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ブルック転位 反応機構
ブルック転位はまず、塩基によるヒドロキシ基からのプロトン引き抜きから始まる。現れるアルコキシド上の酸素は求核性が強く、ケイ素上を攻撃して炭素置換基と置き換わり、脱離したカルバニオンが最後にプロトン化を受けて生成物となる。1,2-転位では、図示されたような三員環を経由するとされている。同様の機構で四、五および六員環遷移状態を経る1,3、1,4および1,5-転位も起こるが、遷移状態の安定性が続く転位反応の反応性を低下させるため一般的には1,2-転位が最も有利である。
1-トリフェニルシリル-(1-フェニル)エタノールのブルック転位の場合、活性化エンタルピーは比較的小さい一方で活性化エントロピーが負に大きい値をとる。このことは環状の遷移状態の存在を支持している。芳香環のパラ位の電子求引基がカルバニオン中間体を安定化させる置換基効果がある。
ブルック転位 反応機構
熱力学的にはSi-O結合の形成がブルック転位の駆動力となっている。転位で失われるSi-C、O-Hの結合エネルギーの和は451(Si-C) + 427(O-H) = 878 kJ/mol、転位で得られるSi-O、C-Hの結合エネルギーの和は 809(Si-O) + 338(C-H) = 1147 kJ/mol と求められている。
1,2-ブルック転位は立体保持で進む。
メチル（2-ナフチル）（フェニル）シランの (+)-エナンチオマー 1 を　2 → 3 の立体反転を経て光学活性な α-ヒドロキシシラン 5 に誘導し、Na/K合金を作用させてブルック転位をさせたところ、還元後に得られたシランは 1 が立体反転した (-)-体 7 であった。このことから、5 → 6 の 1,2-ブルック転位が立体保持で進むことが確かめられた。
オリヴィエ・シェーンフェルダー
オリヴィエ・シェーンフェルダー（フランス語: Olivier Schoenfelder、1977年11月30日 - ）は、フランス出身の男性元フィギュアスケート(アイスダンス)選手。2008年世界フィギュアスケート選手権優勝。2007年ヨーロッパフィギュアスケート選手権優勝。2002年ソルトレイクシティオリンピック、2006年トリノオリンピック、2010年バンクーバーオリンピックアイスダンスフランス代表。パートナーはイザベル・ドロベル。
オリヴィエ・シェーンフェルダー 経歴
フランスのベルフォールに生まれ、6歳でスケートを始めた。当初はエムリン・ジローとカップルを結成していたがやがて解散し、1990年にイザベル・ドロベルと新たにカップルを結成した。1994-1995シーズンの世界ジュニア選手権で初出場ながら4位となる。
翌1995-1996シーズン、フランス選手権ジュニアクラスで優勝し、世界ジュニア選手権では2位となるなど頭角を現した。翌1996-1997シーズンより本格的にシニアクラスへ移行し、ISUグランプリシリーズに参戦を果たした。1997-1998シーズンからは、世界選手権および欧州選手権に出場するまでになったが、成績は振るわなかった。2002年、オリンピック初出場となったソルトレイクシティオリンピックでは16位に終わる。
2002-2003シーズン、ISUグランプリシリーズのラリック杯で2位となり、フランス選手権では初優勝を果たした。2003-2004シーズンにはグランプリファイナル進出を果たし、2005年欧州選手権では初の表彰台となる3位となるなど躍進する。
2006年、2度目のオリンピックとなったトリノオリンピックではコンパルソリーダンスで7位と出遅れたものの、フリーダンスでは2位となるなど巻き返し4位入賞を果たした。翌2006-2007シーズンには、欧州選手権で初優勝、世界選手権では自己最高位タイの4位となった。
オリヴィエ・シェーンフェルダー 経歴
2007-2008シーズン、オンドレイネペラメモリアルで優勝。地元フランスで開催されたISUグランプリシリーズのエリック・ボンパール杯ではグランプリシリーズ初優勝を飾り、次戦のNHK杯でも優勝を果たし、5シーズン連続5度目のグランプリファイナル進出を決めた。グランプリファイナルではオリジナルダンスで自己最高得点を更新し、総合で3位。初のメダルを獲得した。前年度チャンピオンとして迎えた欧州選手権ではオリジナルダンスを終え首位となっていたが、フリーダンスで逆転を許し2位に終わり、2連覇はならなかった。。世界選手権ではコンパルソリーダンスから首位を守り続けて、パーソナルベストを更新し、初優勝を飾った。ちなみにこのシーズンのフリープログラムは手話を大胆に取り入れた実験的なものであった。
優勝が続いた2008-2009シーズンであったが、グランプリファイナル後に悪化したイザベルの肩の治療のため、フランス選手権、欧州選手権の出場を見合わせた。バンクーバーオリンピックに出場し6位となった。その後、現役引退を表明。現在はプロスケーターとして活動している。
巡回符号
巡回符号（じゅんかいふごう、英: Cyclic code）は、符号理論における誤り訂正符号の一種である。
巡回符号 概要
巡回符号の定義は以下の通りである。
n個のシンボルで構成されるある線形符号の符号語として (c0 , c1 , ... , cn-2 , cn-1 ) があるとする。この符号語を巡回シフトさせたもの(cn-1 , c0 , c1 , ... , cn-2 ) が、やはりその線形符号の符号語である場合、その線形符号を巡回符号という。
巡回符号は一般に符号語を符号語多項式で表す。これは例えば上記の符号語を
というように符号語を (n-1)次の多項式で表現する方法である。なおこの式は加算を排他的論理和で表す GF(2n-1)の拡張ガロア体上の多項式である事に注意する。特に a + b と a - b は基本的に同じ事を意味する。
巡回符号は以下のようにして作成される。まず n > m であり、 xn - 1 を割り切ることのできる m次の多項式
を考える。このとき、(n-m-1) シンボルの情報を符号語多項式で表したものを I(x) と置いて G(x) と I(x) の積で表される n-1次の多項式
を符号語とする。この C(x)は必ず巡回符号の定義を満たすことが知られている。これは以下のように証明できる。
巡回符号 概要
まず定義より xn - 1 は G(x)で割り切れるので
で表すことが出来る。今 C(x)の多項式を
で表すとする。このときこの多項式を巡回シフトさせた多項式 C'(x) を考えると、
で表される。この式を C(x) との関係で表すと、
となる。
ここで C(x) = I(x) × G(x) である事と xn - 1 と G(x)との関係式より上記の式は
となり、この式も最初に定義した C(x) と同様の式で表すことが出来る。すなわちこの符号化は巡回符号であることが分かる。このときこの G(x) は生成多項式と呼ばれる。巡回符号の定義から、もとの符号語多項式を n 回巡回シフトした場合、もとの符号語多項式に戻ることは自明である。このとき元に戻るまでに n-1 個の符号語が現れることになるが、この符号語が全て相違になるような符号を生成する生成多項式を特に原始多項式と呼ぶ。
このようにして、巡回符号は単純な多項式同士の積で表すことができるが、この場合 C(x)は必ずしも組織符号（符号語の前半部分の係数が I(x) の係数と一致する符号）であるとは限らない。そこで一般には以下のような方法で符号化される。まず情報多項式 I(x) と xn-m との積を求める。この式を 生成多項式 G(x)で割った商を Q(x)、余りを R(x) と置けば、
巡回符号 概要
で表すことが出来る。よって
とすることで、I(x) の組織符号となる巡回符号を定義することが出来る。
巡回符号の最大の利点は、単純なシフトレジスタ回路を用いて符号化が可能な事である。例えばハミング符号では符号語は情報ベクトルと生成行列の積で表されるが、この場合は符号長が長くなるにつれ回路の規模が加速度的に大きくなる。それに対し、上記の組織符号を満たす巡回符号の場合はI(x) × xn-m（これは実際には I(x) をシフトするだけである）を G(x) で割った余りを求める除算回路を1つ用意し、その結果を I(x) の後ろに添付するだけで実装することができる。
真里谷信勝
真里谷 信勝（まりやつ のぶかつ）は、戦国時代の武将。別名は信嗣。通称は八郎五郎。法号は全舜、三河入道。官職は式部丞、式部大夫、三河守。上総武田氏の真里谷武田家当主。真里谷城主。
真里谷信勝 略歴
真里谷武田家は上総武田氏の一家で、長南（庁南）武田家とは武田信長を祖とする同族である。信勝は信長の曾孫にあたる。
真里谷信興の子として誕生。父・信興の没年は永正8年（1511年）であると伝わるが、それ以前から信勝が当主として活動している。
同族の武田宗信（庁南家）と共に三上氏や原氏と抗争した。千葉氏の後ろ盾を持つ原氏と対抗するため、永正14年（1517年）に2代古河公方・足利政氏の子である空然を擁立し、原氏の居城である小弓城を奪取し、城主の原胤隆や一族の原友胤・原虎胤父子を追放した。空然は還俗し足利義明と名乗り、小弓公方を称した。その後3代古河公方・足利高基が攻め寄せてくるとこれと戦った。
以上の小弓公方擁立事件の際の真里谷武田家の中心人物は信勝とも子の信清であったともされている。
トークン・パッシング
トークン・パッシング(token passing)とは、LANに於ける媒体アクセス制御（MAC）の方式の一つ。
トークン・パッシング 概要
ネットワーク上を、常に「トークン」と呼ばれる特定の内容を持つビット列が巡回していて、データをネットワーク上に送出しようとするノードは、このトークンを捕まえてフレームに変換して、必要なデータを搭載してから送り出す仕組みになっている。イーサネットで使われるCSMA/CD方式と比較すると、負荷が大きい場合でもスループットが落ちないほか、トークンの周回時間を制御すれば、データ転送に要する遅延時間を予測出来るという利点がある。通常はリング型トポロジーのLANで使用されるが、バス型LANに適用した「トークン・バス」という方式も有る。
トークン・パッシング トークン・パッシング方式のLAN
トークン・パッシング方式を採用したLANには、以下のものがある。
海山
海山（かいざん、英: seamount）とは、海底地形の一種。海底から1000メートル以上の比高を有する比較的孤立した高所部であって頂上の径が大きくないもの。
海山 概要
海山と海台（Knollまたはhill）とは、一般に頂上とその周囲の海洋底との比高で区別され、比高が1000メートル以上のものが海山、1000メートル未満のものが海丘と呼ばれる。海山のうち、頂部が200メートルよりも深く、頂上が平坦なものをギヨー（平頂海台）と呼ぶ。
海山から採集された基盤岩がほぼ玄武岩であることから、海山はすべて海底火山であると推定されている。したがって、海山はホットスポット上や海溝近辺に多く存在する。その頂上の深度と噴火の規模によっては、頂上が海面上に現れ、新たな島となることもある。
海上で変色水が認められる場合、海山の噴火が起きる可能性が高いため、接近は危険である。噴火が直撃し、船体が跡形もなく破壊された事例も確認されている。危険な海山に対しては航行警報も発表されている。危険な海山の例としては、福徳岡ノ場は活発な火山活動が確認できる事から海上保安庁が常時監視しており、一般の船舶の接近も禁止している。
海山 海山の命名
定着した名称がない海山を含む海底地形を新たに命名する場合、国際水路機関 (IHO) とユネスコ政府間海洋学委員会 (IOC) 傘下にある海底地形名称小委員会（SCUFN＝英: GEBCO Sub-Committee on  Undersea Feature Names）に各国が申請し、承認を得ると、『海底地形名集』に収録され、世界に周知される仕組みである。
近年、島の領有権や領海、排他的経済水域、大陸棚とそこにある資源など海洋権益を巡る対立が増え、その海域への影響力を誇示する意味でも、海底地形に自国風の名称を付けようとする国々が目立つ。
日本政府も、海底地形に天体や日本の海洋学者、作家名などにちなんだ名称をSCUFNに提案し、承認されている。このうち沖縄諸島南方については「康成海山」「芭蕉海山」「晶子海山」などからなる「文豪海山地形区」として2018年1月4日に確定した。
なお北太平洋の天皇海山群は米国の海洋学者が1954年に命名したもので、上記のような背景や日本政府の意図とは無関係である。
海山 海山群・海嶺
海面下の地殻のプレートがマグマのホットスポットの上を移動しているあいだ海山が次々と生成されることにより、海山群・海底山脈 (seamount chain) やハワイ海嶺などの海嶺 (oceanic ridge) が形作られる（島や諸島になることもある）。
アメリカ合衆国下院121号決議
アメリカ合衆国下院121号決議（アメリカがっしゅうこく かいん ひゃくにじゅういちごうけつぎ、"United States House of Representatives House Resolution 121"）とは、慰安婦に対する日本政府の謝罪を求める2007年のアメリカ合衆国下院決議案である。「従軍慰安婦問題の対日謝罪要求決議」とも。
2007年6月26日にアメリカ合衆国下院外交委員会において賛成39票対反対2票で可決された。本会議採決の段階で共同提案者は共和党、民主党から167人に上った。最終的に日本時間7月31日未明に下院本会議で議事進行簡潔化の為に議論が40分以下に制限されるサスペンション・オブ・ザ・ルール動議が適用された(通常、議論の必要のない議案をすばやく可決するのに用いられる手法である)。10人程の議員が出席して投票ではなく声による反対意見無しが確認された上で、満場一致で採択された。
この決議は法的に非拘束のものであり、行政府に政策を取るように求めるものではなく上院に送られる性質のものではない。
アメリカ合衆国下院121号決議 経緯
日系アメリカ人でカリフォルニア州 下院議員のマイク・ホンダは、日本政府への慰安婦に対する謝罪要求決議案を2007年1月に下院に提出した（直接の請願者はマイアミで慰安婦救済活動に取り組んでいるEvelina Galang）。ホンダ議員はカリフォルニア州議会議員であった1999年にもカリフォルニア州でヘイデン法が採決された際にも「日本政府は犠牲者に対して謝罪し、賠償を行うべき」とするAGR-27決議を可決させたことがある。なお、ホンダ議員の選挙資金には中国ロビー団体の世界抗日戦争史実維護会や在米コリアンロビー団体からの資金が多いことを報道されている。2007年5月4日のAP通信が終戦直後のGHQと特殊慰安施設協会 (RAA) について報道。ホンダ議員はRAAについても議会調査局に調査依頼した。
河野談話見直しを提言する民主党有志の「慰安婦問題と南京事件の真実を検証する会」が2007年3月に設立され、同会の要請に応じる形で安倍首相が3月に吉田証言などにも触れながら「（従軍慰安婦の）強制性を示す客観的な証拠はなかった」「広い意味での強制性はあったけれども、狭い意味での強制性はなかった」と国会答弁した。
アメリカ合衆国下院121号決議 経緯
安倍晋三首相は2006年の組閣後、2007年3月1日に「旧日本軍の強制性を裏付ける証言は存在していない」と発言、3月5日には対日決議案は「客観的事実に基づいていない」と述べた。安倍首相は他方で当時の慰安婦の経済状況について考慮すべきこと、斡旋業者が「事実上強制していたケースもあった。広義の解釈では強制性があった」とも発言した。
安倍の答弁に対してイギリスのエコノミスト紙が、安倍首相が「女性たち（慰安婦）はうそつきだと述べた」と報じた他、韓国・中国・台湾・フィリピン、アメリカ合衆国のメディアが首相を批判した。アメリカのワシントン・ポスト紙社説（2007年3月24日付）は、北朝鮮による日本人拉致問題に対する姿勢とは対照的であるとして安倍を「二枚舌」と批判し、またノリミツ・オオニシニューヨーク・タイムズ東京支局長などが日本政府の動きを批判するなど、アメリカの主要各紙が日本政府のこの問題に対する態度が不誠実であるとして批判した。安倍首相訪米前の2007年4月18日、日本の戦争責任資料センターの吉見義明、林博史、女たちの戦争と平和資料館館長の西野瑠美子らが日本外国特派員協会で慰安婦問題に関する記者会見を開き、海外の記者に向けて日本国の加害者責任を述べた。
アメリカ合衆国下院121号決議 経緯
決議案可決を阻止するために日米関係を重要視する安倍首相は4月末の訪米時、ブッシュ大統領や議会関係者らに「おわび」を表明することで5月に予定されていた採決は見送られていた。4月に安倍晋三首相の訪米に合わせて韓国系市民を中心とする団体が同紙に「従軍慰安婦の真実」と題した全面広告を出していた。
安倍首相は4月27日に初訪米し「私の真意が正しく伝わっていない」と、また4月には米誌ニューズウィーク紙の取材で、従軍慰安婦問題について「人間として心から同情する。首相として大変申し訳なく思っている」「彼女たちが慰安婦として存在しなければならなかった状況につき、我々は責任がある」と述べた。前日の4月26日にはワシントン・ポストに在米韓国人団体が「日本は全面的な責任をとったことは一度もない」と意見広告を掲載していた。
地方紙が相次ぎ安倍批判に加わった米国の下院議会では、決議案の採択を阻止しようとしていた国務省が、安倍発言に対する批判の高まりを受け、議員らの説得を中止してしまった。当時の国家安全保障会議の関係者は、決議案への反対を取り付けた議員の全員が、安倍発言の後、賛成に回ってしまったと語った。
対日非難決議案の動きについて麻生太郎外務大臣は3月11日のフジテレビ番組で北朝鮮、韓国、中国などによる日米離間（分断）の反日工作だと述べた。
アメリカ合衆国下院121号決議 経緯
2007年4月3日、米議会調査局報告書で日本軍は朝鮮半島での直接の徴集を行っていないこと、これまでに日本は謝罪や賠償努力を行なってきたことを指摘して、これ以上の賠償要求を行うことに疑問を呈した。
朴裕河の批判
アメリカ合衆国下院121号決議 経緯
2007年4月、韓国世宗大学校の朴裕河は､アジア女性基金の解散に伴う東京の日本外国特派員協会での講演で、韓国側の主張をそのまま受け取っての日本への一方的な批判が行われていることを憂慮して「日本軍とそのように(業者へ娘を売った)した父親とどっちが憎いのか？」との質問に、ある慰安婦は「お父さんだ」と答えたといった話も交えながら、慰安婦動員には韓国人も関わっていたことの責任、朝鮮戦争時に韓国軍も特殊慰安隊を運営したという最近の研究を紹介し、韓国や他の国にも慰安婦制度があったのに日本だけのことにしてしまっては問題の本質を考える機会が失われる、と述べている。また慰安婦動員の過程における韓国人の関与を交えながら、安倍発言の背景にある慰安婦問題の研究の成果と誤解について解説を加え、韓国側は日本がやったことの実態を正しく知るべきで、「日本は謝罪も補償もしてこなかった」という韓国での認識は事実ではなく、そのような認識では問題は解決しないとした。さらに安倍首相が河野談話を継承する理由も、それが一部右翼を除いた日本人大部分の考えだからであり、またアジア女性基金も民間団体ではなく、元慰安婦の方々に対する総理大臣の手紙が添えられるなど、その設立運営には日本政府が深く関与する日本国民大多数による償いのための団体であるとした。これらの点を考慮することが日韓関係修復の糸口となるとし、アジア女性基金設立にもっとも反対した人々は韓国の保守右派ではなく「法に基づかないお詫び方式は不完全だ」と批判した左翼運動家とメディアであったと指摘した。韓国においても日本政府と政治家の「良心」を信じられず、基金のお金を受け取った人々を中心に元慰安婦が分裂し、償い金の受け取りに反対した韓国挺身隊問題対策協議会（挺対協）に排斥された人々が現在この団体と対立している状態を指摘して、挺対協関係者たちは元慰安婦に対するサポート活動を足場にして国会議員や政府長官になったものの、その後の彼女らに対して関心を無くしただけではなくむしろ逆に排斥しており、元慰安婦の中には彼女たちに真心をつくして手伝ってくれるのは日本人たちだという者もいる、といった挺対協への批判も紹介した。また、韓国人が自分たちの問題をアメリカへ行って解決してくれと訴える姿は決して美しいものではなく、たとえ決裂だけが続くとしても日韓の間の問題は日韓が解決すべきと述べた。
アメリカ合衆国下院121号決議 経緯
韓国のニューライト、安秉直、李栄薫も同様な趣旨の見解を述べている。
屋山太郎・櫻井よしこ・花岡信昭・すぎやまこういち・西村幸祐の保守論壇5人からなる「歴史事実委員会」は『ワシントン・ポスト』2007年6月14日に「THE FACTS(事実)」という見出しで意見広告を出し、慰安婦募集に日本政府や軍の強制はなかった、進駐したGHQは日本側に慰安所の設置を要請したと、「慰安婦は性奴隷ではなかった」という主張の下、旧日本軍の強制を示す文書がないとしたうえで慰安婦は公娼制度であったと主張した。また「事実無根の中傷に謝罪すれば、人々に間違った印象を残し、日米の友好にも悪影響を与えかねない」としていた。
この意見広告について雑誌『AERA』は、日本政府や軍の強制はなかったと書きつつオランダ人女性について強制はあったが関係者は日本軍により処罰されたと書くなど矛盾があるとして、内容は杜撰でアメリカの知識人の嘲笑を買う結果になったと主張した。
第1次安倍内閣が慰安婦について「狭義の強制の証拠はなかった」と閣議決定した事に対して、米国では反感が強まっていた。国家安全保障会議上級アジア部長であったマイケル・グリーンは「強制連行されたかどうかは関係ない。・・・・問題は慰安婦が悲惨な目に遭ったという事であり、永田町の政治家たちはこの事実を忘れている」と述べている。
アメリカ合衆国下院121号決議 経緯
この広告に対ししんぶん赤旗は、ディック・チェイニー合衆国副大統領が「このような意見広告が何故掲載されたのか」と不快感を示したと報じた。
日本側はこの広告によって日米同盟の重要性が再認識され決議案可決の流れが止まることを期待していた。しかしながら外交委員長のトム・ラントスは採決に当たり、この広告に日本の国会議員が名を連ねたことについて、「慰安婦制度の中で生き残った人々を中傷するものだ」と批判した。
2007年6月26日の下院外交委員会の採決では「賛成39、反対2」で決議案は可決された。反対したのはロン・ポール下院議員（共和党、テキサス州選出）とトム・タンクレド下院議員（共和党、コロラド州選出）であった。タンクレド議員は「日本政府は旧日本軍のために何度、謝ればいいのか」と述べた。
なお、決議案は原案から修正され「日本国首相の公式の声明としての謝罪」を「首相が公式な声明として謝罪すれば、これまでの声明の誠意に関して繰り返される疑問を晴らすのに役立つだろう」に修正し、日米同盟の重要性を指摘する文章も追加された。
アメリカ合衆国下院121号決議 経緯
またナンシー・ペロシ下院議長が「本会議でも採択し、強いメッセージを発したい」とする声明を出し、下院本会議で数人による満場一致で採択された（下院議員総数435人のうち共同提案者は168名に達したがその大半は出席していない）。これに加えて中国におけるウイグル人の人権問題、ベラルーシの人権問題に関する決議もなされた。
下院決議について塩崎恭久官房長官は「外国の議会が決議したことであり、コメントすべきことではない」として発言を避け公式な見解は行わなかった。安倍首相も同様の姿勢を示し、決議を黙殺する構えを明確化した。
一方、「日本の前途と歴史教育を考える議員の会」といった有志の保守政治家の団体「河野談話の白紙撤回を求める市民の会」らは反発し、平沼赳夫・島村宜伸・松原仁など広告に連名した超党派の国会議員達が6月27日に記者会見し、「事実に基づかない決議は日米両国に重大な亀裂を生じさせる」と批判したうえで、決議案の根拠となった河野洋平官房長官談話の再検証を改めて提案した。「日本の前途と歴史教育を考える議員の会」は委員会可決を公式に非難し、「慰安婦は性奴隷などではなく、自発的に性サービスを提供した売春婦に過ぎず、虐待などの事実もない」として、決議案への反論を米国下院に送致することを決定し2007年6月29日の記者会見でその旨を発表した。
アメリカ合衆国下院121号決議 経緯
日本文化チャンネル桜と国会議員・地方議員や文化人等の有志は「歴史的事実と全く異なる事実誤認に基づく決議案」だとして、7月13日に米国大使館に対して当決議案の全面撤回を求める要望書を提出して記者会見を行い、14日に同抗議書を米下院議員全員に送致した。また維新政党・新風などの政治団体も同様の行動を行った。
加藤良三駐米大使は、決議の採択は「日米関係にとって有害」「正確な事実の説明は手広く行ってきたし、引き続き努力する」と述べ、米議会に対し日本政府のこれまでの謝罪の経緯を説明することを継続する考えを示した。また加藤は決議案の委員会採決直前に、米下院の有力者に決議案全面撤回を求める書簡を送っており、その文書で「仮に決議案が可決された場合、日本政府はイラク復興や対テロ戦争でのアメリカへの支援の見直しなども含めた対策を取らざるを得ないだろう。日米の友好関係に長期にわたって悪影響を与える」と主張し決議案の全面撤回を求めた。また日本の主要紙は社説などで「事実誤認」「おろかな選択」「有害である」などと批判を展開したが、『朝日新聞』社説のみ「日本は謝罪すべき」と述べた。
アメリカ合衆国下院121号決議 経緯
また米国の韓国系市民で構成される慰安婦支援団体が、米領グアムで日本軍将校が米国籍のチャモロ人女性を性的に搾取したとする米海軍の裁判記録を提出したことに対して日本の右派・保守派は「個人的な犯罪であり、慰安婦に対する組織的な性的搾取・虐待の証拠にはならない」と反論している。また日本の右派・保守派の中には、中央大学教授の吉見義明が述べているように、慰安婦は日本国内の農村部で食い詰めた日本人女性のほうが大多数占めていた事実をもとに、植民地・占領地からの慰安婦は寧ろ少数派だったと主張する者もいる。一方では、慰安婦問題に対し日本政府が無関与であることを証明することは、全称命題の証明であり、歴史学者が論じるのは適当であっても政治的問題として取り扱うと、一方的に日本側が不利であるため、アメリカによるイラク戦争や拘束したアルカーイダの捕虜虐待も含め総合的な人権問題として議論するほかないという毎日新聞の主張もある。
安倍首相ら日本政府は事態を静観する姿勢を示した。一方、米国政府は4月の日米首脳会談における安倍首相の発言を事実上「慰安婦問題に対する日本国首相の謝罪」とすることで事態を収拾しようとしていた経緯があった。またアメリカ側の親日派には、日本側が過激な行動に走るならば事態のさらなる悪化を招くだけであり、特に日本政府が反応すべきでないとの主張もあったという。
抗議活動がかえってアメリカ議会の反発を生じさせ、決議案に日本の抗議運動への批判が盛り込まれるなど、日米間の意思疎通の溝が埋まらなかったと一部で指摘されている。
アメリカ合衆国下院121号決議 下院本会議可決
最終的に決議案は下院本会議で採決にかけられ、現地時間7月30日（日本時間7月31日）に賛成多数で採択された。アメリカ側が日本の参議院選挙後に可決したことについて一定の配慮があったとされる。提案者であるマイク・ホンダ議員は、日本政府が慰安婦に対して責任をとり公式謝罪を行い、過去を乗り越えるよう求めるものであり「日本国民を責めるものでなく友人としての言葉である」として反日を意図した決議案でないと強調した。また下院では「日米同盟の重要性やテロとの戦いへの日本の貢献を評価する決議」が決議も可決されており、これに対して共同提案者にホンダ議員も入っておりバランスを取っているとしている。
この決議案に対する日本政府の反応は委員会可決の時と同様に静観とした。また米国政府は立法府である議会の決議を支持せず、また日本政府の態度に満足するとした。ケーシー国務省副報道官が「ブッシュ大統領と安倍首相はこの慰安婦問題を話し合い、大統領は日本側の対応に満足の意を表明している」と述べ、下院の謝罪要求決議を支持せず一定の距離を置く姿勢を示した。
アメリカ合衆国下院121号決議 決議成立後の動き
保守論客で構成されている新しい歴史教科書をつくる会は「慰安婦の証言は嘘であると明確に証明されているにもかかわらず、このような決議が米国下院で採択されたのは残念だ。」と抗議した。右派言論人で組織された史実を世界に発信する会は「歴史事実を極度に歪曲し、存在しないものを捏造した前提の上で成り立っているもの」と批判し、7月31日に下院議員全員に抗議書を送致した。産経新聞や読売新聞は「誤った歴史認識に基づく根拠のない対日非難」とこの決議を厳しく批判した。毎日新聞の社説は、イラク戦争におけるアメリカ軍による人権侵害や、アメリカに存在する、広島・長崎に対する原子爆弾投下を正当化する歴史認識も含め、米国には自らの過ちを反省する謙虚さを求めたいと批判した。一方で朝日新聞の社説は、決議は首相に謝罪を求めており、河野談話に沿った内容の談話を安倍首相が出すべきだと、米国の決議に沿った主張をしたため、主要新聞の中で「朝日社説だけが『孤立』」と報じられた。地方紙の中には安倍首相が日米間に生じた溝を埋めるための説明責任を果たす必要があるとする主張も見られた。
アメリカ合衆国下院121号決議 決議成立後の動き
なお、アメリカ議会がこのような態度に出たのは、いわゆる人権外交の一環でありアメリカの価値観にそぐわなければ同盟国であっても容赦しない姿勢があったという見方もある。一方で日本の右派・保守派の中にはアメリカの揺るぐことなき第二次世界大戦における戦勝史観からすれば、背景に日本軍は卑怯で愚劣であったとする「思考停止的」な歴史認識もあるとの指摘もある。
決議案が成立すると戦時性的強制被害者問題の解決の促進に関する法律案の成立を目指す民主党の岡崎トミ子・千葉景子らは決議の可決に感謝の意を示し、小川敏夫は国会で決議に異議を唱える総理大臣の安倍晋三を強く非難した。また、兵庫宝塚市、東京清瀬市、北海道札幌市の各市議会では日本政府に誠実な対応を求める意見書が採択された。2008年11月23日に開催された第9回日本軍「慰安婦」問題アジア連帯会議では、決議可決を受けて「謝罪と補償のための法律を制定するよう、あらゆる方法を駆使して日本政府に働きかける」「国際連帯をいっそう強化する」「歴史認識を育て、記憶を継承し、女性に対するいかなる暴力も人権侵害も許さない運動を推進する」などの綱領を採択した。
アメリカ合衆国下院121号決議 決議成立後の動き
2007年7月4日、アラブ諸国大手のマスメディア、アルジャジーラが「アメリカは日本・中国・朝鮮半島間で問題を発生させた」という記事を掲載し「アメリカは、何故日本だけに対し従軍慰安婦決議案を出したのか？アメリカはベトナム戦争で罪もない何千人以上の人々を化学兵器で殺戮をしたのに謝罪は無く、さらには暴力でアフリカ人をアフリカからアメリカに強制移住させたことにも一切謝罪していない」と述べ、「アメリカは日本・中国・朝鮮半島間にわざとトラブルを発生させ、目的を達成させたいようだ」と述べた。
英国のBBCは、アメリカ合衆国ラントス下院外交委員長（民主）の批判「吐き気を催させる否定」 (Nauseating denial)を 引用し日本の保守論客を非難した。
当決議案採択の後、フィリピンやオーストラリアの議会でも慰安婦問題に関して日本の謝罪を求める決議案が提出された。
慰安婦決議の成立を主導した在米韓国人の団体「韓人有権者センター」は、日本による行為とその被害を米社会に知らせるためとして、ニューヨーク、ロサンゼルス、シカゴ、バージニア州など韓国人が多く居住する地域を中心に追慕碑を建設することを決定し、署名と募金運動を展開している。
在米韓国大使の金殷石は決議を成立させるために奔走した功労が認められ、2008年に勤政褒章を受賞した。
アメリカ合衆国下院121号決議 韓国系・中国系住民によるロビー活動
対日謝罪要求決議の採択は、在米韓国人によって全米各地に慰安婦謝罪決議案採択のための汎対策委員会が設立され、対日謝罪要求決議が可決されるよう韓国系アメリカ人によるアメリカ下院議員へのロビー活動の結果だった。日本政府も採択阻止のため4200万円かけてロビー活動を展開したが、失敗した。在米韓国人による米国議員への政治後援金は2007年から2011年までで総額300万ドルにおよび、政党別では民主党へ179万7155ドル、共和党へ114万8597ドルで、年度別では2007年に70万4669ドル、2008年に101万2195ドル、2009年に86万4099ドル、2010年に36万4789ドルであった。議員別ではマイク・ホンダが米国議員のなかで最も多額である13万9,154ドルの政治資金を集めた。
アメリカ合衆国下院121号決議 韓国系・中国系住民によるロビー活動
マイク・ホンダ議員は在米中国人の反日団体の世界抗日戦争史実維護連合会（抗日連合会、Global Alliance for Preserving the History of WW II in Asia）からも政治資金の提供を受けている。同団体は、中西輝政によれば、慰安婦問題・南京事件・靖国神社問題などで戦争責任を繰り返し日本に叩きつけ、米国をはじめ各国での反日プロパガンダによって日米分断させ、日本の孤立化と弱体化をめざしている。中国政府との連携も指摘され、カナダでも抗日連合会支部が活動し、対日謝罪決議が採択された（後述）。
2007年に米国ロスアンジェルスで開催された抗日連合会主催の日本糾弾国際会議でエニ・ファレオマバエンガ米国下院議員が「今後は女性の弾圧や人権の抑圧に関して、日本の慰安婦問題から次元を高めて、国際的な条約や協定の違反行為へと監視の視線を向けていくべきだ。日本ばかりを糾弾しても意味がない。日本にいまさら慰安婦問題などで賠償を払わせることはできない」と主張したが、カナダALPHA議長セルカ・リットは「日本国民の意識を高めるために日本政府を非難し続けることの方が必要」と反論、同会議の声明では日本のみを対象とした謝罪賠償が要求された。
アメリカ合衆国下院121号決議 韓国系・中国系住民によるロビー活動
2007年12月13日にEUの欧州議会本会議でも対日謝罪決議が採択された。翌2008年3月11日にフィリピン下院外交委、10月27日に韓国国会は謝罪と賠償、歴史教科書記載などを求める決議採択、11月11日に台湾の立法院（国会）が日本政府による公式謝罪と被害者への賠償を求める決議案を全会一致で採択するなど、サンフランシスコ講和条約締結国を多く含む国から日本のみを対象とする決議が次々に出された。
これらの対日決議を採択した国には朝鮮戦争に国連軍として参加した国も含まれ、それらの国は戦時中に韓国の慰安所を利用していた。古森義久や渡部昇一は東京裁判やサンフランシスコ講和条約で日本軍の戦争責任や賠償は終わっており、講和条約以前のことを持ち出すことは国際法違反と批判している。
2009年8月には韓国江原道知事の招待でマイク・ホンダ米下院議員が訪韓し、江原大学名誉博士号を受けたり韓国のナヌムの家を訪れた。また韓国外務省はホンダ議員の対日行動に感謝の意を表明するとともにFTA批准の協力を求めた。
吉野圭吾
吉野 圭吾（よしの けいご、本名同じ、1971年3月1日 - ）は日本の俳優。ミュージカルを中心に活動。ジャンクション所属。東京都出身。身長181cm。血液型はA型。
吉野圭吾 略歴
関東国際高等学校演劇科を卒業後、劇団四季に入団。在籍期間中は『ウエストサイド・ストーリー』等に出演。1990年に退団し、休養期間を経た後、1991年に音楽座に入座。『リトルプリンス』のヘビ役などで人気を博し、『とってもゴースト』『アイ・ラブ・坊っちゃん』『マドモアゼル・モーツァルト』等、音楽座の数々の代表作に出演、1996年の音楽座の解散によりフリーとなる。
その後はミュージカルを中心として様々な作品に出演。『モーツァルト!』『ダンス・オブ・ヴァンパイア』といった大作ミュージカル、『ダウンタウン・フォーリーズ』『CLUB SEVEN』等のバラエティショー、自身の演出・構成によるライブ「Toy Box」、ストレートプレイやダンス作品など、幅広く活動。二枚目からコミカルな役、朴訥な青年、人間外の存在等々、多彩なキャラクターを演じ分ける。
2009年4月、『宝塚BOYS』の星野丈治、『傾く首〜モディリアーニの折れた絵筆』のアメディオ・モディリアーニの役の演技に対して、第34回菊田一夫演劇賞を受賞。
吉野圭吾 人物像・エピソード
2011年『三銃士』帝国劇場にロシュフォール役で出演した際、本番中のアクションシーンでアキレス腱断裂の怪我を負う。東京公演で残されていた4日間は殺陣の一部を変更して続投し、9月の博多公演は治療のため降板した。その後、手術・リハビリを経て11月の『江戸の青空 弐』から舞台に復帰。2012年春の『ジキル＆ハイド』以降は再びダンスやアクションを披露するまでに快復した。
2014年7月7日、日本テレビ『しゃべくり007 007と歌の女王様2時間SP』の『会いたい人007』コーナーに、神田沙也加の会いたい人の一人として出演。「得意のダンスを教える」という流れから堀内健とのダンス対決に発展した。即興でミュージカル調のパフォーマンスを盛り上げ、一時、名前や台詞がTwitterのトレンドワード入り、YAHOO!急上昇ワードのデイリーランキングで4位にランクインするなどの反響を得た。
吉野圭吾 主な出演作品
【劇団四季】
【音楽座】
【1996年以降】
PR誌
PR誌（ピーアールし）は、企業や各種団体などが、自社製品の販売促進や存在や主張の宣伝などを目的として発行する定期刊行物である。出版社が発行するものは、特に出版社PR誌と呼ばれる。
PR誌 概要
書店等を通じて広く一般向けに販売（無料配布を含む）されるものもあれば、得意先等の限定された対象に送付されるものもあり、その価格や流通方法等は様々である。様々な業種の企業がPR誌を発行している。中でも出版社は、そもそも定期刊行物の発行が本業の一部であるため、そのノウハウを生かしてユニークなPR誌を発行している。また企業のPR誌は、刊行物の編集を専門に行う編集プロダクションや印刷会社、広告代理店が制作している場合も少なくない。
PR誌 出版社PR誌
出版社PR誌は、書店店頭のレジ横に置かれていることが多く、1冊100円程度の定価が設定されていても無料で持ち帰ることができるものが大半であり、自社刊行物の宣伝や書籍に関する情報が掲載されているほか、人気作家の連載小説やエッセイなど読み応えのあるコンテンツが多い。
出版社のPR誌で最も歴史が古いのは、1897年3月創刊の『學の燈』（丸善）で、次いで1938年8月創刊の『図書』（岩波書店）がある。2006年には『本の時間』（毎日新聞社）、『本が好き!』（光文社）、『アスペクト』（アスペクト）、『asta*』（ポプラ社）などが創刊されている。著者のインタビューや対談記事など出版社PR誌でしか読めないコンテンツも多い。
『本の旅人』（KADOKAWA）で連載され大河ドラマの原作となった林真理子の『西郷どん!』、『星星峡』『PONTOON』（幻冬舎）で連載され直木賞・本屋大賞を受賞した恩田陸の『蜜蜂と遠雷』、『波』（新潮社）で連載されたブレイディみかこの『ぼくはイエローでホワイトで、ちょっとブルー』などの人気作も生み出したが、『本の旅人』（KADOKAWA）が2019年に休刊、『本』（講談社）が2000年に休刊となるなどPR誌の休刊も相次いでいる。
香取繁右衛門
香取 繁右衛門（かんどり しげえもん　又は しげうえいもん、文政6年6月2日（1823年7月9日） - 明治22年(1889年7月22日）は、日本の宗教家・香取金光教教祖。別名は、今井繁則（今井は娘の嫁ぎ先の姓）。
香取繁右衛門 略歴
備中国浅口郡占見村字香取（現岡山県浅口市金光町）の農家・香取重平（かんどりじゅうへい）・志母（しも）の三男として生まれる。
19歳で結婚をした頃から、眼病に罹り、子供の死や妻の病気が相次ぎ、金神の祟りと言われる。そのため、妻の里の亀山（現倉敷市）へ転居するなど、何度も転居するが祟りと思われる不幸は続き、今の倉敷市船穂町にあった親戚筋と伝えられる小野うたの「堅磐谷の元金神」（「堅磐谷の婆さん」とも呼ばれた）の元へ参拝を始めるなど、避けるのではなく逆に熱心に金神を信心するようになる。その後小野うたに降臨した金神より請われ、金神信仰の継承者となった。
安政4年11月6日（1857年12月21日）、立教の神宣を承け、神と人とを取り次ぐ結界奉仕が始まり、亀山の金神様と呼ばれた。赤沢文治（金光大神）は実兄であり、熱心に参拝していた。信仰的には厳格であり、自らに厳しい修行を行った。
なお、小野うたの娘はる以降、「堅磐谷の元金神」は、神道香取金光教堅磐谷教会となった。
世紀末ウィーン
「世紀末ウィーン」（せいきまつウィーン）とは、19世紀末、史上まれにみる文化の爛熟を示したオーストリア＝ハンガリー帝国の首都ウィーン、およびそこで展開された多様な文化事象の総称である。広義には、20世紀世界に大きな影響を与えた政治的・経済的諸事象や学芸における諸潮流を含んで称する。文化事象に限定した表現としては「世紀末のウィーン文化」「ウィーンの世紀末文化」などがある。
なお、この時代について文学者ヘルマン・ブロッホは、随筆『ホフマンスタールとその時代』（1947年 - 1948年）のなかで、ハプスブルク帝国の末期に当たる1848年から1918年までの時期、ことにその間のウェーンを「陽気の黙示録（ドイツ語: fröhlichen Apokalypse）」と形容している。「世紀末ウィーン」という場合、このように広くオーストリア＝ハンガリー二重帝国が終焉を迎える1918年あたりまでを含むことも多いが、その場合、「世紀転換期のウィーン」「ウィーン近代」の名で言い換えられることも少なくない。そして、「ウィーン近代」「近代ウィーン」「近代のウィーン」などの時代名称を用いた場合、その終わりは、ファシズム体制での1934年のウィーン市の自治権喪失や1938年のアンシュルス（ナチス・ドイツによるオーストリア併合）とされることが多い。
世紀末ウィーン 概略
世紀末ウィーン文化の現出は、一般に、帝国（二重君主国）の政治面における混乱と凋落により、人々の関心が文化面に向かった結果であるとされている。また、「世紀末ウィーン」の文化事象としての特質や傾向は、当時のウィーンの人々がもっていたコスモポリタン的な雰囲気や環境と密接なかかわりをもっていたとされており、ここには後述するようにオーストリア皇帝フランツ・ヨーゼフ1世（1830年 - 1916年）の意向もおおいに反映していた。
この文化に特徴的なこととして、キリスト教的な諸価値に対する文化的反抗としての性格が指摘され、その反抗は時に自由主義思潮にも向けられた。ウィーンではすでに1870年代前半、哲学者フリードリヒ・ニーチェの『悲劇の誕生』（1872年）に刺激を受けた人びとがサークル活動を立ち上げ、合理的な人間像にたいして感情や情動といったディオニュソス的なものを重視する立場が示されていた。
世紀末ウィーン 概略
1890年代にあっては、ヘルマン・バール、フーゴ・フォン・ホーフマンスタール、アルトゥル・シュニッツラーといった文学者たちが、文芸サークル「青年ウィーン」に集まり、耽美主義の立場から人間の繊細な内面的感情の発露を印象主義的に表現した。また、作曲家であるグスタフ・マーラーの音楽もこうした流れのなかに含まれる。なお、マーラーの妻であったアルマ・マーラーは美貌と華麗な男性遍歴で知られるミューズ（美神）であり、親子ほども年齢の離れたグスタフ・マーラーと死別したのちも建築家ヴァルター・グロピウスと結婚し、彼と離婚後は音楽家フランツ・ヴェルフェルとも結婚した。アルマの回想録によれば、彼女に最初に愛を教えたのは画家のグスタフ・クリムトであったという。彼女は「天才を見抜く天才」であり、天才的な文学者や芸術家たちと親しく交際し、画家オスカー・ココシュカとも深い仲になった。
世紀末ウィーン 概略
1900年代にあっては、政治や社会とのつながりを断ち切る傾向の強い「青年ウィーン」に反発し、批評家のカール・クラウス、絵画のグスタフ・クリムト、エゴン・シーレ、音楽のアルノルト・シェーンベルク、ウィーン工房やユーゲントシュティール（青年スタイル）の活動に反発した建築家アドルフ・ロースの活動が顕著である。いずれにしても、こうした世紀末文化の多くは都市のカフェやサロンを中心とする知識人のネットワークのもとに展開していったのであり、最底辺の都市民や周辺農村部への関心は概してうすかった。
世紀末のウィーンでは、多民族国家の首都としてのコスモポリタン性、文化の多層性に加えてヘルマン・ブロッホが「価値の真空」と呼んだ、あらゆる価値や尺度が相対化される、一種アナーキーな時代状況のなかで、既成概念にとらわれない自由な発想から様々な知的創造が営まれ、多様な思潮が新しく生まれた。
この文化においては、特に文学・音楽の分野を中心にユダヤ系の人々の活躍がめざましい。シュテファン・ツヴァイクは、『昨日の世界』（1942年）のなかで「世界が19世紀のウィーン文化として讃えたものの10分の9は、ウィーンのユダヤ人によって奨励され、養われ、さらに自己創造されえた文化であった」と述懐している。しかし、この時代のウィーンは反ユダヤ主義を掲げたキリスト教社会運動のカール・ルエーガーが1897年から1910年までウィーン市長を務めた時代にあたっており、国粋主義者ゲオルク・フォン・シェーネラーらの反ユダヤ主義的言説も活発になされた。一方、ウィーン在住の新聞人テオドール・ヘルツルは『ユダヤ人国家』を1896年に刊行してユダヤ人による、ユダヤ人のための国家を唱え、ウィーンを拠点にシオニズムの運動を開始した。
世紀末ウィーン 世界都市ウィーンの成り立ち
ウィーンは、そもそもの成り立ちが2つの道が交差するところに生まれた町であった。ドナウ川に沿ってヨーロッパを東西に横切る道と、バルト海とイタリアを結ぶ南北の道（「琥珀の道」）である。そこはゲルマン系、スラヴ系、マジャール系、ラテン系のそれぞれの居住域の接点にあたり、歴史的にみても紀元前5世紀以降ケルト人の居住する小村であったところにローマ帝国の北の拠点ウィンドボナが建設されたのがウィーンの始まりであった
。
オスマン帝国の隆盛時には西ヨーロッパからみてイスラム勢力圏への入り口にもあたっており、ハプスブルク家の歴代当主は、この地を「キリスト教文化の砦」として防備を固めた。数多くの民族を内包するハプスブルク君主国の都ウィーンは、伝統的にも多彩な民族性を集約する都市であった。19世紀にはバルカン諸国の独立によりイスラム圏への入口は東方に移っており、ウィーンは地理的にヨーロッパの中心となった。
世紀末ウィーン 世界都市ウィーンの成り立ち
ヨーロッパにおいて18世紀は、合理主義的思潮と自然科学が広がって「光の世紀」と呼ばれたが、オーストリアは比較的啓蒙主義の伝播が遅れ、近代化も進まなかったといわれる。しかし、ロシアやプロイセンなどと同様、啓蒙思想の伝播の比較的遅かったオーストリアでは、近代化が啓蒙専制君主を通じた特殊なかたちをもってあらわれた。1770年、マリア・テレジアはウィーン旧市街と郊外地域とを統一的な規則によって統合するため番地制度を導入し、都市空間の合理的整序を図った。後を継いだヨーゼフ2世は、1780年より修道院廃止政策を進めて、聾唖学校や軍医養成アカデミーなど福祉・教育施設を建設し、とりわけ1784年に完成した総合病院はヨーロッパ随一の規模をほこった。国民より「博愛主義者」と呼ばれて敬愛されたヨーゼフ2世は、市門の終夜開放もおこなった。こうした政策によって都市生活における消費文化も浸透した。上層階級が遠足を楽しむようになると庶民にもすぐに広まり盛況を呈し、アルコールにかわってコーヒーの飲用習慣が広がるとたちまち中下層の人びとにも広がった。ウィーンでは社会的平準化が進行し、近代的メトロポリスが形成されて、19世紀にはヨーロッパでロンドンやパリにつぐヨーロッパ第三の大都市へと変貌を遂げていったのである。
世紀末ウィーン 世紀末ウィーンの時代背景
1848年革命はウィーンはじめオーストリア帝国全土を揺るがし、ハンガリー各地やミラノ、プラハでも暴動が起こって、ウィーンではメッテルニヒが追放されるなどの混乱のなか皇帝フェルディナント1世が退位し、甥のフランツ・ヨーゼフ1世（在位：1848年 - 1916年）が18歳の若さで後を継いだ。1848年7月、ウィーンで立憲議会が召集され、9月には農民解放令が発令された。封建制が廃止され、土地解放がなされたのである。オーストリアの産業革命が本格的に始動したのはこれ以降であり、大量の労働者が発生し、土地売買が可能になったからであった。
世紀末ウィーン 世紀末ウィーンの時代背景
1853年、不凍港獲得を目指すロシア帝国はオスマン帝国との間に戦端を開いてクリミア戦争が起こったが、これに対し、バルカン半島におけるロシアの影響力がさらに増大することを恐れたオーストリアは、オスマン帝国の支持にまわった。これはナポレオン戦争以来の盟友であったロシアとの関係を決定的に悪化させた。1859年にはイタリア統一（リソルジメント）を企図していたサルデーニャ王国との戦争に敗北し、ミラノなどロンバルディア地方を失い、1866年にはオットー・フォン・ビスマルク率いるプロイセン王国との間にドイツ統一をめぐって普墺戦争が起こり、ケーニヒグレーツの戦いでは大敗北を喫した。その結果、オーストリアを盟主とするドイツ連邦は消滅し、イタリアではヴェネト地方を失うなどハプスブルク家率いるオーストリアは確実にその国際的地位を低下させていった。なお、1867年には皇帝の弟マクシミリアンがメキシコで射殺されている。
世紀末ウィーン 世紀末ウィーンの時代背景
ドイツから閉め出された形となったオーストリアは、1867年のアウスグライヒ（妥協）によってやむなくマジャール人の自治を認めてオーストリア＝ハンガリー二重帝国が成立した
。その結果、オーストリア帝国（正式には「帝国議会において代表される諸王国および諸邦」）とハンガリー王国は外交・軍事・一部の財政をともにするだけで、帝国内ではそれぞれ独自の政府と議会をもつこととなった。とはいえ、マジャール人の自治要求に大幅に譲歩したこの国に対し、チェコ人をはじめとするスラヴ諸民族がそれぞれの自治を求める活動は激しく、対外的に軍事的な国威発揚を続けていくことはもはや限界に達していた。19世紀中葉から後半にかけてのヨーロッパはナショナリズムによる国家統一の旋風が吹き荒れた時代であったが、このことは一方で、この国では二重帝国の複合民族国家としての存在意義を著しく動揺させるものでもあったのである。ここにおいてオーストリアは、排他的なナショナリズムを掲げることができず、むしろ多民族共生・多文化共存の方針を打ち出さざるを得なくなった。
世紀末ウィーン 世紀末ウィーンの時代背景
フランツ・ヨーゼフ1世は、政治や軍事に関しては頑固な態度をとりつづけ、ハプスブルク家の凋落さえ理解していなかったといわれるが、幼少のころより絵筆をとるなど芸術に深い関心を寄せ、文化についてはリベラルな考えの持ち主であった。首都ウィーンには将軍たちや支配層の英雄に代わって文人や芸術家たちの銅像が建てられ、かつてオスマン帝国による包囲戦に耐えた城壁は取り壊されて、跡地にはリングシュトラーセ（環状道路）が建設された。
リングシュトラーセの建設は、1857年、フランツ・ヨーゼフ1世の英断によるものであり、ウィーンの市民はこぞってこれを歓迎した。リングシュトラーセの沿線にはウィーン宮廷歌劇場（現在の国立歌劇場）をはじめとして、ウィーン市庁舎、帝国議会、取引所、大学、美術館、博物館、ブルク劇場、コンサートホールなどの公共建造物、そして裕福なブルジョアたちの数多くの豪華な建物があいついで建設された。また、1873年には装いを新たにしたウィーンにおいて万国博覧会が開催された。ウィーン万博は、明治政府が正式に参加した最初の万国博覧会で、そこではアフリカ、中国、日本の芸術も紹介され、ウィーンの芸術もその影響を受けた。なお、この万博を機にオーストリアが経済的に浮上するのではないかという期待もあったが、開会早々に株価が暴落して恐慌に陥り、父親が職人だったクリムトの家はパンさえない状態だったという。
世紀末ウィーン 世紀末ウィーンの時代背景
民族比率を見れば、二重帝国のなかでドイツ人が占める割合は1910年の時点で23%にすぎなかった。10をくだらない異なった民族をかかえる帝国各地からはウィーンへの移住者があいつぎ、郊外には集合住宅が建設された。皇帝フランツ・ヨーゼフ1世はユダヤ人に対して寛大な姿勢をとり、1860年代の自由主義的な風潮のなかで、職業・結婚・居住などについて従来ユダヤ人に課せられていた各種の制限を取り除いた。これは、前世紀の啓蒙専制君主ヨーゼフ2世による「宗教寛容令」（1781年）の成就であり、アメリカ独立宣言やフランス人権宣言において唱えられた自由・平等の実現でもあった。
世紀末ウィーン 世紀末ウィーンの時代背景
当時の東欧ではポグロムと呼称されるユダヤ人迫害が横行していたこともあって、ユダヤ系の人々が数多くウィーンにやって来た。土地所有が禁じられていたユダヤ人たちに居住の自由が与えられたため、それまで縛り付けられていた地方の町を比較的簡単に離れることができたのである。時代はまさに第二次産業革命のさなかにあって、本格的な工業社会の到来にも当たっていた。彼らが移住するに当たっては、ユダヤ人に許されていた金融業で蓄えた財産を持参する場合もあれば、身ひとつでやって来る者もいた。この間、ウィーンでは、1869年に6.6%だった都市人口に占めるユダヤ人の割合が、1880年には10.1%、1890年には11%にまで増大したといわれる。移動の自由を得たユダヤ人たちは、さらにみずからの宗教、ユダヤ教のもつ伝統の重みからも逃れて子女にドイツ語教育をほどこしてオーストリア社会に同化しようとした。この子女の世代から世紀末ウィーン文化の担い手たちが数多く世に現れることとなる。
世紀末ウィーン 世紀末ウィーンの時代背景
一方、フランツ・ヨーゼフ1世妃で「シシィ」の愛称をもつ悲劇のヒロイン エリーザベト皇后（1837年 - 1898年）は、ギリシア語・ラテン語だけでなく、シェイクスピア作品を原語で読め、なおかつその一節をエリザベス朝期のドイツ語で言い表すことができたといわれる。稀有といえるほど語学の才に恵まれていた「シシィ」であったが、特にハンガリーの風土と文化を心から愛し、規則ずくめの宮廷を嫌ってハンガリー各地を旅行した。彼女は、たとえば反ハプスブルク的なマジャール人の心さえ動かしてしまうくらいハンガリー語に通じていたという。
世紀末ウィーン 世紀末ウィーンの時代背景
一般に1861年から1895年までのウィーンはリベラルな時代といわれている。万博の開かれた1873年は経済恐慌が起こって一時的に社会的緊張が生じており、スラブ系諸民族の自立化の要求は相変わらず存在していたが、それでも1880年代はイタリア・ドイツと三国同盟（1882年成立）を結ぶなど全体的にみて小康状態を保っていた。しかし、1889年、皇帝フランツ・ヨーゼフと「シシィ」の息子で唯一の帝位継承者であったルドルフ大公がウィーン郊外のマイヤーリングで愛人マリー・フォン・ヴェッツェラと謎の情死を遂げ、さらに、1898年には「シシィ」エリーザベト皇后がイタリア人ルイジ・ルケーニによってジュネーヴで暗殺されるなど、皇帝にとって痛恨のできごとが続いた。この間、1895年にはリベラル派が市評議会（1848年成立、定員150名）選挙に敗れて、その代わりに反ユダヤ的なキリスト教社会党が過半数を占め、市長にカール・ルエーガー（後述）が推されたが、皇帝はこれを拒否している。
世紀末ウィーン 世紀末ウィーンの時代背景
ルドルフ大公の死後、帝位継承者に指名されたのは皇帝の甥にあたるフランツ・フェルディナント大公であった。しかし、1914年6月28日にサラエヴォを訪れたフランツ・フェルディナント大公はセルビアの民族主義者ガブリロ・プリンチプによって暗殺されてしまう。皇帝はこの犯罪が処罰されることのないまま放置することができず、最後通牒をセルビア政府に突きつけた。7月28日、ついに戦端は開かれた。第一次世界大戦の勃発である。
「何もかもが我が上にふりかかる」—それが口癖だったといわれる皇帝フランツ・ヨーゼフ1世は、大戦中の1916年に亡くなった。その2年後、640年にわたって続いてきたハプスブルク帝国は地上から消滅した。
なお、統計によれば1840年には約40万人だったウィーン市の人口は、1860年には80万人弱となり、次々に郊外を呑みこんで1890年には人口130万を数え、1905年には187万
、第一次世界大戦末には220万人に膨れあがっている。