闘いは続いている。
19世紀なかごろのアメリカ合衆国においては、牛乳に不正な物質が混入されることが頻発し、1853年1月22日、ニューヨーク・タイムズは DEATH IN THE JUG. 「ジャグの中に死がある」 という記事を掲載。ニューヨーク市内に供給された牛乳の本当の生産量が約680万ガロンであったのに対し、同年の同地域の実消費量は約750万ガロンと推計されるので、結局、差し引き約70万ガロンにもおよぶ、牛乳以外の何らかのインチキの液体が混入している、と指摘された（swill milk scandal 残滓牛乳事件）。この問題はいくつもの新聞で指摘されたにもかかわらず、すぐに解決することができず、解決したのは結局19世紀末期になってからのことであり、乳業における低温加熱殺菌法の導入、牛乳の小口梱包技術（牛乳瓶など）の発明、しっかりした規制方法の確立を待たねばならなかった。
食の安全 米国における問題と対応
食品の工業製品化により、加工業者の安全意識の欠如といった問題が発生している。
他には、病原細菌汚染の摘発が多く、次いで重金属汚染が多い。これは、家畜等の屎尿の未処理や工業による土壌汚染によるもので、環境汚染と食の安全は密接に繋がっていることを示している。
米国の輸出入食品に対する対応等
2007年には中国から輸入する食品の安全性が新聞で取り上げられたが、そもそも輸入食品が増加する中で、検査機関の人数が少なく、体制の不備が指摘されている。食品医薬品局(FDA)の検査員は、全米で700人しかおらず、以前と比べて人数が減少している。輸入食品全体に対する検査数の割合は、10年前の8.0%→0.6%まで低下している。
輸出食品については、残留農薬の問題が指摘されている（ポストハーベスト農薬も参照）。
米国での事件
残滓牛乳事件
トリプトファン事件
食の安全 EUの対応
2000年代に入り、EUは生産現場から食卓に到るまで、一貫した食品安全システムの構築を目指している。生産・流通業者に対しては安全性に関する規制を設け、規制を守ることを義務づけるとともに、EUも監視する体制を取っている。
域内の安全性については、病原細菌汚染の摘発が多く、次いで重金属汚染が多い。米国同様、環境汚染による影響である。
EUの輸出入食品に対する対応
EU領域外から輸入される食品に対しても、EU内と同様の体制を求めているが、EU勧告を満たしている国は無い。
2013年には、牛肉を使用したとされる食品に、馬肉が混入していることが発覚した馬肉混入問題が発生した。
食の安全 日本における問題と対応
戦後になって、公害に対する認識が高まり、富山県神通川流域で1910年代から発生していたイタイイタイ病が問題視された。原因は上流にある三井金属神岡工業所が川に流した金属廃液にカドミウムが含まれており、下流域の田畑を汚染、そこで収穫されたコメなどの作物や飲み水を利用した人々の骨がゆがんだり、ひびが入ったりした（神通川流域では1998年にもカドミウム腎症が多発した、という）。その後、水俣病などとともに四大公害病に数えられるようになった。
戦後の配給体制に対して、1948年には奥むめおらによる主婦連合会が発足し、消費者運動が始まり、不良品の配給などに対して抗議運動が起こるようになる。1951年（昭和26年）、配給米のビルマ産米の3分の1がカビに汚染された黄変米だったことが発覚する黄変米事件が発生。
1955年6月（昭和30年）森永ヒ素ミルク事件が発生。森永乳業で製造された粉ミルクに多量のヒ素が含まれていた。死者131名。患者数12,159名（昭和31年2月時点）。
1956年5月（昭和31年）熊本県で水俣病が発生。チッソ水俣工場の排水により汚染された水俣湾の魚介類を食べた住民に食中毒被害が生じた。死者157名、患者968名（昭和51年4月時点）。
食の安全 日本における問題と対応
1965年6月(昭和40年）、新潟県で第二水俣病（新潟水俣病）が発生。昭和電工鹿瀬工場の排水に、アセトアルデヒド合成を行う際の有機水銀が含まれており、それによって汚染された川魚を食べた人々に被害が生じた。死者33名、患者数625名（昭和51年3月時点）。
1968年3月（昭和43年）カネミ油症事件が発生。死者28名、患者数1,283名。
高度経済成長の時期になると、様々な消費者問題が起きる。1960年には牛肉大和煮の缶詰の中身が当時安価だった鯨肉や馬肉であったことが発覚した「うそつき缶詰事件（にせ牛缶事件）」が発生、主婦連合会が問題視し、1962年には不当景品類及び不当表示防止法立法の契機となった。
1968年に消費者保護基本法が制定され、ようやく産業優先の考え方から消費者優先の原則へと移行し、消費者保護の基本的方向が示されることとなった。また、1970年には消費生活センターが開設された。当時、消費者の最大の関心事は食品の安全性であった。当時、牛乳のBHC汚染、発がん性が問題となったフリルフラマイド（AF2）やチクロなどの食品添加物、魚の水銀汚染などの問題が発生していた。
1970年〜79年までに寄せられた相談の件数でも食料品の相談が1位を占めている。食品添加物や健康食品などに関する相談が多かった。
食の安全 日本における問題と対応
昭和60年代（1985年〜）になると、消費生活が多様化・複雑化し、消費生活センターへの相談としては、住居品、教養娯楽品、保健衛生品などの相談件数が増加し、食料品の問い合わせ件数は3位になった。ただし、食料品の相談件数はほぼ横ばいで、減ったわけではなく、他の問い合わせが増えた。
1990年、埼玉県浦和市の幼稚園でO157食中毒事件が発生。死者2名、患者268名。
1996年5月（平成8年）、岡山県邑久郡邑久町の学校給食でO157食中毒事件が発生。死者2名、患者数468名。
1996年7月、大阪府堺市の学校給食で堺市学童集団下痢症が発生。死者2名、患者数6,309名。
1998年7月（平成10年）和歌山県和歌山市のある地区での夏祭りに出されたカレーライスに毒物が混入され死者が出る事件（和歌山毒物カレー事件）が発生。死者4名、患者67名。
1998年8月（平成10年）長野県須坂市でウーロン茶に毒物が混入され死者が出る事件（長野青酸ウーロン茶殺人事件）が発生。死者1名、患者1名。
2000年7月、大阪府大阪市の雪印乳業大阪工場で生産された低脂肪乳によって食中毒（雪印集団食中毒事件）が発生。死者1名、患者数14,849名。
食の安全 日本における問題と対応
2000年7月、「農林物資の規格化及び品質表示の適正化に関する法律の一部を改正する法律」（通称、改正JAS法）が成立（2001年4月1日施行）。内容としては食品の表示について次の改良点を含んでいた。
JAS法改正されによって、すべての生鮮食品に原産地表示が義務づけられた後も偽装表示が後を絶たず、輸入肉を「鹿児島産」と表示するものや、輸入肉を8割も混入しているロースハムやベーコンを「国産」と表示するもの等々が後を絶たなかった。そのため、消費者は食品表示を信頼することができなくなったともいわれる。
2001年（平成14年）9月、日本でもBSE（牛海綿状脳症、狂牛病）が確認された。10月、肉骨粉の製造・出荷・輸入が停止され、在庫分は焼却処分する方針が日本政府によって打ち出された。政府はまた屠殺牛の全頭検査の対策をとった。消費者の多くは狂牛病はヨーロッパでの出来事で、日本では発生するとは思われていなかったので、非常なショックを憶えた。
食の安全 日本における問題と対応
2002年、日本政府の牛海綿状脳症対策の「国産牛肉買い上げ制度」を悪用し、輸入肉を国産と偽装し助成金を詐取する詐欺事件が相次いで発覚した（牛肉偽装事件）。1月、雪印食品関西ミートセンターで偽装牛肉事件が発覚、その後の調査で関東ミートセンターや雪印食品本社のミート営業調達部でも同様の偽装が見つかった。詐欺容疑で一斉捜索を受け、その後は雪印食品は解散に追い込まれることになった（偽装と判明した量は約30トン）。6月、福岡市に本社を置く食肉加工会社が、輸入スジ肉を国産肉に偽装し、制度を悪用して不正な利益を得ようとしていたことが発覚した（偽装と判明した量は120トン余り）。8月、日本ハム（株）の牛肉偽装が内部告発によって発覚した。同社は、売上高が75%減少した。
同2002年、BSE問題に関する調査検討委員会が報告書を提出。
2003年5月、食品安全基本法が制定された。
2003年7月1日、内閣直属の食品安全委員会が発足。
食の安全 日本における問題と対応
獣肉を生で食べることが流行した結果、2007年に生レバーによる食中毒発生。2011年、焼き肉チェーン店で生牛肉料理「ユッケ」による食中毒で5人が死亡（フーズ・フォーラス#ユッケ集団食中毒事件を参照）。翌2012年、牛の生レバーの提供は禁止された。ところが2013年に京都府八幡の焼肉店が隠れて客に生レバーを提供していたことで経営者が逮捕された。2014年にも、京都の焼肉店が裏メニューまで用意して当局から隠れて客に生レバーを提供していたことで店長が逮捕された。
2024年、小林製薬の紅麹サプリメントの摂取による健康被害事件。
企業が食品の安全に関してどのような問題を引き起こしてきたかについては、上記の歴史を参照のこと。
企業側は、様々な身勝手な理由で、表示偽造(偽装表示)を行うことがある。
2009年から企業関係者が委員となっている運営されている民間団体の食品表示検定協会によって食品表示検定が行われている。
飲食店など外食産業では、多くの店でコスト削減のために安い輸入食材が使われている。その中で、比較的安全な日本産の食材を使う動きがある。日本産の食材を使うと費用が上がるが、「安全のための必要なコスト」だとしている。
なお、外食産業における商品の原産地表示については、表示を求めるガイドラインはあるが、義務とはなっていない。
食の安全 日本における問題と対応
「BSE問題に関する調査検討委員会報告」（2002）においては以下が「行政対応の問題点」として指摘された。
現在の所管省庁は、農林水産省と、厚生労働省。また、全体のリスク管理を行う組織として、食品安全委員会（内閣府に設置）が置かれている。また、2002年6月11日より食品安全を担当する国務大臣が置かれている。詳細は内閣府特命担当大臣（食品安全担当）、内閣府特命担当大臣（消費者及び食品安全担当）を参照。
施策としては、農薬対策として残留農薬等に関するポジティブリスト制度、消費者の食品への信頼を増すための対策としてトレーサビリティの導入や、原料原産地表示の推進などを行っている。しかし、この原産地表示が「日本」とされていても実際は「中国産」等の産地偽装や、原産地表示を拒む企業の問題もある。
2008年8月10日、太田誠一 農林水産大臣は、「日本国内は心配ないと思っているが、消費者がやかましいから、さらに徹底していく。」と消費者を軽視するような問題発言を行った。
食の安全 日本における問題と対応
消費者は国民経済における最大の集団であるにもかかわらず、組織化されていなかったため、事業者に対して発言する力を持たず、意見も聞いてもらえず無視されるというような弱い立場に長らく立たされていた。企業が製造した商品の欠陥により消費者に被害が発生しても、消費者側から損害賠償を申し立てることは実際上非常に困難であった。しかし、1960年代に公害問題などを背景に食品の安全性への意識が高まり、政府も産業優先から消費者優先へと政策の基本方針を変更していくようになった（#歴史参照)。
消費者の健康に対する関心は高く、消費生活センターに寄せられる食品成分の問い合わせとしては、味噌汁の塩分や清涼飲料水の糖分やカルシウム、ビタミン、食物繊維、オリゴ糖、DHAなどについてのものが多い。
2007年に偽装表示の問題が相次いだ結果、価格よりも原材料等の表示を注視するようになったとも報道されている。
消費者には、国や自治体が消費者の権利を擁護するための法的、行政的なシステムを完備することを要求する権利があり、また消費者は日本政府に対して食品衛生法を整備し、食品衛生行政体勢を完備することを要求する権利を持っている。しかし、消費者が偽装表示を見破ることは不可能に近い。そのため政府が法的制度等を完備して、消費者を守るほかはないのである、とも言われる。消費者の食の安全が守られることを要求する権利は、食品の安全性確保のためのシステム形成のために必要な重要な権利である。
消費者には様々な権利がある。ただし、その権利はただ事態を傍観していると、自然に与えられるといった性質のものではないので、消費者の権利を守るために、自発的に闘ったり努力したりすることが、消費者の責務だと考えられるようになってきている。消費者も積極的にリスク・コミュニケーションに参加しなくてはならない、とも言われる。
多くの消費者が日本産を求める傾向があるのは、リスクを低減させるため、および安心の追求である。ただし、中国産に安全性に問題のある食品が多数存在した事実が、日本産の安全性を100パーセント保証するものではないことは当然であるが、特に日本では信仰にも似た国産への傾倒が顕著である。これはマスコミによる過剰な報道や、日本人独自の特性が関係していると考えられている。
日本産の食品も、生産段階及び小売段階で安全性を損なう危険性が多分にある。また、過去にも多くの事故が判明している。生産段階では、農家による無許可農薬の使用や、農薬の規制を破るといった行為がある。小売段階では、要冷商品の非冷販売や偽装表示などが行われる危険性がある。例えば、2007年には27都道府県で、表示偽造が発覚した（産地偽装も参照されたい）。
かつて、四国のシイタケを栽培する農業団体が中国産と国産の残留農薬を比較分析したところ、明らかに国産シイタケの方が数値が高かった。この団体は、この結果を公表しなかった。根から浸透させるタイプの殺虫剤であるオルトランは、葉菜への使用は禁じられているにもかかわらず、実際には多くの農家で常識的に使われている。
残留農薬やポストハーベストなど、ほか、遺伝子組み換え作物やクローン食品についても問題や疑義が指摘されている。
食の安全 各国における輸入国別の食品違反件数
出典：2007年9月4日号 週刊エコノミスト
食の安全 放射能と食の安全
ベラルーシはチェルノブイリ原子力発電所事故によって国土が放射性物質を含んだ雲に襲われ現在でも国土の23%が放射能汚染地帯となっている。その汚染レベルは日本の福島第一原子力発電所事故で設定された警戒区域から計画避難区域とほぼ同等である。チェルノブイリ事故では住民に様々な健康被害が出た。ベラルーシでは、チェルノブイリ原発事故から25年の間に、放射能が関連する食の安全確保について様々な体制や制度が構築された。それは次の3つを柱とするものである。
食品に対する何段階におよぶ検査体制
食品に含まれる放射性物質に関する厳しい基準
安全な食品を作るための、生産者に対する技術面・財政面での支援
ベラルーシでは生産・流通・販売、それぞれの現場で放射性物質の測定が常に行われている。食品検査場（室）はベラルーシの全国860か所に設置されており、全国で年間1100万回検査（調査）されている。食品を買った一般消費者（買い手）が、自分が買った食品をこうした（食品市場・マーケットなどに併設されている）検査室に持ち込んで検査することもでき、しかも検査は無料で、消費者自身が自分の眼で安全を確かめることもできる（自分の眼で計器の数値を見ることもでき、安心できる）。
食の安全 放射能と食の安全
一例を挙げると、（ベラルーシでは人々が日常的に買い物をするのは食糧品市場で、それは日本のスーパーマーケットにおおよそ当たるわけであるが）食糧品市場でも、国が定めた基準値以下であるという証明書が無いと食品を販売してはいけない、と定められている。検査が具体的にどのように行われているか解説するために、食品をひとつ挙げその検査法を紹介するために木の実の例を挙げる。ベラルーシの人々は（ちょうど日本人と同じように）木の実やキノコなどの森の幸も栄養源・食材としているが、それらにも常にしっかりと検査が行われている。検査方法としては、まず（測定に恣意性が入り込まないように）食品が入っている各箱の外部から放射線測定を行いそれぞれ放射線レベルがほぼ同じであることを確かめ、箱の中のさまざまな部分から無作為に実を選び、重量を量り、放射線測定器にかけている。市場は基本的に検査装置や検査室を備えているのである。この検査の場合でも、検査に要する時間はおよそ10分で済む。
基準値については、1992年・1996年・1999年と次第に厳しい値に設定してきており、2011年現在は1999年に定められたものが用いられており、それは次のようなものである。
例えば放射性セシウムに関しては
食の安全 放射能と食の安全
飲料水: 10Bq/L
牛乳および乳製品:  100Bq/L（100Bq/kg）
牛肉（牛の肉）、羊肉（羊の肉）、およびその加工品 :  500Bq/kg
豚、鶏、およびその加工品 : 180Bq/kg
野菜 :100Bq/kg
ただしジャガイモは 80Bq/kg
果物 : 40Bq/kg
※「Bq」はベクレルという単位である。
次第に基準値を厳したが、基準値を超えてしまう汚染食品の数は減ってきており、それは検査結果をもとにしたベラルーシの生産現場の努力・対策のおかげであり、悪い値が出たら、生産過程のどこが悪かったのか原因を究明したり、汚染程度の大きい土地ではその影響の出にくい作物を選んで植えるなどの対策をとっているのである。
現場で常にまめに測定できるように、ベラルーシでは簡易な放射線測定器がこの25年の間に開発されてきた歴史があり、日本に比べるとはるかに安価で販売されている。そして政府の予算も使って、市場、生産組合、学校などが購入している。検査員の数を確保するために、もともと他に仕事を持っている人々でも国の定めた一定の研修を受けることで放射性物質の測定を行う実際的・実践的な体制にして、細やかで速い検査体制を実現しているのである。
食の安全 放射能と食の安全
では、なぜベラルーシでは汚染地域での居住やそこで採れる食品の流通を一律禁止にせず厳格な検査体制を確立することになったのか？ というと、国土に対する放射能汚染地域の面積割合が高かったこと（ロシアよりもむしろ高かったこと）、ベラルーシの農業を支えていた肝心の地域（南部）が放射能汚染されてしまったこと、などの理由があり、ベラルーシとしてはこの汚染地域をまるまる全て放棄してしまうわけにはいかず、しかたなく、汚染された土地の中でどのように安全に暮らすのか、真剣に向き合わざるを得なくなった、という。
ウクライナでも、甚大な原発事故の経験としては、1986年に旧ソ連で起きたチェルノブイリ原発事故がある。同事故の影響で、内部被曝により病気が多発しているという、この貴重な経験を生かすことが必要である。「チェルノブイリ救援・中部」の河田昌東理事は20年以上にわたり救援活動を行ってきたが、事故後10年経った1997年に内部被曝を踏まえて見直したウクライナの食品基準にならい日本の暫定規制値も見直すべきである、と提案している。以下にその暫定規制値を示す。
ウクライナの食品基準（食品中に含まれる放射性セシウムの基準）
食の安全 放射能と食の安全
飲料水 : 2ベクレル
パン : 20ベクレル
ジャガイモ : 60ベクレル
野菜 : 40ベクレル
果物 : 70ベクレル
肉類 : 200ベクレル
魚 : 150ベクレル
ミルク・乳製品 : 100ベクレル
卵（1個） : 6ベクレル
粉ミルク : 500ベクレル
※ ウクライナは内部被曝を重視して1997年に基準を改定している。ウクライナの食品の放射能基準を参照。
日本の行政の対応
1986年のチェルノブイリ原子力発電所事故を受け、日本では同年に輸入食品中の放射能の暫定限度を定め、食品中のセシウム134と 137由来の放射能濃度は370Bq/kg以下とした。
日本の輸入停止事例
日本が過去に基準値を超えたとして1989年（平成元年）以降、税関にて発見され積み戻しを指示した食品と、日本国内で検出された植物の放射線量の比較一覧を挙げる。なお、1988年までにも、39件合計約160トンの農産物が暫定限度を超えたため、税関にて積戻しを指示されている 。
事故後の食の安全に関する識者の見解
食の安全 放射能と食の安全
日本の福島第一原子力発電所事故の放射線汚染に関する食の安全確保、ということに眼を向けるならば、日本の場合、チェルノブイリやベラルーシの先例・経験があるので、（人類が未経験という）知識ゼロの状態から組み立てるというような困難は無いのであり、チェルノブイリやベラルーシでの経験の蓄積から学べばよいのであり、また、ベラルーシは経済的には日本よりもはるかに弱者であるが、そういった国ですらしっかりと安全確保体制を実現できたのであるから、日本でも彼らの経験をとりいれてそこに日本の技術を組み合わせれば、日本には日本にあった放射能対策が必ずできるはず、といった内容のことをNHK解説委員の石川一洋は2011年11月に解説した。
なお、ベラルーシは地産地消（地元の食糧をその土地で食べること）の割合が多く、また国民が自分の別荘地で自ら食料を栽培しているのに対し、日本の場合は加工食品の流通割合が多いので、どこで検査するのか、どこを抑えればよいのか、という点では異なるシステムが必要でしょう、といったことを同NHK解説委員は指摘した。
→詳細は「福島第一原子力発電所事故の影響 § 食品中の放射性物質に対する規制」を参照
食の安全に関する行政の実際の対応
福島第一原子力発電所事故以降、2012年3月末まで暫定規制値を通知に基づき食品衛生法の規制対象として準用してきたが、食品衛生法の下位法令にあたる乳及び乳製品の成分規格等に関する省令および食品、添加物等の規格基準が改正され、乳及び乳製品の成分規格等に関する省令に基づきセシウム134およびセシウム137を規制の対象とする省令が新たに整備されたことにより、2012年4月1日から食品中の放射性物質に対する規制が法的に食品衛生法の下に行われることとなった。
規制の具体的な数値基準および詳細ならびに経緯は福島第一原子力発電所事故の影響の項を参照されたい。
米国では飲料水の最大汚染基準として、ベータ線およびガンマ線の摂取量を年間4mレム（すなわち40マイクロシーベルト）以下とするよう定めている。放射性ヨウ素、および放射性セシウムはこれに該当する。
1986年のチェルノブイリ原子力発電所事故当時の食品中の放射性物質に対する暫定限度は370Bq/kgであった。
1986年に起きたチェルノブイリ原子力発電所事故では、EC(現EU)の放射能残留基準は、乳幼児食品で370Bq/kg以下、一般食品で600Bq/kg以下であった。
W55T
W55T（だぶりゅーごーごーてぃー）は、東芝および東芝モバイルコミュニケーション社（現・FCNT）によって開発された、auブランドを展開するKDDIおよび沖縄セルラー電話の携帯電話である。
W55T 特徴
発表時の2007年11月当時、CDMA 1X WINの機種で最も薄い9.9mmという奥行が最大の特徴。なお、au用の全端末の中でもC405SAと並んで最薄である。
LISMO（LISMOビデオクリップを含む）対応およびGPSを搭載した端末でも最薄で、2008年にドコモ向けのP705iμ（奥行9.8mm）が発売されるまでは、カメラ付折りたたみ式端末としても全キャリア中奥行が最薄である。
その薄さに加えて、本体の大きさが一般的なクレジットカードなどのサイズとほぼ同じであることから、「CARD SIZE SLIM」をキャッチコピーとしている。
そのため本体の色名も、クレジットカードを連想させるような～カードというものとなっているが、EZ Felicaには非対応となっている。
W55T 特徴
超極薄設計のためワンセグには非対応でEZ FeliCaやEZ FM、さらに同社のEV-DO対応機種を除く既存の1X WIN対応機種のお約束と言える技術である3Dグラフィックアクセラレータ「MOBILE TURBO T4G (TC35285) 」、及び「Hello messenger」などはこの機種より搭載されていない。（Hello messengerについてはW55Tに限らず、2007年秋冬モデル以降の端末はW53Sを除き採用打ち切りとなった）本端末の充電は1X WINを含むCDMA 1X導入以降の歴代au向け端末としては初めて、ACアダプタを本体のコネクタに直接挿すことのみが充電の手段となっている。端末自体に充電スタンド用の給電用の接点は装備しておらず、充電用スタンドは付属品およびオプションに関わらず用意されていない。ちなみに、この機種のベースとなった機種は、同社のCDMA 1X端末であるA5529Tであり、同社製のEV-DO Rel.0／KCP対応機種としては最終機種となっている。
W55T 機能
折りたたみ式の超薄型機種としては高画質な196万画素カメラを搭載し、データフォルダ容量も100MBと大容量である。ただし、2007年に発表/発売されたCDMA 1X WIN機種（W51T、W52T、W53T、W54T）の中では最もスペックが低い。
日本現代詩歌文学館
日本現代詩歌文学館（にほんげんだいしいかぶんがくかん）は、岩手県北上市にある日本で唯一の詩歌専門の文学館。事業主体は北上市。管理・運営は日本現代詩歌文学館運営協会。
明治以降の日本の詩・短歌・俳句・川柳の書籍（作品集、評論集、研究書など）や雑誌など、詩歌に関連するものを、作者の有名・無名を問わずに収集、保存し、閲覧に供しているほか、テーマを設けた年間展示や井上靖の記念室、俳人山口青邨の移築した居宅を見ることが出来る。また、1986年より詩歌文学館賞を設立。以降毎年、詩･短歌･俳句3分野それぞれに表彰を行なっている。
初代名誉館長は井上靖（小説家）。初代館長は太田俊穂（郷土史家）、二代目扇畑忠雄（歌人）、三代目は篠弘（歌人）、現館長は高野ムツオ（俳人）。
日本現代詩歌文学館 詩歌文学館賞
前年1年間の詩・短歌・俳句の作品集から最も優れたものを表彰する賞で、名誉館長井上靖の提唱によって1986年に創設された。選考結果は集英社の文芸誌「すばる」6月号に掲載され、5月下旬に詩歌文学館にて贈賞式が行われる。
「詩歌文学館賞」　受賞者・受賞作一覧
デススマイルズ
『デススマイルズ』は、ケイブ製のアーケードゲーム。ジャンルは横スクロールシューティングゲーム。2007年10月19日稼動開始。
デススマイルズ 概要
プロギアの嵐以来、2作目の横スクロールシューティングである。元ケイブ社員であり漫画家の井上淳哉が、「グラフィックプレジデント」という肩書きで開発の中心に迎えられた。
井上淳哉により書かれた企画書には『エッセンシャルスマイルズ』というタイトル案があったが、販社にその企画書を持ち込んだ池田恒基が勝手に現在の形に変更。理由は「そのシャンプー的な名前がイヤだった」ため。
2007年7月、開発中の名称である『デスロリータ』が非公式発表、9月開催のアミューズメントマシンショー2007において正式発表。そしてハロウィン間近の10月中旬、全国のゲームセンターで稼動が開始された。
2008年10月10日にはバージョンアップ版である『デススマイルズ メガブラックレーベル』が稼動（生産枚数については公表されていない）。プレイヤーキャラクターに沼地ステージのボス「サキュラ」が追加、また各ステージの難易度に「レベル999」が追加された。さらにエクストラステージとして「水晶神殿」が、特定の条件を満たすことで出現する真ボス「ブラッディージルバ」が追加されている。
デススマイルズ 概要
2009年4月23日、ケイブのXbox 360初参入作品として、様々な追加要素を盛り込んだXbox 360版が発売された。
2011年7月7日、新規要素を追加した『デススマイルズ for iPhone/iPod touch』を配信開始。
『ケイブシューティングコレクション』にも収録。2013年3月28日発売。
同じケイブからスマートフォンアプリとして展開している『ゴシックは魔法乙女〜さっさと契約しなさい!〜』とは世界観を共有している。
デススマイルズ ストーリー
現世界から異世界の国「ジルバラード」に迷い込んでしまった少女たち。異世界に迷い込んだことで特殊な魔法能力を得た彼女らは、ディオールという名の老人によって保護され、その能力の貢献によって人々は平和に暮らしていた。しかし、突然伝説上の魔物が各地に出現し人々を襲うという事件が発生、平穏は引き裂かれた。ディオール家の少女たちは国王を通じてディオールから魔物退治の命を受け、地獄と化した世界に舞い降りる。
デススマイルズ 特徴
Aボタン、Bボタンで左右へショットを撃ち分けるシステムを採用しており、敵配置は画面全体を利用した様々な配置がなされている。
本作ではプレイヤー側からステージの順番・難易度を任意に決定することができる（システムの詳細は#ステージ構成を参照）。
プロデューサーの浅田誠をはじめとする、開発者側は本作について「本作は弾幕ではない（でもちょっとは弾幕あったかもしれません）」と発言していたり、逆に「弾幕カオスを楽しんで欲しい」との発言もあり一定しない。
本作ではグラフィックプレジデントとして井上淳哉が製作に参加している。
本作において全体的な世界観作りの題材として選ばれたのはゴシックホラーである。背景として使われているのは夜の墓場や満月の下の古城など、おおむね定番に則ったものであり、井上グラフィックプレジデントは「使い古されたジャンルだがそこに逆に斬新さを感じた」と語っている。
BGMの作曲は、ベイシスケイプの並木学が参加。エレキギターとチャーチオルガンを中心とした楽器構成、コーラスをBGMに取り入れる、クラシック音楽のアレンジを使用するなど、様々な作曲手法が用いられている。
稼動後、メーカー側から順次公開されるコマンドをゲーム中に入力することによって追加要素が開放される。「デススマイルズ メガブラックレーベル」では追加要素を加えた上でデフォルトとなっている。