九州電灯鉄道 沿革
1911年10月22日付で山口県豊浦郡長府町（現・下関市）に資本金5万円にて設立。藤永恒太郎が社長を務め、堀三太郎（九州電灯鉄道相談役）が大株主であった。開業は1914年3月で、供給区域は豊浦郡長府町ほか15村。当初は火力発電（長府発電所・出力40キロワット）を電源としたが1915年（大正4年）6月より馬関電灯（後に九州電灯鉄道）からの受電に切り替えていた。買収時の資本金は20万円。
彦島電気株式会社
1912年12月20日付で山口県豊浦郡彦島村（現・下関市）に資本金20万円にて設立。離島彦島での電気事業を目的に三井忠蔵を社長として発足し、1914年7月に開業した。長府電灯と同様に開業時の電源は火力発電（彦島発電所・出力50キロワット）であったが、1917年8月より九州電灯鉄道からの受電400キロワットへと切り替えた。合併時の資本金は50万円。
以上のように成立以来相次いで合併・買収を繰り返した九州電灯鉄道であったが、博多電灯軌道と九州電気が合併する際に問題となった、同じ福岡の路面電車事業者博多電気軌道の合併については失敗した。同社が九州水力電気と合併したためである。
博多電気軌道の合併については、九州電灯鉄道成立前の1912年4月から協議が行われていた。6月に合併条件で両社合意に達するが、博多電気軌道の株主が合併条件に不満を持っているのを察知した九州水力電気が介入し、より有利な合併条件を提示して博多電気軌道に合併を勧誘した。このことから7月17日に博多電気軌道は九州水力電気との合併を役員会で決定する。その後九州電灯鉄道側は麻生太吉の調停で巻き返しを図り19日には合併仮契約の締結に漕ぎつけるが、翌日に開かれた博多電気軌道の大株主会は九州水力電気との合併を支持。これを受けて21日の博多電気軌道役員会は九州電灯鉄道との仮契約締結を撤回し、改めて九州水力電気との合併を決定した。そして同年11月、博多電気軌道は九州水力電気に合併された。
博多電気軌道を合併した九州水力電気というのは、大規模水力開発と長距離送電技術を組み合わせ筑後川・山国川において水力開発をなすべく1911年に設立された電力会社である。1913年に当時九州最大の出力1万2000キロワットを擁する女子畑発電所（大分県）を完成させ、翌年より北九州方面への送電を開始した。その一方で九州水力電気は北九州に並ぶ九州北部における需要地である福岡市への進出を目論み開業に先立って博多電気軌道を合併、同社が保有していた福岡市とその周辺町村における電気供給権を継承した。こうして九州水力電気は九州電灯鉄道の地盤である福岡へと割り込む足がかりを得た。
九州水力電気の福岡地区に対する供給権は、既存の九州電灯鉄道の架空配電線による供給と混乱しないよう地下配電線によるようにとの条件付で逓信省より認可されていた。これを踏まえ1913年春より九州水力電気は地下線の工事に着手。九州電灯鉄道よりも安価な電気料金により短期間のうちに需要家を獲得し、6月末までに2万2千灯の供給申し込みを集めた。これに対抗して九州電灯鉄道側も料金を同水準に引き下げたものの、こうした両社の競争は市外在住の両社株主には好ましいものではなく、紛争を根絶してなおかつ重複投資を避け余剰電力が活用できて多大な利益があるなどとして両社の合併を推進する動きが生じた。そして11月には両社の間で合併に関する申し合わせが取り交わされるに至った。
合併に関する申し合わせにより、両社間の合意のない料金の値下げ・割引を禁止した上で、九州水力電気は地下配電線工事を停止する代わりに同工事施行済み地域（地下線区域）における九州電灯鉄道の供給権ならびに配電設備を電灯1灯につき10円で譲り受けることとなった。これに基づき九州水力電気は地下線工事を停止している。しかし合併交渉については、九州電灯鉄道の方が当時業績が優れていたことから合併条件をめぐって合意が成立せず、1916年（大正5年）冬になって決裂した。
結局その後も合併が実現することはなかったが、地下線区域に関する問題は残り、1919年（大正8年）3月になって九州水力電気が九州電灯鉄道に対して地下線区域の営業権譲渡を要求して裁判を起こした。この問題は東邦電力となった後まで続き、1923年（大正12年）に裁判が九州水力電気の勝訴で確定したのを受け、当時の逓信大臣犬養毅の裁定で翌年6月、申し合わせどおり九州水力電気が地下線区域の営業権を東邦電力から購入するもののそのまま東邦電力へと経営委託する、という条件で和解をみた。
彦島電気合併直後の1920年3月30日開催の臨時総会にて、設備の拡張のため一挙に倍額以上の増資を行い資本金を5000万円とした。この後戦後恐慌が発生するが、需要増加のペースが鈍ることはなく、おおむね経営に影響はなかった。
1921年（大正10年）12月23日、九州電灯鉄道社長の伊丹弥太郎と同社常務の松永安左エ門は、それぞれ関西電気株式会社の社長と副社長に就任した。この関西電気という電力会社は、九州電灯鉄道相談役の福澤桃介が1914年以来社長を務めていた愛知県の電力会社名古屋電灯と、奈良県の電力会社関西水力電気が1921年10月に合併し成立したものである。成立当時資本金は6914万9650円で、本社は愛知県名古屋市にあり、名古屋電灯時代から伊丹・松永と交代するまで福澤が社長、下出民義が副社長であった。
名古屋電灯（関西電気）は福澤の本拠のようになっていたが、伊丹・松永と交代して経営からほぼ退いた。松永は後年の回想で、福澤は名古屋の政財界との折り合いが悪く、その上事業では需要急増に伴う供給力不足で停電が頻発して市民の不満を買っているような状況で行き詰っており、名古屋電灯と関西水力電気を合併しても打開できるよう状況ではないことから松永が「ピンチヒッター」として関西電気に移ったと書いている。福澤は以後、名古屋電灯から派生した大同電力の経営に専念した。
関西電気の社長・副社長に伊丹と松永が就任した時点で関西電気と九州電灯鉄道の合併は内定しており、1921年12月25日、両社の間で合併仮契約が交わされた。松永によると両社の合併は関西電気の窮状打開策であったという。合併について九州電灯鉄道の一部株主からは、合併の動機が松永の私情に基づくものであり、また九州水力電気などとの合併による九州の電気事業統一という目標の放棄である、との批判が出たが、松永は九州の電気事業統一は直ちに実現するようなものではなく、中央の株式市場で募集できる関西電気と合併するならば地方的企業から脱皮でき資金調達の面で有利である、と反論し合併を主張した。翌1922年（大正11年）1月12日、両社の株主総会で合併が承認された。合併条件は、存続会社を関西電気として資本金を5000万円増資し、解散する九州電灯鉄道の株主に対して同社株式1株につき関西電気株式1株を交付するというものであった。
1922年5月31日、逓信省より関西電気・九州電灯鉄道の合併認可が下りる。同年6月26日、関西電気にて合併報告総会が開催されて合併手続きが完了し、同日をもって九州電灯鉄道は解散した（7月5日解散登記）。この合併によって、関西区域とそこから地理的に大きく隔てられた九州区域を加えた、計12府県を供給区域とする巨大で特異な電力会社が成立。合併同日の株主総会をもって関西電気は東邦電力株式会社に社名を変更し、あわせて本社を東京へ移転している。九州電灯鉄道は解散したものの、この新会社・東邦電力の首脳陣は引き続き伊丹が社長、松永が副社長を務め、専務に田中徳次郎が加わるなど、旧九州電灯鉄道の経営陣が主体であった。以後、東邦電力は1942年（昭和17年）に解散するまで、業界大手「五大電力」の一角として活動することになる。
会社設立時（1896年）から関西電気（東邦電力）成立直前の1921年までの期別業績の推移は以下の通りである。決算期は毎年5月（上期）・11月（下期）の2回。なお支出には減価償却金を含まない。