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ハードディスクドライブ 問題点
ハードディスクドライブの寿命を延ばす方法は色々いわれている。例えばディスクが回転を続けていると発熱し劣化を促進するため、冷却などによって温度を下げることが好ましいとされているが、方式によっては取った手段が逆効果になる場合もある。また、3.5インチタイプに多い電源断時にヘッドがディスク上で停止する製品は、起動と停止を繰り返すとヘッドの磨耗や微粒子による悪影響が生じやすく、PCの起動中はHDDの電源を切らない設定がよいとされるが、デスクトップPCなど放熱に余裕のある装置に装着されている場合が多い上、電源断時にヘッドがディスク外の所定の位置で停止する（ヘッドの待避機能）製品がほとんどであるため、起動と停止を繰り返してもさほど悪影響はないともいわれる。一説によれば、停止時にヘッドがディスクと接触しないように設計されたHDD(ランプロード方式)でもヘッダが退避場所からプラッタに移動するロード、ヘッダが退避場所に戻るアンロード時にも微妙にプラッタと摩擦しているとされ、これによって発生する微粒子がハードディスク内を汚染し、故障リスクを上昇させるという。最外周のロードアンロード領域にデータ領域は存在しないが、仮にヘッドのロードアンロード時に摩擦が発生するのだとしたら、頻繁に電源をつけたり消したりすることは間接的にHDDの寿命を縮めていることになる。通常、微妙に摩擦したとしてもプラッタ上に塗布処理されたライナーによってプラッタは保護されるが、これが経年劣化したり、意図しない電源断時に想定外に摩擦して著しく寿命を縮めるほか、不良セクタを誘発させる原因にもなりうるであろう。近年でも停止時にヘッドがプラッタの内側に退避するCSS方式を採用したHDDが見られるが、このようなHDDの場合、電源が供給されなくなるとプラッタはこれ以上加速はされないが、慣性の法則により完全に停止するまで回り続ける。この間、プラッタとヘッドは摩擦され続けることになり、HDDの寿命を縮める要因になる。これらを抑えるために、メーカーはCSS領域に特殊な加工を施している。
ハードディスクドライブ 問題点
ヘッドの大きさをジャンボジェットにたとえると、僅か1mmのところを飛行するというように例えられるように、ハードディスクドライブは転倒、落下等の強い衝撃を受けた場合、ヘッドが円盤面に衝突（これを一般的にヘッドクラッシュと呼称する）して円盤に傷が付いたり、モーター内のベアリングが変形したりしてデータの読み書きが不能となる場合がある。特に動作中の落下で故障しやすいため、携帯用途で使用されるハードディスクドライブを内蔵した製品を扱う場合は強い衝撃を与えないように注意を払う必要がある。また、希に落下したあとでも正常に動作する場合、そこでできた傷がごみとなり、それがハードディスクドライブ全体に行き渡って破損する場合もある。特に1980年代ごろまでの開発初期のハードドライブは脆弱であり、動作中の移動は禁忌であり、使用中に地震が起きただけでも破損することもあった。耐衝撃性は年々改善され、2000年代までには、揺れる電車や自動車内でも問題なく作動するようになっている（ただし破損する危険性がないわけではなく、2010年代に入ってからは、このような用途向けにはSSDが使われるようになっている）。
ハードディスクドライブ 問題点
輸送時などの衝撃による破損、あるいはヘッド面とプラッタ面との「張り付き」を防ぐため、ヘッドをディスクの安全な領域へリトラクト（retract、収納退避）させることが重要になる。例えばNEC PC-9800シリーズなどの場合、電源を切る前にSTOPキーを押して手動リトラクトする習慣を身につけることが、ユーザーにとって一種の必修事項となっていた。その後、電源を切った際にハードディスクドライブが自動的にリトラクト動作をするオートリトラクト機能を備えることが一般的となった。更にこれを発展させ、加速度センサーを内蔵し、自由落下を検出すると電源を切らずともオートリトラクトして破損を予防する機能が一般的となっている。PowerBookなど一部のノートパソコンではディスク外部に加速度センサーを設け、同様の機能を実現した。ただし常に揺れる電車内などでは、頻繁にリトラクトが行われてしまい、書き込み速度が異常に低下するという問題もある。これらの発展によりハードディスクドライブの用途は大きく広がり、2006年には東芝製の携帯電話「W41T」が0.85インチのハードディスクドライブを搭載した。しかしフラッシュメモリに比較すると、「消費電力が多い」、「小容量ではコスト高になる（2000年代後半以降のフラッシュメモリの価格下落が著しく、1インチ以下のクラスではコストが逆転した）」、「厚みがかさばる」という難点もあり、この機種以降、ハードディスクドライブを搭載した携帯電話は製品化されていない。
ハードディスクドライブ 問題点
ハードディスク本体内部もさることながら、その制御基板の部品が焼損することなどで故障する例も多い。同一製品でも製造ロットごとに基板の部品構成が異なる例が多く、その場合はその基板を移植しても動作しないことが多いことや、メーカー側も基板交換の対応は行っていないことから、個人レベルでの対応は困難とされる。しかし、まれに同時期に同国で、同モデルとして製造されたHDDの基板に取り付けられた、HDDコントローラの制御プログラムがインプットされたEEPROMを交換することによって動作させる一例もある。
コンピュータの処分時に、ハードディスクドライブに適切な消去作業を行なわないと中身のデータを部外者に盗みとられてしまう危険がある。適切な消去作業とは内部情報を完全に物理的に消去することである。
操作者がファイルの削除操作を行ってもOSは通常はインデックス部に削除情報を書き込むだけで、記録情報の本体であるデータ部はディスク内にそのまま残され、「ゴミ箱」を空にしても一般的なファイル復元ソフトによって復元される可能性がある。また、通常のフォーマット（論理フォーマット）もデータ部をクリアすることはしないため、復元される可能性がある。
ハードディスクドライブ 問題点
残存データを完全に消去するには、ハードディスク全体を他のデータで上書きする必要がある。上書き回数に関しアメリカ国防総省は2001年まで3回の上書き処理を規定していたが、ハードディスクの高容量化に伴い2006年以降は1回と規定している。
一般的な使用においては、売却・廃棄をする際はデータ消去ソフト等で完全消去するのが望ましい。ハードディスクドライブ自体が故障してデータ消去できない場合でも、故障箇所によっては修理によってデータ漏洩する危険がある。また、火災や電子レンジなどで外見上破壊されていても、特殊な復旧機材を所有する業者に依頼すれば高額ながらもデータ復旧は可能である。過去にコロンビア号空中分解事故においてスペースシャトルコロンビア号に搭載されていたハードディスクのデータを、NASAがアメリカのデータ復旧業者 (Kroll Ontrack Inc.) に依頼し、中身のデータをほぼ復旧したという事例がある。
中途半端に物理的破壊されたハードディスクからデータを復活させることは可能な場合もある。たとえば、ドリルで穴を開けてプラッタを破壊したとしても、プラッタの残骸を最先端の残留磁気探索装置を用いて解析することにより、わずかな部分でも1ビットずつ手作業でデータを復活させていくことも出来る。ハードディスク・メーカーのシーゲイト・テクノロジーはそのような手法を保有していると公表している。
数1000ガウス以上の磁気をハードディスクに照射し、媒体ごと消磁する手法もあるが比較的高価である。
また、磁気を利用している点を生かして強力な磁場を発生させて、読み取り不可能な状態まで破壊する専用器具も出てきている。
データを暗号化しておけば、たとえ物理的にデータを読み出されても暗号が解けない限りは情報の機密は守られ、紛失や盗難時にも有効である。
ハードディスクドライブ 今後の見通し
2009年現在も年率40%で記録密度が向上しており、今後もデータ保存コストの低廉化に大きく貢献し続ける見込み。熱揺らぎの問題を解決するため、高Ku（垂直磁気異方性）を有する磁気記録材料の研究開発が進められている。また、記録1ビットずつパターニングすることで隣接ビットの影響を抑えるビット・パターンド媒体の研究も行われている。これらの媒体は、熱揺らぎに強い反面、従来の磁気ヘッドでは記録困難となるため、記録することが容易でない。そのため、これらの高Ku媒体への記録手法として、近接場光などによる熱アシスト磁気記録やマイクロ波アシスト磁気記録等の研究も進められている。
東芝デバイス&ストレージは、マイクロ波アシスト磁気記録方式(MAMR)を用いて、HDD記録面の多層化実験に成功した。簡単に言えば、ヘッド先端から発される電磁波の周波数、即ちエネルギーを多段階に使い分けることによって特定の層へのアクセスを可能とした。単純計算すれば、記録面がそれぞれ二倍となれば総容量も二倍になるだろうと推測される。
ハードディスクドライブ 今後の見通し
2010年まで毎年右肩上がりの成長を続けてきたHDD市場だが、2011年には東日本大震災とタイ洪水による被害でマイナス成長となった。また、供給不足からHDDの値段も最大で3倍に達するなど価格も高騰した。2012年には工場が再稼働し生産は復調した。
現在、各社では熱アシスト磁気記録やマイクロ波アシスト磁気記録などの記録方式だけでなく、セクタギャップやトラックギャップを微細化させるなどの構造を見直すことによって容量向上を目指している。
ハードディスクドライブ 類似用途の記憶装置
RAMディスク
RAMディスクは、コンピュータ上に搭載されたRAMの一部を、デバイスドライバ等によりHDDのように使用するものであり、古くパソコンではCP/MやDOSの頃から利用されている。また、汎用ハードディスクドライブ等のディスクドライブと同様に操作出来るメモリディスク装置（電子ディスク装置）が汎用機（メインフレーム）用として1980年代から使用されているが、半導体メモリの価格低下に伴い一般向けにも登場し、普及して来ている。
ハイブリッドHDD
不揮発性のフラッシュメモリとHDDを1つに組み合わせたハイブリッドHDDがある。これにより低消費電力で読み書き速度性能と耐衝撃性も向上したとされるが、高価なため流通量は少ない。
Flash SSD
Flash SSDは、RAMディスクと同様にシリコン記憶素子を使用した記憶装置であるが、RAMとは違い不揮発性のフラッシュメモリを使用した単独の記憶装置であり、PC用（特にネットブックやノートパソコン向け）やサーバ機での使用が進んでいる。
ハードディスクドライブ 主な製造企業
2011年に大型合併などの業界再編が進み、Western Digital、Seagate Technology、東芝の3社でほぼ全てのシェアを占める。2012年のシェアはWestern Digitalが44.5%、Seagate Technologyが41.8%、東芝が13.7%となっている。
シーゲイト・テクノロジー (Seagate Technology)
最大手のHDD専業メーカーで、3.5インチ型を主力とする。2005年暮れに当時の有力メーカーマックストア（Maxtor、3.5インチ型のサーバ向け・デスクトップ向け共に3位）を19億ドルで買収、両社合わせると2005年はデスクトップ向け3.5インチ型で40%超、サーバ向け3.5インチ型では66%を占めた。2003年からはモバイル向け2.5インチにも再参入し、総合HDDメーカに返り咲いている。さらに2011年12月19日にサムスン電子のHDD事業を買収した。
ウェスタン・デジタル (Western Digital)
ハードディスクドライブ 主な製造企業
デスクトップ向け3.5インチ型及びモバイル向け2.5インチ型を扱うメーカー。過去にはサーバ向け (SCSI) の製品ラインナップもあった。同社はATAコントローラーの開発メーカーであり、2014年でもシリアルATAでは唯一10,000回転のHDDとしてRaptor（ラプター）シリーズを販売している。また、逆に回転数を低く設定し、読み書きの性能よりも省電力をアピールした低価格製品も販売している。2005年はデスクトップ向け3.5インチ型で旧Maxtorを抜いてシェア2位（約20%）に浮上した。2011年3月7日には日立製作所から日立GSTの全株式を買収することで合意し、2012年3月8日に買収完了、日立GSTを完全子会社にし、HGSTに社名を変更した。WDとHGSTの2ブランド体制でHDDの製造・販売を行う。東芝に試験設備の一部を譲渡し東芝のタイの子会社を取得。
東芝デバイス&ストレージ
ハードディスクドライブ 主な製造企業
東芝系のハードディスク・半導体専業メーカー。富士通のHDD部門買収まではモバイル向け専業メーカーであった。モバイル向け1.8インチモデルは各社の撤退により独占体制。モバイル向け2.5インチでも比較的上位のメーカーである。2008年以降はシェアが低下（2007年では4位）し、2009年に富士通のHDD部門を買収してサーバー向け等のシェア拡大を目指した。ヘッドやプラッタなどの基幹部品を外部からの購入に依存する。2011年に半導体事業部と一体化した当時は、NANDフラッシュメモリのストレージも扱う唯一のHDDメーカーであった。ウェスタン・デジタルから試験設備の一部を、日立GSTから1TBプラッタの3.5インチHDDの生産設備を取得しデスクトップ向け3.5インチHDDの製造に進出した。また、ウェスタン・デジタルにタイの子会社を譲渡。2012年6月、HGSTからOEM供給されたHDD（3.5インチ）の販売を開始した。2020年現在では、3.5インチHDDにおけるDTシリーズはHGST系列、MGシリーズ、MDシリーズ、MNシリーズは富士通系列のHDDである。
ハードディスクドライブ 主な製造企業
プラッタを製造するメーカーとしては、昭和電工、HOYA、富士電機などがある。これらのメーカーは完成品としてのドライブは製造していないが、ハードディスクメーカーに部品を供給している。完成品のHDDを製造できるメーカーでガラスプラッタを自社生産出来るのは、シーゲート、HGST、ウェスタン・デジタル（2007年コマグ社を買収）の3社で、他社はプラッタ製造メーカーおよび他のハードディスクメーカーから納入を受けている。ただし、自社生産できるメーカーも、供給安定のために自社のプラッタと併せて利用している。かつてはオハラも製造していたが撤退した。
その他、TDKが磁気ヘッド部分の製造と提供を行っている。TDKはアルプス電気より製造設備と知的財産権 (IP) の譲渡を受け、高いシェアを持つ。完成品のHDDを製造するメーカーでは、シーゲートやHGSTなどが自社生産を行っている。垂直磁気記録方式では、従来以上にヘッドとメディアの“すり合わせ”による微調整が重要になるため、自社生産は強みとなる。
また、プラッタを回転させるモーターに関しては、JVCモーター（2008年2月22日に日本ビクターが事業部を会社分割、売却）などがある。
HGST
ハードディスクドライブ 主な製造企業
2003年1月に日立製作所とIBMのHDD事業部門が統合して日立グローバルストレージテクノロジーとして発足した総合HDDメーカーでウェスタン・デジタルの完全子会社。日立グローバルストレージテクノロジーの発足に当たっては、経営主体は日立であったが、実質的な市場シェア等はIBMから引き継いだところが大きい。モバイル向け2.5インチ型ではトップシェアを維持しているが、2003年の統合当時 (61%) に比較して25%以下まで落とした。1.8インチモデルは生産撤退を表明。赤字経営が続き、事業譲渡計画がいくつかあったが、その後自主再建を目指し、2008年には営業黒字を発表。3.5インチ型はMFPやDVRなど日本製電化製品で大きなシェアを持ち、2010年11月2日NASDAQ上場準備を行っていることを発表したが、2011年3月7日、日立製作所は日立GSTの全株式をウェスタン・デジタルに売却することで合意し、2012年3月8日に売却完了、ウェスタン・デジタルの完全子会社となり、同年5月7日にHGSTに社名を変更した。東芝に1TBプラッタの3.5インチHDDの生産設備を譲渡。2018年3月15日のウェスタン・デジタルの企業ブログにおいてHGSTブランドのドライブ製品を随時ウェスタン・デジタルブランドに移管していく方針が表明されており、HGSTブランドの将来的な消滅が示唆されている。
ハードディスクドライブ 主な製造企業
コナー (Conner Peripherals)
HDD等に用いられるIDEインタフェースをコンパック (Compaq) と共に開発したことでも知られる。1996年にシーゲイトに買収された。なお、Conner Technologyは、その後に設立された別企業。
トライジェム (TriGem Computer)
2000年前後に3.5インチHDDの製造を行なっていた時期があった。
クアンタム (Quantum Corporation)
1990年代は世界シェア2位に君臨していた有力メーカー。日本製のHDDもあった。パソコン向けにはLPSやFireballなどの、サーバ向けにはAtlasやVikingなどのブランドがあった。HDD部門が2001年にマックストアと合併され、HDD事業から撤退。一部のブランドはマックストアに承継された。ストレージ関連企業としては存続している。
マイクロポリス (Micropolis)
マックストア (Maxtor)
ハードディスクドライブ 主な製造企業
業界のリーダー的な地位にあった有力メーカー。シェア拡大を目指してQuantum社を買収したが、2005年にシーゲイトに買収された。ATA100の次世代としてATA133規格の策定を主導し、シーゲイト、ウェスタンデジタルやサムスン電子に採用された（日立グローバルストレージテクノロジーズ (HGST) には当初採用されなかったが、SATA規格HDD登場後に採用され、最終的にほぼ全社に渡って採用された）。
ただしシリアルATAへの普及を目指すインテルには支持されずインテルはATA133をサポートしていなかったため、ATA133として動作させたい場合はVIAなどの他社製互換チップセットを搭載したマザーボード（もしくは拡張カード）を使う必要があった。
IBM
1956年発売のRAMAC350 DiskStorageからHDDの歴史が始まったと言われる老舗メーカー。長らくHDD技術の先導役を務め、一般的なアルミニウム合金以外では、唯一実用化されたガラス製プラッタを用いたHDDを開発したことでも知られる（イメージに反し、耐衝撃性ではアルミ合金より優れていた）。2003年にHDD事業部門ごと日立製作所に売却し日立グローバルストレージテクノロジーズとなった（詳細は IBMのディスク記憶装置 を参照）。
エプソン
ハードディスクドライブ 主な製造企業
SCSIハードディスクドライブメーカーとして、日本製パソコン内蔵用にOEM提供していた。日本のパソコン市場がPC/AT互換機により一掃されてしまったことにより（パソコン向けSCSIドライブ市場の実質消滅・大容量化に追従できず）、ハードディスクドライブ事業から（後にフロッピーディスクドライブ事業からも）撤退。後に親会社の諏訪精工舎と合併しセイコーエプソンとなる。
日本ビクター
1990年前後より2.5インチHDD等小型HDDを生産していた。HDD事業撤退後もプラッタ用モーターの製造販売をJVCブランドで行っていたが、2008年に事業を会社分割し、売却された。
パナソニック四国エレクトロニクス（旧松下寿電子工業、現パナソニック ヘルスケア）→パナソニック システムネットワークス
1994年から2002年まではQuantum社のOEM生産を一手に担っていた量産メーカー。2001年にQuantumがHDD事業から撤退した為HDDの生産が一時途絶したが、2003年に東芝と技術提携し、2013年9月現在は東芝ブランドの2.5インチや1.8インチなど小型HDDの生産を行っている。ライナーの技術開発に優れており、メーカ各社にライナーのレシピをライセンス提供している。自社ブランドのハードディスクドライブは製造していない。
富士通
ハードディスクドライブ 主な製造企業
サーバ向け3.5インチ型とモバイル向け2.5インチ型のメーカー。2001年まではデスクトップ向け3.5インチ型も製造しており、当時日本で唯一の総合HDDメーカーだった。しかし激しい価格競争で採算性が悪化したデスクトップ向け3.5インチ型 (IDE) から撤退、採算が良く成長市場であるサーバー向け (SCSI) とモバイル向け2.5インチに特化した。このため、当時は富士通がHDD事業から撤退したとの誤解も見られたが、2005年の時点でもサーバー向け3.5インチとモバイル向け2.5インチで、それぞれ20%台のシェアを保持する日本最大のHDDメーカであった。また、主要部品である磁気ヘッド、プラッタ（ディスク）を自社で製造する数少ないメーカーでもあった。21世紀になってから激化した価格競争による経営の悪化を受けて、2009年にHDD事業を東芝へ譲渡し、HDDメディア部門を昭和電工に譲渡し、事業撤退を表明。
サムスン電子 (Samsung Electronics)
ハードディスク分野では2001年頃から台頭してきたが、過去には、製品として1992年頃にIDEのHDDを出荷していたことがあった。ヘッドやプラッタなどの基幹部品を外部からの購入に依存していた。3.5インチ型と2.5インチ型の製品価格が安く、ウェスタン・デジタル等のローエンド製品と競合していた。トータルのシェアは高くなかったが、外付けHDD製品では比較的多く使われており、日本ではアイ・オー・データ機器やバッファローなどで採用されていた。また、エプソンダイレクトなど一部のノートPC等で採用されていた。2011年4月19日、サムスン電子はHDD事業をシーゲイト・テクノロジーに売却することで合意したことを発表し、同年12月19日に売却完了し事業撤退。
NEC
1990年代半ば頃まで自社でHDDを製造していた。その後、自社での製造から撤退し、IBMなど、他社から仕入れたHDDにNECのラベルを貼って販売していたが、最終的には2000年代の初頭頃に撤退した。
JTS
アメリカのカリフォルニア州にあったHDDメーカーで、1990年代後半頃に製造していた時期がある。インド産。
他にも、富士電機、アルプス電気、クボタなども製造していたが、1990年代中ごろには撤退している。
THE M
『THE M』（ディ・エム）は、日本テレビで2008年4月22日から同年8月12日まで放送された音楽番組。放送時間は毎週火曜日の21:00 - 21:54（JST）。ハイビジョン制作、字幕放送。
THE M 概要
レギュラー化以前にも、特別番組として2008年1月2日の23:30 - 24:30にて放送されている。この時は新庄剛志・上戸彩・羽鳥慎一（当時日本テレビアナウンサー）・夏目三久（当時日本テレビアナウンサー）がMCを務めたが、レギュラー化にあたりMCは一新された。
番組開始当初各メディアでは「『歌のトップテン』終了以来18年ぶりのゴールデンタイムの音楽番組」と宣伝されたが、実際にはその間にも『ウタワラ』シリーズやその前身『ミンナのテレビ』、『速報!歌の大辞テン』が音楽バラエティ番組として放映されている。
内容的には、毎回、メインの1組とそれに関係のある数組の歌手、ミュージシャンなどのアーティストをゲストに迎え、バラエティ性を極力排除した内容となっていた。具体的には、出演アーティストの曲目が新曲ではなく、過去のヒット曲を選択することが多いこと（他局の音楽番組では、基本的に出演アーティストの曲目は新曲であることが一般的である）や、本番組の直前に放送されているNHK総合テレビ『NHK歌謡コンサート』の視聴者層（主に中高年層）を取り込むことを意識していたこと等が挙げられる。
THE M 概要
しかし、わずか4か月の計15回で終了。その後の歌番組路線は『恋歌〜ラブソングス 紀香とマチャミが贈る愛と別れの名曲ベスト』を経て『誰も知らない泣ける歌』まで続いたが、2009年5月末で終了。それ以降は『日テレ系音楽の祭典 ベストアーティスト』→『THE MUSIC DAY』→『日テレ系音楽の祭典 Premium Music』などの特番を除いてゴールデンタイムにおけるレギュラーの音楽番組を編成していなかったが、2024年4月から15年ぶりに新規の音楽番組として『with MUSIC』が放送されている。
ジョージ・マリドン
ジョージ・マリドン（George Maledon、1830年6月10日 - 1911年6月5日）は、「首吊王子」（The Prince of Hangmen）と呼ばれたアメリカ合衆国の死刑執行人である。
首吊裁判官（The Hanging Judge）と呼ばれた連邦裁判所のアイザック・パーカー (Isaac Parker) 裁判官と共に有名になった。
ジョージ・マリドン 初期の人生
ドイツのメルボンで1830年6月10日に生まれた。幼い時に家族と共にアメリカのデトロイトに移住した。彼は18歳になるとアーカンソー州のフォートスミスへ引越して警察官として働き始めた。南北戦争の勃発でアーカンソー州軍の第1大隊に勤めた。
ジョージ・マリドン 南北戦争後
戦争が終わったあと、ジョージ・マリドンはフォートスミスに戻った、そこで、彼は保安官助手として、そして看守として働き始めた。1871年に、彼は絞首刑の執行を担当する特別保安官代理に任命された。彼が最も有名になるのは、この仕事においてであった。22年にわたって、脱走しようとした5人の囚人を射殺したのを含めて60人以上の死刑執行を行った。
1873年から1876年の間は全ての死刑執行が公開で行われていた。このため、死刑執行が行われるたびに数千人の観客が集った。そこで、彼は市民とマスコミから首吊王子（Prince of Hangmen）と呼ばれるようになった。1875年9月3日に6人の男性を絞首刑にした、1日に連続6人の絞首刑というのは他に事例が無く、この死刑執行は公開で行われマスコミが群がった。
判決を下したアイザック・パーカー裁判官と共にジョージ・マリドンはマスコミから取材攻めに合わされた。1878年に、高さ16フィートのフェンスが絞首台の周りに作られ、死刑執行は非公開になった。
ジョージ・マリドン 南北戦争後
ジョージ・マリドンは1885年に引退した。
フォートスミスで最期の絞首刑による死刑執行は1896年7月30日に行われた。
長年使われた絞首台は取り壊されて、燃やされた。
しかし、絞首台は1981年に復元され、現在は国家史跡に指定されている。
1905年にジョージ・マリドンは体を悪くしてテネシー州フンボルトの老人ホームへ入った。
彼はそこで、1911年に死んで、ジョンソンシティの墓地に埋葬された。
ジョージ・マリドンはアメリカ史上最も多くの死刑を執行したと言われている。
としまや商事
株式会社としまや商事（としまやしょうじ）は、千葉県で持ち帰り弁当のチェーン店を運営している企業である。
としまや商事 概要
「としまや弁当」の名称で知られており、千葉県の旧上総地区を地盤とし、関連事業として旅館を運営している。店内では弁当のみではなく品揃えを拡大しコンビニエンスストアのように飲料水、たばこ、雑誌も扱う。
赤い屋根に緑のカバを描いた店舗外観が特徴。
1987年-1993年頃には千葉テレビ放送でCMを放送していたことがある。また同時期にニッポン放送でもラジオCMを放送していた。
「チャー弁」と親しまれているチャーシュー弁当が名物で、『秘密のケンミンSHOW』で数回紹介されたことがある。
明光丸
明光丸（めいこうまる）は、江戸時代末期（幕末）に紀州藩が所有していたスクリュー推進蒸気船。
明光丸 歴史
原名は「バハマ (Bahama)」。鉄製スクリュー船で、トン数887トン、馬力150。1864年12月にトーマス・ブレーク・グラバーより購入した。代価は13万8500ドルであったが、支払いは延期が繰り返され、1866年2月時点でも未払いが残っていた。
「バハマ」はアメリカ南北戦争時の封鎖突破船で、イギリスのストックトンで建造され、1862年1月24日に進水。総登録トン数888トン、長さ226フィート、幅29フィート2インチ、吃水19フィート、1軸推進、vertical condensing direct-acting engine、135馬力で11ノット。
第二次長州戦争では慶応2年2月から3月にかけて幕府艦隊の一翼として兵庫津から広島への兵員や物資の輸送に多用された。
その後も紀州藩の御用あるいは貨客船として使用され、明治2年には紀ノ国屋萬蔵らに貸し出され神戸横浜間を連絡していた6隻の蒸気船（紀萬船）のひとつとして運用され、明治3年には紀伊国屋萬蔵と菱屋宇兵衛に払い下げ（売却）られた。紀萬船は日本国郵便蒸気船会社（亀山社中出身の岩崎弥太郎が経営）に統合されたためふたたび国策会社の所有となり、のち三菱会社の所有となった。明治7年の台湾出兵のさいに徴用され一時国有化されている。
明光丸 歴史
『日本郵船船舶100年史』によれば1868年に売却されてイギリス船となり、日本の会社が用船して運航。明治4年から5年ごろに日本人の保有となり、その後日本国郵便蒸気船会社、次いで郵便汽船三菱会社に所属し、「須磨浦丸」と改名された。また、同書によれば、「須磨浦丸」は総トン数888トン、135馬力、垂線間長65.6m、幅8.84mである。
Civil War Navies 1855-1883によれば、1864年に「Meiko Maru」、1868年に「Bahama」、1870年に「Meiko Maru」と改名。
1884年10月21日、帆船となっていた「須磨浦丸」は横浜から長崎へ向かう途中、三浦半島東岸金田村沖で共同運輸の「山城丸」と衝突し、破船した。この事故で共同運輸は三菱に賠償金2万円を払うこととなった。
オリンピックのジブチ選手団
オリンピックのジブチ選手団（オリンピックのジブチせんしゅだん）は、ジブチ共和国のオリンピック選手団。ジブチ選手団は1984年ロサンゼルスオリンピックから参加した。これに先立つ1976年モントリオールオリンピックではアフリカ諸国の多くがボイコット、1980年モスクワオリンピックでは西側諸国の多くがボイコットによりそれぞれ不参加となったが、ジブチオリンピック委員会は1983年に設立され、1984年に国際オリンピック委員会に承認されたため、これらボイコットとの関連はない。一方、冬季オリンピックへの参加はまだない。
オリンピックのジブチ選手団 概要
これまでメダルを獲得した夏季オリンピックは、1988年ソウルオリンピックの陸上競技男子マラソンでアーメド・サラが獲得した銅メダル1個である。
オリンパス E-420
オリンパス E-420は、オリンパス社のオリンパスE-システムの一眼レフデジタルカメラ。フォーサーズ・システムを採用している。
オリンパス E-420 概要
E-410の後継機。重量は380gとE-410より5g増えたが、薄さ・高さでは依然世界一の小ささを誇っている。
E-410から変更、追加された機能は、ライブビュー時の顔検出AF(最大8人まで)と、対応レンズのみではあるがオリンパス初のコントラストAF、フェイス&バック、SAT(シャドー・アジャストメント・テクノロジー、輝度差のあるときにアンダー部を明るくしたりハイライト部を暗くしたりする)等である。
また、Live MOSセンサーも画素数こそ1000万とE-410と変わらないが、ダイナミックレンジが広がっており、同社フラグシップ機E-3とほぼ同等になっている。2008年4月18日発売。
常設仲裁裁判所
常設仲裁裁判所（じょうせつちゅうさいさいばんしょ、英: Permanent Court of Arbitration、仏: Cour permanente d'arbitrage）は、1899年の第1回ハーグ平和会議で採択された国際紛争平和的処理条約に基づき、1901年に設立された常設の国際仲裁法廷で、オランダのハーグに設置されている。1899年に採択された原条約は1907年の第2回ハーグ平和会議で改正され、103の国が原条約または改正条約のいずれかを批准している。国際司法裁判所と同じハーグの平和宮殿内に設置されているが、別の機関である。
常設仲裁裁判所 概要
「常設仲裁裁判所」は国家・私人・国際機関の間の紛争における仲裁・調停・国際審査を行うために常設されたもので、業務は国際法と国際私法の両領域を含む。常設といっても、裁判官名簿と付属的機構の「国際事務局」と「常設評議会」があるのみで不完全なものとなっている。　国家をまたぐ企業の取引に関する紛争を仲裁する国際商事仲裁は、その都度主要各国で国際仲裁裁判所が開かれる。
国際司法裁判所や国際海洋法裁判所と違い、「常設仲裁裁判所」は相手国が拒否しても手続きは進めることができる。紛争当事者は裁判官名簿から裁判官を選定する。その判決には法的拘束力があるが、裁判所は執行する権限は持たない。当裁判所の公的な作業語はフランス語および英語であるが、紛争当事者間で合意された言語で開廷することもできる。当裁判所の手続規則はUNCITRAL（国際連合国際商取引法委員会、CNUDCI）の仲裁規則に基づいている。
ハーグ司法ポータルは、ハーグに所在する国際機関および国際裁判所のあらゆる情報および文書へのアクセスを提供しているが、当裁判所とも密接な連携を保っており、常設仲裁裁判所重要裁判集の作成プロジェクトを立ち上げている。
ヒラメラブドウイルス病
ヒラメラブドウイルス病（ヒラメラブドウイルスびょう、英:hirame rhabdovirus disease;HRVD）とは、ラブドウイルス科Novirhabdovirus属に属するヒラメノビラブドウイルス（Hirame novirhabdovirus;HRV）の感染を原因とするヒラメ、クロダイ、メバルの感染症。外部所見として体表、鰭の充出血、腹部膨満、内部所見、病理所見として生殖腺の鬱血、筋肉内出血、腎臓の間質、脾臓の造血組織の広範な壊死。ヒラメラブドウイルスは5~20℃で増殖し、20℃以上では増殖しない。
オリンピックのエリトリア選手団
オリンピックのエリトリア選手団（オリンピックのエリトリアせんしゅだん）は、エリトリアのオリンピック選手団。エリトリアは1991年にエチオピアからの独立を宣言し、1993年に承認された若い国である。1996年、エリトリアオリンピック委員会が設立、1999年国際オリンピック委員会で承認され、翌2000年エリトリア選手団は2000年シドニーオリンピックに初参加を果たした。冬季オリンピックは2018年平昌オリンピックで初参加。
オリンピックのエリトリア選手団 概要
これまでメダルを獲得した夏季オリンピックは、2004年アテネオリンピックの陸上競技男子10000mでゼルセナイ・タデッセが獲得した銅メダル1個である。
オリンピックのニジェール選手団
オリンピックのニジェール選手団（オリンピックのニジェールせんしゅだん）は、ニジェール共和国のオリンピック選手団。ニジェール選手団は1964年東京オリンピックから参加した。1976年モントリオールオリンピックでは、当時人種隔離政策を行っていた南アフリカへニュージーランドラグビー代表が遠征したことに抗議し他のアフリカ諸国とともに不参加、続く1980年モスクワオリンピックでは西側諸国とともに不参加となった。冬季オリンピックへの参加はまだない。
オリンピックのニジェール選手団 概要
これまで夏季オリンピックでは、1972年ミュンヘンオリンピックボクシングライトウェルター級でイッサカ・ダボルグが獲得した銅メダルと、2016年リオデジャネイロオリンピックテコンドー男子80kg超級でアブドゥル・ラザク・イスフが獲得した銀メダルの計2個のメダルを獲得している。
オオタマウミヒドラ
オオタマウミヒドラとは、海産のヒドロ虫の一種である。個虫が非常に大きく、細長い。
オオタマウミヒドラ 特徴
オオタマウミヒドラ (Hydrocoryne miurensis) は刺胞動物門ヒドロ虫綱花クラゲ目オオタマウミヒドラ科 (Hydrocorynidae) に属し、日本沿岸の海岸で見られるヒドロ虫の一種である。群体性ではあるが、個々の虫体が大きいので、そちらの方が目立ち、その点ではこの類中では珍しいものである。
ヒドロ根は網状になって岩の上を這い、その上に数個から数十個の個虫が並ぶ。あまり広がらず、個虫はその基部で互いに密着しており、共肉部より個虫の方がはるかに大きいので、どちらかと言えば単体ヒドラが寄り集まっているように見える。個々のヒドロ虫は細長く、とてもよく伸び縮みし、縮んだ時は10mm以下、伸びるとその三倍以上、時に70mmになる。伸びると水中に垂れ下がるようになる。
個虫の先端までほぼ同じ太さの円柱状で、先端近くがやや膨らむ。口は先端にあり、その回りは口先に向かってすぼまっていて口盤状にはならない。触手は先端から少しはなれた位置に少しの幅にわたって生じる。それぞれの先端が丸く膨らんだ有頭触手で、おおよそ螺旋状に配置し、全部で20-80本が並ぶ。これを使って、甲殻類等を捕らえる。また、この触手には内部に球体を含む特殊な刺胞があり、このような刺胞は他の群では見つかっていない。その働きは不明である。
オオタマウミヒドラ 特徴
個虫の体の基部近くの側面に短く二又分枝を出してクラゲを出芽する。クラゲは独立すると傘の径が数mm、高さもほぼ同じのもので、放射水管四本、傘の縁からは四本の触手を伸ばす。触手には刺胞が集まった固まりがあちことに見える。またその基部には赤い眼点がある。口柄は傘高の1⁄3程度で管状。
オオタマウミヒドラ 生活史
夏季にはヒドロ根だけが残り、冬になるとそこからポリプが発達してくる。ポリプが見られるのは冬季の間である。
有性生殖はクラゲを形成する。ポリプの基部近くの側面に多数の水母芽を形成し、それが切り離されると独立したクラゲを生じる。クラゲは独立当初は1mm程しかなく、次第に成長し、性的に成熟して有性生殖を行う。受精卵は発生を進めてプラヌラとなり、それが岩に付着して新たな群体を形成する。ただし、クラゲは野外で発見されることがごく少なく、その習性等には謎が多い。和歌山県の田辺湾（京大瀬戸臨海実験所がある）では三月下旬から四月に発見された記録がある。
オオタマウミヒドラ 分布
北海道から九州までの太平洋沿岸に分布する。浅海の岩の上に付着し、波当たりの強い潮間帯に見られる。
オオタマウミヒドラ 分類
この種は長く日本固有で、しかも似たものがない一属一種の独立のオオタマウミヒドラ科とみなされてきた。現在は北アメリカに同属のもう一種、メキシコに別属 (Samurai) のものが一種見つかっており、これら三種がこの科を構成する。
オリンピックのタンザニア選手団
オリンピックのタンザニア選手団（オリンピックのタンザニアせんしゅだん）は、タンガニーカおよびタンザニア連合共和国のオリンピック選手団。タンザニア選手団は1964年東京オリンピックから参加した。タンガニーカとザンジバルが1964年4月に合併しタンザニアが誕生したが、同年10月の東京オリンピックではタンガニーカでの参加であった。1968年、タンザニアオリンピック委員会がIOCに承認され、同年の1968年メキシコシティーオリンピック以降はタンザニアとして参加している。1976年モントリオールオリンピックでは、当時人種隔離政策を行っていた南アフリカへニュージーランドラグビー代表が遠征したことに抗議し他のアフリカ諸国とともに不参加となった。冬季オリンピックへの参加はまだない。
オリンピックのタンザニア選手団 概要
これまでメダルを獲得した夏季オリンピックは、1980年モスクワオリンピックの2個である。ともに陸上競技での獲得で、男子5000mのスレイマン・ニャンブイと男子3000m障害のフィルバート・バイが獲得した銀メダルである。
ハーバート・ブラウン・モー
ハーバート・ブラウン・モー（Herbert Brown Maw, 1893年3月11日 - 1990年11月17日）は、アメリカ合衆国の政治家。民主党に所属し、1941年から1949年まで第8代ユタ州知事を務めた。モルモン教の敬虔な信者であり、州知事を退いた後は伝道部会長を務めた。
ハーバート・ブラウン・モー 生い立ち
モーはユタ州オグデンにおいて誕生した。モーは7歳のときに家族とソルトレイクシティへ移り住んだ。モーはLDS高校で青年期を過ごした。
ハーバート・ブラウン・モー 教育
モーはユタ大学で法学士号および理学士号を取得し、続いてノースウェスタン大学で1926年に修士号を、1927年に法務博士号を取得した。
ハーバート・ブラウン・モー 軍事
第一次世界大戦中、モーは航空部隊に所属し、テキサス州のケリー空軍基地においてパイロットとして訓練を受けた。
モーは実戦配備に先立って中尉の地位を与えられ、モルモン教の従軍牧師として働いた。モーはその後、カンザス州のキャンプ・ファンストンで第89師団に配属された。モーはヨーロッパに派遣され、ドイツ占領軍として終戦まで過ごした。第一次世界大戦中、アメリカ軍にはモルモン教の従軍牧師が3人のみ所属し、モーはそのうちの1人であった。
ハーバート・ブラウン・モー 教職
モーは1916年から1917年まで、および1919年から1923年まで、LDSビジネスカレッジで教職に就いた。モーは1927年から1940年までユタ大学の音声学教授を務めた。モーは1928年から1936年までユタ大学の男子学生部長を務めた。モーはユタ大学の発展および将来設計に影響を与えた。
ハーバート・ブラウン・モー 政治
モーは1928年にユタ州上院議員に選出され、1938年まで務めた。モーは1934年から1938年までユタ州上院議長を務めた。モーは民主党において、1934年に連邦上院議員候補、1936年にユタ州知事候補に挙げられたが、ともに指名獲得を失敗した。敗北の一因に、労働者の救済対策を強く支持したことが挙げられる。1940年、モーは民主党のユタ州知事候補に挙げられ、指名を獲得した。直接予備選挙を強く要求し、実施を勝ち取ったことが大きな勝因であった。
モーは1940年のユタ州知事選挙で共和党候補ドン・バイロン・コルトンを下し、勝利を収めた。モーは州知事として、公共料金の値下げや、州内での鉱石抽出の規制を断行した。
1944年、モーは共和党のジョセフ・ブラッケン・リーを僅差で破り、再選を果たした。この選挙は、ユタ州史上最大級の接戦であった。1948年、モーはリーと再戦し、3選を逃した。この選挙においてモーは、ユタ州における飲酒の自由化に首尾一貫して反対した。
ハーバート・ブラウン・モー 信仰
モーはモルモン教会において多くの要職に就いた。モーはソルトレイクシティとシカゴで日曜学校の教師を務めた。またモーは青少年組織YMMIAの教師および同組織の支部会長および地方部長も務めた。モーは1928年から1929年までリバティ地方部の日曜学校の校長を務め、また同時期に同地方部の顧問も務めた。モーは1928年から1935年まで青少年組織YMMIAの総合委員を務めた。1935年12月、モーはデザレット日曜学校連盟の総合委員に就任した。
ハーバート・ブラウン・モー 家族
モーは1922年6月22日に、フローレンス・ビューラー (Florence Buehler) と結婚した。夫妻は5人の子供をもうけた。
平成電電
平成電電株式会社（へいせいでんでん、Heisei Denden Co., Ltd.）は、破産した日本の電気通信事業者である。商品はCHOKKAなど。本社は東京都渋谷区にあった。違法な出資を募ったとされ、元・経営陣は詐欺罪で逮捕された。
平成電電 概要
前身はインターネット・サービス・プロバイダのトライネットワークインターナショナル（TRY-NET）。直収電話を平成電話（後:CHOKKA）、ADSLを電光石火（CHOKKA加入者向けはでんわ石火）のサービス名で提供していた。また、加入者向けにNTT東日本・NTT西日本の電話加入権の買取のキャンペーンも行っていた。加入者数も2003年（平成15年）3月の90万人余に対し2004年（平成16年）3月には約350万人に増えた。一見経営は順調に見えた。創業地の福岡県福岡市に福岡本部を持っていた。
平成電電 概要
しかし資金繰りには無理があった。2002年（平成14年）6月から募集を始めた「ADSLモデムオーナー」では、日経新聞など全国紙への広告を利用して募集をおこなった。広告での謳い文句は実質年利回り26.4%という異常な高利回りだった。明らかに自転車操業であるが、ごく初期の契約者に限っては元を取ることも出来たといわれている。2003年（平成15年）10月から募集を始めた「平成電話パートナーシステム」では、やはり高利回りを謳って1口1000万円で資金を集めた。集めた資金総額はおよそ15億円程度であった。この募集の際には「倒産した場合には資金は一切返済されない」旨が注記されていた。結果的にこれに応じた契約者は出した出資金のほとんどすべてを失うことになった。事業はもともと採算ベースでなかったので、会社の経営はどんどん悪化していった。資金繰りに苦しんだ末、返済するメドもないまま、年利10%という異常な高金利で釣って投資家の金を集め約19000人から約490億円を集めた。
2005年（平成17年）10月になって経営が破綻し東京地裁に民事再生法の適用を申請した。ソフマップ創業者の鈴木慶が設立したドリームテクノロジーズ（現・トライアイズ）が再建スポンサーとなったが、2006年（平成18年）4月、提出された再建計画が現実性に乏しいとして支援の打ち切りを表明した。これを受けて民事再生手続きは廃止され同年6月7日に破産手続開始が決定された。破産管財人は、河野玄逸弁護士。破産管財人により日本テレコム（後・ソフトバンクテレコム、現・ソフトバンク）に事業譲渡（実際の譲渡は6月16日付）され、平成電電自体は清算会社となった。2009年（平成21年）5月13日付で破産手続が終結し、完全消滅した。
マイラインの4区分すべての登録が可能な中継電話（事業者番号は0083）のサービスは2005年（平成17年）7月30日に平成電電コミュニケーションズ株式会社（関連会社のドリームテクノロジーズ株式会社の完全子会社）に移管された。その後同社の事業も平成電電と同時に日本テレコムに営業譲渡されている。2007年（平成19年）3月5日、元・社長の佐藤賢治ら計5名が詐欺容疑で警視庁捜査2課に逮捕された。
平成電電 沿革
2005年（平成17年）
7月29日 - 中継電話事業を平成電電コミュニケーションズ株式会社（休眠状態の平成電力株式会社を同年4月30日に商号変更）に事業分割。同社は同時にドリームテクノロジーズ株式会社と株式交換。
10月3日 - 東京地方裁判所に民事再生法の適用を申請。負債総額は9月末で約1200億円。電気通信サービスは継続して提供される。
10月17日 - 東京地方裁判所は民事再生手続開始決定。再生委員は河野玄逸弁護士。
11月9日 - 平成電電にリースを行い、個人投資家から資金を集めていた2社（平成電電匿名組合）が出資金を返還しないとして、その2社に対し個人投資家らが財務検査を申し入れた。また、出資者の代理人弁護士らが『平成電電被害対策弁護団』を結成した。
12月12日 - ドリームテクノロジーズ（現・トライアイズ）が再生スポンサーとして立候補。
平成電電 沿革
2006年（平成18年）
1月5日 - ドリームテクノロジーズを平成電電の再生スポンサー候補として選定。
1月10日 - 予定していた「民事再生計画案」の裁判所への提出が延長される。
4月16日 - ドリームテクノロジーズ、支援打ち切りを発表。
4月18日 - 東京地方裁判所、民事再生手続の廃止を決定。同時に平成電電の保全管理命令を出す。保全管理人は河野玄逸弁護士。
6月7日 - 東京地方裁判所、破産手続開始を決定。破産管財人は同じく河野弁護士。同日、破産管財人により事業の日本テレコムへの譲渡契約を締結。
6月16日 - 日本テレコムに事業譲渡実施。
祖国よ、汝はいと星霜重ねり
祖国よ、汝はいと星霜重ねり（そこくよ、なんじはいとせいそうかさねり、グリーンランド語: Nunarput utoqqarsuanngoravit）は、グリーンランドの国歌。ヨナタン・ペテルセンが作曲、ヘンリック・ルンドが作詞したものであり、1916年に国歌として公式に採用された。1979年には、カラーリットの自治政府が使用している「巌の国」も、国歌の1つとして認められた。
三叉神経中脳路核
三叉神経中脳路核（さんさしんけいちゅうのうろかく、英語: mesencephalic trigeminal nucleus）は、筋肉もしくは骨の位置を感じる固有感覚に関わる中脳の神経核。実際には神経核というよりも、三叉神経節などのような感覚神経節に相当するが、発生過程で脳幹に埋め込まれてしまったもので、末梢性の感覚ニューロンによって構成されている。三叉神経中脳路核は、感覚情報が末梢神経系の感覚神経節を経由してから中枢神経系に入力するという一般則に対する唯一の例外である。顎からの感覚情報を受け取り、三叉神経運動核へ投射する。
外国為替及び外国貿易法
外国為替及び外国貿易法（がいこくかわせおよびがいこくぼうえきほう、昭和24年12月1日法律第228号）は、外国為替や外国貿易など、日本と外国との間の資金や財・サービスの移動や外貨建て取引の規制に関する日本の法律である。略称は外国為替法（がいこくかわせほう）、あるいは外為法（がいためほう）。「為替（かわせ）」は熟字訓であり、「為」に「かわ」や「か」の読みを当てることは出来ないため、訓読みで「がいためほう」と略して呼ばれる。
1949年（昭和24年）12月1日に公布された。
財務省国際局調査課と経済産業省貿易経済安全保障局貿易管理部が共同して所管し、日本銀行本店金融市場局為替課がその事務の一部を担う。
外国為替及び外国貿易法 歴史
2004年：我が国の平和及び安全の維持のため特に必要があるときは、閣議決定に基づき、支払、資本取引、役務取引、貨物の輸出入取引などに対する規制の発動を可能とすることを内容とする改正が行われた。
1997年改正が「国際平和のための国際的な努力」に日本として寄与するための必要性を要件とするのに対し、2004年改正は日本の平和及び安全のための必要性を要件とする点で異なる。
外国為替及び外国貿易法 総則
本法は、日本法人の代表者・代理人・従業員が、その海外支店や工場等、外国においてその法人の財産や業務についてした行為や、日本国内に住所のある個人が、外国においてその人の財産や業務についてした行為についても適用される（法第5条）。
財務大臣は、円の基準外国為替相場及び外国通貨の円に対する裁定外国為替相場を定めて告示する（法第7条）。基準外国為替相場は、円と外国通貨（アメリカ合衆国ドル）の換算レートにつき、当該月の前々月中における実勢相場の平均値として、財務大臣が日本銀行本店において公示する相場をいい、裁定外国為替相場は、円とアメリカ合衆国ドル以外の外国通貨との換算レートで、財務大臣が日本銀行本店において公示する相場をいう。本法の適用を受ける取引又は行為に係る通貨による支払等（支払又は支払の受領をいう）は、財務大臣の指定する通貨により行わなければならない（法第8条）。
外国為替及び外国貿易法 外為法の主な規制分野
本法に基づき、特定の場合において、支払・支払の受領（法第16条。貿易関係支払に係る主務大臣は経済産業大臣、その他は財務大臣。）、資本取引（法第21条。主務大臣は財務大臣。）、特定資本取引（法第24条。主務大臣は経済産業大臣。）、支払手段・証券の輸出入（法第19条第1項。主務大臣は財務大臣。）、貴金属の輸出入（法第19条第2項。主務大臣は財務大臣。）を行う場合には、主務大臣の許可が必要となる。外国に対する経済制裁措置もこれらに基づいて発動される。
法第27条は、日本における外資規制のうち個別業法による規制を除く横断的な規制を担っている。
本法に基づき、特定の貿易取引などを行う場合には、経済産業大臣の許可や承認が必要となる。
平時において安全保障上の理由から輸出管理として実施される許可制（法第25条、第48条第1項、第52条）と、安全保障・国際経済上の有事に際して経済制裁として実施される許可制・承認制（法第25条・第48条第3項・第52条）が存在する。
フレディ・シアーズ
フレデリック・デイヴィッド・シアーズ（Frederick David Sears、1989年11月27日 - ）は、イギリス・ロンドン出身のサッカー選手。チャサム・タウンFC所属。ポジションはFW。U-21イングランド代表。
フレディ・シアーズ 経歴
11歳で、ウェストハム・アカデミーに入団。07/08シーズンの3月15日の対ブラックバーン戦で途中出場し、トップチームデビュー。途中出場でありながら、決勝ゴールを決めた。4月19日の対ダービー戦で初めて先発出場した。2015年1月16日、チャンピオンシップのイプスウィッチ・タウンFCに2017年までの契約で加入した。
2021年6月15日、コルチェスター・ユナイテッドFCに復帰し、2年契約を結んだ。
2023年9月、ダゲナム・アンド・レッドブリッジFCに移籍した。
2024年3月、ブレントリー・タウンFCに移籍した。
2024年7月19日、チャサム・タウンFCに移籍した。
オリンピックのガーナ選手団
オリンピックのガーナ選手団（オリンピックのガーナせんしゅだん）は、イギリス領ゴールド・コーストおよびガーナ共和国のオリンピック選手団。ガーナ選手団はイギリス領ゴールド・コースト時代の1952年ヘルシンキオリンピックから参加したが、1956年メルボルンオリンピックは不参加となった。独立後の1976年モントリオールオリンピックでは、当時人種隔離政策を行っていた南アフリカへニュージーランドラグビー代表が遠征したことに抗議し他のアフリカ諸国とともにボイコットにより不参加、続く1980年モスクワオリンピックも西側諸国とともにボイコットにより不参加となった。冬季オリンピックには2010年バンクーバーオリンピックで初出場した。
オリンピックのガーナ選手団 概要
これまで夏季オリンピックで獲得したメダルは5個。そのうち4個をボクシングで獲得しており、1960年ローマオリンピック・1964年東京オリンピック・1972年ミュンヘンオリンピック・2020年東京オリンピックで銀メダル1個・銅メダル3個を獲得。その他1992年バルセロナオリンピックのサッカーで銅メダルを獲得している。
ジャン＝イシドール・アリスプ
ジャン＝イシドール・アリスプ（Jean-Isidore Harispe、1768年12月7日- 1855年5月26日）は、フランス革命戦争及びナポレオン戦争において活躍したフランスの将軍。1831年にはフランス元帥に任命された。
ジャン＝イシドール・アリスプ 生い立ち
アリスプは裕福なバスク地方の地主の息子としてサン・エティエンヌ・ド・バイゴリーに生まれる。彼の両親は息子に聖職者になることを望んでいたが、アリスプは1792年にフランス革命が勃発した際に志願兵としてフランス共和国軍に参加した。1793年に彼はサン・ジャン・ピエド・ポーの軍隊の指揮官に選ばれた。アリスプはピレネー戦線（対スペイン戦）において有名になった。1795年にスペインとフランスが講和を結んだ後はボルドーで守備隊を率い、オートガロンヌで反乱軍と戦った。1799年にはマクドナルの指揮下でグラウビュンデンの戦いに参加した後、モンセイとブリュヌの要請によりイタリア方面軍へ転属となった。1802年5月にはアングレーム守備隊として組織された第16バスク猟兵半旅団の指揮官に任命された。
ジャン＝イシドール・アリスプ ナポレオン戦争
第3次対仏大同盟が結成された時、アリスプはオージュローの指揮下で大西洋沿岸に勤務していた1805年及び1806年の戦いではディスジャーディン地方で活躍した。イェナの戦いでアリスプは負傷した。1807年1月にアリスプは准将に任命された。スルトの指揮下に転属になった後、ベルティエの指揮下の旅団を預けられた。ハイルスベルクの戦い及びフリーラントの戦いにおいて活躍して有名になったが、ここで再び負傷することとなった。
1807年にはモンセイの指揮下の沿岸軍偵察軍団の参謀長に任命された。アリスプはこの軍団と共に1808年のスイス戦線を戦った。1808年11月にはランヌ指揮下でツデラの戦い及びサラサゴ包囲戦に参加した。ランヌがフランスに帰国し第5次対仏大同盟が結成された時にはスーシェの参謀長に就任した。
スーシェが1万人の軍隊でスペインの軍隊を破ったマリアの戦いで、アリスプは1から3箇所の傷を負った。アリスプは部隊の中で将軍に昇進した。タラゴナとレリダの包囲戦およびバレンシア占領においてさらに名声を上げた後、レジオンドヌール勲章グラン・トフィシエを授与され伯爵となった。