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病理科 日本における病理科の背景
医師が勤務する部門でありながら、病院内に設置されている病理科が診療科として位置づけられてこなかった。たとえば、1996年の医道審議会では病理科標榜に関して「患者を直接診療する科ではない」として、病理科の標榜は「保留」とされた。若手医師にとって病理を専門領域として選択しにくかったといえる。
2008年4月からは病理診断科や臨床病理科が標榜診療科となった。医療機関の医療機能情報等がインターネットで公開され、また医療機能評価がなされるようになり、医療機能における、病理診断科の役割が見直されている。医療機関内での病理診断科の存在が評価されるようになったが、病理診断科がない医療機関での病理診断機能・臨床病理機能についてはあまり議論されていないようである。
病理学的検査は、臨床検査技師等に関する法律で、登録衛生検査所が受託できるとされていたために、病理診断や細胞診断を含みながらも診療報酬点数上の「病理学的検査」として衛生検査所で受託されていた。病理材料の多くが安価に外部委託されていることは一般的には知られていない。医療機関内病理診断科での病理診断は3割であり、残り7割は検体検査として外注される。検査センターからは病理所見の記された病理学的検査報告書が届くので、報告書に基づき、病変について臨床医が判断する。
病理科 日本における病理科の背景
日本医師会の報告で病理診断科の不足が示された。診療科別の最低必要な医師数（現状との比較）では、病理診断科は3.77であり、医師不足についてマスコミがしばしば取り上げる婦人科の2.91よりも病理医の不足は深刻であるという。この数値は「最低必要医師数倍率＝必要医師数÷（常勤医師数＋非常勤医師の常勤換算数）」であり、値が大きいほどその診療科の医師が不足していることを示している。
病理科 登録衛生検査所と病理診断科
登録衛生検査所は臨床検査技師等に関する法律で定義された検査施設である。臨床検査のうち患者身体から採取された検体について、検体検査や病理学的検査を請け負うことができる。医療機関から見たら検査外注先である。検査や判定など医行為に属さないものに限定されており、病変の判断は医行為であり登録衛生検査所では受託できないはずであるが、病理検査室のない病院や診療所から診断を含む病理学的検査が登録衛生検査所に外注されていた。検体検査を外注することで、医療機関は検査差益（委託検体検査の検査価格差）を得ることができるので、ここ数年で病理学的検査の外注化が加速した。
病理科 登録衛生検査所と病理診断科
90年初期に登録衛生検査所において、受託している病理学的検査が違法かどうか議論されたことがある。登録衛生検査所が発行する病理検査報告書は病理診断の意見書であり、診断書ではないから医行為には属さないという意見があった。その他に、「病理医が病変を判断しているものの、意見書である報告書に基づいて臨床医が治療方針を決定しているので患者に対しての責任は臨床医にある」、「検査を受託しているのであり、診断は病理医が行っており、登録衛生検査所が診断をしているのではない」、「外注して利益を得ているのであるから出す側に責任がある」などと議論していた。1990年代初期にすでに脱輪していたのであろう。しばらくして内視鏡生検や切除された癌組織についての病理学的検査が激増し、積み上がった標本を前に業務に追われることになり、登録衛生検査所での病理のあり方について議論する余裕がなくなってしまった。
病理科 登録衛生検査所と病理診断科
2008年に病理診断科（臨床病理科）が標榜科入りし、診療報酬点数改定で病理学的検査が第3部検査から第13部に移り病理診断に名称変更された。衛生検査所が受託可能な病理学的検査が病理標本作製と検査・判定となるならば、病理・細胞診検体が出る医療機関では病理診断科が用意されることになり、病理専門医、細胞診専門医が病理診断科の常勤医師、非常勤医師として診断業務を行うことになる。または病理診断科を標榜する診療所や医療機関と連携する必要がある。開業医や中小病院等の病理検査室がなく標本作製ができない医療機関は、今後も、病理標本と細胞診標本作製を含む病理学的検査を外部に業務委託できることには変わりはない。登録衛生検査所としては、大手の場合は、診断行為が切り離れるため医療訴訟のリスクが少なくなり、企業価値が高まることが期待される。中小の場合は、病理診断科との連携を模索したり、検体検査業務を拡大するなどの経営努力が求められるかもしれない。登録衛生検査所は多くが株式会社であり、業容変更があるとすれば、少なくとも経営計画上中長期（4年以上）相当の猶予期間が必要であろう。
検査センターで病理医が病理標本を見て報告書を作成するときの料金は相対契約で決まる。880点に診断料が含まれているという考え方は単純な誤解である。以前あった院外標本の病理診断の診療報酬200点とも関係ない。
病理科 登録衛生検査所と病理診断科
単に検査センターが受託検査料金から捻出しているのであって、謝礼として病理医に1臓器ああたりおおよそ2000円を支払ってきたというに過ぎない。受託価格に診断料を含んでいるから病理診断料を病理医に報酬をお支払いしているのではない。
そもそも検査センターにおいて病理医が病理標本を見て病理検査報告書を作成したとしても、それは病理医の意見または助言であり、病理診断報告書ではない。
病理組織診断が絶対的医行為であるとの法解釈が成り立つとすると、病理組織診断を医業として行うのは医師（歯科医師）でなければならず、検査所を擁する企業が病理診断することはできない。また医療機関ではない企業が受託し検査所で行われた病理診断に過誤が発生した場合は体制上の不備による過失も問われうる。
病理科 登録衛生検査所と病理診断科
登録衛生検査所（または登録衛生検査所を擁する企業）は臨床検査技師法で規定された臨床検査技師の業務である「病理学的検査」（病理標本作製や細胞診スクリーニング等）を受託してきた。いっぽう、外注する医療施設の認識は診療報酬点数表の第3部の「病理学的検査」として診断が含まれていた。この「病理学的検査」の2重性は解消されないまま、20年以上が経過しているが、途中、病理診断に関する医療訴訟について、病理医ではなく、○○病理検査センターの名称が報道されるということがあった。そのため、受託した病理学的検査について病変の判断（病理診断と細胞診断）に関し登録衛生検査所（または登録衛生検査所を擁する企業）に元請責任が生じる可能性があるとの解釈がなされることとなった。
病理科 登録衛生検査所と病理診断科
事例から元請責任が明らかとなったので、登録衛生検査所では医療過誤につながらないように、予防的に、病理専門医・細胞診専門医が行った診断・報告書内容に踏み込んでチェックしてきたという。報告書を作成する病理医にとっては、登録衛生検査所からの委託業務であるため、登録衛生検査所（の技師）がチェックしてくれるであろう、または、なにかあったら守ってくれるだろうという甘えがなかったとも言い切れない。うっかり病理診断やとんでも病理診断があった場合、病理診断を委託した登録衛生検査所が責任を問われることになり、そのような報告書が多い病理医と委託契約した責任（不法行為本人責任）も問われかねない。衛生検査所が病理診断過誤を起こした病理医に賠償請求することもありうる。元請責任という場合、そのような意味が含まれていることも知っておきたい。
病理診断科は標榜診療科となった。病変を判断する病理診断は医行為である。病理専門医、細胞診専門医が作成する病理診断報告書は、当然診療録に準じて扱われることになる。元請責任を根拠にした、技師による報告書書き換えは生じえない。
病理科 登録衛生検査所と病理診断科
病理診断は医行為である。検査センターは医療機関ではない。したがって検査センターで病理医が病理標本を見て報告書を作成したとしてもそれは病理医の意見または助言であり、病理診断ではない。臨床医が病理学的検査報告書に基づいて病変を判断しているのであり、診療報酬上も病理判断料(N007)が算定されている。検査センターの病理学的検査報告書が診断ではないと明確になったので、今後、検査センターは病理学的検査の責任、病理医は意見・助言の責任、臨床医の判断責任等について(学会・行政・司法で)整理されていくものと期待される。
登録衛生検査所は臨床検査技師法で規定された施設であり、医行為はできないので、病変の判断という医行為に相当する部分は病理医に委託（孫請け）していた。医師と技師の関係が逆転した事態であるということができる。病理医に支払う謝礼を衛生検査所の病理学的検査の受託料金から捻出してきた。検査原価に病理医料金が混在したまま、病理学的検査として登録衛生検査所が受託してきたが、過去には検査受託価格が安定していたために、問題点として取り上げられることがあまりなかった。市場競争のために低価格で受託する登録衛生検査所が存在したことも事実である。
病理科 登録衛生検査所と病理診断科
登録衛生検査所は医療機関ではなく、企業であることが多いため、病理医への委託料金は検査原価とされる。営利企業の場合、病理医委託料金も検査原価としてコストカットの対象になるのは致し方ないが、受託している病理医はそのことを知らされていない。検査外注する医療施設が検査差益を確保し、より安価な登録衛生検査所を探すことは当然なことであるが、入札を含む自由競争が熾烈となってきていることも重なり、病理医の委託料金を確保できなくなってきているという。
営利の中では非営利は駆逐されていくのが常である。原価構造からも検査（営利）と診断（非営利）の分離が必要であることは明らかであるとし、病理医費用を受託検査費用（標本作製料）から捻出させるのではなく、病理医の労働の価値は医行為として別に評価されるべきであるとの主張が出てくる。病理診断（広義）におけるホスピタルフィー（標本作製料）とドクターフィー（病理診断料）の分離と言い換えることもできる。
病理科 登録衛生検査所と病理診断科
登録衛生検査所が構造的に抱える「検査差益」（診療報酬価格と外注検査価格の差額）の問題を病理診断科に持ち込めない構造が必要である。病理診断科が検体検査と同じように「もの代」として医療機関から下請けするならば「検査差益」が求められる。また病理医も「検査差益」をキーにして、下請け活動を行うことになり、病理診断科同士のカニバリズムが心配される。登録衛生検査所が構造的に抱える「検査差益」の世界に入らぬよう、病理学会各位の戦略的行動が期待される。「検査差益」による市場競争は、薬価差益の代わりとして、委託する側には貢献するかもしれないが、病理医は育たず、無駄な病理検査が横行する可能性があるなど、弊害が多い。
病理医が行う病変の判断（病理診断・細胞診断）は検査差益を原理として医療の効率性を追求する対象ではない。2008年4月からの診療報酬領収書には病理診断の項目が用意されている。求めに応じ、自ら行った病理診断・細胞診断の内容について説明する必要がある。
切り出しとは、切除された病理検体について肉眼診断（マクロ診断）を行い、顕微鏡を用いた病理診断（ミクロ診断）に必要な標本部分を採取することである。
病理科 登録衛生検査所と病理診断科
たとえば腫瘍があるとき、腫瘍の癌部分を切り出して標本化しなければ癌の診断はつかない。また、摘出された標本で取り残しがないかどうか調べるために切断端を標本化するが、これも適切な部位が切り出されなければ、摘出できたかどうか顕微鏡で確認することができない。切り出しは病理診断を左右し、その後の治療を左右する重要業務である。切り出しは医行為であり医師が行うべきとされる理由である。
登録衛生検査所は診断ができないので、摘出材料を丸ごと受け取るとマクロ診断ができないため切り出すことができず、標本作成ができない。衛生検査所が切り出しを必要とする材料の標本化ができないとすれば、外科等の手術した部門で切り出すか、病理診断を担当する病理診断科に依頼して切り出すか選択することになる。切り出しは時間が掛かるため作業工数などについての配慮が必要である。切り出しに診療報酬または病理診断料の評価がないからといって切り出しが不充分なまま、病理医が診断する事態は避けるべきである。
各種がん取り扱い規約は改定されるたびに病理所見の記載項目がますます詳細になるが、癌診断での病理診断の重要性が高まってきているという観点からも、切り出しは病理診断科等で行う医療行為であり、登録衛生検査所が受託可能な病理学的検査の業務ではない。病理医にとってマクロ診断とミクロ診断の双方を担当することが病理診断の精度向上につながるのである。
病理科 登録衛生検査所と病理診断科
病理医による病理材料切り出しについて診療報酬評価も検討すべき時期にきているといえよう。
「教室プローベ（probe）」は戦前後に始まったと聞く。「大学の病理学教室で行う病理標本のprobe（探索）」といった意味合いであろう。手術で切り取られた臓器・腫瘍等を、医学部の講座で研究として病理検査・病理診断することに端を発している。
教室プローベは、大きく分けて2種類が知られている。病理学的検査の検体を医療施設（病院や診療所）から直接運び、病理学教室で病理検査工程すべてを実施する方法と、登録衛生検査所が作ったガラス標本を衛生検査所から運び込む方法がある。教室プローベは医療機関や登録衛生検査所からの下請けであり、「検査差益」を回避できにくいという側面がある。また文部省等の管轄である医学部病理「教室」で、「病理診断」という医行為を行っているとの指摘などがある。また病理診断誤診等をきっかけにした訴訟等があるとしたばあい、教室プローベが元請責任を問われる可能性もありえる。教室プローベという制度が、時代に合わなくなってしまったのである。
いっぽう大学病院等では規制がやや異なっている。「病院における検体検査の受託について(医政総発第0315001号　平成17年3月15日)」においては受託できる「専門医性の高い検体検査業務」の範囲として　①病理学的検査　②検体中の核酸又は遺伝子を対象としたいわゆる遺伝子検査　が掲載されている 。
大学によっては病理組織検査受託に際しての規程が用意されている。たとえば京都大学病理組織検査受託規程は昭和39年に制定されている。検査を委託するものを保険医療機関に限定し、診療報酬点数表の検査項目区分等も明示されている。規程のなかに病理診断科という名称はないが、保険医療制度に矛盾しない病理標本作成および病理診断サービスが用意されていることになる。
まず、トンデモ病理診断の定義。病理診断報告書について臨床医が患者に説明する際に、報告書内容がとんでもないとき。または患者が読んでとんでもないと思う病理診断報告書のこと。
しかし、トンデモかどうかは判断が難しい。30年前には「MAMMA KREBS」や「adenocarcinoma, breast, excision」のように1行のみの記述でも報告書が成り立っていた。現在ならば、取り扱い規約に準拠した記載項目がなければ、報告書としては十分ではないとされることがある。規約にない項目を要求されることもある。なお、病理医のなかには取り扱い規約を使わない方針を持つ人もいる。
現今では、癌の組織型を記述するのみでは不充分であり、その後の治療方針決定のために癌の亜分類、悪性度、進行度、核異型度、脈管浸襲の有無、外科的切離面の腫瘍有無などあらゆる予後決定因子など詳しく記載されるように規約で定められている。
一方、患者向けのガイドラインを熟読しておられ、報告書に記載されるべき項目を熟知している患者が増えてきた。臨床医がより細かく説明する機会が増えてきた。「規約は使わないよ」とする病理医の報告書は、記載が十分でない場合は、患者からみると「トンデモ病理診断」である(ただし、規約を使用しているのは日本だけであり、海外からすればトンデモ病理診断と言える)。また30年前の書き方のきわめて明快単純な報告書は、主治医が患者への説明する場合には使えない。これも「トンデモ病理診断」である。診断が間違っていなくても、トンデモを決めるのは、サービスを受ける側なのである。
検査所においては、病理検査報告書は商品であり、依頼者が瑕疵であるとする報告書は発行できない。トンデモ報告書の記載内容について追加、訂正または書き直しが求められる。コストが増える。トンデモ病理報告の拾い上げや検査技師による標本見直し、病理医による再検査などが検査所にとって通常業務になっている。トンデモ病理報告の存在とその対応が検査所にとって最大の負荷となっている。
病理医が病理診断サービスのニーズを理解するには、病理診断科で患者からの質問に直接対応することがもっとも近道であり、病理診断科による解決に期待したい。検査センターで作製された標本の孫請けでは、患者に会うことはなく、臨床の要望や声は病理医には届かず、自らのトンデモ病理報告に気づくことはできない。
病理科 病理外注と診療報酬評価
2008年4月の診療報酬改定に伴い診療報酬領収書に病理診断の欄が追加された。同時に病理診断科が標榜診療科入りしたので、多くの医療施設では、病理診断科が用意され、常勤または非常勤の病理医が所属することになる。病理診断について、診断を担当した病理医からも説明が聞けるようになった。クリニックや病床規模の小さな医療施設では病理検査室を用意することは非効率的で現実的ではない。病理診断科に病理診断（標本作製と病変診断）が委託されるのが本来の姿である。2008年3月時点では、病理検体の多くが登録衛生検査所で標本作製され、登録衛生検査所の検査報告書として、病理診断結果が返されている。検査所は医療機関ではなくしたがって病理診断（病変診断）はできないので病理医に病理検査報告書作成を委託している。
病理科 病理外注と診療報酬評価
病理診断科を標榜し、病理診断管理加算２を算定する医療施設において、生検材料や手術で切除されたホルマリン固定材料を検体検査として、医療機関外に外注し、返ってきた病理検査報告書内の病理所見について、常勤病理医のレビューを経て正式な医療施設の病理診断報告書とすることは可能である。過去には医療機関内にその臓器の病理診断を専門とする病理医がいない場合に行われていた方法であり違法とは言えない。しかし、最近はこの方法を用いて、検査所へ安価に外注して院内検査コストを削減し、検査差益を得て、常勤病理医による病理診断料と病理診断管理加算を得て、経営に資することが目的となっている場合がある。(この場合の診療報酬返戻については厚生局に確認ください)
病理診断は病変を判断する医行為を含むが、病理学的検査として一般の検体検査と同じ項目にあった。2008年4月の診療報酬改定では、関係各位の努力が実り、診療報酬において第3部検査の病理学的検査から第13部病理診断に移り、病理標本作製料と病理診断・判断料に再編成された。。特定入院料に検査として包括されている病理学的検査診断・判断料は包括外となった。病理診断の重要性に着目しての評価とされ、病理診断の進歩を踏まえての再編成である。
第13部に病理診断を移すことにより第3部検査にある診断を含む病理学的検査を登録衛生検査所が下請け、病理医が孫請けしている状況の改善が期待されている。今回の改定により、病理診断は検査差益によって受託競争を促し実勢検査価格引下げを目指す検体検査ではないことはほぼコンセンサスが得られたもの考えられる。
病理科 標榜診療科として開業するための前提や要件等
2008年4月に入り、病理診断科を標榜する医院や診療所の届出が始まった。医療施設であれば病理診断科を標榜することができる。届出に際して病理診断科を標榜するための特殊な要件はない。病理専門医、細胞診専門医や臨床検査専門医を併記して広告することもできる。
病理検体についての病理診断は従来は病理学的検査として検体検査に含まれていた。2008年4月の医療法改正で病理診断科が標榜診療科に入り、診療報酬点数でも第3部検査にあった病理学的検査は第13部病理診断になった。これらの制度上の改定は、病気の解明やがん研究等における病理学の進歩が評価されたのと同時に、医療における役割を期待されてのことである。
病理診断は病理学的検査という名称で呼ばれていたこともあり、これまでは検体検査の位置にあった。病理診断が医師による病変の判断であり、専門性の高い医行為であったが、診療報酬での評価も十分とはいえず、「もの代」として効率的であることが求められていた。病理検査室のない診療所や病院では標本作製を登録衛生検査所に病理学的検査として外注（下請け）し、登録衛生検査所は医療機関ではなく医行為ができないので病理医に診断を再外注（孫請け）せざるを得なかった。病理医は医学部病理学教室に在籍する医学研究者であることも多く、病理診断を行う場所はときに医学部病理学教室であったり、病理医自宅等であった。
病理科 標榜診療科として開業するための前提や要件等
「医師の自宅診療と診療所との関係について」（昭和25.1.12 医収）と題した照会と回答に記載されているように、自宅で診療を行う場合は診療所開設の届出をすべきであることは明らかであったが、病変の判断を行い診療と同等であったにもかかわらず、病理学的検査という名称のため、病理診断についてこの照会と回答が適用されるのかどうか曖昧なままほぼ半世紀が経過した。
血液型検査や血液検査などについての疑義照会（昭和23.8.12 医312） において、人体から採取された被検査物について検査を行う場合、検査の結果に基づいてその病名を判断する如きは、医行為に属し、これを業とするためには医師でなければならず、且つ診療所の開設手続きをとらなければならないとされている。なお、この疑義照会内容を根拠に細胞診をスクリーニング細胞診と診断細胞診に分け、スクリーニングを目的とする細胞診を登録衛生検査所が受託可能な病理学的検査、病変部診断を目的とする細胞診を病理診断科等の医行為とするという提案がなされている。
病理科 標榜診療科として開業するための前提や要件等
病理診断科が標榜診療科になることにより、患者が直接、病理診断科を訪問（=受診）することが可能になる。病理診断・細胞診断は患者の住所地域または希望する医療圏（2次医療圏等）で行う必要があり、病理診断科が地域に増えてくることが予想される。病理検査室がない医療施設では病理学的検査の検体を遠隔地の登録衛生検査所（上記の教室プローベも）に送ることが行われていたが、今後は、患者が訪問できる地域の病理診断科での標本作製と病理診断・細胞診断を求められていると考えることができる。
全国規模で病理検体を収集し標本作製して病変を判断（病理診断・細胞診断）するサービスは営利の要素があり、非営利であるべき医業として成立するかどうか疑問がある。患者動線からみても好ましいことではない。がんの病理診断が、遠隔地の衛生検査所で受託され、孫請け病理診断され続けるならば、各医療圏でのがん登録の実施は不十分なものになる。そもそも全国規模で病理検体を集め診断する組織は保険医療機関として認可されないと考えられる。
病理科 標榜診療科として開業するための前提や要件等
地域で病理診断・細胞診断（1次診断）ができない難しい症例については、患者の希望・了承のもとで、スペシャリティー領域を持つ病理専門医等に、2次診断を目的に標本を送付することも考える必要がある。教室プローベが地方（3次医療圏）に所在する病理診断科または医療圏の病理診断科からの診断コンサルティング受け入れ施設に代わることは大いに歓迎される。1次診断は保険診療であるが、2次診断は自費診療または医療施設間の相対契約になると思われる。または、プレパラートを持って患者自身がスペシャリティー領域を持つ病理医の病理診断科を受診する必要がある。
病理科 標榜診療科として開業するための前提や要件等
病理診断科が標榜診療科として開業するばあい、9割以上の症例は、標本を通常染色するだけで病理診断・細胞診断診断は可能である。しかし、1割程度の症例では、特殊染色や遺伝子検索等が必要となる。また腎臓、心臓や一部の腫瘍などでは病理診断のために電子顕微鏡での検索が必要になることが多い。また、病理医が一生に一回遭遇するような、稀少な症例である場合は、診断を担当する病理医にとって経験が十分でないことになり、その道の専門家とは「見たて」が異なってくる。市中の病理診断科において「見たて」が正しいことは患者からの当然な要求であり、診断を担当する病理医が、大学や研究機関等に容易に問い合わせることができる体制が必須である。病理医によっては特定の臓器に絞って研究（病理診断等）している場合もあるので、病理診断科を開業して専門以外の診断も担当するようになれば、特殊・稀少な症例の診断について支援する仕組みは必須である。また、権威ある病理医が特異な臓器・病変の診断に特化した病理診断科を開業することも考えられる。
がん診療連携拠点病院において、がんの病理診断に従事している病理医を支援するために、がん対策情報センターが「CIS病理診断コンサルテーション・サービス」を提供している。
病理診断科で用いられるシステムは施設ごとにさまざまである。病理診断科での診療録に相当する病理診断書・細胞診断（検査）書を電子的に保存する場合は、いわゆる電子カルテの三要件に準拠することになると考えられる。真正性の確保（作成の責任所在を明確にすること、過失・故意による虚偽入力等防止など）、見読性の確保、保存性の確保のすべてに準拠した電子保存システム構築のハードルは高い。
これまで用いていた報告書作製システムが電子カルテ要件を満たしているかどうか確認し、要件に合うようにシステム開発するか、印刷物を患者ごとにファイルし診療録として運用とするか、などの判断が必要となる。診療情報の電子化関連情報（通知、ガイドライン等）についてはMEDIS-DCのホームページを参照。また、日本医師会ホームページにあるORCAプロジェクトは参考になる。
病理学会が経験した数年前の混乱を考慮すると、しばらくは、病理専門医等の自筆サインのある紙報告書での運用、または紙報告書と電子化ファイル併用が万能・安全で安価かもしれない。保健所も監査しやすいだろう。
コンピュータから出力された病理診断報告書に病理医の名前があっても、その病理医が入力したものかどうか（真正性）を証明することは容易ではない。見た目では本物かどうかは分からない。肉筆サインがあったときに真正性が証明される。肉筆サインは汎用性が高く、しかも安価である。
野望の国
『野望の国』（やぼうのくに）は、1989年10月28日から1990年2月24日まで日本テレビ系列で放送されたテレビドラマ。正式なタイトルは『青春大河ドラマ 野望の国』。放送時間は毎週土曜日20:00 - 20:54 （日本標準時）。
3部構成であり、「野望の国 嵐の章」「花燃える日日 －野望の国・第二部－」「花燃える日日 青春航路 炎の章」に分かれていた。
野望の国 概要
幕末からの激動の若者群像を描く青春大河ドラマ。幕末の人物舟作とその子供巴と巴の息子卓也の生き方を描いた。全3部で、第一部「嵐の章」と第三部「炎の章」は近藤真彦が主人公、第二部「花の章」は沢口靖子がヒロインとして放送された。
第一部では、幕末を扱った作品には珍しく、主人公・舟作の友人であった近藤長次郎の命を粗末に扱った罰として、亀山社中(海援隊)、主人公に殴り込みをかけられる場面があるなど、史実とオリジナルストーリーが絶妙に絡み合った作品であった。
第二部では、西郷史郎が身を投じる大陸運動や、舟作の娘・巴のロマンスを中心に物語が描かれた。
第三部は放送期間縮小の影響が色薄く（当初は全20回の予定であったが、全15回へ縮小して放送された）物語の体をなしていない。
ドラマと同時進行で『オール讀物』にて市川森一による小説も連載されていたが、これも途中（ドラマ版では第5話あたりに相当する箇所）で打ち切りとなっている。
日本テレビの土曜20時枠で連続ドラマが放送されたのは、1972年4月から同年9月まで放送の『黒帯風雲録 柔』以来17年ぶりのことで、当作品が放送されていた約4ヶ月間は土曜21時枠（土曜グランド劇場）と2本立てでドラマが放送されていた。なお、当作品を最後に日本テレビで土曜20時枠に連続ドラマは放送されていない。
病理診断科
病理診断科（びょうりしんだんか）は、病理診断を行う標榜診療科である。
病理診断科の診療科としての業務は細胞診断、病理組織診断、術中迅速病理診断などである。また病理医には手術検討会や剖検を含む各種症例検討会での役割も期待されている。医療機能評価や地域がん診療連携拠点病院指定等では病理診断科の有無が評価対象となっており、病理診断科の標榜は医療機関を格付ける一つの要素となっている。
病理診断科 解説
2008年4月1日から政令(平成20年2月27日官報 号外第36号 11-12頁 政令第36号)で定められたもっとも新しい標榜診療科のひとつである。政令改正前は病理診断科を外部に広告することはできず、院内の支援系部門として病理科や病理検査科という名称も使われていた。
医科診療報酬点数表でも第3部第2節病理学的検査は第13部に移り名称も病理診断に変更された。医療費の内容の分かる領収証では病理診断の欄が用意された。
病理診断科は診療科であるので患者が希望する場合は病理診断を担当した病理医に直接意見を聞くことも可能である。
病理診断科 問題点
日本医師会の調査では病理診断科医師数の不足が明らかとなっている。診療科別の最低必要な医師数（現状との比較）では、病理診断科は3.77であり、医師不足についてマスコミがしばしば取り上げる婦人科の2.91よりも病理医の不足は深刻である。
病理診断科を担う病理専門医が増えにくかった理由は病理診断が病理学的検査として衛生検査所に外注されてきたこと、病理科が患者を直接診療しないことを理由に標榜診療科として認められなかったこと、病理診断料診療所等での病理診断について診療報酬が算定できないこと、などである。2007年時点で病理専門医は2000名に満たない。また後継病理医が少なく病理専門医の平均年齢は50歳を超えているという。病理専門医の多くが医学部病理学教室で基礎研究に従事しながら病理診断を学んだため臨床医よりは研究者としての意識が強い傾向にある。職業は研究者で、病理診断は副業となる。
病理診断は、旧来は病理学的検査に位置づけられていた。検体検査として外注できる病理学的検査と医行為である病理診断とが混同されていた。そのため医療機関経営者等からみて、検体検査としてできる限り安価に外注することが医療機関経営上の要請となっていた。このため病理診断科を持たない医療機関が少なくない。
病理診断科 問題点
2008年からは医療機関は病理診断科を標榜(保健所へ病理診断科を届出)できるようになった。また医行為としての病理学的検査は病理診断と呼ばれるようになり、臨床検査技師等に関する法律にある病理学的検査とは区別されるようになった。病理診断科で病理医は病理診断のみならず術中迅速診断や症例検討会等なども担当している。迅速病理診断等の医療内容を広告できるようになった。しかし病理医不足のた病理診断科を標榜できない医療機関が多く、この場合はこれまで通りに、病理学的検査として検査センター等に外注せざるを得ない。
検査センター(登録衛生検査所)に病理材料が外注される場合に、病理医が病理学的検査の結果について報告書を書くことがあるものの、これは「診断」には該当しない。検査センターから返送された報告書を参考にして臨床医が判断(診療報酬では「判断料」と表現)している。連携病理診断の体制がない場合や病理医がいない施設では、病理診断ではなく病理判断が行われていることになる。（日本病理学会「病理診断書・診断報告書アンケート」(平成25年)）
病理診断科医師不足は地域医療における病理診断科の位置づけ、病理診断診療報酬、後継病理医育成などから検討すべき緊急課題である。行政のあり方とともに病理学会等の関連団体に病理研究や病理診断の戦略も問われている。
病理診断科 問題点
平成25年日本病理学会から「診療機関における「病理診断科」の名称使用のお願い」が公表された。「病理診断科」を標榜している病院は、国立大学附属病院・関連施設では約19%、公立大学附属病院・関連施設では約22%にとどまっているという。この資料では、保健所への届出が不要な病理診断科の内部標榜(機能標榜)についても言及しており、内部標榜や外部標榜にかかわらず「病理診断科」名称使用のお願いが記されている。
平成26年の診療報酬算定においては、病理診断管理加算1に関する施設基準として「（1）病理診断科を標榜している保険医療機関であること。」が明示された。施設基準での病理診断科標榜は保健所に標榜科名を届出るいわゆる外部標榜である。　保険点数取扱いにおいても「病理診断科」標榜が強調されたことから、病理診断科を外部標榜する医療施設は増加していくと考えられる。しかし、2013年9月1日現在の病理専門医数は2232名(退職者を含む)であり、近年増加傾向にあるとはいえ病理医の絶対数がきわめて不足している。病理専門医が非常勤勤務する場合でも病理診断科を標榜することは可能であるが、地域がん診療連携拠点病院新指針では病理に携わる医師の常勤が必須となった影響を受け、非常勤病理医招聘をあきらめる医療機関が散見されるようになった。
病理診断科 問題点
医療機関に病理医が常勤している場合、約半数は一人病理医(病理診断管理加算１)である。2名以上の病理医が常勤する病理診断管理加算２に比して、職業性ストレスが大きいことが知られている。複数病理医を比較した場合、一人病理医の場合は「バーンアウトに陥っている状態」または「臨床的にうつ状態」と判定された者が 23.2％ いたとの報告がある。かつて産科で検討されたように、たとえば複数病理医が共同して、当該地域の病理診断を担当できるような施策等を検討する必要がある。
病理診断の診療報酬には病理標本作製部分と病理専門医等が担当する病理診断の部分が含まれているが、現在は病理専門医の技術評価部分(ドクターフィー的な要素)が明確ではない。米国Medicareでは病理診断内容(CPTコード)ごとに医師労働費、施設経費等の係数が定められているという。病理診断の総額で日本対米国で1.3倍であるが、診断料は10倍もの開きがあるとの報告がある。患者を診ないことを理由に病理診断科が標榜診療科として認められてこなかったことと診療報酬評価が低いことが日本の病理診断科医師不足に結びついていると考えられる。
病理診断科 問題点
診療報酬全体に占める「病理診療報酬」は平成18年で0.42%(年間1343億円)、平成24年には0.43%(1494億円)と増加傾向にあるものの、欧米に比して非常に抑制された状態にある。たとえば英国NHSにおいてはpathology serviceの割合は約4%であるという。治療法選択において病理診断が根拠となることが多いにもかかわらず、日本では病理診断診療報酬が10分の1まで、抑制されていることが分かる。
おおよそ日本人6万人に1人の病理専門医がついていることになるが、首都圏に病理医が集まっているので(3万人に1名前後)、地方での病理医不足はさらに深刻である。地域医療設計・政策においては病理診断(生検病理診断、手術材料病理診断、迅速病理診断、病理解剖診断等)を担当する病理医について数的な育成計画も必要となる。病理標本作製は外注したとしても、病理診断は医療機関で行う必要があるので、病理医を医療施設に招聘(常勤・非常勤)することが第1歩である。招聘することで臨床病理カンファランスや迅速病理診断等が可能になり医療機関の機能向上を図ることができる。このように病理医不足については需要と供給の双方について検討される必要がある。
病理診断科 問題点
2012年の診療報酬改定で保険医療機関間の連携による病理診断が導入された。病理医不在の保険医療機関で作製した病理標本を、病理医が常勤する保険医療機関に送付して診断を行うことであり、病理医不足対策の切り札と考えられているが、診療報酬算定の施設要件がテレパソロジーの要件と同じとなっており導入が進んでいない。なお送付側保険医療機関が病理標本と病理関連資料を作成する際の経費が診療報酬上算定されていない。
国会においては、2012年11月16日に秋野公造参議院議員により参議院に提出された｢質の高い連携病理診断の推進による国民が受ける医療の質の向上に関する質問主意書｣に対して、政府は同11月22日に答弁書を発出し、その結果、平成28年診療報酬改定において、保険医療機関において病理医が病理診断を行うことを評価する『病理診断料』が創設されるとともに、標本の受け取り側の医療機関の要件に、複数の常勤医師（うち一人は7年以上の経験）の鏡検を行っている病理診断科を標榜する医療機関を追加することとなり、病理診断科の開業に道が開けることとなった。
また、2011年10月27日の参議院厚生労働委員会においては、秋野公造参議院議員により、患者または家族等も含めた、病理学的検査で作製した病理標本と病理関連資料等を持参して病理診断科を受診する際に、臨床医による「病理処方箋」のような方式も提案されたことで、平成28年診療報酬改定では、連携病理診断にあたり「診療情報提供が義務化（様式指定：別紙様式44）」された。
日本の病理専門医は約2000人であるが、米国ではPathologyに従事する医師は2万人である。人口で補正して日本の病理医は米国の23%(1/4未満)である。
臨床検査科
臨床検査科（りんしょうけんさか）は病院の診療科の一つであり、臨床検査、すなわち、検体検査と生理検査を専門とする。
臨床検査科 概要
臨床検査科は、2008年（平成20年）4月の医療法改正で病理診断科とともに標榜診療科となった。
臨床検査科では、臨床検査医学を専門とする医師が、主に、臨床検査部門の管理運営や検査にかかわる診断業務などを行う。
なお、臨床検査の実施は主に臨床検査技師等が行う。
臨床検査科 解説
病院では臨床検査（検体検査と生理検査）を実施する部門が独立していることが多く、
検査部（科）、臨床検査部（科）、中央検査部、などさまざまな名称で呼ばれている。
臨床検査部門の存在に加えて、臨床検査を担当する医師が勤務している場合に、
臨床検査科として外部に標榜（広告）することがある。
臨床検査科の医師の主な業務は以下のようなものがあげられる。
臨床検査部門の管理・運営
その施設全体の立場から、必要な臨床検査が正しく実施され有効に活用されることを目的とした管理・運営活動（臨床検査の精度保証とよばれる）が中心となる。
なお、臨床検査部門内の検査機器・試薬・物品の管理や臨床検査技師等の技術系の職員の管理の実務は、技術系職員の長（技師長）が担当することが多い。
臨床検査の実施・報告書の作成
検査自体は臨床検査技師が実施するのが通常であるが、臨床検査科等の医師が生理検査室等で患者の検査や報告書の作成を行う場合もある。
また、検体検査についても、骨髄像や免疫電気泳動などの検査については臨床検査科等の医師が診断を含む検査報告書を作成することがある。
臨床検査科 解説
臨床医の支援
他の診療科の医師の検査に関する相談への対応、検査結果の解釈の支援、検査計画のアドバイス、などがある。
教育・研究
医学生、他の医療スタッフ等に臨床検査についての教育を行なうほか、大学病院等では業務の一環として研究も行っている。
診療
臨床検査科の医師は、その専門とする分野に応じ、内科系の外来診療などを担当することがある。
基本的に、病理診断は臨床検査科の業務には含まれない。
日本では病理診断科と臨床検査科は別の標榜科であり、
また、日本専門医機構の専門医制度においても別の基本領域として位置づけられている。
臨床検査科 歴史
近代医学の黎明期においては、臨床検査は臨床医学の一環として各診療科で実施されており、
病理学（英語: pathology ）は解剖学や生理学とならんで基礎医学の一領域であった。
米国の病院では、外科学教室の一部門として病理組織検査や病理診断を担当する病理部が誕生し、
1950年代には外科から独立した。同時期に検体検査も発達し、米国の病院の病理部門は、
病理診断（英語:  anatomic pathology, surgical pathology、直訳すると「解剖病理」、「外科病理」）と臨床検査／検体検査（英語: clinical pathology、直訳すると「臨床病理」）を
包括するものとして発展してきた。
この経緯から、米国では、臨床検査に関する医学領域をさす名称としては、「臨床病理（英語: clinical pathology）」が用いられてきた。
臨床検査科 歴史
一方、日本では1950年代に、病院を近代化して検査部門を設け、各診療科でおこなっていた検査を中央化する施策がはじまったが、
米国とは異なり、病理診断と臨床検査は基本的に別の医学領域として発達してきた。
1951年に日本で初めて山口県立医科大学に設置された臨床検査医学の講座は
米国流に臨床病理学講座とよばれた。
しかし、「臨床病理」という語は、病理診断と紛らわしいため、
その後、各大学に設置された臨床検査医学の講座は、
「臨床検査」、「病態検査」、「検査診断」など、「検査」を含む名称を名乗ることが多くなった。
日本における、医学としての臨床検査の学会も、1955年創立当初は米国流に臨床病理学会とよばれていたが、
2000年に日本臨床検査医学会と改名し、病理診断との区別を明確にしている。
2018年に開始された日本専門医機構による新専門医制度では、臨床検査は病理とならんで基本領域に位置づけられている。
ペンギンズ・メモリー 幸福物語
『ペンギンズ・メモリー 幸福物語』（ペンギンズメモリーしあわせものがたり）は、1985年に公開された日本のアニメーション映画。1983年に放送されたサントリーCANビールのテレビCMにてイメージキャラクターとして登場したペンギン（パピプペンギンズ）が人気を博し、制作されたアメリカン・ニューシネマ風の劇場用アニメーション作品。
ペンギンズ・メモリー 幸福物語 概要
元となったサントリーのテレビCMはペンギンのキャラクターが登場するアニメーションとなっており、静かなバーでスローテンポのジャズを唄う女性シンガーの姿を見て、1人でビールを飲んでいた客の男性が感極まって涙を流す。そして所ジョージの「泣かせる味じゃん」というナレーションで終わるというものであった。当初はこのペンギンが歌っていた曲の詳細が明かされず、歌手と楽曲名のクレジットも表示されていなかったため、誰が歌っている何という曲なのかという謎が広り、大きな話題となった。程なくして、それが当時のトップアイドルであった松田聖子が歌う『SWEET MEMORIES』（『ガラスの林檎』のB面）という曲である事が知られ、そのシングルレコードのヒットと共にこのペンギンのキャラクターにも注目が集り、CMはその後もシリーズ化された。この状況を見たサントリーがペンギンを使った長編アニメーションの制作を決定し、CMでアニメを担当していたCMランドのスタッフに依頼をかけた。
ペンギンズ・メモリー 幸福物語 あらすじ
過酷なデルタ戦争に従軍し、眼の前で戦友を失い自らも傷痍軍人となって故郷に一羽帰還したペンギンのマイク。今でも戦場での過酷な日々により生じた戦闘ストレス反応に思い悩まされ、故郷では英雄と称されるもマイクはその歓迎を受け入れられなかった。
故郷を後にし放浪の旅に出たマイクはやがて遠く離れた街で図書館員となる。その街で子供たちに歌を教えていた歌手志望のジルと出会い、互いに惹かれあう。ジルは順調に歌手の道を進み本格的に都会でデビューすることが決定する。ジルはマイクを連れて一緒に暮らしたいと告げる。
しかしマイクは、一緒になることで彼女の夢を壊すことと、静かな街で暮らしたいという理由から、一人街を出ようとするが…。
ペンギンズ・メモリー 幸福物語 登場キャラクター
マイク・デイビス
本作の主人公。詩を読むのが趣味で、特にランドール・ジェームスの詩を好み、詩集を持ち歩いている。デルタ戦争に陸軍の一員として従軍し、激戦地のイーストリバーで戦っていたが、戦友2羽を失い自身も機銃で腕を撃たれて負傷しながらも傷痍軍人として故郷に生還。戦場での過酷な体験で心を病み、家族や故郷の人々からは英雄と歓迎されるもその傷は癒えず、静かな生活を求めて放浪の旅に出る。流れ着いたレイクシティの図書館員となってアパートで新しい生活を始め、ジルと出会い、彼女とデートを重ねていくにつれて心を通わせるようになる。セントラルシティで一緒に暮らしたいというジルの誘いに対して、当初は過去のトラウマもあって静かに暮らしたいという思いから拒み、彼女の歌手になる夢を優先してレイクシティを去ろうとするが、歌手を諦めてでもついて行こうとするジルに説得されて思い留まる。直後、ボブとチンピラ2人組の襲撃の際、チコを傷つけられたことによる憎しみと戦争の記憶のフラッシュバックにより暴走状態となって抵抗し、ジルが止めに入って我に返るまでボブを殴り続けた。その後、暴行及び傷害の罪で起訴され、有罪判決を受けるが、情状酌量により執行猶予3年が認められて釈放される。獄中でジルに別れの手紙を書いて贈った後再びレイクシティから離れるが、サンセットビーチとマウントジェフリーの分岐点でジルと再会し、共に旅立つ。
ペンギンズ・メモリー 幸福物語 登場キャラクター
ジル
本作のヒロイン。レイクシティの住人で、病院の院長の娘。歌を歌うことが趣味で子供たちに歌を教えており、プロの歌手になることを夢見ているが、父ドクター・モウにジャックとの結婚を勧められ、自分の夢を打ち明けられずにいた。図書館で詩集を借りに行った際にマイクと出会い、町の案内を兼ねてデートを重ねるうちに惹かれるようになる。マダム・オハラの紹介の元、ボブのスカウトで歌手のオーディションを受けて念願の歌手デビューを果たし、行方不明の母親を探しに行くと同時にマイクに一緒にセントラルシティで暮らすことを懇願するも、一度は断られて落胆。しかし、マダム・オハラに自身の母親だと告げられてからはマイクとの愛を忘れられない思いから、歌手を断念しても歌を歌い続け、彼に一生ついて行く事を夢にする。
ジャック
ドクター・モウの経営する病院に勤務する腕利きの外科医。デルタ戦争では軍医としてイーストリバーの南側に負傷兵たちの看病を務めていた。秋の季節が嫌いで「落ち葉の季節は詩人にはいいけど、医者には似合わない」と述べている。ジルの婚約者で、父親からも認められているが、正式に決まったわけではなく、また病院の看護師のスーザンと秘密裏の愛人関係にある。ジルと通わせ合うマイクを疎ましく思いつつも、愛から逃げてはいけないことを諭し、彼女の幸せを託して自身は身を引く決意をする。
ペンギンズ・メモリー 幸福物語 登場キャラクター
ドクター・モウ
ジルの父親でレイクシティのとある大病院の院長。自身の病院に勤めているジャックを目にかけており、彼をジルと結婚させることを考えている。若い頃は自身の生まれ育った町に病院を建てる事を自分の夢としており、故に妻だったマダム・オハラのセントラルシティへ一緒に行ってほしいという誘いを断って別れたが、その後もカフェで顔を合わせる等、仲は安定している。マイクを良い青年と評しつつも、ジルが彼と離れ離れになって将来幸せになる可能性については「色々なケースがある」と述べている。
マダム・オハラ
レストラン「オハラ」のオーナー。ジルとは顔見知りでよく彼女と会話をする。マイクと初めて会った際、彼のジルを見つめる目を過去に自分に向けられた目を懐かしみ、またマイクを見つめるジルの目を自分と同じ目をしていたことを重ね合わせている。実はセントラルシティへ行ったジルの母親でドクター・モウの妻である。かつては歌手を志望しており、レコード化の依頼が来た際には一緒にセントラルシティへ行ってくれと頼んだが、1羽で行けと言われて別れざるを得なかった。夫には自身が母親だという素性はジルに言わない約束をしていたが、マイクとの愛と歌手への夢の板挟みに悩むジルに自身の二の舞になる事を恐れて告白し、ジルにマイクを離さないようにと母として初めてお願いする。
ペンギンズ・メモリー 幸福物語 登場キャラクター
ボブ・アダムス
PVCレコードのプロデューサー。新人の歌手をスカウトして周っていたところ、ジルに目を留め彼女をプロの歌手に育てようとする。陽気に振る舞っているが金銭欲が強く、ジルの人気を利用して莫大な富を得ることを考えており、彼女が歌手を諦めるという話を聞いた際にはマイクに別れるように説得したり、チンピラ2羽を雇って拉致してでも引き留めようとした。しかし、マイクの抵抗に遭って気を失い、その後の消息は不明。
チンピラ
ボブが雇った2羽組のチンピラ。細目で前歯が一つ欠けて拳銃を携帯している小柄のオスとサングラスをかけた力自慢の大柄のオスがいる。前者はチコを手で圧死させるがマイクに銃を向けて撃つ間もなく椅子で殴り倒され、後者はマイクとジルを拘束するもマイクの抵抗で逃げられた上、背負い投げをくらって窓を突き破り転落した。
チコ
マイクが飼っている小鳥。ある雨の日に地面に倒れ込んで弱っているところをマイクに拾われ、彼の看病とエサやりで回復したが、マイクが自然に返してもすぐに戻ってくるため、そのまま留まるようになる。ボブに雇われたチンピラに両手で圧死され、マイクがレイクシティを去る際に墓を作って別れを告げた。
ペンギンズ・メモリー 幸福物語 登場キャラクター
アル、トム
デルタ戦争従軍時のマイクの戦友。トムは眼鏡の小銃兵、アルは重機関銃兵。イーストリバーでの夜間戦闘中トムが至近での爆発により負傷し、混乱の中味方の部隊とはぐれてしまう。日中に味方と合流するべく移動している中で非武装・無抵抗の避難民を一方的に虐殺するがごとく撃つ味方ヘリ部隊に憤慨したマイクが我慢できず、止めようと飛び出したところを敵地上部隊の一斉射撃に遭い負傷。助けようとマイクに駆け寄ったトムも撃たれて命を落とす。援護に入って重機関銃を乱射するアルの姿を見て救助に降下した友軍ヘリのスキッドに2羽は捕まるも敵の対空攻撃が近くのヘリに着弾し、その爆風と衝撃で手を離してしまったアルがジャングルへ落ちていく様子をマイクはただ眺めることしかできず、この一連の出来事が彼の心に影を落とす原因となった。
ペンギンズ・メモリー 幸福物語 スタッフ
松田聖子『ボーイの季節』/『Musical Life』/『SWEET MEMORIES』
沢田富美子『青空 On My Mind』
A Perfect Sky
「A Perfect Sky」（ア パーフェクト スカイ）は、BONNIE PINKの楽曲で、21枚目のシングル。2006年6月28日にワーナーミュージック・ジャパンから発売。CDコードは初回限定盤がWPCL-10327、通常盤がWPCL-10319。
A Perfect Sky 概要
ANESSAのCMは2006年の3月下旬からオンエア開始されたが、楽曲名の詳細は公表されない状態が続いていた。BONNIE PINKの所属するワーナー・ミュージック・ジャパンの着うたサイトでは、"P"で始まる曲という情報から、2005年9月に発売されたアルバム『Golden Tears』に収録されている「Paradidd-free」が一気にダウンロードされるという現象が起きた。ダウンロード数の跳ね上がりとしては、それまで週数十件だったものが一気に8,000件に増えた。
自転車の安全利用の促進及び自転車等の駐車対策の総合的推進に関する法律
自転車の安全利用の促進及び自転車等の駐車対策の総合的推進に関する法律（じてんしゃのあんぜんりようのそくしんおよびじてんしゃとうのちゅうしゃたいさくのそうごうてきすいしんにかんするほうりつ、昭和55年11月25日法律第87号）は、自転車の安全な利用・駐輪対策に関する日本の法律である。1994年の改正の際に現在の題名になった。1980年の公布時の題名は、「自転車の安全利用の促進及び自転車駐車場の整備に関する法律」といい、現行法を「改正自転車法」と呼ぶのに対して旧自転車法とも呼ばれる。
1980年（昭和55年）11月25日に公布された。
自転車に係る道路交通環境の整備および交通安全活動の推進、自転車の安全性の確保、自転車等の駐車対策の総合的推進等に関し必要な措置を定め、もって自転車の交通に係る事故の防止と交通の円滑化ならびに駅前広場等の良好な環境の確保およびその機能の低下の防止を図り、あわせて自転車等の利用者の利便の増進に資することを目的としている。
名称の上では「自転車の安全利用の促進」を謳っているものの、実質上駐輪問題対策を主眼としている。この法律は、自転車の駐輪について市町村が管轄する根拠となっている。
自転車月間は、1981年5月に旧法が施行されたことを記念して定められた。
自転車の安全利用の促進及び自転車等の駐車対策の総合的推進に関する法律 構成
第12条 自転車等の利用者の責務
自転車を利用する者は、道路交通法 その他の法令を遵守する等により歩行者に危害を及ぼさないようにする等自転車の安全な利用に努めなければならない。
自転車等を利用する者は、自転車等駐車場以外の場所に自転車等を放置することのないように努めなければならない。
自転車を利用する者は、その利用する自転車について、国家公安委員会規則で定めるところにより都道府県公安委員会が指定する者の行う防犯登録を受けなければならない。
コーヒーフレッシュ
コーヒーフレッシュまたはフレッシュは、コーヒーなどに加えるクリームである。食品分類上の区分は「植物性油脂食品」や「植物性油脂クリーミング食品」である。
ポーションクリーム（和製英語：potion cream）と呼ばれることもある。
液体タイプがポーションクリーム で、粉末タイプの商品がクリーミングパウダーである。日本以外では粉末タイプと液体タイプは区別されずに「クリーマー」「coffee whitener」などと称される。
コーヒーフレッシュ 歴史
コーヒーフレッシュが開発されるまでは、牛乳や生クリームを用いたが、流通や保存に冷温保存を要するため、1950年代に代替品としてクリーミングパウダーが開発され、共に使われるようになった。
液体タイプはアメリカの練乳会社であるカーネーション社が、1958年に「コーヒーメイト 」のブランドで発売したものが最初である。
カーネーション社は後にネスレが買収し、コーヒーメイトはアメリカではクリーマーの代表的な製品である。
日本では1975年に日興乳業が「メロディアンミニ」を1976年に名古屋製酪が「スジャータ」を、それぞれ発売してコーヒーフレッシュが広まった。
1970年代に他社の製品も販売され、安さと便利さで家庭や業務用ともに全国で使用されている。
コーヒーフレッシュ 成分
乳脂肪を主原料とする生クリームと異なり主原料は植物性脂肪のものが多く「植物性油脂クリーミング食品」と表示される。
森永乳業が販売していたクリープポーションは乳由来で「ミルク生まれ」と宣伝された。
乳脂肪を主原料とする製品もあり、「乳等を主要原料とする食品」と表示される。
コーヒーフレッシュ 製法
植物性油脂と水に乳化剤を加えクリーム状にした後、着色料および香料で色合いや香りを調整する。トランス脂肪酸含量0.0gの商品もある。
一九三四年冬―乱歩
『一九三四年冬―乱歩』（せんきゅうひゃくさんじゅうよねんふゆ らんぽ）は、久世光彦の小説。集英社の月刊PR誌『青春と読書』に1991年2月号から1993年5月号まで「乱歩は散歩」の題名で連載された。単行本は1993年12月に集英社より刊行された。その後、1997年2月に新潮文庫に収録され、2013年1月に創元推理文庫より再刊された。第7回山本周五郎賞受賞。
江戸川乱歩は1934年（昭和9年）1月、『新青年』に連載していた『悪霊』の執筆に行き詰まり、東京・麻布区にあった「張ホテル」という木造2階建て洋館のホテルの異国的な雰囲気を気に入って、誰にも知らせずに半月ほどの間滞在したことがある。この際の乱歩をモデルとした作品である。
一九三四年冬―乱歩 あらすじ
1934年（昭和9年）1月、スランプに陥った江戸川乱歩は、環境を変えるために麻布の「張ホテル」に泊り込む。そこで探偵小説マニアのアメリカ人の人妻や、謎めいた中国人青年のボーイに困惑しながらも、スランプを脱するために幻惑的な短編『梔子姫』を執筆する。
一九三四年冬―乱歩 登場人物
江戸川乱歩
40歳になったばかり。『新青年』に連載していた『悪霊』の執筆を放棄して逃亡中。『新青年』編集長の水谷準の名前を借りて「張ホテル」202号室に宿泊するが、ボーイの翁華栄に正体を見破られてしまう。好物は空也最中。風呂好き。髪が薄く、実年齢よりも年上に見えることを気にしている。
翁華栄（オウ ファーロン）
「張ホテル」の中国人ボーイ。唇の赤い美青年。日本語は片言ながら情報収集力と観察力に優れ、偽名で宿泊した乱歩の正体を見破る。乱歩のことを中国語読みで「ランプー」と呼ぶ。なぜか、乱歩が他人に見られたくないことをしているときに現れることが多い。モデルは俳優の翁華栄。
メイベル・リー