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高橋勇夫 (アメリカ文学者) 人物・来歴
岩手県出身。東京大学文学部英文科卒業。東京大学大学院人文科学研究科英語英文学専攻修士課程修了。修士論文はノーマン・メイラー論である「Existential Odyssey : An Advertisement for Norman Mailer」。専門は20世紀アメリカ文学、日本近現代文学及び英米思想。愛知教育大学助教授をへて専修大学助教授。
1987年に「帰属と彷徨──芥川龍之介論」（『群像』1987年6月号）で第30回群像新人文学賞評論部門を受賞。
マイケル・ポランニー、ハンナ・アーレントなどを翻訳している。
2018年3月、専修大学法学部教授を退任。
2003年世界フィギュアスケート選手権
2003年世界フィギュアスケート選手権（2003ねんせかいフィギュアスケートせんしゅけん、英語: 2003 World Figure Skating Championships）は、2003年にアメリカ合衆国で開催されたフィギュアスケートの世界選手権。
2003年世界フィギュアスケート選手権 概要
2003年3月24日から30日までアメリカ・ワシントンD.C.のMCIセンターで開催された。シニアクラスの男女シングル、ペア、アイスダンス競技が行われた。
男女シングルでは2組に分かれ予選が行われ、予選の各組上位15人がショートプログラムに進み、ショートプログラム後上位24人がフリースケーティングへ進んだ。アイスダンスでは、オリジナルダンス後の上位24組がフリーダンスへ進んだ。ペアはショートプログラム後の上位20組がフリースケーティングへ進んだ。
アイスダンスではカナダのシェイ＝リーン・ボーン&ヴィクター・クラーツ組が初優勝を飾った。ヨーロッパ以外のアイスダンス選手が優勝したのは史上初である。男子シングルではロシアのエフゲニー・プルシェンコが2年ぶり2度目の優勝を飾った。女子シングルではアメリカのミシェル・クワンが2年ぶり4度目の優勝。ペアでは中国の申雪&趙宏博組が2連覇を達成した。
2002年世界フィギュアスケート選手権
2002年世界フィギュアスケート選手権（2002ねんせかいフィギュアスケートせんしゅけん、2002 World Figure Skating Championships）は、2002年（平成14年）3月16日から3月24日まで日本の長野県長野市で開催されたフィギュアスケートの世界選手権。
2002年世界フィギュアスケート選手権 概要
男女シングルでは2組に分かれ予選が行われ、予選の各組上位15人がショートプログラムに進む。ショートプログラム後、それぞれ上位24人がフリースケーティングへ進む。アイスダンスでは、オリジナルダンス後の上位24組がフリーダンスへ進む。
ソルトレイクシティオリンピック直後ということもあり、同女子シングル金メダリストのサラ・ヒューズ、同ペア金メダリストのエレーナ・ベレズナヤ&アントン・シハルリドゼ組とジェイミー・サレー&デヴィッド・ペルティエ組、同アイスダンス金メダリストのマリナ・アニシナ&グウェンダル・ペーゼラ組などが欠場した。
男子シングルではソルトレイクシティオリンピック金メダリストとして唯一出場したロシアのアレクセイ・ヤグディンが2年ぶり4度目の優勝。また日本の本田武史が日本男子選手としては25年ぶりとなる銅メダルを獲得した。女子シングルではロシアのイリーナ・スルツカヤが、ペアでは中国の申雪&趙宏博組が、アイスダンスではロシアのイリーナ・ロバチェワ&イリヤ・アベルブフ組がそれぞれ初優勝を飾った。ロシアの女子シングル選手が優勝したのは1999年世界選手権のマリア・ブッテルスカヤ以来史上2人目、ヨーロッパ、北アメリカ以外のペア選手が優勝したのは史上初。またアイスダンスではガリト・チャイト&セルゲイ・サフノフスキー組が3位となり、イスラエル選手として初めてメダルを獲得した。
川端康生
川端 康生（かわばた やすお、1965年1月3日 - ）は日本のフリーライター。大分県中津市出身。
川端康生 来歴
1971年、福岡市立大名小学校に入学。以後、福岡市立花畑中学校、津市立西橋内中学校、三重県立津高等学校、早稲田大学へ進学。
生まれは大分県中津市だが、物心つく頃には福岡市大手門（現在の中央区）在住、平和台球場に隣接する赤坂幼稚園に入園したことをきっかけに、西鉄ライオンズ→太平洋クラブライオンズ→クラウンライターライオンズ （現埼玉西武ライオンズ）の友の会に入会するほどのファンとなった。また自らも小学3年から野球に熱中、最初に入った花畑中学に野球部がなかったため中学時代は水泳部に属し、三重県転居後には中体連で優勝するほどになったが、高校時代は再び野球部に在籍し、その間成績が急降下、部活引退後も勉強に身が入らず、大学受験はすべて不合格、1年間名古屋市の早稲田予備校での寮生活を経て、1984年早稲田大学社会科学部入学。
大学時代には子供時代からの憧れと高校の先輩がいたことからラグビーを始めたが1年で退部。また中型二輪免許を取得し、ツーリングを趣味としていた。
川端康生 来歴
1988年、早稲田大学を中退後、新宿ゴールデン街での仕事や、日本プロサッカー株式会社なる会社を経て、8月より『週刊宝石』（光文社）にて取材記者として活動。
『週刊宝石』では経済を中心に社会、芸能、スポーツなどを取材。1991年12月同編集部を離れる。
その後はスポーツを中心に取材、広島アジア大会で初の国際大会取材、アトランタ五輪サッカーアジア予選で日本が28年ぶりのオリンピック出場を決めた試合の現場に立ち会う。その後も2002年サッカーワールドカップが日本と韓国の共同開催となることが決まったFIFA総会や、いわゆる『ジョホールバルの歓喜』でも現地取材。
湘南ベルマーレとは、1996年、ベルマーレ平塚時代にアジアスーパーカップに出場しアウェーで対戦した天安一和天馬（現城南FC）との試合の取材の頃からの縁。
川端康生 活動
1990年以後はスポーツを中心に活動。特にJリーグ創設以降はサッカーに特化している。中でも湘南ベルマーレと交流が深い。2007年開講の「湘南ベルマーレスポーツマスコミ塾」では講師も務めている。
スポーツ誌以外にも一般誌、経済誌などでも活動している。
2011年の東日本大地震以後は東北を中心にキャンピングカーで一人旅を続けている。
2001年世界フィギュアスケート選手権
2001年世界フィギュアスケート選手権（2001ねんせかいフィギュアスケートせんしゅけん、2001 World Figure Skating Championships）は、2001年3月17日から25日までカナダのバンクーバーで開催されたフィギュアスケートの世界選手権。
2001年世界フィギュアスケート選手権 概要
男女シングルとアイスダンスでは2組に分かれ予選が行われた。男女シングルでは、予選の各組上位15人がショートプログラムに進む。ショートプログラム後、それぞれ上位24人がフリースケーティングへ進む。アイスダンスでは、各組上位15組がオリジナルダンスへ進む。オリジナルダンス後の上位24組がフリーダンスへ進む。ペアはショートプログラム後の上位20組がフリースケーティングへ進む。
男子シングルではロシアのエフゲニー・プルシェンコが初優勝を飾った。女子シングルではアメリカのミシェル・クワンが2年連続4度目の優勝を果たした。ペアではカナダのジェイミー・サレー&デヴィッド・ペルティエ組が、アイスダンスではイタリアのバーバラ・フーザル＝ポリ&マウリツィオ・マルガリオ組がそれぞれ初優勝を飾った。イタリア選手が世界選手権で優勝したのは史上初。
2001年世界フィギュアスケート選手権 出場枠
今大会の結果により、2002年ソルトレークシティオリンピック、及び2002年世界選手権で複数の出場枠を得た国は次の通り。
柯慶施
柯 慶施（か けいし）は中華人民共和国の政治家、元上海市長。
1922年ソ連に留学。工場労働者として働きながら東方大学で学ぶ。中華人民共和国成立後、1950年、南京市党委員会第一書記。1952年、江蘇省党委員会第一書記。1955年、上海市党委員会第一書記。1957年12月末、毛沢東に追随して大躍進政策を推進する論文を発表したことが評価され、翌1958年5月、政治局委員に抜擢。同年11月、上海市長に就任。1965年に国務院副総理に就任する。江青を後押しして文化大革命の発動のきっかけをつくる。1965年に膵臓炎で急死。
ソ連留学時代、柯慶施が労働者として働いていた工場でレーニンが演説をおこなった事があり、柯慶施は聴衆の一人だった。生前のレーニンを目撃した中国共産党幹部は柯慶施のみである。
ジェームス・ジキック
ジェームス・ジキック（James Zikic、1977年3月31日 - ）は、イギリスの男性総合格闘家。イングランド・ハートフォードシャー州ワトフォード出身。ロンドン・シュートファイターズ所属。元Cage Rage世界ライトヘビー級王者。ジェームス・ジキッチとも表記される。
ジェームス・ジキック 来歴
1998年3月7日、イングランドでプロデビュー。
2003年7月13日、UFC初参戦となったUFC 38でフィリップ・ミラーと対戦し、0-3の判定負けを喫した。
2004年9月11日、Cage Rage初参戦となったCage Rage 8でマチアス・リチオと対戦し、チョークスリーパーで一本勝ちを収めた。
2007年4月21日、Cage Rage 21の世界ライトヘビー級王座決定戦でエヴァンゲリスタ・サイボーグと対戦し、3-0の判定勝ちを収め王座獲得に成功した。
2007年9月22日、Cage Rage 23の世界ライトヘビー級タイトルマッチでビクトー・ベウフォートと対戦し、0-3の判定負けを喫し王座防衛に失敗した。
2010年10月30日、SRC初参戦となったSRC15のメインイベントで泉浩と対戦し、1-2の判定負けを喫した。
ドイツの教育
ドイツの教育（ドイツのきょういく）では、各州が所管し、また責務を負っている。教育制度は複線型教育、職業教育と実習の重視、資格制度の重視、進路変更の容易性に特徴づけられる。またドイツ資格フレームワーク（DQF）が定められている。
義務教育は15歳まで。しかし18歳に満たないうちは、全日制の学校に通学していない者は就職するかたわら、定時制職業学校に通学する義務がある。
下記のような硬直的な制度に批判があり現在ドイツでは教育改革が進行中である。
ドイツの教育 初等教育
まず義務教育の年齢（6歳）に達した子供は、「基礎学校(Grundschule)」と呼称される公立の初等学校（ISCED-1）へと進学し、10歳まで4年間の教育を受ける（グレード1-4）。義務教育であることから、原則として入校試験などはない。概ね日本の新学制における小学校1年生から小学校4年生に相当すると考えてよい。修了後は卒業という形式は行わず、上部学校の5年生へ「編入」するという形式で学業を継続することになる。
また、公立学校以外の選択肢には以下がある。
またこの時に後述する職業教育か高等教育準備のどちらを希望するか、予め進路選択を行っておく必要がある。
ドイツの教育 中等教育
初等教育を通常10歳で修了後、次の進路は以下に分かれる。
ドイツにおいては伝統的に職人の徒弟制度に由来する即戦力的な職業教育と、大学教育に代表される高等教育が明確に教育課程として分離されている。従って日本における中学校及び高等学校のような、後期初等教育・中等教育の時点から異なる教育を受けることになる。もちろん両者は途中移籍や再履修が可能であるが、一方の学校を卒業した状態から直接もう一方の進路に進むことは現実的な方法ではない（職業訓練修了→大学など）。
最初の2年間は、観察指導段階(Orientierungsstufe)が設けられている。
高等教育へ進むことを希望する場合、ヨーロッパ中央部で見られるギムナジウム(Gymnasium)という8年制の長期教育課程へと進学する。後期初等教育を下級生として終えた後、上級生として中等教育を受ける形となる。日本における中高一貫教育に小学校高学年を合わせたような長大なものであり、教育を受ける生徒にとって子供時代の大部分を過ごす重要な場所となる。こうした要素からしばしば文学や創作作品の舞台とされることも少なくない。
ドイツの教育 中等教育
卒業後はアビトゥーアと呼ばれる大学入校資格を取得する試験への受験資格を与えられる。このアビトゥーアが実質的な卒業試験であり、同試験合格によって正式に中等教育を完了したと見なされ、日本における高卒資格に相当する社会的地位が与えられる。
一方、大学などの高等教育を希望しないか、もしくは志願できるだけの学力を持たない学生は、基礎学校を卒業してのち、直ちに労働者としての訓練を受ける。この進路を選んだ場合は、それぞれ「基幹学校(Hauptschule, HS)」および「実科学校(Realschule, RS)」と呼ばれる教育課程の、どちらかを選択する場合が殆どである。
基幹学校は職業教育校のようなもので、義務教育の延長として小学校高学年から中学校に相当する6年制教育を受ける（2Aレベル）。基本的に義務教育の範囲内として留年や進級試験はないが、最終学年への進学のみ進級試験に合格する必要がある。ここで訓練程度を測った上で、卒業者に日本の中卒相当の資格を与える。ギムナジウム編入などが困難であることに加え、そうした意欲や可能性を持つ生徒は、後述する実科学校への進学を希望するため、多くは15歳前後で労働者として就職する。
ドイツの教育 中等教育
実科学校は、同じく職業教育学校として位置づけられている教育課程（2Aレベル）で、期間は6年制となる。基幹学校に比べて、実務訓練だけでなく高等教育準備に関する課程も行われるため、ギムナジウム進学に失敗したが高等教育を諦めていない人間が進む場合が多い。卒業後は中卒相当資格と同時にギムナジウム編入試験を受ける資格を与えられる。ただし編入試験は、実科学校内の成績優秀者でなければ合格が難しいとされており、選に洩れた生徒は、基幹学校の場合と同様に、若年労働者としての社会に出ることになる。
ドイツの義務教育は15-16歳で終了する。しかし18歳に満たないうちは、全日制学校に通学していない者は、徒弟として就職するかたわら定時制職業学校に通学する義務がある（デュアルシステム）。
生徒は週1-2日は職業学校へ、週3-4日は企業にて実地訓練を行う。企業はデュアルシステムに対し、生徒一人当たり年間2万ユーロを投じているとされる。
全日制の職業学校には以下が挙げられる。
ドイツの教育 高等教育
ドイツにおける大学は以下に分類される。
アビトゥーア試験合格によって総合大学入学資格を取得した者は、原則的にあらゆる大学・高等教育機関への進学を政府から許可される。理論の上ではアビトゥーア以外の入校試験は必要なく、望んだ大学の専攻へと進めることになる。しかし実際には定員や志願者数の問題からアビトゥーア合格者内でも成績優秀者が優先される傾向があり、また大学が個別試験を行う場合もある。
一方で専門大学（FH）への入学にはアビトゥーア合格か、あるいは以下いずれかのFH入学資格が必要である。
ドイツの教育 資格フレームワーク
ボローニャ・プロセスに準拠する形で、全国資格フレームワーク（NQF）が制定されている。
ドイツの教育 近年の動向
国際化による異文化相手の商売や輸入品や移民の増大やコモディティ化、大量生産大量消費の文化や生産ラインの自動化などにより伝統的なマイスター制度が先進工業の発展に寄与しなくなったことや、12歳で人生が決まってしまう複線型学校制度に疑問が上がり、近年は米日のような単線型教育制度に近い、義務教育からアビトゥーア取得までの義務教育から中等教育までの教育を柔軟な方法で行うシュタイナー学校や総合学校制度が広まっている。他にアーベントギムナジウムという夜間制ギムナジウムも存在しており、年齢制限なども寛容な傾向にあるので働きながらアビトゥーア資格を目指す方法も存在する。
王進
王進（おうしん）は、中国の小説で四大奇書の一つである『水滸伝』及び『水滸後伝』及び『蕩寇志』の登場人物。武術の達人で八十万禁軍の教頭（武術師範）をつとめる。家族は60歳を過ぎた老母との二人暮し。悪役である高俅の手から逃れる途中、百八星の一人である史進に武芸十八般を教えた。
王進 生涯
高俅が殿帥府の大尉に就任した時、殿帥府所属の者は全て彼の下へ挨拶に来たが、ただ一人、教頭の王進だけは半月前からの病気を理由に欠席していた。激怒した高俅は病身の王進を無理やり呼びつけ、激しく罵倒した。なぜなら、かつて高俅が王進の亡父の王昇から棒術を習っていたとき、散々に打ち据えられた恨みがあったからである。高俅の仕返しを恐れた王進は辺境の延安府（そこには彼の武芸の腕を知るものがたくさんいた）へ逃亡することに決め、その夜密かに母を連れ東京を出た。
約1ヵ月後、彼らは史家村の大旦那の家に滞在することになった。5日ほど宿泊した後、出発のため馬屋に馬を見に行った王進は、体中に青竜の刺青を彫った若者が棒の稽古をしているのを見つけた。王進は「なかなかやるが、それでは本当の使い手には敵うまい」としゃべってしまい、怒った若者に勝負を挑まれる。そこに現れた大旦那は、この若者は自分の倅で史進といい、よければ稽古を付けていただきたい、という。
王進 生涯
王進は棒をとり、挑みかかってきた史進をあっさりと突き倒してしまう。恐れ入った史進はぜひとも自分の師匠になってくれと懇願し、王進もまた自分達の正体を明かし、宿泊の礼にとその日から毎日史進に武芸十八般、すなわち「矛・鎚（なげつち）・弓・弩・銃（斧の一種と言われる）・鞭・簡（鉄鞭の一種）・剣・鏈（くさりがま）・撾（なげぼこ）・斧・鉞・戈・戟・牌（たて）・棒・鑓・杈」を教授した。
半年後、史進の腕が十分熟達したのを見届けると、王進は史家村を去って延安府に向かい、そのまま物語から姿を消す。後に史進が幾度か王進を探したが、出会うことはできなかった。
『水滸後伝』では、呼延灼、岳飛等と対金防衛戦線を戦うが保てず、戦線崩壊の後は梁山泊残党と共に高俅、蔡京、童貫、蔡攸ら四姦を斬った後、そのまま梁山泊残党と行動を共にする。
ユニバーシアードフィギュアスケート競技
ユニバーシアードフィギュアスケート競技（英語: Winter Universiade）は、国際大学スポーツ連盟が主催する総合競技大会ユニバーシアード競技大会における冬季大会フィギュアスケート競技。2023年開催時より、大会名称が冬季ワールドユニバーシティゲームズ（英語: the Winter World University Games）に変更された。
ユニバーシアードフィギュアスケート競技 概要
1960年の第1回冬季ユニバーシアードシャモニー大会より正式種目として男女シングル、ペアが実施され、1964年の第3回スピンドリルフムリン大会よりアイスダンスが加わる。1970年代に一時実施競技から外れたが、1983年の第11回ソフィア大会より男女シングル、ペア、アイスダンスの4種目が行われた。2007年の第23回トリノ大会よりシンクロナイズドスケーティングが加わる。2007年の第23回トリノ大会より新採点方式(ISUジャッジングシステム)を導入し、現在に至る。
市場衛
市場衛（いちば まもる、1969年 - ）は、日本の歌手。結成初期の森の木児童合唱団に在籍。 
当時100年に一人出るか出ないかと言われるほどの天稟を持ち、類稀なる美声と歌唱力でボーイソプラノ歌手として活躍。
その歌声は世界的指揮者である小澤征爾や日本を代表する指揮者であった山本直純にも愛された。
ソロ歌手としての代表曲に、『名犬ジョリィ』エンディング曲「ふたりで半分こ」（堀江美都子との共唱）、『NHKみんなのうた』の「父さんのつくった歌」など。
舞台での歌唱も多く、中でも特筆すべきはNHKホールでの、ニコライ・ギャウロフ（戦後最高のバス歌手の一人）との共演。演目はオペラ「ボリス・ゴドゥノフ」。子役（王子役）での共演とはいえ、プロの女性オペラ歌手を退けての、市場少年の大抜擢は驚嘆に値するものであった。
大槻快尊
大槻 快尊（おおつき かいそん、1880年4月13日 - 1936年6月2日）は、日本の心理学者。かつ真言宗智山派の僧である。
大槻快尊 人物
愛知県海部郡甚目寺村（現：あま市）生まれ。幼年の時期に長久寺・鈴木快秀の下に出家し真言宗智山派の僧籍を持つ。日本において最も早い時期に、欧米の実験心理学を紹介した人物の一人である。
G-LOC
G-LOC
Loss Of Consciousness by G-force（Gによる意識喪失）の略。人体に強いGがかかると、心臓より上にある脳へは充分な血液が供給されなくなりグレイアウト、ブラックアウトなどの症状が現れる。さらに強いGがかかると一過性脳虚血による意識喪失（G-LOC=重力による失神）を起こす。戦闘機では旋回時にパイロットが力むことで血圧低下を防止しており、効果を上げるために筋力トレーニングをする。
イギリスの教育
イギリスの教育（イギリスのきょういく）は高度に開発されており、成人人口の41%、25-34歳人口の48%は第3期の教育を卒業している（2012年）。それぞれの資格・修了の互換性は、全国職業資格 (NVQ)、全国資格フレームワーク (NQF)、資格単位フレームワーク (QCF)といった形で国家レベルで策定されている。
イギリス本国の教育は、地域によっても、また、公立学校か私立学校かによっても異なっているため、その仕組みは複雑である。
イギリスの教育
イギリスの教育においては、おおむね個人の能力伸張が目標であると考えられ、試験に比重を置いている点に特徴を持つ。GCSE・SCEやAレベルなどの試験の成績は、大学での学位とそれに付される成績と同様に、生涯有効な資格とされ、一般には履歴書にも記載することとなっている。日本のようにどの学校に入学・卒業したか否かではなく、これら試験・学位における成績が社会において問われることが多い。特に、政治家などでは大学の学位における一級（あるいはそれに準ずる二級上）を取り損ねた者はその資質を問われる場合がある。またイギリスは、学歴や資格ごとの賃金格差が激しい学歴社会で、日本、アメリカ、韓国よりも資格・（最終）学歴による差別は大きいといえるが、日本や韓国などと違い、社会人がAレベルの勉強をして大学に入学しなおし、学位を習得したり、成人後に技師や医師や弁護士などの資格習得に挑戦することが比較的容易である。
イギリスのどの地域でも、学校は原則として9月に始まる。3学期制を採る学校（大学）が多いが、各学期の呼び方などは学校の伝統・規則などによって大きく異なっている。
イギリスの教育 イングランドの教育
イングランドの教育（Education in England）は、教育省およびビジネス・イノベーション・技能省(BIS)が所管している。地方自治体は公的教育政策を策定し、かつ公立学校を運営する責務を負っている。
教育段階は、就学前教育（3-5歳）、初等教育（5-11歳）、中等教育（11-18歳）、第3期の教育（18歳以上）の4つに分けられている。5-18歳の全ての未成年者について、全日制の教育を受けることが義務となっているが、これは学校またはその他の手法でもよい。3-5歳までの年齢については、自由選択として年間600時間の就学前教育を公的資金で受けることができる。
16歳からの2年間の教育はシックスス・フォーム（Sixth form）や"college"と呼ばれており、 一般教育修了上級レベル（Aレベル）や、それと類似したBTEC、 国際バカロレア、 Cambridge Pre-Uなどのディプロマ取得のための課程である。
またイングランドでは、インデペンデント・スクールやホームスクーリングも合法であり、保護者はそれらの教育を選択することも可能である。
イギリスの教育 イングランドの教育
義務教育は、小学校（primary school）において5歳から始まる。初等教育・中等教育における義務教育では、日本のような1学年毎ではなく2～3学年をひとまとめにしたキー・ステージ(Key Stage)の各段階毎に、日本の学習指導要領にあたる「ナショナル・カリキュラム」(National Curriculum)によって必修科目とその内容が定められている。16歳になるとGCSE（General Certificate of Secondary Education）という義務教育修了試験を受ける。
公立学校に対して、私立学校はインデペンデント・スクール（independent school,独立学校）と呼ばれる。伝統あるパブリック・スクール(public school)はこちらに含まれる。パブリック・スクールの教育は18歳までだが、開始年齢は11～13歳の間であることが多い。私立学校の中にはボーディングスクール（寄宿制学校）も少なくない。私立学校の多くもナショナル・カリキュラムの内容を踏襲している。公立学校は原則無料だが、私立学校は年間数千～1万ポンドの学費がかかる。
イギリスの教育 イングランドの教育
イギリスの学校では給食を提供しているところも多いが有料であり、寮制でない場合には、保護者の判断によって弁当を持参する生徒も多い。
16–18歳で義務教育を終えると、大学に進学する者はシックスス・フォームと呼ばれる学校にて、大学受験に必要な一般教育修了上級レベル（A-level）認定の取得準備に費やされる。 その他の者は、継続教育カレッジにて職業教育を受けることとなる。
イングランド、ウェールズ、北アイルランドにて適用される。
高等教育は、3年間の学士号取得課程からたいてい開始される。大学院では修士号や博士号が存在し、研究学位だと最低3年間の課程である。大学が学位を発行する場合、王室勅許（Royal charter）を受けている必要がある。
イギリスの大学は、中世からの伝統を受け継ぎ、世界的に有名なオックスフォード大学・ケンブリッジ大学・ダラム大学をはじめ、現在では100以上の大学が存在している。イングランドの大学では、通常、学士の学位には3年、修士の学位には学士取得後1～2年、博士の学位には同じく修士取得後3年が必要とされる場合が多い。
イギリスの教育 ウェールズの教育
ウェールズの教育制度は、初等・中等教育におけるウェールズ語の必修を除いて、ほぼイングランドのそれと同じである。
イギリスの教育 北アイルランドの教育
北アイルランドは独自の教育政策を採る自治権を有しているが、キー・ステージの分け方など基本的な学校制度は、イングランドと同様である。5歳～16歳までが義務教育である。ただし、個々のキー・ステージにおける科目などでは、イングランドと若干の相違がある。例えば、イングランドでは設けられていない科目・テーマとして、アイルランド語、相互理解教育 (education for mutual understanding) 、職業準備 (employability) などがある。
北アイルランドには、クイーンズ大学・アルスター大学 (en) の2校の総合大学と6校の教員養成大学がある。
イギリスの教育 スコットランドの教育
スコットランドでは、初等教育が5歳から12歳まで、中等教育が12歳から18歳までで、そのうち5歳から16歳までの11年間が義務教育となっている。生徒は、16歳になると毎年5、6月に行われるSQA（Scottish Qualifications Authority）のスタンダード・グレード又はインターミディエイトと呼ばれる試験を受験し、試験に合格するとSQC(Scottish Qualifications Certificate, スコットランド版NQF)がSQAから授与される。スタンダード・グレードはFoundation, General, Creditと3つ、インターメディエイトはAccess 1, Access 2, Access 3, Intermediate 1, Intermediate 2と5つのレベルに分かれており、生徒の学力に合わせて試験のレベルを選ぶことが可能(スタンダード・グレードのCreditと、インターミディエイトのIntermediate 2が大体同じレベル）。
イギリスの教育 スコットランドの教育
大学への進学を希望する場合には、さらに1年間就学して、一段階上のハイヤー・グレードを受験する。イングランドの大学に進学する場合には、さらに1年間勉強し18歳で最上級のアドバンスド・ハイヤーズという試験を受験する必要がある。尚、インターミディエイト、ハイヤー・グレイドとアドバンスド・ハイヤーズの3つ、7レベルをNational Coursesと呼ぶ。試験の結果はイギリスの郵政（ロイヤルメール）又は電子メール（希望者のみ）によって毎年8月の第2週火曜日（8月5日（2008年））にスコットランド全国一斉に送られる。
また、大学は17歳より始まり、一般的に4年制であるが、学費が無料である点がイングランドの大学と異なっている。既に15世紀には大学が設けられ、スコットランド最古のセント・アンドルーズ大学が1411年、グラスゴー大学は1451年、アバディーン大学が1494年、エディンバラ大学が1582年に設立されている。これら4大学はイギリスの中でもオックスブリッジに次ぐ伝統を持ち、古代の大学とも称される。
イギリスの教育 影響
イギリス連邦加盟国の中には、統治時代に導入されたイングランド式の教育制度を独立後もそのまま引き継いだり、一部変更しただけの国が多い。
アメリカ合衆国の教育
アメリカ合衆国の教育（アメリカがっしゅうこくのきょういく）では、公立学校と私立学校が存在し、K-12レベルまでの公的教育は義務である。アメリカでは学区と呼ばれる地域ごとに教育制度や学校制度が異なっている。とはいえ、10年間以上の初等教育・中等教育、また高等教育における短期大学士・学士・修士・博士という4段階（博士課程は、修士課程との一貫教育であることも多い）の学位制度などは、どの地域にも共通である。
アメリカの教育は、独自のプラグマティズム（実学）の伝統を有するとともに、ヨーロッパに由来する教養主義的なエリート教育の伝統も保持し続けてきた。また、個人主義の社会文化を反映して、基本的に個人の自主性を尊重する傾向があると言われる。決まりごとなどもすべての点において交渉の余地があり、入学選考時にも成績だけでなく様々な角度から吟味がなされる。研究において世界的に有名な総合大学も数多く、日本を含め世界中から多くの留学生を惹きつけている。特に大学院においては留学生が多く、過半数を留学生が占めることも珍しくはない。
アメリカ合衆国の教育
特別支援教育をはじめとするオルタナティブ教育が盛んであり、公立校・私立校に加えてホームスクーリングも合法である。平均すればおおむね日本の高校1年生くらいまでの内容を大学入学までにやるというカリキュラムになっている（しかも日本でいう英語のような「外国語」に相当する科目は基本的には無い）が、成績優秀な学生の中には、積極的に高度なことを自分で学ぼうとする学生も多く、そういう学生の後押しをする体制が整えられており、一部の有名校の授業レベルは非常に高いと同時に、教育の質が高ければ高いほど学費も高額である傾向があり、俗に一流と呼ばれる大学では、年間の学費が日本円にして400万円を越える大学も多い。しかし、大学院の自然科学系や工学系においては、ほとんどの学生が後述するTAやRAをすることにより、学費が全額免除になり、十分な生活費も支給されるのが一般的である。
アメリカ合衆国の教育 教育の歴史
アメリカ最古の高等教育機関とされるハーバード・カレッジ（現在のハーバード大学）は、1636年に設立された。以後、東海岸には幾つかのリベラル・アーツ・カレッジが誕生した。その後は、開拓とともに西部にも数多くの学校が作られるようになっていく。初期の学校はほぼ全て私立大学であったが、イギリスからの独立後は州立大学が作られるようになっていった。
アメリカ合衆国の教育 教育制度
戦後の日本がアメリカの教育制度を模倣したため、アメリカの学校制度と日本の学校制度には比較的似た部分が多い。ただし日本との大きな違いは、就学年齢・高校卒業資格などが州によって異なり、また各学区の権限が非常に大きく、学区によって始業日・終業日・休校日・年間授業時間、中学校や高等学校の進級学年の区切り、カリキュラムの内容、飛び級などの方針が異なる点である。
アメリカでの学年の数え方は、小学校1年から12年まで、中学・高校になっても1年から数えなおさず、順に数える。教育課程に日本の幼稚園（英 kindergarten）の年長組に当たる1年間を含めるのが一般的であるため、通常は初等・中等教育を称してK-12（幼稚園から12年生まで）と呼ぶ。
義務教育が始まる年齢は、州によって5歳から7歳と開きがある上に、学年の区切り日 (cut off date)が日本のような全国一律(4月1日)ではなく、ミズーリ州の8月1日からコネチカット州の1月1日まで5ヶ月もの開きがある。
義務教育の年限は地域によって異なるが50州のうち、16歳までが30州、17歳までが9州、18歳までが11州となっている。
アメリカ合衆国の教育 K-12教育
初等教育が始まる以前の就学前教育には、プリスクール・ナーサリースクール（preschool, nursery school）などと呼ばれる教育機関がある。-日本で言う幼稚園、保育所に相当する。日本の年中組にあたる学年は、幼稚園（キンダー）に入る手前の学年ということでプリ・キンダー (Pre-Kinder)とも呼ばれる。これらの就学前教育は3～5歳で始まり、1～2年間であることが多い。現在、プリ・キンダーには毎年約100万人が、幼稚園には約340万人の幼児が入園している。
一方チャイルド・デイケアは、新生児・乳児から子どもだけでの留守番が許されない小学校6年生までの年齢を対象した用語である。就学前年齢に限っていえば、デイケアは託児所であり、学校環境に準じる形で教育を施すプリスクールやナーサリースクールとは異なる。
アメリカの初等教育は、原則として6歳から小学校（elementary school）において始まる。しかし、大部分の地域に小学校付属の幼稚園（半日または全日）があり、私立幼稚園も多い。とくに小学校併設の幼稚園の教育内容は「小学0年生」というべきものである。
毎年約370万人の児童が小学1年に入学している。アメリカの小学校教育の初めの1～2年ぐらいまでを児童期教育（early childhood education）と呼ぶことがある。
アメリカ合衆国の教育 K-12教育
初等教育は、幼稚園が義務教育で小学校が6年まで設置されている学区は7年間、幼稚園が義務でなく6年生から中学に進む学区では5年間、飛び級が許される場合は更に短くなる。9年生から高等学校に進む学区では、中学2年（8年生）までを初等教育とする場合もある。
前期中等教育機関は下級高等学校(junior high school)、あるいは中学校（middle school）と呼ばれる。
後期中等教育機関は、高等学校（high school）と呼ばれ、原則として単位制である点は日本と同様だが、日本の高校よりもさらに選択できる科目の幅が広いことが多い。ただし、そのカリキュラムは平均して日本の中学校から高校1年生程度までの内容となっており、特に数学には重点を置いていない場合が多い。一部の有名進学校は非常に高度な内容も扱うが、学費も一般には非常に高額である。
後期中等教育機関は大まかに次の4種類に分かれる。
高校を卒業すると高校卒業資格（the High School Diploma）が授与される。
アメリカ合衆国の教育 K-12教育
州が指定する義務教育完了年齢を過ぎれば中退してもかまわないが、18歳までの義務教育を10.6%が完了できない。中等教育に在籍中の全生徒の7%程度は中等教育課程を修了できないため、高校を卒業しないまま退学した者が後になってから勉強をし直すことで得られるGED資格（General Educational Development Certificate）も用意されている。これは、日本における高等学校卒業程度認定試験（高認、かつての大検）にあたるものに近い。毎年280万人が卒業資格を、50万人がGEDを得ている。
アメリカでは約600万人の子どもが生活・学習上の障害を持つことから特別支援教育 (special education）を受けている。特別支援教育においては、通常より長い20～21歳までが義務教育年限となっている。これに加えて、何らかの分野で秀でた才能を持つギフテッドと呼ばれる児童・生徒のうち約240万人がギフテッド教育の特殊プログラムに参加している。特別支援教育を受ける子どもすべてに、個別教育計画（Individualized Education Program 通称IEP）という個々人の障害に対応した自立のための長期教育計画書が作成される。この計画書をもとに教職員、専門家、医師達がチームとなって取り組み、計画書どおりの教育を完了した児童・生徒・学生にも卒業資格が与えられる。
アメリカ合衆国の教育 高等教育
毎年、高校を卒業した者の67%ほどの生徒が何らかの形で高等教育に進む。そのうち19%は短期大学士（Associate degree）など2年制の教育課程を卒業し、39%が大学の学部を卒業している。残りの9%は、在学中あるいは中退である。2年制大学から4年制大学に単位を移動することも可能で、学費を節約するために2年制大学で学んでから4年制大学に転校する例や、途中休学をして再び大学に戻る例も多い。また、米軍や大学院に在籍する学生は選考によって多額の学費援助を受けられることが多い。
アメリカの高等教育機関は次の3つに分類することが出来る。
そのほかに特殊な目的の国立の高等教育機関がある。これらの例外をのぞいては国立の、すなわち連邦政府が直接運営する高等教育機関は存在しない。
コミュニティ・カレッジ（Community College）
アメリカ合衆国の教育 高等教育
米国のコミュニティ・カレッジは大部分が公立の教育機関であり、コミュニティという表現があるように地域住民、税金を払って住んでいる人たちへ開かれた州政府の公的資金により運営されている高等教育の場として設けられている2年制大学である（ただし日本の「市民大学」とは全く別のもの）。学部は、ビジネス、会計学、コンピュータ、工学、ホスピタリティ、医療、教育学、アート、刑事司法等である。コミュニティ・カレッジでは、GEDやリメディアル教育が提供され、技術的な学位と職業プログラムを修了すると、アソシエイト・ディグリー、職業サーティフィケートが取得できる。また、高校の卒業証書を取得できるディプロマコースも設けられている。
バケーショナル・スクール（Vocational School）
アメリカ合衆国の教育 高等教育
Vocational Schoolは職業訓練の学校を意味する、職業学校であるTrade School（トレード・スクール）、技術学校であるTechnical School（テクニカル・スクール）を含む包括的な用語。キャリア・カレッジ（Career College）といわれる職業学校もある。アメリカの職業学校は、キャリア・カレッジとバケーショナル・スクールの間には大きな違いがある。バケーショナル・スクールは州政府の支援を受けている公立の職業学校であり、キャリア・カレッジは州政府の支援を受けていない1年未満の教育期間を占める。近年、キャリア・カレッジの人気は爆発的に高まっているが、バケーショナル・スクールの数は大幅に減少している（Vocational school#United States参照）。米国のバケーショナル・スクールは日本の専門学校とは異なる
リベラル・アーツ・カレッジ（Liberal Arts College）
→「リベラル・アーツ・カレッジ」を参照
ユニバーシティ（University）
アメリカの4年制の大学数は約3000校、うち公立大学が24%、私立大学が76％となっている。米国ではこうした大学数を背景にダミング・ダウン（他にミッキーマウス学位）、ディプロマミルなどといわれ、問題視されている一面もある。
アメリカ合衆国の教育 高等教育
大学進学には、一般的な場合、日本のような入学試験ではなく、それまでの学校における各科目の成績の評定平均（Grade Point Average 略称:GPA）と学部入試の場合にはSATもしくはACTの成績が参照されることが多い。
アメリカ合衆国の教育 高等教育
大学では自分の専攻学位以外に副学位（minor）を取得する学生もいる。大学の専門科目で用いられるテキストは、一般に大学院でも通して使えるように（分冊ではなく）一冊の本として書かれており、またその科目の必要な項目を全般的に網羅しており、理解しやすいように配慮されつつ版を重ねたものが用いられることが多い。大学の単位制度は良く整備されているものの融通をきかせにくい部分もある。例えば多くの大学では所定の単位数を超えて同学期に履修しようとすると、学費がとんでもなく高額になったり、聴講生として履修しようとしても要求される学費は変わらなかったりする。一方で、レベル別のクラス分け試験があって、その結果によって取るべきクラスが決まったり、またさまざまな例外が学科の判断で認められることもある。さらに、大学から大学院を通じて、各講義クラスは決められた固有識別番号で管理されており（例：数学の基礎計算クラス＝MATH101、など。最初の数字の桁はおおむね学年に対応しており、科目名よりこの識別番号のほうを会話でも用いることが多い）、各講義間の関係や位置付けが明快になっていて、上級講義や副学位をとるのに必要な必須クラスがすぐわかり、転校や転科の際の単位互換も容易となっている。
アメリカ合衆国の教育 高等教育
一定以上良い成績を保っておかないと退学になり、また大学院入学時にも大きく影響するため、GPAの値は重要であり、そのため一定の条件下で、取った講義を途中で取り消す制度（drop）などがある。このGPA評価制度は学生が勉強に集中しやすい反面、良い成績を取りにくい科目は学生が取りたがらないという傾向や、一度悪い成績をとってしまうとやり直しが効きにくく、また教養のある学生とない学生とのギャップを生じさせる要因にもなっている。
四年制大学を卒業した学生で大学院進学を希望あるいは考慮していても、すぐに大学院に進まない学生も多く、大学院において専攻を変える者も多い。特に実学系の分野を中心に、就職してキャリアを積みながら、パート・タイムで大学院に通う者と、退職してフルタイムの学生として大学院に通う者も多い。また、留学生が非常に多いことも米国大学院の特徴であり、半数を超えることもある。
大学院は学部以上に奨学金が豊富であり、とくに研究費という名目で優秀者に与えられる多額のものはフェローシップやグラントと呼ばれる。なお、奨学金は英語では「Scholarship」であるが、この場合返済義務のないものを指し、返済義務のあるものは「貸付金（Loan）」と呼んで区別される。奨学金のほかにももティーチング・アシスタント（Teaching assistant, TA）として授業を受け持ったり、リサーチ・アシスタント（RA）として研究助手になれば、給料を得ることができ、大学によってはこれに健康保険や育児援助制度が含まれる場合もある。主に自然科学系や工学系の分野を中心として、学生の大半がTAやRAによる学費の全額免除と生活費の支給を受けることのできる専攻分野もある。昔はこれらの分野では、TAやRAをせずとも学費の免除と生活費の支給を得ることができるという状況があった。現在においても、TAやRAは主に仕事や職位というよりも大学院生を経済的に支援するための枠組みとして成立しているとはいえ、TAやRAをやることが院生として在学する・あるいは卒業する必須条件となっていることも多い。また、中には平和部隊（Peace Corps）に入って米国のイメージアップのために海外青年協力隊に似た活動をする大卒者もいる。平和部隊は政府の機関で、帰国後に進学する者には奨学金、学費の値下げ、部隊での活動を大学院の単位に交換できるよう諸大学と提携を結んでいる。受験生は志望校の研究内容とともに、TA職、奨学金、単位交換といった特典を吟味したうえで進学校を決定する。
2007-2008年の学年度には、1年間で63万1,000人が修士、8万9,300人が専門職学位、5万5,300人が博士を授与されており、授与数はわずかながら年々増加傾向にある。専門分野による差はあるが、平均すると四年制大学で学士を得てから研究系の博士号学位取得までにかかる（学生として過ごす）時間は7.3年とされている。アメリカ合衆国への留学生の総数は55万人以上で、そのうちおよそ半数が大学院留学生である。
アメリカ合衆国の教育 教員の政治的傾向
初等教育から大学までの教員の政治的傾向の調査を通じて、保守よりもリベラルが優勢
であり、特に大学でこの傾向が強く、大学の人文学専攻での割合は共和党支持者1人に対して民主党支持者5人、社会科学系では共和党支持者1人に対して民主党支持者8人となった。
アメリカの四年制の大学教授を対象とした調査では、50%が民主党、39%が支持政党なし、11%が共和党支持だった。二年制大学を含む全大学教授を対象とした調査では、51%が民主党、35%が支持政党なし、14%が共和党だった。リベラル優勢の傾向は、エリート校になるにつれ高まり、四年制のリベラルアーツ系大学と博士課程を持つエリート大学の方が、コミュニティカレッジよりも、保守に対するリベラル（自己申告）の割合が高い。
アメリカ合衆国の教育 教員の政治的傾向
K-12（幼稚園から高校）の教育でも同様で、K-12の公立校の先生の支持政党は、45%が民主党、30%が共和党、25%が支持政党なしという結果だった。
ジョージ・メイソン大学経済学部教授ブライアン・カプランは「アメリカの教育者は左寄りである。これはまぎれもない事実だ」としたうえで、総合的調査（GSS)などで補正すると、教員による学生のイデオロギー影響も、また、リベラル教育による社会への影響も僅かであり、「教員に極端な左派が多くても、学生にはほとんど影響がない」と述べている。カプランは、親切に解釈すれば、リベラル教員が自分たちの政治信条を教室に持ち込んでいないとも考えられるが、現実的に解釈すれば、リベラル教員が生徒への説得に失敗していると指摘する。
フランスの教育
フランスの教育（フランスのきょういく）は中央集権制度であり、教育はフランス教育省に帰属する教育施設により行われる。フランスでは公教育が国の責務とされる。3-16歳までの学業が義務教育である。ただし、日本で保護者が就学義務を負うのとは異なって、フランスでは教育を受けることは「子どもの義務」ともされる。また、家庭教育も認められている。
フランスの教育 国家が負う公教育の義務
フランスでは、公教育が国の責務であるという原則がある。そこにいたるためにフランス革命期の公教育論が発展した。当時、教育は啓蒙の精神を広めるものとしての重要性を持っていた。求められたのは、国民に与えられた主権を行使できる状態に国民全体を高める新しい教育計画であった。ラボー・サン＝テチエンヌは、「革命を行い、隷属の鎖を断ち切ったのは知性であること、人間には無限の自己完成能力があること、人間の完成は彼が獲得する知識にかかっていること、人々が啓蒙されるほど政体もより完全なものに近づくこと、人々は啓蒙されるほど自由の価値を知り、自由を保持することができるようになること、知識が全員の手の届くものになればなるほど、それだけいっそう人々のあいだの平等が維持されること」として、良い教育計画が必要であると主張した。
1791年憲法第一編で次のように謳われた。
すべての市民に共通で、すべての人にとって欠くことのできない教育の部分にかんして、無償の公教育が設けられ、かつ組織される。その施設は、王国の区分と結合した関係において段階的に割当てられる。 — 1791年憲法
1791年憲法は翌1792年に破綻したが、この規定はフランス憲法の変遷で変化しながら、維持されていった。
フランスの教育 国家が負う公教育の義務
フランス革命の混乱のなか、さまざまな教育機関の試行錯誤が行われたが、国庫と公教育にかかる費用の不均衡を解決する必要があった。そのなかで、小学校が子どもに社会で必要な基本的な道徳や能力を身につけさせるための重要な役割を担うことが確認された。また、批判精神を成長させるとともに産業を促進させる科学・技術教育の強化が訴えられた。この時代の教育論のなかでとりわけ鋭く対立したのは、理性にもとづいて知的な公教育を主張する立場と祖国愛にもとづいて国民の徳育を主張する立場であった。理性にもとづく知育はエリートに好意的な教育論になり、祖国愛を育成する徳育は民衆に好意的な教育論になった。啓蒙の精神を全員に広めるという理想と実際的な教育の不平等という問題がたびたび上がることになったが、最終的には労働者階級の教育と学識者階級の教育のそれぞれが国家の繁栄のためには必要なものであるという意見に収斂した。フランス革命中の1794年にエリート養成機関であるエコール・ポリテクニークや高等師範学校や国立工芸院が作られ、18世紀にはグランゼコールが設立された。
フランスの教育 国家が負う公教育の義務
フランスは革命で社会紐帯や中間団体を破壊し個人を解放したため、それに代わる統合原理を国が提供しなければならないとされた。こうして、フランスにおいては公教育を代表とする公共サービス(公役務)が信頼され、「公共サービスがある自由を制限するのは、より優越的な他の権利・自由を擁護推進するためである」と了解されているという。
公共教育大臣を務めたジュール・フェリーは、私学による学位授与の禁止（1880年3月12日）や無許可の宗教団体の解散（1880年3月29日）を講じた。1880年9月に首相となったフェリーは、初等教育の無償化(1881年6月16日）、1882年3月28日にはライシテ（政教分離原則または世俗化）)と教育の義務化を規定した初等教育組織法（フェリー法）。1886年10月30日の「ゴブレ法」では、第17条で公立学校の教師はライック（世俗的・非宗教的）であることが義務化され、同時に、宗教教育を排して道徳・公民教育が導入された。
フランス第四共和国憲法（1946年）の前文13段落目に次のように謳われている。
国家は、子どもや成人の教育、文化、職業訓練への平等な機会を保障する。国家の義務の一つである公教育の組織は、全ての段階において、これを無償とし、政教を分離する。 — 1946年10月27日憲法
この条文は、現在の第五共和政下のフランス共和国憲法(1958-)においても継承されている。
フランスの公教育制度は、国家により提供され、中央集権化され、単一化された。全ての市民に対し保障しているという点については、教育者への機会も同様に保障されている。
フランスの教育 教育を受ける権利と教育を受ける義務
1882年初等教育義務法第4条。1959年義務教育延長法で教育を受けることは子どもの義務とされた。
子どもの教育を受ける権利は、憲法では明文化されていなかったが、1989年新教育基本法（ジョスパン法）第1条で「教育への権利」が国民に保障されると規定された。
教育への権利は、人格を発達させ、初期及び継続教育の水準を高め、社会生活及び職業生活に参入し、公民権を行使することを可能にするために、一人ひとりに保障される。 — 1989年新教育基本法
1999年3月23日付の「家庭あるいは国との契約外の私立教育機関において教育を受ける子どもに要求される知識の内容に関する政令」では、フランス語、算数、外国語、文学、フランスと世界の歴史と地理、生命と物質に関する科学と技術、芸術教養、スポーツ教養の習得が「子どもの義務」とされる。さらに、質問作成能力、観察、測定、データ分析による合理的解決能力、自己抑制能力などの習得も義務とされ、家庭教育の水準は学校教育と同程度でなければならない。
フランスの教育 義務違反への罰則
一方、親の義務違反に対しては、1年から5年の公民権停止、並びに私法上家族法上の権利の停止(1882年法第12条)、家族手当の支給停止あるいは禁止(1959年法第5条)などの罰則があるが、1999年以降、罰則が強化された。
家庭教育を届出なかった場合、従来1000フラン以下の罰金であったが、1998年法第6条で1万フランの罰金とされた。また、大学区視学官による監督の結果、家庭教育が不適切で、就学催告を受けたにもかかわらず、正当な理由なく就学を拒否する場合、これまで1000フランの罰金であったのに対し、1998年法第5条で、6ヶ月以内の拘禁刑及び5万フランの罰金と刑罰が重くされた。さらに、子どもが全く教育を受けていないことが判明した場合は、刑法第227-17条「正当な理由なく、父母等がその法律上の義務を免れ、子どもの健康、安全、素行又は教育を著しく危うくしたときは、2年の拘禁刑及び20万フランの罰金を処する」が適用され、検察に連絡される。
フランスの教育 義務違反への罰則
1998年12月8日下院報告書には、こうした措置は、フランス国内で60万人を超えるセクト (新宗教やカルト)対策であったと書かれている。それ以前、1997年6月26日の義務教育強化法案ではセクトに対して「国は必要なあらゆる措置を講じて戦わなけれぼならない」と宣言され、「教育義務 (l'obligation d'instnlction)は就学義務 (l'obligation de scolarite)である」と就学義務制が採られた。セクトが「重大な放任主義」と断罪されるのは、その「教育」が子どもの「良心の自由」や「批判精神」「自主的な判断力」の育成を阻むものであるからとされた。フランス憲法院はフランス憲法が「正常な家庭生活を営む権利」を定めていると確認しており、セクトが民主社会の価値への脅威となり、虐待、性的暴力、洗脳 (endoctrinement)が行われている場合は、国の家庭への介入が正当化される。
フランスの教育 教育の自由の原則
1977年11月の憲法院の判断により、教育の自由が原則とされた。これにより、公立学校、私立学校の選択、家庭教育も選択できることが認められた。ただし、「教育を受けないままでいることを選択する自由」はない。
フランスの教育 所管
フランスでは教育制度や運営については、国民教育省に委ねられている。国民教育省は、幼稚園（2歳）から高等教育まで教育制度の組織一連の責任を担う。ただし、他の省庁（特に農業省）が教育省の業務を補っており、教育省以外の省庁も学位を認可する権限がある（たとえばCAPAは農務省所管）。教育行政は、全国を分割した教育区（académie）を単位として行われる。
しかしながら、1982年・1983年および2003年・2004年の地方分権の法律では、いくつかの所轄が限定つきではあるが主な管轄先である行政区画に移転された。
フランスの教育 中等教育まで
フランス教育法典において、3-16歳までの教育は義務であり、かつ無償であると定められている。中等教育についても公立校であれば無償と定められている。
小学校では、「卒業するまでにすべての子供が、自分が頭で考えていることを相手に正確に分かりやすく説明することができる基礎的コミュニケーション能力を身につける」という国語教育が最重要の教育目標になっている。
フランスの中等教育は、以下の2段階に分かれる。
コレージュ修了者には「Diplôme national du brevet; DNB（国家ディプロマ）」が付与され、これは学生が初めて手にする公式ディプロマである。
リセでは、大学への進学希望者は普通/技術バカロレア（英国のAレベル類似）取得を、その他の者は職業適性証（CAP）取得などを目指すこととなる。CAP取得者はさらに2年間の教育を得て職業バカロレア（Baccalauréat professionnel）の取得を目指すこともできる。
フランスの教育 中等教育まで
日本の名門高校は公立に限らず、私立校も多くあるが、フランスの名門校は、パリのリセ・ルイ＝ル＝グラン、アンリ4世校、リセ・コンドルセ、リセ・フェヌロンなどいずれも公立のリセである。
名門リセに入るには、入試はないものの、よい成績をとらなければならないし、その校区に住む必要があるが、フランスでは富裕層の居住地域と貧困層の居住地域とが日本よりも進んでおり、学校格差は日本よりも大きいともいえる。なお、フランスでは、塾は少なく、親が子供の勉強をみる。