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万国公法 日本 ―周辺諸国への伝播 1―
開成所（西周訓点）『万国公法』全6冊、老皀館、1865年
巻数などの体裁そのままに翻刻された日本最初の『万国公法』。翌年には将軍徳川家茂に献呈されている。この翻刻が与えた歴史的影響は非常に大きく、ある研究では「此書は維新当初の開国方針を決するに重大なる参考書となり、また経典の如き権威を以て読まれた」と評している（尾佐竹1932）。この開成所版は、もとの『万国公法』に訓点を設けたものである。
堤殻士志訳『万国公法訳義』御用御書物製本書版、1868年、全4冊、
開成所版は漢語訳版に訓点を設けただけであったが、それを和訳（仮名文）することでより読みやすくしたのが本書である。ただ全訳ではなく、マーティン本の中途（第二巻二章十三節）までしか訳されていない。また日中両国は同じ漢字を使用するが、この本ではマーティンの訳語をそのまま移入せず、独自の訳語を採用した箇所がかなりある。たとえば“God”をマーティンは「上帝」としているが、この書では「造物者」と直している。このようにマーティンの訳に訂正を試みようとしているものの、「この法は天地の常理なれば、これに遵えば天地和合の気を受け無事なるべし」という風に、マーティンよりも国際法を自然法的に解釈している。
この書は御用御書物製本書版以外にも京都書林版・山城屋版などの異本が存在しており、そのことから普及したことがうかがえる。
万国公法 日本 ―周辺諸国への伝播 1―
重野安繹（鹿児島藩）訳注『和訳万国公法』全三冊、1870年
これもマーティン本の第一巻二章までを訳した重訳本。時折重野の注釈が付されている。この書も自然法的理解が濃厚である。書中、重野の注釈には荀子や揚雄、韓愈といった儒者たちの論を引用し、儒教的な教えに引きつけて国際法を解釈していく。中には「按するに、虎哥か此の論、孟子の性善良知の説を本とし、終に王陽明か心を師とするの論に帰着す」（加筆者訳：思うにグロチウスのこの論は孟子の性善説・良知の説を基礎として、最終的には王陽明が説く心即理の説へと到達するものである。〔注：原文の片仮名は平仮名に変換〕）というように、グロチウスの自然法に関する説明部分では陽明学と同一視する部分すらある。
ここでいう「非マーティン版」とは、ヘンリー・ホイートン本を原著とするものの、直接翻訳するなどして、マーティン本を経由していないものを指す。
万国公法 日本 ―周辺諸国への伝播 1―
H.ホイートン著・瓜生三寅訳『交道起源 一名万国公法全書』京都竹苞楼、1868年
この本の訳者瓜生三寅は、マーティン版『万国公法』に批判的で、原著から直接翻訳し、タイトルも“International Law”の訳語として「万国公法」を使用せず「交道」ということばを採用している。ただすでに「万国公法」ということばが一般的であったので「一名万国公法全書」という文言をタイトルに挿入している。訳されているのはホイートン原著の第一部一章十二節までの部分のみである。
非ホイートン系統とは、「万国公法」の名をタイトルに冠していても、ホイートン本を原著としない、別の国際法学者の著作を訳したものである。マーティン本の成功により、「万国公法」ということばが一般化し、書名にこのことばが採用されるに至った。
万国公法 日本 ―周辺諸国への伝播 1―
フィッセリング口述・西周訳『和蘭畢洒林氏万国公法』官版書籍製本所、1868年
この『万国公法』は、ホイートン本ではなく、オランダの国際法学者フィッセリング (Simon Vissering, 1818–1888) に基づいたものである。西周は オランダに留学してライデン大学のフィッセリングに直接教えを受けており、その講義を書きとめ翻訳したものが本書である。この書は本来、幕末に将軍徳川慶喜の命でその訳していたもので、ほどなくして起こった鳥羽・伏見の戦いの最中に紛失したものだった。しかし幸運にもその写本が残っており江戸で刊行された。実は西自身は紛失されたものと思っており、この書は西のあずかり知らぬところで勝手に出版されたものである。故に推敲が十分でなく、後で知った西は自らの名前を冠したこの本に対し非常な不満を漏らしている。
日本において『万国公法』理解が非常に自然法よりであったことは、すでに示したが、この西周本は実定法に依拠した国際法概説書であった。
万国公法 日本 ―周辺諸国への伝播 1―
セオドア・D・ウールジー著・箕作麟祥訳『国際法 一名万国公法』全五冊、弘文堂、1873年〜1875年
ウールジー (Theodore Dwight Woolsey, 1801–1889) はアメリカエール大学の法学者。この書は Introduction to the Study of International Law (1860)の翻訳書。現在日中両国で使用されている“international law”の訳語として「国際法」を最初に使用した書である。ただ翻訳後もしばらくは「万国公法」の方が優勢で使用され続けた。「国際法」という訳語が定着し始めるのは、1884年になって東京大学が学科の名称を「国際法」に変更して以降である。なおこの「国際法」という訳語は中国にも伝播したが、それは日清戦争後に訪れた日本留学ブームによって、大量の留学生が来日し、日本の著作を漢語訳した際、そのまま使用したためである。
このウールジーの著作は、実はマーティンも『公法便覧』（1877年)というタイトルで翻訳している。すでに箕作本が有ったにもかかわらず、マーティン本に訓点を施したものが『訓点公法便覧』（1878年）として刊行された。後にこの書を用いて西村茂樹が1889年、明治天皇に進講している。これらによりマーティンの日本における盛名がうかがえる。
ジェームズ・ケント著・蕃地事務局訳・大音龍太郎校正『堅土氏万国公法』全一冊、蕃地事務局、1876年
ジェームズ・ケント (James Kent, 1763–1847) はアメリカの法学者、「堅土氏」は「ケント氏」の意味。原著は Commentaries on International Law Ed. by Dr. Abdy 2nd (1878)。これも台湾出兵のために訳出された書である。
ヘンリー・ウェイガー・ハレック著・秋吉省吾訳『波氏万国公法』全六巻、有麟堂、1876年
ハレック (Henry Wager Hallec, 1815–1872) はアメリカの戦時国際法の大家。また、南北戦争時にリンカーン大統領の軍事顧問的立場にあった軍人。「波氏」は「ハレック氏」の意味。『波氏万国公法』は、彼の著書‘Elements of International Law’(Philadelpia, 1866) を訳したもの。
オーガスト・ウィルヘルム・ヘフター著、荒川邦蔵・木下周一共訳『海氏万国公法』全一冊、司法省蔵、1877年
ヘフター (August Wilhelm Heffter, 1796–1880) はドイツ人。この書は‘Das europaische Volkerrecht der Gegenwart auf den bisherigen Grundlagen’を翻訳したものである（住吉1973）。
『万国公法』（と近代国際法）は、当初こそ守るべき国際信義・自然法的規范として理解・受容がなされたが、次第に国際社会における弱肉強食を正当化するものだという認識が広がっていった。これは、国際法が存在してなお、拡大し続ける植民地分割競争が激化する矛盾が背景にあった。
万国公法 朝鮮 ―周辺諸国への伝播 2―
朝鮮半島に『万国公法』がもたらされたのが史料上で明確に確認できるのは、1877年12月17日である（田保橋1940）。この日花房義質が『万国公法』と『星軺指掌』を朝鮮側に寄贈し、同時に国際法の説明をしている。当時日朝修好条規締結で解決できなかった両国公使の相互派遣・駐在について、日朝間の見解が衝突していた。東アジアにおける伝統的な華夷秩序、朝鮮では事大体制というが、に留まることを望む朝鮮側と条約に基づく国際関係を求める日本側では公使派遣をめぐっても対立していたのである。朝鮮側の姿勢を少しでも和らげようと花房が持ち出したのが『万国公法』であった。公使交換が西欧の条約体制下では常識であることを説明するためである。
ただ「万国公法」ということばは、1876年12月の時点で使用されており、韓国の研究者の間では花房によってもたらされる以前に、すでに伝来していたと推測する論者もいる（李1982、金容九1999、金鳳珍2001）。
朝鮮にもたらされた『万国公法』は、日本経由であれ、直接中国からであれ、それは中国で刊行されたときのまま漢文で表記されたものであった。朝鮮において知識人は、日本でもそうであるが、漢文の読み書きに堪能であって文章として理解する上で困難といえるものはなかったのである。
万国公法 朝鮮 ―周辺諸国への伝播 2―
朝鮮における国際法の受容は中国同様ゆるやかであった。1910年になるまで朝鮮語に翻訳されたものは刊行されなかったが、日本がすぐ反応して多くの読者を獲得し、同時に翻刻・和訳・注釈と様々なバージョンが生み出されていったのとは好対照といえる。仮に韓国人研究者たちが考えるように『万国公法』が中国で公刊されてすぐ伝来したのだとすると、1877年までの間表面的には国際法に対応しようとする積極的な動きがなかったことになり、その対応の緩慢さは一層際だつことになる（金容九1999）。その背景にはいくつかの理由がある。まず西欧の事物への拒絶があった。しかし単にそれだけでなく朝鮮側の取った外交戦略も一因であった。朝鮮は、対西欧外交では宗主国清朝を前面に立てることで直接列強と対峙しないですむようなスタンスを可能な限り取り続ける外交戦略を選択した。直接対峙による国力消耗を避けるためである。また中国同様、朝鮮でも列強の砲艦外交とほぼ同時に「万国公法」がもたらされたため、それへの不信の念がなかなか払拭されず、受容の遅れにつながったためでもある。
万国公法 朝鮮 ―周辺諸国への伝播 2―
そうした姿勢が徐々に受容の方向へと変化しはじめたのは、国際情勢が緊迫の度を増した為である。先述したように朝鮮ははじめ華夷秩序に留まることを選択したが、しかしその中心に位置する清朝自体が近代国際法に対応した動きをし始めるようになる。琉球・台湾・ベトナムなど朝貢国（あるいは「属邦」・「藩属国」ともいう）と言われる地域が華夷秩序から離脱したことにより、清朝は遅まきながら国際法への対応を開始し、朝鮮を近代国際法下における従属国に位置づけ直そうとし始めたのである（岡本2004、並びに2008）。
万国公法 朝鮮 ―周辺諸国への伝播 2―
これは明治日本の外交攻勢が大きな要因となっている。1876年に日朝修好条規が締結され、朝鮮は条約体制に参加することとなった。ただ朝鮮側としては、それまでの日本との交隣関係を明文化したとの捉え方で、華夷秩序から条約体制に乗り換えたつもりはなかった。朝鮮最初の条約が不平等条約であったのは、日本側の砲艦外交の結果でもあるが、国際法や条約体制に関し、朝鮮側が関心を払っていなかったことも要因である。一方日本は第一条に「朝鮮国は自主の邦」と挿入し、朝鮮を清朝の影響から切り離し独立国として認知しようとした。これが刺激となって、朝鮮を華夷秩序内にとどめようとする清朝と、条約体制の中に引き込み、その上で自らの勢力下に置こうとする日本の間に確執が生じたのである。清朝は最後の朝貢国朝鮮を失うことのないよう次第に朝鮮の内政外交に積極的に介入するようになった。当初、李鴻章が書簡を送った朝鮮政界の大物李裕元は頑なにその国際法受容を拒んでいる。しかし条約締結後に実施された日本への数度の視察団派遣、特に二回目に派遣された金弘集は、東京において何如璋・張斯桂・黄遵憲ら駐日清国公使たちと面会し、開国と西欧各国との条約締結、貿易を勧められ、大いにその影響を受けた。なお張斯桂は『万国公法』の序文の一つを書いた人物である。金弘集は何如璋らの説得に心を動かされ、その意向を朝鮮へ帰国した後に高宗や官僚たちに伝えた。同時に『万国公法』を含む西欧について書かれた著作（西学書）への関心が徐々に高まっていき、開化派と呼ばれる開明的な一派も形成されていった。
万国公法 朝鮮 ―周辺諸国への伝播 2―
さらに清朝が朝鮮とアメリカとの条約締結を仲介・斡旋した結果、米朝修好通商条約が1882年に批准された。これは朝鮮が日本やロシアによって侵略されそうな場合、アメリカなどの介入を期待すると同時に、朝鮮が清朝の属国であること（宗属関係の確認）を条約によって明確化させる目的で為された。ただ後者はアメリカの拒否にあい、条約そのものではなく照会文で言及されることになった。
『万国公法』の影響が見られるのは、駐日清国公使と金弘集の会談においてである。何如璋らはアメリカと条約を締結することを、近代外交で主流だった「勢力均衡」 (Balance of Power) の側面から説得したが、その出所は『万国公法』第一巻の「均勢の法」に拠るとされる（徐2001）。さきの米朝修好通商条約の第一条には「周旋条項」（朝鮮が他国との紛争が起こった場合、アメリカが仲裁することを定めた条項）が挿入されているが、これは勢力均衡を条文化したものといって良い。金弘集はこのとき朝鮮側副使として参与している。しかし『万国公法』とその「勢力均衡」思想が、朝鮮の開国方針と条約に影響を与えたことは明らかである。
万国公法 朝鮮 ―周辺諸国への伝播 2―
このような開国への政策転換に対し「衛正斥邪」思想を持つ保守官僚から激しい反発が起こり、1882年には儒者たちによる反対運動も起きている。保守派の上奏文の中には『万国公法』をはじめとする西学書の廃棄・焚書を求めるものや、『万国公法』を異教の邪書と名指しするものもあった。もっともこのことから開国政策以後、『万国公法』が保守派の反感にもかかわらず、認知度を高めていったことがうかがえる。
日朝修好条規締結以後、日本の朝鮮政治への介入が露骨さを増すと、それに比例して日本への反感が増加した。その一つの頂点が壬午事変（1882年）・甲申政変（1884年）である。事件そのものはすぐ鎮圧されたが、これ以後日本の影響力は減少し朝鮮の近代化は清朝の指導を仰ぎながら推進されることとなった。すなわち「東道西器」という中国の「中体西用」に似たスローガンを掲げ、新式軍隊や外交顧問を設置し、高宗は「公法」に依拠して国際社会に参加することを宣言した。儒者たち保守層の反対上奏文もなりを潜めるようになり、逆に国際法の受容を求めるものが上奏されるようになっていく。たとえば『万国公法』などの西学書を常備した図書館兼教育機関の設置、あるいは全国への配布が官僚たちから上奏されている。
万国公法 朝鮮 ―周辺諸国への伝播 2―
ただこのような事態は、条約体制に朝鮮が主権国家として直ちに参入したことを意味するものではない。壬午・甲申両事変の後に日本に変わって大きな影響力をもつようになった清朝が朝鮮の背後にいて、華夷秩序の「属国」から条約体制の「属国」への転換を画策していたため、この時期の朝鮮には華夷秩序と条約体制が併存する状態に置かれていた。これを「両截体制」（りょうせつたいせい）という。「両截」とは二重を意味し、過渡的な性格を持っていたといえる。
万国公法 朝鮮 ―周辺諸国への伝播 2―
近代国際法の受容を進めた朝鮮であったが、やがて開化派の中の急進分子は積極的に華夷秩序からの離脱を模索するようになっていった。たとえば 朴泳孝らは来日した折り、在日各国公使館を巡り、清朝が介在しない形での条約締結を呼び掛けている。それは国家主権を回復し、各国に独立国として認められるための行動であった。急進的な一派が形成されるためには、ある程度の国際法や世界情勢の知識の普及が不可欠であるが、その知識浸透に寄与したのが『漢城旬報』や『漢城周報』といった雑誌・新聞（近代メディア）であった。これらは国際法の知識や実態を紹介しているが、その情報は『万国公法』や同じくマーティン翻訳の『公法便覧』、中国の諸新聞に基づいている。記事は朝鮮と清朝の関係を国際法の知識から論ずるものが多く、「独立」・「自主」・「均勢」がキータームとなっていた。周辺に西欧列強が現れ、清朝や日本が近代化するという国際環境にあって、朝鮮はいかに生存を図るべきかということが、人々の主要な関心事として浮上しはじめていたため、国際法の知識は積極的に求められていた。「両截体制」下において、『万国公法』は普及し、政局にも影響を及ぼし始めたのである。
その広がりの中で兪吉濬（유길준）のように近代国際法に非常に深い見識をもった人も現れてきた。彼の著作『西遊見聞』（서유견문）は福沢諭吉の『西洋事情』から深い影響を受けて著された啓蒙書であって、「両截体制」ということばは、この著作に由来する。この中に「邦国の権利」という部分があり、これは『西洋事情』にはない部分であるが、ここに国際法についての詳しい知識がうかがえる。それによれば朝鮮は「両截体制」に置かれているが、それでも国際法に照らした場合、独立国に位置づけることができるとする。兪吉濬はその国際法に関する詳しいことを買われて、朝鮮の外交政策に対し意見を求められてもいる。（金鳳珍2004）
朝鮮において『万国公法』が読まれたのは、国際法における局外中立が朝鮮を取り巻く国際環境に有効ではないかと考えられたためであった。ヨーロッパではブルガリアやベルギーといった小国が大国の狭間にあって、列強の相互利益が合致しているために亡国とならずに済んでいる。このような国際情勢は朝鮮にも当てはまり、局外中立によって朝鮮も生き残れるのではないかとの希望が国際法に寄せられた。
しかし朝鮮知識人たちの希望はすぐ失望に変わる。1895年の日清戦争は、局外中立を宣言したにもかかわらず、主戦場は朝鮮半島であった。アメリカと締結した条約には「周旋条項」があったがアメリカは容易に介入しなかった。さきの兪吉濬は、条約を締結しても、その有効性は平時に限られ、戦時には空文となると述べて失望の色を隠さない。
朝鮮において国際法への信頼性は下降線を辿ったものの、それを放棄する方向には向かわなかった。一部には国際法に対する根強い不信が生まれたが、他方ではむしろ国際法のダブルスタンダード的性格（「近代国際法の二重原理」）に眼が向けられ、国家が自力で自存・自立する努力をしなければ、国際法を利用することができないと考えられるようになり、以後改革に前向きな姿勢が導き出されるようになった。
万国公法 ベトナム ―周辺諸国への伝播 3―
ベトナムにもマーティン訳の『万国公法』はもたらされた。どういう経路でもたらされたかは不明である。貿易を通じて商人から得たのか、あるいはベトナムは朝貢使節を清朝に派遣していたので、そのときに買い求めたものかもしれないと考えられている。『万国公法』の普及はその輸入した『万国公法』を翻刻する形でなされた。それは1877年（嗣徳30年）という阮朝末期にほとんど正確に復刻されている。つまり漢文表記そのままであって、翻訳ではない。ベトナムは近代まで漢字文化圏に属し、漢字ばかりでなく、科挙といった中国の諸制度を導入していた。そのため知識人層にとって漢文の読み書きが標準的素養であり、政治指導者階層への普及という点で漢文表記が阻害要因となることはなかった。中国語版と異なるのは、ベトナム版の序文が付せられていることと巻数である。中国語版の一、二巻と三、四巻をそれぞれまとめて一巻としているためベトナム版は二分冊となっている。
万国公法 ベトナム ―周辺諸国への伝播 3―
復刻したのは、范富庶や阮子高、武元二、阮進らベトナム科挙官僚であった。序文を書いたのは范富庶であって、彼は海陽省総督兼総理商務大臣という肩書きをもっていた。当時海陽省に属していたハイフォンは第二サイゴン条約によって開港地に指定された港である。したがってフランスの進出著しく、地方官僚とフランス人との接触は頻繁であった地域といえる。加えてハイフォンをはじめ、ベトナム各地に設けられた税関ではヨーロッパ人がトップである税関長を占め、ベトナム人スタッフと共同運営していたが、ヨーロッパ・ベトナム間にはよく争いが生じていた。貿易に関する理解・文化が異なっていたためである。1876年には国民の海外渡航や外国人商人との貿易を解禁し、完全な開国政策を打ち出した。それに伴い、加速度的に外国人との折衝・トラブルが増加したことはいうまでもない。
開国の翌年に、海陽の官僚が『万国公法』を復刻しようとした動機は、自明であろう。それは日々発生する様々な対外案件に対し効果的な対応をするために他ならなかった（武山2003）。
『万国公法』がベトナムにもたらした影響については、研究上のフロンティアといってよく、詳しい研究は未だ為されていない。しかしたとえ『万国公法』を非常に効果的に活用する場面があったとしても、次第にフランス帝国主義が浸透し、最後には天津条約によって清朝がベトナムに対する宗主権を放棄したことにより、完全にフランスの植民地となったという歴史の大勢に変わりはなく、それは後世のわれわれがよく知るところである。
万国公法 モンゴル ―周辺諸国への伝播 4―
ここまで取り上げた『万国公法』はいずれも漢字文化圏に伝播したものであるが、モンゴルにももたらされ翻訳された。モンゴル国立中央図書館に収められている“tümen uls-un yerüde čaγaĴa”は、マーティン本のモンゴル語訳である。ただ第一巻一章等ところどころ発見されておらず、必要な箇所のみ翻訳したのか、単に発見されていないのかは不明である。
不明な点はまだある。翻訳者及翻訳時期も判明しておらず、かろうじて1912年末までには翻訳されていることがわかっているのみである。
モンゴルが『万国公法』を導入したのも、国際政治の動向がからんでいる。1911年の辛亥革命によって清朝は倒壊し、それまで支配下におかれていたモンゴルは同年12月1日に独立宣言をし、ロシアなどの列強諸国と直接交渉をせねばならなくなった。大国の圧力に直接さらされるようになったボグド・ハーン政権は、少しでも外交交渉を有利に進めるために『万国公法』をモンゴル語訳したと思われる。そして1912年の露蒙協定交渉では、会談が設定されたペテルブルクにまでモンゴル語版『万国公法』を持参している。
万国公法 モンゴル ―周辺諸国への伝播 4―
モンゴルは露蒙協定締結以後も、ロシアや中国と外交交渉を重ねていくことになるが、国際法の知識はモンゴルの外交使節にとって早急に身につけねばならないものであった。モンゴルの人々にとっても『万国公法』は必要欠くべからざる書だったといえる（橘2006）。
万国公法 近代東アジア国際社会の変容
これまで『万国公法』と近代国際法が各国それぞれにおいてどのように受容されたのか、及びその国内的影響を中心に記述してきた。それはどちらかといえば東アジア諸国家対西欧（文明）に比重をおいて説明してきたが、以下では近代東アジア世界全体に及ぼした影響、あるいは東アジア諸国間に生じた問題について触れる。
『万国公法』の普及と、上記のような様々な事件・問題の際の近代国際法の強制的な適用と受容が、東アジア国際社会に大きな影響を与えたことは改めて強調するまでもない。具体的には以下のような影響があった。
東アジア国際秩序は、アヘン戦争以降それまであった華夷秩序から条約体制へのシフトが起こったが、清朝と欧米諸国との新たな関係がすぐに他の東アジア諸国との関係に直接的に波及したわけではない。東アジア国際秩序の再編の第二幕は、日本が条約体制に順応し、それを周囲の国に及ぼそうとしたことから開始されたのである（川島2007）。
『万国公法』などの近代国際法は、世界中の主権国家が互いに平等であり（「諸国平行の権」）、それは国家間の様々な権利と義務に基づくのだという「理念」を東アジアに伝えたが、それは華夷秩序における中国の圧倒的な優位を当然とする秩序観とは異質なものであった。しかし『万国公法』の「理念」は、西欧列強の強制という現実を伴いつつ東アジアに受容されていき、徐々に華夷秩序を覆すこととなった。
万国公法 近代東アジア国際社会の変容
このような国際秩序変容に東アジアで最も早く順応したのは明治日本であった。倒幕時は攘夷鎖国を旗印にしながら、明治維新政府が成立すると対外的態度を一変させて開国を国是とし、条約体制に積極的に参加する姿勢を打ち出した。条約体制の到来を、華夷秩序を覆す好機として捉えたためである（川島1999）。そのために『万国公法』等の翻訳普及と、お雇い外国人からの近代国際法の知識吸収を積極的に図り、転じて「万国公法」を周辺諸国に積極的に適用していった。このことは清朝や朝鮮に対し、西欧列強による近代化・開国要求とは異なる影響を及ぼしていった。
万国公法 近代東アジア国際社会の変容
清朝や朝鮮では、『万国公法』への不信からその「理念」に素早く共鳴することはなく、条約体制へのシフトは緩やかであった。当初は華夷秩序の堅持に努め、国際法を単なる道具としてのみ活用し、条約体制そのものには極力拒絶しようとする受容から、次第に国際法の理念をも受容する方向へと進んだ。そして緩やかなシフトは、華夷秩序と条約体制が並存する状態を東アジア国際社会にもたらしたのである。清朝は対西欧列強においては条約を締結する一方で、中国と周辺諸国の関係はこれまで同様華夷秩序における宗主国と藩属国の関係であり続けようとしたが、度重なる西欧列強との戦争によって、次々と朝貢国を喪失していき華夷秩序を維持することは事実上困難となっていった。最後に残った朝貢国朝鮮に対し、清朝は当初華夷秩序下の「属国」と近代国際法における「属国」とは異なるという主張をしたが、その説得力がないと判断するや、近代国際法的な「属国」へと朝鮮を改変しようと試み、馬建忠や袁世凱を朝鮮に派遣し、直接朝鮮国政に関与しようとした。その朝鮮も日清戦争後に締結された下関条約によって、清朝との宗主国―藩属国関係を完全否定され、華夷秩序は終焉を迎えることとなった（茂木1997、岡本2004）。
万国公法 近代東アジア国際社会の変容
『万国公法』などが説く近代国際法は、単に国際関係の変化を迫っただけではなく、国内改革の推進剤ともなった。近代国際法の完全な適用を受けるためには「文明国」と認められねばならないためである。「文明国」と認められるためには以下の条件を満たす必要があった（広瀬1978、小林2002）。
1及び2の二つとも満たさない場合、「未開国」と見なされ、その行き着く先は列強の植民地であった。前者だけを満たす場合、「半文明国」とされて国家として承認されるものの、西欧諸国と同等の扱いを受けることはできず、不平等条約（関税自主権喪失・領事裁判権及び広範な治外法権の設定等）によって著しく劣等な立場に置かれた。近代国際法は「理念」として万国平等を謳いながら、現実では非西欧諸国を差別する国際秩序を支えており、このような「理念」と現実との落差に対し、やがて失望とシニカルな感想、そして理念よりも国力を重視する姿勢が出てくることは自然であった。これまで挙げた薛福成や西周、兪吉濬といった『万国公法』に肯定的な意見を持つ人々ですら、国際法の適用を受けるためには富国強兵という裏打ちが必要不可欠であることは強く意識していたのである（金鳳珍2004）。それは非西欧諸国が主権国家となるための国内改革を推進していく強い動機となった。
万国公法 近代東アジア国際社会の変容
さらに3の条件は、具体的には不平等条約の撤廃・平等な条約の再締結によって達成されるが、それは既存の「文明国」、つまり西欧国家にどれほど近似しているかという主観的な点から判断された。したがって国内改革の方向は必然的に西欧化の方向を取らざるを得なくなる。中国の洋務運動や戊戌変法、日本の明治維新における一連の改革、朝鮮の甲午改革・光武改革といった諸改革が、その変革に当たる。
だが、国内改革を行い主権国家としての体制を確立することと伝統的な国家観を維持しようとする既存の政治体制の努力との間には矛盾を含んでおり、それが国家体制の根幹に関わる改革を阻むこととなった。これに対して国家主権の危機をより深刻に受け止めた若い知識層を中心に発生したナショナリズムは既存の体制を根幹から否定して徹底した改革を断行する体制の確立を求めるようになる。それが日本では朝廷を擁して江戸幕府を倒幕する一方で既存の朝廷組織を解体して全く新たな明治政府を樹立した明治維新へと向かい、中国においては王朝体制の存在そのものを否定する辛亥革命へと向かうようになる。
万国公法 近代東アジア国際社会の変容
近代国際法や国際情勢の要請によって、主権国家として生まれ変わるべく国内改革が進められたが、その影響は国内に留まるものではなく、同じ東アジアに位置する周辺諸国（近代国際法への順応速度は異なる）との関係に摩擦を呼び起こした。具体的には国境線画定や外交儀礼、藩属国の地位が争点となった。以下に挙げる諸事件はその代表例である。
国際法の認める主権国家となるということは、その主権がどこまで及ぶのかを確定する作業を経なくてはならない。たとえば清朝とロシアの間で結ばれた璦琿条約（1858年）や、日本と同じくロシア間で締結された樺太・千島交換条約（1875年）などは、清朝・日本両国の北方の国境線を画定するものであった。これは東アジア諸国とロシアとの間に結ばれた国境条約であるが、やがて東アジア諸国内においても国境確定の動きが現れてくることは不可避であった。従来からの華夷秩序に基づく統治範囲は、対象とする人や物資の移動によって伸縮するものであって固定的ではなく、国家の辺境に対する領有意識は周辺諸国と重複することが常態であった。そのため近代国際法に基づく固定した国境線の画定を行うとするならば、それは周辺諸国との紛争の種として浮上せざるをえなかった。
万国公法 近代東アジア国際社会の変容
琉球・台湾の帰属問題（日本―清朝）
主権国家とは、その主権が及ぶ範囲、つまり領土や領海を明確化し、そこに一元的な統治を施す存在であるから、華夷秩序下ではありえた中国・日本双方に両属する琉球のような曖昧な存在は認められなかった。明治日本は清朝の猛抗議にも聞く耳を持たず、琉球処分を断行し、当然琉球を重要な朝貢国と見なしていた清朝との関係は悪化した（茂木1997）。
清・朝国境線問題（朝鮮―清朝）
国境線画定の動きは、強固な宗属関係にあった清朝と朝鮮の間にも持ち上がった。1880年代に国境線画定の会談（「勘界会談」）がもたれたが、その結果豆満江（図們江）・鴨緑江をもってとりあえず国境線とすることとなった。実際にはこの「国境」を越えた清朝領域に越境した朝鮮人が多数に上ったため、彼らをどう保護するかという問題とも絡んで、この後大韓帝国となっても清朝との国境線画定の話し合いは断続的に行われたが、豆満江・鴨緑江を国境線とすることが次第に既成事実化していった。
留意すべきなのは、このような国境画定の働きかけは朝鮮側からなされたという点である。当初は朝鮮も華夷秩序の論理に拠って清朝と交渉していたが、次第に近代国際法における自国民保護を援用して交渉するようになっていった。国境線画定という問題の深化とともに、近代国際法が受容されていったといえる（秋月2002）。
万国公法 近代東アジア国際社会の変容
公使派遣問題（日本―朝鮮）
条約体制のもとでは、条約を締結した両国が公使を交換赴任させることが定められている。日朝修好条規を締結後も日朝間では公使派遣が実現されなかった。朝鮮側が激しく反対したためである。条約は朝鮮側からすれば、江戸幕府と朝鮮の間の交隣関係が復活したとの捉え方で、近代国際法下に入ったという意識は無かったためであった。朝鮮側の強い反対があったものの、日本の公使花房義質が日朝間を頻繁に往来して、ついには1880年12月漢城に公使館を設置し長期滞在して既成事実化することで決着した。
公使謁見問題（日本―清朝）
清朝でも公使派遣については当初受け入れられなかったが、日本と日清修好条規を締結する頃には、すでに公使の派遣自体は問題視されていなかった。しかし国家元首に謁見すること、すなわち清朝皇帝と会見することは、長い間非常に高いハードルがあったと言わねばならない。清朝にあっては、外国人公使が神聖なる中国皇帝と直接と会見する際には三跪九叩頭をしなければならず、礼を求める清朝側とこれを拒否する外国公使側とで折り合いがつかず、1870年代まで清朝皇帝と簡単には会うことができなかったのである。しかし1873年に日清修好条規を締結した際、副島種臣は『万国公法』に根拠に同治帝に謁見を求め、三跪九叩頭の礼をしないでの会見を成功させた。これは幼くして即位した同治帝がある程度成長したこと、欧米人よりは日本人の方がまだ心理的抵抗がなかったことが影響した。常駐外国公使に清朝皇帝が謁見を許可したのはこれが最初であった。
「宗主権―主権問題」とは、華夷秩序から条約体制へと国際秩序が移行する際に生じたある二国家間関係をめぐって持ち上がった問題である。前述したように華夷秩序では、中国王朝から冊封から受け、あるいは朝貢を行うことで、周辺諸国は宗主国―藩属国の関係となった。それは中国王朝の皇帝と周辺諸国の君主とが君臣関係を結ぶことを意味するが、それにより中国王朝の支配が周辺諸国全域に貫徹するということではない。むしろ概ね中国側は周辺諸国の内政・外交に干渉することはない。この状態を清朝は「属国であるが自主でもある」と西欧諸国に説明したため、歴史学では「属国自主」という表現を用いる。このような関係は『万国公法』の説く主権の概念から判断すると、曖昧で割り切れないものであった。
もっともこの問題がクローズアップされたのが、最後の朝貢国朝鮮をどう捉えるかという清朝と西欧・明治日本の意見衝突の時であった（岡本2004）。
万国公法 「万国公法」自体の変容
これまで『万国公法』をはじめとする近代国際法を受容した東アジア諸国が、外圧もしくは自発的努力によって変革を迫られた過程を述べてきたが、東アジア諸国との遭遇は近代国際法自体にも変容をもたらし、現代の国際法へと脱皮する契機となった。
はじめに書いたように、西欧起源の近代国際法は、キリスト教国家どうしの取り決めというローカルな性格をもつものであった。しかし西欧列強の海外進出と共に、キリスト教的価値観を共有しない諸国家との関係を探るうち、「文明国」という国際法的な意味での国家概念を捻出し、キリスト教的か否かよりも「文明国」か否かが国家承認の要件と見なされるようになり、次第にキリスト教色を薄め、国際法被適用資格は抽象化・一般化していった。その結果として、前述の国家承認条件「主権国家であること」「条約遵守能力があること」が打ち立てられたのである。
万国公法 「万国公法」自体の変容
これは国際法適用を受けるかどうかの前提条件が大きく変化したためである。キリスト教国家かどうかという国家の特質的なものから、国家制度という具体的・技術的な条件へと国家容認の条件が変化を意味するからである。すなわち地理的・宗教的・文化的な違いがあっても、西欧の国家制度を導入・模倣することで国際法が適用される道が開けることとなった（広瀬1978）。明治日本の諸改革や鹿鳴館建設、西欧風俗（衣服・食事・暦他）受容は、このような国際法の変容を敏感に察知した上で為されたもので、国際法適用を受け、西欧諸国に肩を並べるための努力だったのである。
積層紙
積層紙（せきそうし）とは、紙の構造上から分類する場合に使われる言葉で、数枚の紙を抄紙機上で貼り合わせた紙を積層紙といい、通常は板紙と総称している。
これに対して1枚物は単紙といい、紙とか洋紙と呼ばれるのが一般的である。
しかし、あくまでも構造上の分類であり積層紙でもファンシーペーパーなどは商慣習上の分類から洋紙に括られることが多い。
積層紙 特徴
抄紙機に複数のワイヤー（網）を持っており、ワイヤー毎に違った原料を流す事が出来るため色々なバリエーションの紙を作ることができる。
その代表的な板紙は再生紙が持てはやされる以前から古紙利用が進められており、複数のワイヤーを持っている事から表層にパルプや古紙を使い、目に見えない中層に低質な古紙を使うことによって上手に古紙を使うことができる。
ファンシーペーパーでは表層と裏層に違った色の原料を流すことにより、リバーシブルな紙を作ることも可能であり多種多彩な表現ができる。
一才物
一才物（いっさいもの）は、園芸の用語で、本来は高性で開花・結実に数年またはそれ以上かかる植物を、タネまきや挿し木・接ぎ木から元の種に比べより短期間に観賞できるように改良した品種のことである。盆栽や鉢物として人気が高い。
苗が販売されているものとしては、フジやサクラ、ガマズミ、サルスベリなどの花木類と、ユズやキンカン、ミカンなどの柑橘類、ザクロやヒメリンゴ、桑、山葡萄などがある。
三遊亭小圓馬
三遊亭 小圓馬（さんゆうてい こえんば）は落語家の名跡。現在は空き名跡となっている。
四代目 三遊亭 小圓馬（さんゆうてい こえんば、1925年9月26日 - 1999年7月5日）は落語家。出囃子∶鞍馬。本名∶森山 清。生前は落語芸術協会所属。
三遊亭小圓馬 経歴
1948年11月、四代目三遊亭圓馬に入門し、榮馬を名乗る。1950年10月、二ツ目に昇進し小圓馬と改名。
1958年9月、二代目桂伸治、五代目春風亭柳昇、二代目桂小南、三笑亭夢楽、四代目春風亭柳好と共に真打昇進。文化放送「落語討論会」フジテレビ「お笑いタッグマッチ」（大喜利番組）の回答者やテレビ朝日「末廣演芸会（お笑い七福神）」などのメディアで売れ一気にスターになった。
1999年7月5日に死去、73歳没。
三遊亭小圓馬 芸風
陽気な芸風で、周囲からは「大声の小圓馬」「呼び出しの小圓馬」などと言われた。「変り目」「味噌蔵」「釣りの酒」等の酒の出る噺を得意とした。
三遊亭小圓馬 家族
妻は漫才師の森秀子。
義理の妹は、お笑いタッグマッチで本人がギャグにしていた通り「妹はジャズ歌手の森サカエ（社団法人日本歌手協会常任理事）」。
小圓馬本人も歌好きで知られ、真打披露パーティーで歌を歌ったり、寄席で一席終わった後東京ボーイズをバックバンドに歌謡ショーを行なった事がある。
東新町入口
東新町入口（とうしんちょういりぐち）とは、名古屋市中区新栄にある名古屋高速道路都心環状線の入口である。
東新町入口 隣
名古屋高速都心環状線
(C08) 丸の内入口 - 東片端JCT - (C01) 東新町出口/(C02) 東新町入口 - 丸田町JCT - 鶴舞南JCT - (C03) 東別院出口
チャールズ・コーンウォリス (初代コーンウォリス侯爵)
初代コーンウォリス侯爵チャールズ・コーンウォリス（英: Charles Cornwallis, 1st Marquess Cornwallis KG PC、1738年12月31日 - 1805年10月5日）は、イギリス陸軍の軍人。アメリカ独立戦争の時にイギリス軍を指揮した将軍の一人であり、戦後にインド総督、アイルランド総督を務めた。植民地の総督を務めた。
1781年、ヨークタウンの戦いでアメリカ・フランス連合軍に、彼の指揮するイギリス軍が降伏したのが事実上の終戦と考えられている。このような敗北を経験したにも拘わらず、コーンウォリスはイギリス政府の信頼を繋ぎ止め、その活動的な経歴を続けた。英領インドでは総督を2度務め、ベンガル永代土地制度を定めたことでも知られる。アイルランド総督としてはカトリック解放を主張し、1798年のアイルランド反乱とフランスによるアイルランド侵略に対処した。在任中にグレートブリテン王国とアイルランド王国の合同がなされたが、実際にはアイルランド主席政務官のカースルレー子爵ロバート・ステュアートの功績とされることが多い。
1753年から1762年まではブローム子爵、1762年から1792年まではコーンウォリス伯爵として知られ、1792年にコーンウォリス侯爵に叙された。
チャールズ・コーンウォリス (初代コーンウォリス侯爵) 生涯
第5代コーンウォリス男爵チャールズ・コーンウォリス（後に初代コーンウォリス伯爵、1700年3月29日 – 1762年6月23日）と妻エリザベス（1785年12月1日没、第2代タウンゼンド子爵チャールズ・タウンゼンドの娘）の長男として、1738年12月31日にロンドンのグローヴナー・スクエアで生まれた。
コーンウォリス家はアイルランド出身とも、コーンウォール出身ともされる。一家は14世紀よりサフォーク州アイ近くのブローム・ホール（Brome Hall）を本拠地とした。1627年に準男爵に叙されたフレデリック・コーンウォリスは清教徒革命でチャールズ1世に味方して戦い、その息子であるチャールズ2世とともに亡命したのち、1661年コーンウォリス男爵に叙された。以降コーンウォリス男爵家は婚姻で有力者との繋がりを得た。たとえば、コーンウォリス侯爵の父にあたる5代男爵は首相ロバート・ウォルポールの姪と結婚して、1753年にコーンウォリス伯爵に叙された。
チャールズ・コーンウォリス (初代コーンウォリス侯爵) 生涯
コーンウォリスはまず1753年から1754年にかけてイートン・カレッジに通ったが、ホッケーをやっているときに事故でシュート・バリントン閣下（のちのダラム主教）から殴られ、目を怪我した。この怪我はのちに治ったが、ものを見るときにやや歪みが生じ、常にいぶかしげな表情をするようになってしまった。1755年12月31日にケンブリッジ大学クレア・カレッジに入学したが、1756年12月8日にグレナディアガーズのエンサイン（歩兵少尉）としての辞令を得てイギリス陸軍に入った。軍人としての教育がここから始まり、プロイセン陸軍のド・ロギン（de Rougin）大尉と大陸ヨーロッパを旅行した後、トリノの陸軍士官学校で学んだ。
チャールズ・コーンウォリス (初代コーンウォリス侯爵) 生涯
1758年夏、ジュネーヴ滞在中にグレナディアガーズがフェルディナント・フォン・ブラウンシュヴァイク＝ヴォルフェンビュッテルとの合流を命じられたと聞くと、連隊に合流しようとして失敗したのち、フェルディナントの本営に向かい、グレナディアガーズ本隊より6週間前に到着した。命令の目的はハノーファー選帝侯領をフランスとオーストリア軍から守備することである。そこでグランビー侯爵ジョン・マナーズのエー＝ド＝カン（副官）への任命を受け、1年ほど務めた。在任中に七年戦争におけるミンデンの戦い（1759年）に参戦し、1759年8月に帰国した。同年8月4日に第85歩兵連隊の大尉に昇進、1761年5月1日に第12歩兵連隊の中佐に昇進、6月にはその指揮をとった。以降ドイツを転戦し、同年7月15日のフィリングハウゼンの戦い、1762年のヴィルヘルムスタールの戦い、ルッターベルクの戦いに参戦した。終戦後の1764年、大佐に昇進した。
チャールズ・コーンウォリス (初代コーンウォリス侯爵) 生涯
1760年1月のアイ選挙区での補欠選挙において、無投票で庶民院議員に当選した。アイはコーンウォリス伯爵家の懐中選挙区であり、ブローム子爵は1761年3月の総選挙においても無投票で再選した。その後、1762年6月23日に父が死去すると、コーンウォリス伯爵位を継承して、11月より貴族院議員を務めた。1年半ほどの議員歴だったが、前述通りそのほとんどの時間をドイツでの戦闘に費やしており、議会活動は少ないとみられる。
貴族院ではホイッグ党に属する貴族とともに行動し、ビュート伯爵内閣に反対し、グレンヴィル内閣期には1765年印紙法に反対票を投じた（『英国議会史』では大ピットを追随したとし、『オックスフォード英国人名事典』ではロッキンガム侯爵派だとした）。1765年7月にホイッグ党内閣である第1次ロッキンガム侯爵内閣が成立すると、寝室侍従と国王ジョージ3世の副官に任命された。寝室侍従には8月に退任したが、1766年3月に第33歩兵連隊隊長に任命され、1805年に死去するまで務めた。また、1765年印紙法の廃止にあたり、廃止に賛成したほか、イギリス本国の米州植民地への徴税権を主張する1766年宣言法に反対票を投じた貴族5名のうちの1名だった。
チャールズ・コーンウォリス (初代コーンウォリス侯爵) 生涯
ロッキンガム侯爵内閣は1766年8月に倒れ、コーンウォリス伯爵も国王副官を退任するが、友人で七年戦争の戦友だった第2代シェルバーン伯爵ウィリアム・ペティの影響を受け、グラフトン公爵内閣期にも与党にとどまった。そのため、1767年1月12日に南トレント巡回裁判官に任命され、1769年3月21日まで務めた。シェルバーン伯爵が南部担当国務大臣を辞任すると、コーンウォリス伯爵も南トレント巡回裁判官を辞任した。もっとも、それ以降も官職への任命は続き、1769年から1770年までアイルランド副大蔵卿、1770年11月21日より枢密顧問官、1770年から1784年2月までロンドン塔管理長官を務めた。陸軍でも1775年10月21日に少将に昇進しており、『英国人名事典』はこれらの任命からコーンウォリス伯爵がほかのホイッグ党指導者ほどジョージ3世に嫌われていないと推論している。『オックスフォード英国人名事典』ではコーンウォリス伯爵が忌憚せずに意見を発表しつつも、国王と国への義務を最優先としたため、ジョージ3世から尊敬されたとしている。
チャールズ・コーンウォリス (初代コーンウォリス侯爵) 生涯
コーンウォリス伯爵はアメリカ独立戦争の遂行に政治家として反対したが、軍人としてはアメリカで軍を率いた。伯爵は1776年2月12日に7個連隊を率いてコークを発ったが、5月3日にケープ・フィア（現ノースカロライナ州の一部）に到着したときにはサー・ウィリアム・ハウがボストンからハリファックス（Halifax）に撤退していた。
上官サー・ヘンリー・クリントン率いる第一次チャールストン包囲戦の失敗を経て、クリントンとコーンウォリスは北に向かい、ニューヨーク市に対する方面作戦を指揮するウィリアム・ハウ将軍と合流した。このとき、イギリス軍が再編され、ヘンリー・クリントンが第1師団、パーシー伯爵ヒュー・パーシーが第2師団の指揮官になり（2人ともに中将であった）、コーンウォリス伯爵は予備師団の指揮官になった。
コーンウォリス伯爵は8月27日から28日にかけてのロングアイランドの戦いでジョージ・ワシントンに勝利し、ホワイト・プレインズの戦いを経て11月18日にもリー砦を占領したが、12月1日にニューブランズウィックのラリタン川岸で停止した。この行動は賛否両論であり、コーンウォリス伯爵はハウからそれ以上前進しないよう命じられていたうえ、自軍が数週間にわたる追撃で疲れきっていると主張したが、一方でもう少し進めばワシントンを捕虜にできたとも批判されている。
チャールズ・コーンウォリス (初代コーンウォリス侯爵) 生涯
1777年9月のブランディワインの戦いに勝利して、フィラデルフィア占領に成功した。その後、休暇をとって本国に戻り、ハウに代わって総司令官になっていたクリントンの部下、副指揮官として1778年4月に再びアメリカに渡った。このとき、サラトガの戦いでジョン・バーゴインが降伏して、フランス王国が参戦しており、コーンウォリスは降伏の悪影響を取り払うにはイギリス軍の勝利が必要だと考え、南部戦線に打って出るべきと主張したが、クリントンに却下され、コーンウォリスは1778年中にはフィラデルフィアからニューヨークへの撤退で殿軍を務めた程度である。そして、妻が病気で危篤な状態にあるとの報せが届くと、休暇をとって本国に戻った。妻が1779年2月16日に死去した後、コーンウォリスは三たびアメリカに渡り、8月にニューヨークに到着した。
三たびアメリカに渡った後、今度はクリントンが南部戦線への出撃に同意し、1780年5月にサウスカロライナでのチャールストン包囲戦に勝利した。その後、クリントンはニューヨークに戻ったが、コーンウォリスには4,000人の軍勢を残し、コーンウォリスは1780年8月のキャムデンの戦いでホレイショ・ゲイツ将軍率いる敵軍に勝利した。
チャールズ・コーンウォリス (初代コーンウォリス侯爵) 生涯
1781年初、コーンウォリスはバージニアに北進して、チェサピーク湾でクリントンと合流しようとした。サウスカロライナの境界にロードン卿を残した後、コーンウォリスは進軍を始めたが、その矢先にカウペンスの戦いでバナスター・タールトンが敗北を喫した。しかしコーンウォリスは直後にアレグザンダー・レズリー率いる軍勢と合流して、カウペンスで勝利した敵軍を追跡し、3月のギルフォード郡庁舎の戦いに勝利した。
コーンウォリスは4月10日のウィリアム・フィリップス将軍への手紙で自軍の戦略を述べた。すなわち、攻勢に出る場合、ニューヨークを放棄して全軍でバージニアに入り、会戦に挑むべきとし、守備に徹する場合はバージニアからの攻撃を受けやすいノースカロライナ、サウスカロライナを放棄して、ニューヨークを固守すべきとした。その後、コーンウォリスは5月にバージニアのピーターズバーグでフィリップス軍と合流した（ただし、フィリップスはコーンウォリスの到着直前に死去した）。
チャールズ・コーンウォリス (初代コーンウォリス侯爵) 生涯
8月2日、クリントンの命令を受けたコーンウォリスはヨークタウンに布陣した。コーンウォリスは自軍ではヨークタウンを守りきれないと考え、敵軍のジョージ・ワシントンも同様の考えを持っていた。そして、9月初にド・グラス伯爵がフランス軍を上陸させ、ワシントンと合流すると、ワシントンは全軍でコーンウォリスと決戦すべく動いた。これによりコーンウォリスは優勢の敵軍に包囲され、10月19日に降伏を余儀なくされた。クリントンは同19日にニューヨークから海路でチェサピーク湾に向かい、24日に到着するものの、時すでに遅く、コーンウォリスはすでに降伏していた。
1782年、コーンウォリスは、ロンドンで囚われており同等の階級と考えられたヘンリー・ローレンスとの捕虜交換で釈放された。コーンウォリスはベネディクト・アーノルドと共にイギリスに戻り、1月21日にイギリスに上陸した。イギリス軍の連絡の遅さ、13植民地という広大な戦場などコーンウォリスが直面した問題はイギリス政府も知っており、コーンウォリスが強く責められることはなかった。
チャールズ・コーンウォリス (初代コーンウォリス侯爵) 生涯
帰国後もシェルバーン伯爵が政界における盟友であり、1783年のフォックス＝ノース連立内閣には野党の立場をとった。ウィリアム・ピット（小ピット）首相就任に際して、1784年1月にいったんロンドン塔管理長官を辞任したが、同年11月に再びロンドン塔管理長官およびタワー・ハムレット統監として任命を受けた。
1785年8月から9月にかけて、シュレージエンにおけるプロイセン王国陸軍の閲兵式へのイギリス代表としてプロイセンに渡った。
1782年5月にインド総督およびインド駐留軍総指揮官への就任を打診され、1785年2月にも小ピットとヘンリー・ダンダスからインド総督就任を打診されたが、いずれも辞退している。そして、3度目の打診になり、コーンウォリス伯爵は1786年2月23日に就任を許諾した。6月2日、ガーター勲章を授与された。その後、コーンウォリス伯爵は10月にインドに到着した。
マイソール王国のティプー・スルターンは第二次マイソール戦争中の1782年に英領インドを崩壊寸前に追い込んでおり、以降もイギリスによる包囲政策を恐れた。またヨーロッパ諸国と条約を締結したインド諸侯がことごとく独立を失うことをみて、イギリスからの条約締結の申し出を拒否し続けた。そして、ティプー・スルターンが1789年12月に攻勢に出て、トラヴァンコール王国に侵攻したことで第三次マイソール戦争が勃発した。
チャールズ・コーンウォリス (初代コーンウォリス侯爵) 生涯
コーンウォリス伯爵ははじめマドラス軍総指揮官ウィリアム・メドウズ将軍に戦争の遂行を任せたが、1年ほど経過してもコインバトールしか落とせず、結局コーンウォリス伯爵はマドラスに向かい、1790年12月12日より指揮を執った。コーンウォリス伯爵の指揮のもと、東インド会社軍は1791年3月にバンガロール包囲戦に勝利、5月13日にはアラカーまで進軍した。アラカーはマイソール首都シュリーランガパトナから9マイルほどの場所だったが、シュリーランガパトナを包囲するには時期が遅かったうえ、西海岸のマラーター同盟とロバート・アバークロンビーの援軍の居場所も不明だったため、コーンウォリス伯爵は5月15日のアラカーの戦いでティプー・スルターンに勝利した後、バンガロールに撤退した。撤退直後にマラーター騎兵が合流してきた。
チャールズ・コーンウォリス (初代コーンウォリス侯爵) 生涯
バンガロールに撤退した後、コーンウォリス伯爵はシュリーランガパトナを包囲するための準備を進め、10月にナンディドルーグ包囲戦、12月にサヴェンドルーグ包囲戦と周辺の要塞を占領した。また外交においてもマラーター同盟とニザーム王国と同盟を締結して、ティプー・スルターンを孤立させた。こうして周到な用意をしたうえ、1792年1月25日にマラーターとニザームの援軍とともにサヴェンドルーグを発ち、約10日間の進軍でシュリーランガパトナに到着した。数日後にアバークロンビーの援軍も到着したことでシュリーランガパトナ包囲戦が始まり、ティプー・スルターンは2月25日に息子2人を人質として差し出し、イギリスに有利な講和がなされた。これによりティプー・スルターンの声望が失われ、やがてアーサー・ウェルズリーが第四次マイソール戦争でティプー・スルターンを失脚させることとなった。
コーンウォリス伯爵は第三次マイソール戦争で47,244ポンドの賞金を得たが、これを東インド会社軍に寄付した。メドウズも同様に賞金を寄付した。
小ピットとダンダスの改革により、コーンウォリスは前任者ウォーレン・ヘースティングズと違い、緊急事態においては評議会の意見に反する政策を実施できた。
インドでは多くの時間を汚職対策に費やした。その一環として、歳入官僚による裁判官の兼任を禁じるなど裁判制度の改革を行った（コーンウォリス法典）。
チャールズ・コーンウォリス (初代コーンウォリス侯爵) 生涯
第三次マイソール戦争終結後の1793年3月22日、ベンガル永代土地制度の実施を発表した。ベンガルでは歴史的にザミンダールによる間接徴税（ザミンダールが農民から税金を徴収して、国・君主に納税する）が行われており、イギリス東インド会社が所有する領地でも制度が引き継がれたが、ザミンダールが東インド会社の役人に贈賄して、税金の一部を横領することも多かった。コーンウォリスはザミンダールを地主にして、税金を永代定額にした。ジョン・ショア（のちにインド総督）は永代定額ではなく、10年ごとに改定すべきと主張したが、コーンウォリスは会社役人の腐敗を恐れ、永代定額にしてザミンダールによる贈賄を防いだ。
こうした改革により、ベンガルの統治が安定した。『オックスフォード英国人名事典』は改革の理由が対仏戦争が不可避になっていて、ベンガル近郊の統治および歳入を安定させる必要があったためだとした。
第三次マイソール戦争などインドでの功績により、1792年10月8日にグレートブリテン貴族であるコーンウォリス侯爵に叙された。
1793年2月に対仏戦争が勃発した後、ポンディシェリーの降伏を見届けたコーンウォリス侯爵は1793年10月10日にインドを発ち、1794年2月3日にイングランドに到着した。
チャールズ・コーンウォリス (初代コーンウォリス侯爵) 生涯
1794年に大陸ヨーロッパでの指揮官ヨーク＝オールバニ公爵フレデリックの後任に打診されたが、実現しなかった。1795年2月に説得を受けて軍需総監に就任し、閣僚になった。閣内では唯一の将官であり、本国防衛の監督を担当した。
しかしインドではイギリス陸軍とイギリス東インド会社に所属する軍人の間で不和が生じた。すなわち、階級では陸軍が上であり、人事任命も陸軍出身者が優先されたことに対し、東インド会社所属軍人が不満を感じたのである。ダンダスはコーンウォリスのインド行きを促し、コーンウォリスは1797年2月1日にインド総督およびインド駐留軍総指揮官への任命を受けたが、インド駐留軍総指揮官サー・ロバート・アバークロンビーの機転と東インド会社理事会の譲歩により不満が和げられ、コーンウォリス侯爵がインドに行く必要がなくなった。
インド情勢が好転した一方、アイルランドではより緊迫した情勢になっており、1797年5月にもコーンウォリス侯爵のアイルランド駐留軍総指揮官就任の噂が流れ、アイルランド総督の第2代カムデン伯爵ジョン・プラットがコーンウォリス侯爵に歓迎の手紙を書くほどだった。このときは実現しなかったが、1798年5月には情勢がさらに悪化し、コーンウォリス侯爵はアイルランド総督および駐留軍総指揮官への就任を求められて受諾した。そして、1798年6月に正式に任命を受けた。