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Apple QuickTake 概要
Macintosh専用のデジタルカメラとして1994年2月に発売された。カシオQV-10より1年以上早く、デジタルカメラの黎明期を代表するモデルのひとつである。コードネームはVenus。製造はAppleが共同開発を行なったコダック製品を製造していたチノンの日本工場で行われていたため、Made in Japanである。
現在一般に発売されているデジタルカメラとは異なる双眼鏡のようなデザインであった。フラッシュこそ内蔵していたものの、レンズは単焦点のパンフォーカス、CCDはビデオ用の35万画素、液晶ディスプレイやEVFなども搭載されていない。操作は光学ファインダーを覗いてシャッターを押すだけであった。記録画像は640x480（VGA）のPICT形式で、内蔵のEPROM(1MB)に記録される。画質は2段階に調節可能で、高画質の場合は8枚、通常画質の場合は32枚の記録ができた。転送は付属のシリアルケーブルを使い、プリンタポートまたはシリアルポートで行う。
当時のAppleの宣伝映像では、撮影した写真をワープロ文書に貼り付けて学級新聞を作る、といった利用方法が紹介されていた。
QuickTake 100の後継として1995年5月に発表された。コードネームはMars。製造は引き続きコダックの提携先のチノンが行っていた。
Apple QuickTake 概要
QuickTake 100に比べて記録枚数が2倍に増え、クローズアップレンズが付属した。別売でWindows用接続キットが用意された。QuickTake 100をQuickTake 100 Plus（QuickTake 150相当）に有料でアップグレードすることも可能であった。
富士写真フイルムとの共同開発で、富士写真フイルムのデジタルカメラ、「クリップ・イットDS-8」のOEMであり、1997年2月18日に発表された。消去モードがごみ箱になっているなど、Macintoshユーザ向けのアレンジが加えられていた。コードネームはNeptune。
デジタルカメラ専用設計の正方画素CCDを採用、液晶ディスプレイ、撮影モードダイヤルなどを備えており、現在のデジタルカメラに近い外観である。記録にはスマートメディアを利用するため、Windowsでも使用できた。Macintoshに接続するとマスストレージとして写真を転送することも可能であった。
Apple QuickTake 撤退
1997年、スティーブ・ジョブズのApple復帰による不採算事業の整理に伴い、Appleはデジタルカメラ事業から撤退した。
エピスコープ
エピスコープ（英語: episcope）またはオペークプロジェクタ（英語: opaque projector）は、オーバーヘッドプロジェクタの元となった機械。他に実物幻灯機、実物投影機、反射幻灯機（反射式幻灯機）、epidioscopeあるいはepidiascopeとも呼ばれる。
不透明な物体を明るい光源（照明）で照らし、その反射光により像を投影する。また、スクリーンに像を結ぶためにレンズやプリズムが使われる。反射光を投影するため、オーバーヘッドプロジェクタに比較してより明るい照明とより大きなレンズを必要とする。初期の製品ではライムライトが利用され、その後の製品でも小型の製品ではハロゲンランプ、大型のスクリーンに投射するものではメタルハライドランプといった、発光に際して熱放射も発生する光源が利用された。そのため、光源の熱で機器の材質や投影対象物がダメージを受けないように注意が必要となり、投影に際して原稿に放射熱が行かないよう工夫が凝らされたり、絶えず冷却した。しかしそれでも長時間の投影には向かなかった。このため、エピスコープはオーバーヘッドプロジェクタほど普及することはなかった。
エピスコープ
エピスコープは一般に、本のページ、絵画、鉱物標本、葉などを投影するのに使われることが多い。オーバーヘッドプロジェクタのように講義や講演で使われる以外に、芸術家が画像を拡大する道具として使い、大きなキャンバス（あるいは壁画を描く壁）に投影するのに使われた。20世紀中ごろまで安価なエピスコープが子供向けの玩具としても売られていた。最低限レンズと電球（懐中電灯）と箱さえあれば自作も可能であり、作り方を記した本が存在するなど子供向けの工作の題材としても使われていた。
前述のした通り明るさや熱処理の面で難点があり、ビデオカメラが小型かつ安価になってからは、「書画カメラ」と呼ばれるテーブルの上にビデオカメラと照明が取り付けられた装置に取って代わられた。
アヴェトラーナ
アヴェトラーナ（イタリア語: Avetrana）は、イタリア共和国プッリャ州ターラント県にある、人口約6,500人の基礎自治体（コムーネ）。
アヴェトラーナ 地理
ターラント県東端のコムーネ。アヴェトラーナの街は、ブリンディジから南西へ約36km、レッチェから西へ約38km、県都ターラントから南南東へ約43km、州都バーリから南東へ約112kmの距離にある。
隣接するコムーネは以下の通り。BRはブリンディジ県、LEはレッチェ県所属を示す。
カロジーノ
カロジーノ（イタリア語: Carosino）は、イタリア共和国プッリャ州ターラント県にある、人口約7,000人の基礎自治体（コムーネ）。
カロジーノ 地理
カロジーノの街はターラント県東部に位置し、県都ターラントの東約13km、ブリンディジの西南西約49km、レッチェの西北西約66km、州都バーリの南東約85kmに位置する。
隣接するコムーネは以下の通り。
カステッラネータ
カステッラネータ（イタリア語: Castellaneta）は、イタリア共和国プッリャ州ターラント県にある、人口約1万7000人の基礎自治体（コムーネ）。
カステッラネータ 地理
隣接するコムーネは以下の通り。BAはバーリ県所属。
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（英語：War Guilt Information Program）は、
終戦直後の日本における「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」で主に行われたのは、連合国側が提供した情報に基づいて、事実上連合国側の見地に立った解釈で戦争の経過を振り返る新聞記事を10日間掲載し、および連合国側の見地に立った解釈で戦争の経過を振り返る週1回のラジオ放送を約2か月間放送したことだったとされる（その後、聴取者からの質問に答える番組を九か月放送）。
名称は、江藤淳が1989年に自著で紹介したのが最初である江藤淳が「日本人の心に国家の罪とその淵源に関する目的で開始し、かつこれまでに影響を及ぼしてきた民間情報活動の概要」といった語句があったとする、1948年2月6日付けの民間情報教育局の文書は、2022年現在においても未だに所在が明らかにされておらず、公開もされていないため真偽は不明である。
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム 概要
CIE設立指令a3項に含まれている、日本人に「ウォー・ギルト」（英: war guilt）を周知させるという任務に基づき開始されたものである。
「ウォー・ギルト」に続く語としては様々な用例が当時の文書からは見出されるが、「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」は1946年1月8日に承認された「日本人再方向づけのための積極的政策」に基づき開始された。
江藤は、1989年の著書『閉された言語空間』で、「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」（戦争についての罪悪感を日本人の心に植え付けるための宣伝計画）という名称はGHQの内部文書に基づくものであると論じている。この名称は高橋史朗、藤岡信勝、小林よしのり、櫻井よしこ、保阪正康、西尾幹二、勝岡寛次、ケント・ギルバートのほか、『産経新聞』 も使用している。ウォー・ギルト。WGIPという略称も用いられる。
"War Guilt"は、一般的には「戦争責任」を指す用語である。ヴェルサイユ条約第231条は、通称"War Guilt Clause"、「戦争責任条項」と呼ばれている。
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム 概要
1979年（昭和54年）よりウィルソン・センターで米軍占領下の検閲事情を調査していた江藤は、アマースト大学の史学教授レイ・ムーアより「Draft of c/n, Subject : War Guilt Information Program, From : CIE, To : G-2 (CIS), : Date : 6 February 1948」と表題された文書のコピーを提供されたという。江藤はこの文書について、1948年（昭和23年）2月6日付でCI&E（民間情報教育局）からG-2（CIS・参謀第2部民間諜報局）宛てに発せられたGHQの内部文書であるとしており、「コピーには特段のスタンプは無いが、推測するところThe National Record Center, Suitland, Marylandで、ムーア教授がGHQ文書の閲覧中に発見したものと思われる。」と述べている。
しかし、主張の根拠となった「Draft of c/n, Subject : War Guilt Information Program, From : CIE, To : G-2 (CIS), : Date : 6 February 1948」と表題されたGHQの内部文書そのものは江藤らによって公開されていなかった。また、この表題には「ドラフト（案）」との記載があったことから、真偽を疑う主張もあった。
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム 概要
2015年（平成28年）、関野通夫 が、「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」の名称を使用しているGHQの指令文書 が国立国会図書館所蔵の「GHQ/SCAP文書」 の中に存在 していると、自著や『正論』（2015年5月号） に写真を掲げて主張し、件の文書を明星大学戦後教育史研究センターで発見したと述べている（関野は調査に当たり、同大教授の高橋史朗および同戦後教育史研究センター勤務の勝岡寛次からアドバイスを得たと述べている）。
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム 内容
「ウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラム」の冒頭には、「CIS局長と、CI&E局長、およびその代理者間の最近の会談にもとづき、民間情報教育局は、ここに同局が、日本人の心に国家の罪とその淵源に関する自覚を植えつける目的で、開始しかつこれまでに影響を及ぼして来た民間情報活動の概要を提出するものである。」とある。
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムについて江藤は、その嚆矢である太平洋戦争史という宣伝文書を「日本の「軍国主義者」と「国民」とを対立させようという意図が潜められ、この対立を仮構することによって、実際には日本と連合国、特に日本と米国とのあいだの戦いであった大戦を、現実には存在しなかった「軍国主義者」と「国民」とのあいだの戦いにすり替えようとする底意が秘められている」と分析。また、「もしこの架空の対立の図式を、現実と錯覚し、あるいは何らかの理由で錯覚したふりをする日本人が出現すれば、CI&Eの「ウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラム」は、一応所期の目的を達成したといってよい。つまり、そのとき、日本における伝統的秩序破壊のための、永久革命の図式が成立する。以後日本人が大戦のために傾注した夥しいエネルギーは、二度と再び米国に向けられることなく、もっぱら「軍国主義者」と旧秩序の破壊に向けられるにちがいない」とも指摘している。
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム 内容
また、「軍国主義者」と「国民」の対立という架空の図式を導入することによって、「国民」に対する「罪」を犯したのも、「現在および将来の日本の苦難と窮乏」も、すべて「軍国主義者」の責任であって、米国には何らの責任もないという論理が成立可能になる。大都市の無差別爆撃も、広島・長崎への原爆投下も、「軍国主義者」が悪かったから起った災厄であって、実際に爆弾を落した米国人には少しも悪いところはない、ということになるのである」としている。
“WGIP”を主に担当したのはGHQの民間情報教育局 (CIE) で、“WGIP”の内容はすべてCIEの機能に含まれている。当初はCIEに“War Guilt & Anti-Millitarist”（これまで「戦犯・反軍国主義」と訳されてきた）、あるいは“War Guilt & Criminal” という名称の下部組織（後に「課」）が置かれていた（1945年11月の組織改編で消滅）。
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム 内容
“WGIP”は「何を伝えさせるか」という積極的な政策であり、検閲などのような「何を伝えさせないか」という消極的な政策と表裏一体の関係であり、後者の例としてプレスコードが代表的である。1946年（昭和21年）11月末にすでに「削除または掲載発行禁止の対象となるもの」として「SCAP-連合国最高司令官（司令部）に対する批判」など30項目に及ぶ検閲指針がまとめられていたことが、米国立公文書館分室所在の資料によって明らかである。プランゲ文庫保存のタイプコピーには、多少の違いがあるが同様の検閲指針として具体的内容が挙げられている。
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム 中国共産党による「二分法」
2014年7月、イギリス国立公文書館が所蔵する英国内のスパイ摘発や国家機密漏洩阻止などの防諜を担うMI5などの秘密文書のうち、「共産主義者とその共感者」と名付けられたカテゴリーに『ノーマン・ファイル』（分類番号KV2/3261）があることが公表され、戦後に日本でGHQの通訳をして日本共産党を支援していたエドガートン・ハーバート・ノーマンについてガイ・リッデルMI5副長官からカナダ連邦騎馬警察（RCMP）ニコルソン長官に宛てた1951年10月9日付の書簡内で「イギリス共産党に深く関係していたことは疑いようがない」と共産主義者のスパイだと記されていたことが判明した。同ファイルには、GHQでマッカーサーの政治顧問付補佐官だった米国外交官、ジョン・エマーソンがノーマンの共産主義者疑惑に関連して米上院国内治安小委員会で証言した記録が含まれていた。
『ノーマン・ファイル』によると、エマーソンは1944年11月にアメリカ軍事視察団の戦時情報局（OWI）の一員として中国延安を訪れ、同地で中国共産党が野坂参三と日本人民解放連盟を通じて日本軍捕虜に心理戦（洗脳工作）をおこない、成功していることを知った。それは軍国主義者と人民を区別する「二分法」を用いて、軍国主義者への批判と人民への同情を繰り返し呼びかけ、捕虜に反戦・贖罪意識を植え付けていく内容だった。
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム 中国共産党による「二分法」
高橋史朗は、占領軍は日本人に戦争犯罪の意識を刷り込ませる為に、共産主義者や社会主義者を利用し、「精神的武装解除」を実現させる為に左翼やリベラル派を利用して「内部からの自己崩壊」を「教育の民主化」の美名の下に支援することが占領軍の根本的な政策だった、と述べている。
エマーソンは、延安における洗脳工作の成果がアメリカの対日政策にも役立つと考えた。後に大森実に対し、「（延安での収穫を元に日本に降伏を勧告する宣伝と戦後に対する心理作戦を考えた」と語っている。
産経新聞は、GHQが占領下の日本で「軍国主義者」と「国民」の分断を意図した政策を実施したとし、これらはエマーソンが「二分法」を用いた中国共産党の洗脳手法から学んだものであるとしている。
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム 経緯
1945年（昭和20年）7月26日に発せられたポツダム宣言の第6項には「吾等ハ無責任ナル軍国主義ガ世界ヨリ駆逐セラルルニ至ル迄ハ平和、安全及正義ノ新秩序ガ生ジ得ザルコトヲ主張スルモノナルヲ以テ日本国国民ヲ欺瞞シ之ヲシテ世界征服ノ挙ニ出ヅルノ過誤ヲ犯サシメタル者ノ権力及勢力ハ永久ニ除去セラレザルベカラズ」と記されており、8月14日に日本政府はこの宣言を受諾した。
9月22日の降伏後ニ於ケル米国ノ初期ノ対日方針で米国はマッカーサーに対し「日本国国民ニ対シテハ其ノ現在及将来ノ苦境招来ニ関シ陸海軍指導者及其ノ協力者ガ為シタル役割ヲ徹底的ニ知ラシムル為一切ノ努力ガ為サルベシ」と指令した。
GHQは1945年10月2日、一般命令第四号に於いて「各層の日本人に、彼らの敗北と戦争に関する罪、現在および将来の日本の苦難と窮乏に対する軍国主義者の責任、連合国の軍事占領の理由と目的を、周知徹底せしめること」と勧告した。
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム 経緯
米国政府は連合国軍最高司令官に対し11月3日、日本占領及び管理のための降伏後における初期の基本的指令を発し「貴官は、適当な方法をもって、日本人民の全階層に対しその敗北の事実を明瞭にしなければならない。彼らの苦痛と敗北は、日本の不法にして無責任な侵略行為によってもたらされたものであるということ、また日本人の生活と諸制度から軍国主義が除去されたとき初めて日本は国際社会へ参加することが許されるものであるということを彼らに対して認識させなければならない。彼らが他国民の権利と日本の国際義務を尊重する非軍国主義的で民主主義的な日本を発展させるものと期待されているということを彼らに知らせなければならない。貴官は、日本の軍事占領は、連合国の利益のため行われるものであり、日本の侵略能力と戦力を破壊するため、また日本に禍をもたらした軍国主義と軍国主義的諸制度を除去するために必要なものであるということを明瞭にしてやらなければならない。（下略）」と命令した。
同12月8日、GHQは新聞社に対し用紙を特配し、日本軍の残虐行為を強調した「太平洋戦争史」を連載させた。その前書は次の文言で始まる。
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム 経緯
日本の軍国主義者が国民に対して犯した罪は枚挙に遑（いとま）がないほどであるが、そのうち幾分かは既に公表されてゐるものの、その多くは未だ白日の下に曝されてをらず、時のたつに従つて次々に動かすことの出来ぬ明瞭な資料によつて発表されて行くことにならう。（下略）
それと平行し、GHQは翌9日からNHKのラジオを利用して「真相はかうだ」 の放送を開始した。番組はその後、「真相箱」等へ名称や体裁を変えつつ続行された。1948年（昭和23年）以降番組は民間情報教育局 (CIE) の指示によりキャンペーンを行うインフォメーション・アワーへと変わった。
1945年（昭和20年）12月15日、GHQは神道指令を発すると共に、以後検閲によって「大東亜戦争」という文言を強制的に全て「太平洋戦争」へと書換えさせ言論を統制した。当時、米軍検閲官が開封した私信（江藤は「戦地にいる肉親への郵便」かという）は次のような文言で埋めつくされていた。
突然のことなので驚いております。政府がいくら最悪の事態になったといっても、聖戦完遂を誓った以上は犬死はしたくありません。敵は人道主義、国際主義などと唱えていますが、日本人に対してしたあの所業はどうでしょうか。数知れぬ戦争犠牲者のことを思ってほしいと思います。憎しみを感じないわけにはいきません」（8月16日付）
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム 経緯
大東亜戦争がみじめな結末を迎えたのは御承知の通りです。通学の途中にも、他の場所でも、あの憎い米兵の姿を見かけなければならなくなりました。今日の午後には、米兵が何人か学校の近くの床屋にはいっていました。／米兵は学校にもやって来て、教室を見まわって行きました。何ていやな奴等でしょう! ぼくたち子供ですら、怒りを感じます。戦死した兵隊さんがこの光景を見たら、どんな気持がするでしょうか」（9月29日付）
江藤は、「ここで注目すべきは、当時の日本人が戦争と敗戦の悲惨さをもたらしたのが、自らの「邪悪」さとは考えていなかったという事実である。／「数知れぬ戦争犠牲者は、日本の「邪悪」さの故に生れたのではなく、「敵」、つまり米軍の殺戮と破壊の結果生れたのである。「憎しみ」を感ずべき相手は日本政府や日本軍であるよりは、先ずもって当の殺戮者、破壊者でなくてはならない。当時の日本人は、ごく順当にこう考えていた。」と主張した。
GHQ文書（月報）には敗戦直後の様子が記されていた。「占領軍が東京入したとき、日本人の間に戦争贖罪意識は全くといっていいほど存在しなかった。（略）日本の敗北は単に産業と科学の劣性と原爆のゆえであるという信念が行きわたっていた」
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム 経緯
こうした日本人の国民感情はその後もしばらく続き、CIEの文書はG-2（CIS）隷下の民間検閲支隊 (CCD) の情報によれば昭和23年になっても「依然として日本人の心に、占領者の望むようなかたちで「ウォー・ギルト」が定着してなかった」有力な証拠である、また、このプログラムが以後正確に東京裁判などの節目々々の時期に合わせて展開していった事実は看過できないとも江藤は主張した。
東京裁判で東條英機による陳述があったその2か月後、民間情報教育局 (CIE) は世論の動向に関して次のような分析を行っている。
一部日本人の中には（中略）東條は確信を持つて主張した、彼の勇気を日本国民は称賛すべきだとする感情が高まつてゐる。これは、東條を処刑する段になると東條の殉教といふところまで拡大する恐れがある。」「広島における原子爆弾の使用を『残虐行為』と見做す・・・最近の傾向」
こうした国民の機運の醸成に対しCIE局長は6月19日、民間諜報局 (CIS) の同意を得た上で、プログラムに第三段階を加える手筈を整え、情報宣伝に於ける対抗処置を取った。
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム 年表
1945年（昭和20年）
1946年（昭和21年）
5月3日 - 極東国際軍事裁判の審理開始。以来、1948年4月16日までのうち、1948年1月までは、第1放送において正午と15時の定時ニュースで速報を、19時15分から15分間にその日の審理の概要を毎日伝え、毎週日曜21時30分から30分間、現地録音した素材を中心に、裁判の模様を放送した。1948年1月以降は、前記のうち裁判の録音番組を第2放送の毎週日曜21時00分から15分間に変更した。
1949年（昭和24年）
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム 内容の矛盾
実際に、「真相はかうだ」といった連合国に都合の良い解釈のラジオが約3年ほど放送されたのは事実であり、「真相はかうだ」の放送当時、日本全国から「連合国側に偏っている」等の批判が殺到していた。
日本国内で右翼思想を高めるために右派系が独自で製作した偽物という指摘がある。
WGIPが日本人に罪悪感を与える計画というのが存在していたとしても、成功したとはいいがたいとの声もある。
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム 論評など
産経新聞
産経新聞は次のように論じている。
占領期に連合国軍総司令部 (GHQ) が実施した「戦争についての罪悪感を日本人の心に植えつけるための宣伝計画」（ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムと同義）は、今も形を変えて教育現場に生き続けている。（中略）文芸評論家の江藤淳は著書『閉された言語空間』の中で次のように書いている。
いったんこの（GHQの）検閲と宣伝計画の構造が、日本の言論機関と教育体制に定着され、維持されるようになれば、（中略）日本人のアイデンティティと歴史への信頼は、いつまでも内部崩壊を続け、また同時にいつ何時でも国際的検閲の脅威に曝され得る
 1999年（平成11年）7月21日に自死した江藤の「予言」は、不幸にも現実のものとなろうとしている。
高橋史朗
高橋史朗明星大教授は、
東京裁判が倫理的に正当であることを示すとともに、侵略戦争を行った日本国民の責任を明確にし戦争贖罪意識を植えつけることであり、いわば日本人への『マインドコントロール計画』だった」と論じている。
有山輝雄
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム 論評など
有山輝雄は、『閉された言語空間』の新刊紹介で、第一次資料によって占領軍の検閲を明らかにした先駆的研究であるとしながらも「著者の主張に結びつけるための強引な資料解釈も随所に見受けられる。また、占領軍の検閲に様々な悪の根源を押しつける悪玉善玉史観になっているが、これは現在の政治状況・思想状況への著者の戦術なのであろう」と評した。
山本武利
山本武利は、江藤の占領研究について、占領軍の検閲方針を示した第一次資料をGHQ関係資料によって検証した先駆的な仕事であると評価した。Robert Jacobsによれば、山本は江藤の著書の重要性を認めながらも1996年の『占領期メディア分析』で江藤に反論し、降伏以前に日本当局による検閲が横行していた反面、米国による検閲に対しては日本の左翼が抵抗したという事実を江藤は無視したと、山本は述べたとしている。
秦郁彦
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム 論評など
秦郁彦は、江藤の「歴史記述のパラダイム規定…言語空間を限定し、かつ閉鎖した」や、高橋の「日本人のマインドコントロール計画」などの主張に対して、「果たしてそんな大それたものか」「江藤の論調は必然的に反米思想に行きつく」と否定している。秦は米留学中の江藤の体験談を引用しながら、江藤が「日米関係にひそむ『甘えの構造』に早くから気づ」いており「それを最大限に利用していたよう」だと論評。江藤の論は「アメリカ製の公文書を引き合いに、陰謀の『証拠固め』に乗り出した」、「相手が中国や朝鮮半島であれば厄介な紛争を招きかねないが、アメリカなら聞き流すか笑いにまぎらすだけ」の「陰謀説」であり、このような「（日米の協調と同盟の関係を）対米従属と見なし、『甘えても怒られない』（怒ってくれない）のを承知の上で反発する論調」は今後も絶えないだろうと述べている。
賀茂道子
賀茂道子は、日本は「無条件降伏」したにも拘わらず、日本軍による捕虜虐待と占領地での住民虐殺（バターン死の行進、南京虐殺、マニラの虐殺など）などの残虐行為に対し、日本側が全く反省の色が無いばかりか、外務省が原爆投下批判の国際世論を形成するために、在外公館を通じてプロパガンダを行おうとしていた。その対抗策として「ウォー・ギルト・プログラム」が行われたのであり、それは連合国側からすれば当然であろうと述べている。
能川元一
日本の被占領終結後数十年を経て初めて洗脳やマインドコントロールが強い効力を発揮したとする江藤らの説は、中国で行われた思想改造が数年を経て解けていったことを報告する他の事例と整合せず、蓋然性が低いと能川元一は指摘する。
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム "WGIP"の記述があるGHQの文書
一部には当時のラジオにおける戦争内幕の暴露番組ともいうべき『眞相はかうだ』『眞相箱』等との関わりが出てきたり、また、ときに占領関係者らの（連合軍側にとってのものにせよ）真実を明らかにするのだ、それによって民主主義を築くのだといった意気込みが書かれているものの、内容的には、南京事件やマニラ虐殺といった事件の存在についてすら知らなかった日本人に対し、とりわけ戦犯容疑をかけられている者やその家族らのためにも、そもそも、なぜ戦犯裁判が行われているのか、戦犯容疑者らがなぜ嫌疑をかけられ、どのような罪に問われているのかを知らせ、理解させるための広報活動・情報提供活動についてのものだとも言うことが出来る。したがって、いずれも、本項冒頭2.でいう「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」の一環だとも言え、この中にその範囲を超えて、一部で語られるような洗脳計画とまで断定できる内容のものがあると言い切れるかについては難しい。
イネス・ゴロチャテギ
イネス・ゴロチャテギ（Ines Gorrochategui, 1973年6月13日 - ）は、アルゼンチン・コルドバ出身の元女子プロテニス選手。1993年の全米オープン女子ダブルスで、南アフリカのアマンダ・クッツァーとペアを組んで準優勝した選手である。自己最高ランキングはシングルス19位、ダブルス9位。WTAツアーでシングルスの優勝はなかったが（準優勝2度）、ダブルスで7勝を挙げた。
ゴロチャテギはおじの手ほどきにより、7歳からテニスを始めた。ジュニア時代は、1991年の全仏オープン女子ジュニア部門でシングルス準優勝・ダブルス優勝がある。同年にプロ入り。2年後の1993年全米オープンで、ゴロチャテギはアマンダ・クッツァーと女子ダブルスのペアを組んだ。その勝ち上がりの過程では、4人の日本人選手たちと対戦した。1回戦では飯田栄＆木戸脇真也組、3回戦は平木理化＆エミー・フレージャー組、準決勝では宮城ナナ＆ヤユク・バスキ組を破って勝ち進んだ。決勝でゴロチャテギとクッツァーはアランチャ・サンチェス・ビカリオ＆ヘレナ・スコバ組に 4-6, 2-6 で敗れ、準優勝に終わった。
イネス・ゴロチャテギ
イネス・ゴロチャテギは翌1994年の全仏オープンで、4大大会女子シングルスの自己最高成績を出し、ベスト8に勝ち上がった。この大会では、2回戦で沢松奈生子に勝ち、3回戦で第15シードのヘレナ・スコバを破り、4回戦でクロアチアの新星イバ・マヨリを破って勝ち進んだが、初進出の準々決勝でシュテフィ・グラフに 4-6, 1-6 で敗れた。しかし、前年7月のフェデレーションカップで痛めた左膝の故障が悪化し、続くウィンブルドンで3回戦の試合に出場できなくなる。ゴロチャテギは左膝の関節鏡視下手術を受け、1994年のシーズン後半を棒に振った。ようやく1995年3月に復帰し、この年のウィンブルドンで4回戦に進出する。この対戦相手もグラフであった。1996年はアトランタ五輪にアルゼンチン代表選手として出場し、女子シングルスでメアリー・ジョー・フェルナンデス（アメリカ代表）との3回戦まで進んでいる。
イネス・ゴロチャテギ
競技生活の早い時期に痛めた左膝に加えて、ゴロチャテギのテニス経歴は故障との闘いの連続だった。それでも、現役最後の年となった1999年はフェドカップの「アメリカズ・グループA」でパトリシア・タラビーニとのダブルス戦をこなし、ウィンブルドンで4年ぶりの3回戦に進出している。最後のウィンブルドンでは、当時18歳のアンナ・クルニコワとの試合を 5-7, 1-3 で途中棄権した。ゴロチャテギの現役最後の大会は、1999年全米オープンであった。シングルスは1回戦でナターシャ・ズベレワに敗れ、ダブルスでは6年前の準優勝と同じアマンダ・クッツァーとペアを組んだが、2回戦でビーナスとセリーナのウィリアムズ姉妹組に 7-6, 4-6, 4-6 で競り負けた。ズベレワとウィリアムズ姉妹との戦いを最後に、イネス・ゴロチャテギは26歳で現役を退いた。
ゴロチャテギは現役生活を通じてシュテフィ・グラフとの対戦が多く、5度の対戦はすべて4大大会であった。（1994年全仏オープン準々決勝・1995年全仏オープン1回戦・1995年ウィンブルドン4回戦・1997年全豪オープン3回戦・1999年全仏オープン2回戦）ゴロチャテギとグラフは、1997年の「ドイツ・オープン」でダブルスのペアを組み、1回戦で平木理化とフロレンシア・ラバト（アルゼンチン）の組に敗れたこともあった。
SAS 固有名称
企業
SASグループ - スカンジナビア航空など多くの航空会社を傘下に持つ、スウェーデンの企業。
スカンジナビア航空(Scandinavian Airlines System; ICAO: SAS) - 上記SASグループの傘下の中で最大の企業。
SAS Institute - アメリカのビジネスソフトメーカー。
SAS (ソフトウェア) - 同社が開発するビジネス分析用ソフトウェア
SAS - 東京都港区にあるスポーツ用品メーカーフラッグのブランド名。（旧・川崎市の会社名は「エス・エー・エス」）。
SAS株式会社（旧名称：住商エアバッグ・システムズ株式会社） - 長崎県松浦市にあるサイドカーテンエアバッグの国内唯一の生産企業
株式会社エスエーエス（旧 静岡エアポートサービス） - 静岡空港でのグランドハンドリングを行う会社。
3Dプリンター
3Dプリンター（スリーディープリンター、英語: 3D printer）とは、3次元的なデジタル・モデルをもとにして、現実の物体をつくりだすことができる機械のこと。積層造形装置、付加製造装置、AM装置、AMマシンとも呼ばれる。あまり一般的ではないものの、「立体印刷機」と呼ぶこともある。
3次元のデジタル・モデルを立体物に出現させることを3Dプリンティング（英: 3D printing）、三次元造形と呼ぶ。
三次元造形する方法を積層造形法と呼んでいたが、付加製造方法、アディティブ・マニュファクチャリング（additive manufacturing, AM）と呼ばれている。いわゆる除去加工、変形加工に対して、積層を繰り返していく付加加工という意味である。
3Dプリンターは3DCADや3DCGなどで作成した、3次元的なデータで構成された3次元モデルをもとに現実の立体物を出現させる。
立体物を出現させるための方法・技法はいくつかあるが、薄い層をつぎつぎと積み重ねてゆく方法で立体物を作りだす、いわゆる、積層造形法が一般的である。
3Dプリンター 歴史
初期のものは1980年代に開発され実用化していったが、それらは高価であるばかりでなく、特殊な制御を求められるものであった。2010年頃から個人向け3Dプリンタの低廉化が進むとともに、産業界での利用も急拡大している。
1971年、Johannes F Gottwaldは Liquid Metal Recorder (US3596285A)の特許を取得した。これは再利用可能な板上に取り外し可能な金属加工物を形成する繰り返し利用可能なインクジェット金属材料装置である。これは、ラピッドプロトタイピングとパターンの制御されたオンデマンド製造を備えた3Dプリンティングを記述した最初の特許であると考えられている。
1974年、デビッド・E・H・ジョーンズは、雑誌「ニューサイエンティスト」の連載コラム「アリアドネ」で3Dプリントの概念を示した。
3Dプリンター 歴史
1980年、名古屋市工業研究所にて小玉秀男が光造形法を発明した。3次元CADを基に、光硬化性の熱硬化性ポリマーを用いて、UV照射領域をマスクや走査型ファイバー送信機で制御して、樹脂の3次元構造体を製作する方法であった。小玉はこれをXYZプロッタと名付けて特許を出願し、1981年11月10日に公開された。1981年の4月と11月に学術論文として発表されたが、一連の発表に対する反響はなかったという。研究室での評価も低く、上司も関心を示さなかった。研究費は年間6万円しかなかった。XYZプロッターの特許権の取得は断念し、プロジェクトは終了した。
1982年4月6日にレイセオン社が取得した特許US 4323756「Method of Fabricating Articles by Sequential Deposition」は、数百から数千の粉末金属の「層」とレーザーエネルギー源を用いたもので、基板上に「層」を形成して形状を製作することに関する初期の文献である。
3Dプリンター 歴史
1983年、チャック・ハルが.stl (Standard Triangulated Language) という3Dデータの保存方式を発明した。
1986年には3D Systems Corpを起業して、翌1987年「SLA 1」として商品化した。この後も、1990年代半ばまでに様々な技術開発と製品が出されたが、それぞれ別々の名で呼ばれ、積層造形法（additive manufacturing）はそれらを表す共通の言葉として漠然と用いられていた。
1983年、ロバート・ハワードは、熱可塑性プラスチック（ホットメルト）インクを使用したカラーインクジェット2Dプリンタ「ピクセルマスター」を開発するために、R.H.Research（後のHowtek）を立ち上げ、1986年に発売が開始された。
1980年代に3Dプリンターを所有すると、65万ドル以上の費用がかった。
1990年、3D印刷ともっとも広く関連づけられるPlastics extrusion技術が、Stratasys社により"fused deposition modeling (FDM)"（熱溶解積層法）として商品化された。
3Dプリンター 歴史
1993年、インクジェット3Dプリンタの会社が設立され、当初はSanders Prototype,Incと名付けられ、後にSolidscapeと名付けられ、可溶性の支持構造を持つ高精度のポリマージェット製作システムを導入した。
1995年、Z Corporation社が、MITが開発した製品を初めて"3D printing (3DP)"の商標で販売した。これにより、Ink jet material depositionを行う機器をおおまかに他と区別して3Dプリンターと呼ぶようになっていった。それまでは統一的な呼称はなかった。
1995年、フラウンホーファー研究機構が選択的レーザー溶融プロセスを開発。
2009年、FDM法の基本特許の保護期間が終了。
2000年代半ばまでは投資額が安くても数百万円規模のため企業など事業所で導入されるのが主であったが、オープンソースによるFab@HomeやRepRapの開発が進み、特許保護終了を機に数万円～数十万円のものが発売され始め、個人や家庭でも導入されるようになっていった。
2008年から2011年にかけて、低価格の個人用3Dプリンタ市場は毎年平均346%の大幅成長を遂げ、2013年には7万台が売られたと見積もられている。
3Dプリンター 歴史
2010年頃は、3D Systems,Stratasysなど上位3社で業界シェアの80%以上を占め、特に、ストラタシス社のDimension/uPrintシリーズの業界シェアが約50%と高く、事実上の業界標準となっていた。2012年に3D SystemsがZ Corporationを併合して、二社の争いになった。
2012年、Filabot社はプラスチックのループを閉じるシステムを開発し、あらゆるFDMまたはFFFの3Dプリンターがより幅広いプラスチックで印刷できるようにした。
2014年2月には精密な造形に適したレーザー焼結法の特許の保護期間が終了してこの方式に複数の企業が参入した。2014年時点での価格は2,000ドル以上とまだ高かったが、産業用途以外で趣味で個人が持つことができるようになった。
一方、2014年は、低価格プリンターのトラブルなどが表面化した年であり、2016年にかけて3Dプリンター業界における大手メーカーの経営が悪化、株式も低迷する契機となった。2015年12月には、3Dシステムズ社が低価格帯プリンターの製造を打ち切ったほか、2016年4月には、低価格帯プリンターを製造してきたメーカーボット社が、従業員を解雇した上で製品製造をアウトソーシングすることを発表した。
近年では3Dスキャナを搭載した機種や熱溶解積層法以外のより精密な造形に適した光造形法等の低価格化も進み、普及に拍車をかけている。また、新規参入が相次ぎ、新たな開発競争の段階を迎えている。
一方、30年以上使われてきた3Dプリンタ用ファイルフォーマット.stl (Standard Triangulated Language)は、形状の情報のみしか保持しておらず、素材や構造の情報を記述できないなど、3Dプリンターの進歩に対して追従できないなどの問題が多くなってきたため、国際標準化委員会ASTMとISOは共同で、3Dプリンタ用ファイルフォーマットAMFを定めている。
そもそも「3Dプリンティング」という言葉は、インクジェットプリンターのヘッドを使って粉体のベッドにバインダー材料を何層にも渡って堆積させるプロセスを指していた。最近では、電子ビーム積層造形法や選択的レーザー溶融法など、より多様な積層造形技術を包括する言葉として使われるようになっている。米国や世界の技術標準では、この広義の意味でアディティブ・マニュファクチャリングという公式用語が使われている。
建築分野にも応用され、3Dプリントされた住宅の販売が行われるようになった。建築分野の節を参照。
3Dプリンター 方式
対象物、手法、機種によって多少の違いはあるが、コンピュータ上で作った3Dデータを設計図として、その断面形状を付加加工で積層していくことで立体物を形成する方式が基本となる。液状の樹脂に紫外線などを照射し少しずつ硬化させていく光造形方式、熱で融解した樹脂を少しずつ積み重ねていくFDM方式（Fused Deposition Modeling、熱溶解積層法）、粉末の樹脂に接着剤を吹きつけていく粉末固着方式などの方法がある。
紫外線を照射することで硬化する液体樹脂を用いた造形法。初期のラピッドプロトタイピングはこの手法から始まり、ステレオリソグラフィー、レーザーリソグラフィーなどともいわれた。紫外線の照射によりラジカル重合、もしくはカチオン重合する樹脂を用い、絞った紫外線レーザービームで樹脂を選択的に硬化させて立体物を造形する手法であったが、紫外線プロジェクタや液晶パネルを用いることで面一括露光により造形する手法も開発されている。元々は高価な機器が必要であったが、液晶パネルの透過光で直接硬化させる方式では近年5万円を切るモデルも販売されている。
原材料粉末を層状に敷き詰め、高出力のレーザービーム、電子ビームを用いて原材料粉末を選択的に溶融したり、などして造形を行う手法。前者では、ナイロンなどの樹脂系材料、青銅、鋼、ニッケル、チタンなどの金属系材料などが利用できる。
3Dプリンター 方式
原材料粉末を層状に敷き詰めインクジェット方式でバインダを添加して固める積層造形法。
金属粉末，セラミクス粉末では造形後に加熱してバインダを除去し，更に、焼結をする。バインダの除去と焼結は積層造形装置から造形物を加熱炉に移して行う。
また、スターチ（デンプン）、石膏などの材質も扱うことができる。
高分子材粉末用途ではレーザ式粉末床溶融結合法と比較して装置価格を抑えることもできる。
熱可塑性樹脂を高温で溶かし積層させることで立体形状を作成する造形法。
ラピッドプロトタイピング・3Dプリンタの造形方式の中では唯一、本物の熱可塑性樹脂が使用でき、ABS樹脂・ポリカーボネート樹脂・PC/ABSアロイ・PPSF/PPSU樹脂・ULTEM（ポリエーテルイミド、PEI、英: polyetherimide）樹脂など熱可塑性の様々なエンジニアリングプラスチックが使用できる。米国ストラタシス社がこの方式の特許を持っていたが、基本特許は切れた。この系統に含まれるものとして、レーザビーム中に粉末やガス状化合物を吹き込んで、金属や化合物の積層物を製作するものもある。10万円未満で販売されている機器はほぼこの方式である。樹脂を熱で加工するという特性上、造形物が反って変形するなどのトラブルが多く、使いこなすにはある程度の慣れが必要である。
3Dプリンター 方式
シートを積層させ、形状を作る造型法。数種類あり、カッティングプロッタで切り込みを入れた紙を糊で積層する方式や
光硬化樹脂をシートにインクジェットで出力してから転写する方式や水溶性の紙に熱硬化性樹脂や光硬化樹脂のモノマーをしみこませて一層の積層毎に加熱または紫外線照射、加圧して硬化する方法がある。上記の粉末法の基材をシートに置き換えたもの。
液化した材料またはバインダを噴射して積層させ、形状を作る造形法。インクジェットプリンターの原理を応用している。インクジェットプリンタのカラーインクを使用して、カラー造形物も作成されている。光硬化樹脂を噴射後、短波長の光を照射して硬化する方法やワックスを噴射する方法等がある。材料の無駄が少なく、歯科技工や宝飾品に使用されるロストワックスの原型のように比較的精密なものを作るために適する。オーバーハングの部分のために溶性のサポート材を出力したり、複数の素材を造形物上で混合することで透明度や柔らかさを変えられるもの、フルカラー出力に対応した機種もある。
3Dプリンター 鋳造・射出成型や切削との比較
3Dプリントは金型を作っての成形や切削による造形などの従来手法と比較されることが多い。3Dプリンタをはじめとした積層造形では鋳型の製造や治具の作成を必要としないと言う特徴から、設計段階での試作のように頻繁に形状を変更して迅速に実態が欲しい場面（ラピッドプロトタイピング）や、医療機器のように個々の患者に合わせて形状を変更するような製品の製造、航空宇宙分野のように複雑な形状だが少量生産のため従来の手法も高コストな部品などに向いているとされる。
造形物という意味では、
操作という意味では、
という特徴を持つ。一方、欠点は以下の通りである。
3Dプリンター 用途
製造業を中心に建築・医療・教育・航空宇宙・先端研究など幅広い分野で普及している。用途は業界によって様々である。製造分野では製品や部品などの「デザイン検討」「機能検証」などの試作やモックアップとして、建築分野ではコンペやプレゼン用の「建築模型」として、医療分野ではコンピュータ断層撮影や核磁気共鳴画像法などのデータを元にした「術前検討用モデル」として、教育分野では「モノづくり教育のツール」として、航空宇宙分野ではジェットエンジンやロケットエンジンの機能部品の製作に、先端研究分野ではそれぞれの研究用途に合わせた「テストパーツ」「治具」などの作成用途で使用されている。また、10万円以下で購入可能な低価格3Dプリンター市場の隆盛に伴い、ホビー用途やDIYなどの個人用途での使用も増加しつつある。
昨今では、精細度が良いだけでなく、ラバー（ゴム）系の材料が使えたり、複数の物性の異なる材料を混ぜながらの造形やフルカラーでの造形が可能な3Dプリンタも出て来ている為、用途の幅も広がりつつある。
企業向けに機器の設置やソフトウェアの導入など一連の作業をソリューションとして提供する会社もあり、NTTデータでは子会社のNTTデータザムテクノロジーズが日本国内向けにEOS社の金属3Dプリンタの導入支援を行っている。
3Dプリンター 用途
3Dプリンターの使用用途としては、実際に製品を作る前にそれぞれの部品を3Dプリンタで出力できるサイズに縮小して出力して、デザインの検証・機能検証などの試作に使われることが多い。大手建設会社では建物の模型を3Dプリンタで出力して客に説明する際に使われている。この3Dプリンターを使用するメリットとしては、安いものでは1cm2あたり20円という安価（FDM法）で試作できる、今までパソコンの画面上でしか見ることができなかったものが、実際に手に取ることができるため、完成したときのイメージが非常にしやすくなる、などが挙げられる。完成したときのイメージがしやすいということは、実際に製作している過程でも、完成形のイメージがしやすいため製作者に迷いが生じにくいということを意味し、作業効率の向上にも繋がりうる。
映画の小道具の試作にも利用されており、2005年5月19日（日本では7月9日）に劇場公開された映画『スター・ウォーズ エピソード3/シスの復讐』で使用されたダース・ベイダーのマスクの試作品作成に、日本の3Dプロッタ機器製造販売会社ローランド ディー. ジー.の3Dプロッタ「MDX-20」が使用された。
3Dプリンター 用途
3Dプリンタで利用できる材料が多様化し、一定の強度を持つ部品造形が可能になったことから、治工具を3Dプリンタで造形する取り組みがなされるようになった。EIZOでは3Dプリンタにより治工具を内製することでコスト圧縮と納期短縮を実現している。
旧車では純正は廃番となったが、金型を作るとコストがかかる部品を3Dプリンタで製造する「再生パーツ」により、機能を維持し車検にも対応させることが可能となっている。R31HOUSEでは7代目R31型スカイラインの純正部品を3Dスキャンし、データを3Dプリンタで出力した再生パーツを供給している。
航空用エンジンの部品は小型で複雑な形状が多いが生産量が少ないため、3Dプリンタによる生産に向いている。CFMインターナショナル（LEAP-X）やGE・アビエーション（Catalyst）で使用された。また既に生産ラインが閉じた機体であっても、ポリエーテルイミド等のスーパーエンジニアリング・プラスチックを使用して補修部品やウィングレットを製作するなど、オンデマンドの部品製作でも採算が合うレベルとなっている。航空用エンジンの燃料ノズルやコンプレッサーのステーターとシンクロリングのブラケットなどでも使用されている（PW1500Gなど）。
3Dプリンター 用途
スペースXでは宇宙船や宇宙服の製造に活用している。2014年9月には、ドラゴン補給船SpaceX-4で、実験用の宇宙用3Dプリンターが国際宇宙ステーションに運ばれて宇宙でも実験が行われることになった。この3DプリンタはMade in Space社が開発したもので、地球から離れた場所で補給がすぐに出来ない時にも簡単な修理部品を作って対応することが出来るようにすることを目指している。
ロケットエンジンの部品も製造可能になっており、LE-9ではコストダウンのためにEOS社製の金属3Dプリンタが利用された。ラプター3は金属3Dプリンタでガスの流路など配管類を出力し簡素化と軽量化を実現した。
3Dプリンタの活用は医療や薬学の分野でも活用されている。
手術の練習用として人間のCTスキャン画像を3Dプリンタで出力した模型が販売されている。献体は学生の解剖実習用であるため医師の技能向上を目的とするトレーニングには制約があり活用しにくいが、模型であれば症例ごと、手術の前後、一部に着色など、練習用に調整できるためメリットが大きい。
2014年の段階で、補聴器の製造には既に3Dプリンタが広く活用されており、何百万人もがその恩恵を享受している。また外科領域では主にインプラントの分野で活用が進んでいる。
3Dプリンター 用途
2015年1月2日、富士フイルムと東京大学医学部附属病院は3Dプリンタを使って皮膚・関節の量産をする技術を確立したと発表。
2019年、南アフリカ共和国のプレトリア大学は、3Dプリンタを使用して人体の中で最小の耳小骨の人工骨をチタンで製作。男性に移植することに成功している。
臓器自体をプリントする臓器プリンティングも研究されている。
獣医学の分野でも利用が進んでおり、シセロ・モラエスと医師らは歯・嘴・甲羅などが失われた動物の部位を3Dプリンタで再現し補綴するプロジェクトを行っている。
錠剤を放出時間や濃度に最適化した形状でプリントすることで、経口投与では難しい細かな濃度調整を可能とする研究が行われている。
屋根のある建物を必要としている発展途上国の人々をターゲットにし、大型の3Dプリンタとモルタルで短期間に住宅を大量にプリントし、住宅不足の解消につなげようとする試みがある。外装・外壁のみの出力となり、別途内装工事が必要だが、製作にかかる時間が短縮され人件費に対する負担も減る、出力した外壁はプレハブ工法と同じく運搬が可能で設置がしやすいという効率的試算がある。先進国でも低収入者向けの新築物件や、住宅ローン対策として小型の住宅が販売されている。
3Dプリンター 用途
日本でも、建築確認申請をとった3Dプリンタ製のホテルが建築され、実際に宿泊可能となっているほか、国土交通省が発注した国道工事に使われる事例なども登場している。2023年には3Dプリンタ製の50m2の平屋が550万円で販売された。建設には44時間30分かったという。ただし、普及に関しては建築物の構造体にモルタルを使用するため、2023年時点では建築基準法の要綱である建築材料の品質や強度を満たしたうえで国土交通大臣認定の審査を受けて取得する必要があり、そのための諸費用や時間が追加で必要となる。
大型建築に対しては、サグラダ・ファミリアに最新加工機材・解析技術とともに採用したことで、当初予定されていた工期が大幅に短縮したことが報じられた。
ドイツでは３Dプリンタでの建築が世界的にも進んでおりアメリカでは格安の家として売られている地域もある。
プラモデルやフィギュアの生産にはこれまで高価な金型が必要であったほか、原型制作者の工作精度が製品の品質に大きな影響を与えるものであった。安価な光造形３Dプリンタの普及と、CADデータによる高精度な造形によりこれら課題が解決されたことで、多品種・少量生産が求められるジャンルに3Dプリンタが活用される事となった。
3Dプリンター リバースエンジニアリング
3Dプリンタの作動音からリバースエンジニアリングする手法が開発された。造形物の90%を再現可能とされる。
谷原秋桜子
谷原 秋桜子（たにはら しょうこ）は、日本の小説家、推理作家。双子座。大学卒業後、家業の洋菓子店を手伝いつつ作家修業を続け、2001年『激アルバイター・美波の事件簿 天使が開けた密室』（富士見ミステリー文庫）でデビュー。
『激アルバイター・美波の事件簿 天使が開けた密室』に続いて『激アルバイター・美波の事件簿2 龍の谷の秘密』を発表。当時はライトノベルがミステリに進出した時期であり、数多い青春ミステリや、ジャンルミックスした派手な作品が林立する中で、古典を踏まえた本格ミステリを目指した点が評価された。長く続刊なく、富士見ミステリー文庫の路線変更もあって続刊は絶望視されていたが、2006年、創元推理文庫での復刊、翌年には新作『砂の城の殺人』の刊行に至り、作家活動を再開。
2016年4月、小説家・推理作家の愛川晶によって、自身の別名義であることが示唆された。
谷原秋桜子 作品
7days wonder 紅桃寮の七日間（2009年7月 ポプラ社 TEEN'S ENTERTAINMENT）「聖母の掌底突き」
【改題】寮の七日間 青春ミステリーアンソロジー（2012年1月 ポプラ文庫ピュアフル）
404号室が「開かずの間」である「紅桃寮」という名の寮を舞台に「7日間の事件」がおこる、ということを共通設定にして、4名の作家（加藤実秋、谷原秋桜子、野村美月、緑川聖司）がそれぞれ描くアンソロジーのなかの一篇。
谷原秋桜子 人物像
「谷原秋桜子」のプロフィール・キャラクターは、「激アルバイター・美波の事件簿」シリーズ（富士見ミステリー文庫）のあとがきや著者紹介において以下の様に紹介されている。
生息地は東京近郊。近所では箱入り娘として通っているが、箱は箱でも段ボール製。父は職人歴35年になる菓子職人で「お菓子の神様のおぼしめし次第だから」が口癖。実家の洋菓子店で天下一品なのは、他店のものよりもちょっと厚めで、焼けた小麦粉の香ばしさとチョコレートのほのかな苦みが舌の上で調和する特製のブラウニー。両親のお菓子作りを幼い頃から見て、ものを作り出すことのすばらしさを身近に感じ、また苦労の結果できあがったお菓子が、魔法のようにいろいろな人を幸せにする場面も見続けてきた。
2000年夏、とある新人賞の受賞パーティーに紛れ込み、有栖川有栖や綾辻行人の姿を見つけ、周囲の目もはばからず、狂喜乱舞する。そこで富士見書房のT氏と出会い、ラッキーなデビューのきっかけをつかむ。いわゆる本格ミステリーというジャンルの愛読者であり、富士見ミステリー文庫読者の中には内容に多少のとまどいを感じる人がいるかもしれないと危惧する。「作家とは名ばかりの若葉マーク」「ほとんどファンのノリ」
なお「双子座」「家業の洋菓子店を手伝いつつ作家修業を続ける」などを含むこうしたキャラクター像に関しては、2006年の作家活動再開以降は言及されない。
谷原秋桜子 正体の公表
小説家・推理作家の愛川晶は著作『はんざい漫才』（文春文庫、2016年4月）の「あとがき」（愛川晶・谷原秋桜子の連名）において、『高座の上の密室』に谷原秋桜子作品のキャラクターが登場しているとの指摘を受けており、そうした批判を受けないためにもシリーズ続編の「『はんざい漫才』刊行時の名義は『愛川晶　谷原秋桜子』とすべきだと強く主張した」としたが叶わず、「私はこれまでに、…（中略）…リレー小説を例外として、自分以外の作家が創造したキャラクターを借用したことはただの一度もありません。」「『その時の教室』に収められている「とうかげんき」（改題後のタイトルは「桃里記」）という中編が初出である『ジャーロ』2012年春号（光文社）に掲載された際、誰の名義で発表されたのかをネットで検索していただければ、事情は一目瞭然だと思います。」と明らかにし、「十数年もの長い間、皆さんをだまして、本当に申し訳ありませんでした。」と述べた。なお刊行時の帯には「最大のサプライズは「あとがき」のラスト一行にあり！」との煽り文句が付けられた。
名古屋ダイヤモンド工業
名古屋ダイヤモンド工業株式会社（なごやダイヤモンドこうぎょう、英: Nagoya Diamond Industrial Co., Ltd.）は、愛知県小牧市に本社を置くダイヤモンド工具のメーカーである。