福澤桃介 事業
名古屋電灯の経営に並行し、桃介はその周辺にて多数の電力会社設立に関係した。1912年9月桃介の首唱によって「大正企業組合」なる組合が組織され中部地方の諸河川において水力発電の調査研究が行われていたが、この組合が出願した矢作川水利権を元に1919年3月矢作水力が発足する。矢作水力の社長には井上角五郎、専務には杉山栄が就き、桃介は相談役に推された。3か月後の6月には白山水力設立に伴いここでも相談役に就任（社長伊丹二郎・専務成瀬正忠）。続いて1921年（大正10年）3月濃飛電気の設立に際しても相談役となった（社長成瀬正行・専務兼松煕）。これらの電力会社が開発した発電所の電力は名古屋電灯やその後身電力会社において使用された。
周辺で様々な動きがある中、名古屋電灯本体では1920年代に入ると周辺事業者の合併路線を採るようになり、1920年・21年だけで岐阜電気や桃介が社長を兼ねる豊橋電気など愛知・岐阜両県の計6社を相次いで合併、資本金4848万円の電力会社に発展した。さらに1921年4月には奈良県の関西水力電気との合併を決定する。しかしこの頃、水力開発に必要な事業資金獲得のために高配当策を採った（1921年上期は年率20%の配当を行った）ことなどが原因となり、名古屋電灯は会社の経理が行き詰まりつつあった。また本拠地の名古屋では市街地の急拡大に対し供給設備の拡充が追い付かず停電が頻発するようになっており、社外でも不満の声が高まりつつあった。
名古屋における福澤桃介の事業については、「福澤氏が日本における財界の巨額として自他共に許す様になったのは愛知県下における同氏経営の事業が漸次発展するに至ったからである」（1924年）と評価されていたものの、排外的な土地ゆえに地元の名古屋財界とは折り合いが悪かったという（下記#人物評参照）。後に桃介自身も、伊藤次郎左衛門（いとう呉服店、後の松坂屋を経営）などの地元財界には東京から「山師」がやってきたと見られて好感を持たれず、小山松寿（名古屋新聞を経営）などからも攻撃された、と語っている。それゆえこんな馬鹿らしい所にいるものかと思い、大阪進出を企てたことが、大阪送電、後の大同電力を立ち上げた理由という。
その大阪送電は1919年11月8日、木曽電気興業と京阪電気鉄道の提携により資本金2000万円で設立され、桃介が初代社長となった。第一次世界大戦による好景気で電力不足に陥っていた関西地方へ木曽川で開発する電力を送電することを起業目的としたが、大阪送電設立に前後して、同様に関西地方への送電を目指す電力会社が設立されていた。一つは宇治川電気の関係者が中心となって設立した日本電力で、もう一つは山本条太郎や大阪電灯・京都電灯関係者が設立した日本水力である。3社鼎立の形になったが、翌1920年春に戦後恐慌が発生すると、3社のうち大阪送電と日本水力の合併話が浮上する。同年10月、木曽電気興業に大阪送電・日本水力を加えた3社の合併が決定し、翌1921年（大正10年）2月25日付で合併が成立して資本金1億円の大同電力株式会社が発足するに至った。社長には京阪電気鉄道社長の岡崎邦輔を推す声があったが、桃介が自分でやると言って結局初代社長となった。
一方、木曽電気興業の母体である名古屋電灯は、1921年10月18日付で関西水力電気との合併が成立し、資本金約7000万円の関西電気株式会社へと発展した。同社経営陣はほぼ旧名古屋電灯のままであり、従って桃介が社長を務める。しかし翌11月17日、桃介は突如新聞紙上で関西電気社長の辞任を発表した。辞任理由については関西電気の地盤が固まったのを機に後身に道を譲るため、また大同電力など新設会社の経営に専念するためと述べている。ただし同時代の名古屋の実業家青木鎌太郎によると、桃介の退陣は名古屋市会における「電政派」問題の責任をとったことも一因と見られるという。この「電政派」というのは元社長の加藤重三郎や副社長の下出民義など市会議員のうち名古屋電灯関係者が作る派閥であった。この派閥は市政掌握を狙って市長の座を狙い、1921年6月に現職市長佐藤孝三郎への不信任案を可決して自派の大喜多寅之助を市長に就任させたが、この行動が野党や市民からの強い批判を招いていたのである。
1921年12月23日に開かれた株主総会をもって桃介は副社長の下出民義とともに関西電気社長を辞任。この段階ですでに前述の九州電灯鉄道との合併が内定しており、九州電灯鉄道社長伊丹弥太郎と同社常務取締役松永安左エ門がそれぞれ関西電気の後任社長・副社長に就任した。辞任した桃介は改めて相談役に就いている。そして翌1922年（大正11年）には関西電気と九州電灯鉄道の合併が成立、中京地方と九州地方を供給区域に持つ資本金1億円超の電力会社東邦電力株式会社が発足した。
木曽川開発については大同電力成立後も着実に進展した。木曽電気興業時代に木曽川の賤母発電所（出力1万4700キロワット）と矢作川の串原発電所（出力6,000キロワット）が運転を開始していたが、大同電力発足から1926年（大正15年）までに以下の発電所が木曽川に建設された。
発電所群以外にも大同電力は、大阪市近郊に変電所を設置して1922年7月より関西地方への送電を開始し、1923年12月には木曽から大阪まで亘長200キロメートルを超える長距離送電線を完成させた。また、1923年10月、大阪電灯が大阪市によって市営化された際には、市営化の対象から外れた残余資産を大阪電灯から買収し、関西方面における地盤を強化。翌1924年2月には、関西地方の大手電力会社である宇治川電気と供給契約を締結し、宇治川電気に15万キロワットに及ぶ大量受電を契約させることに成功した。
これらの木曽川開発について、桃介自身は後年、次のように語っている。
「木曽川は、上流に貯水池が出来る。途中非常な急勾配があって水路式発電所が出来る。一番終ひにはダムが出来る。御料林であるから水源は千古に尽きない。而も大阪名古屋のマーケットに近い。恐らく日本の水力地点として、これに越すものはなからう。これを擇んだのは私の卓見で大成功と言へるが、工事を始めるとなると無鉄砲に早くやって、矢張り株主に迷惑をかけたやうなことで、功罪相償って差引き何も残ってゐはしない。」—『福澤桃介翁伝』逸話篇181-182頁
こうした電源開発に並行して大同電力では多数の傍系会社を立ち上げた。そのうちの一部に桃介も関係しており、電力会社では矢作川水系での電源開発を目的とする尾三電力が1921年7月に設立されると相談役に就任。天竜川開発のため1926年（大正15年）3月に設立された天竜川電力では初代社長となり、北陸地方での電源開発のため1926年（昭和元年）12月に発足した昭和電力では相談役となった。その他事業会社では、1921年11月、旧木曽電気製鉄に由来する鉄鋼事業を分離して発足した大同製鋼（初代）にて初代社長に就任する。ただし在任期間は短く翌1922年7月に電気製鋼所の鉄鋼事業を統合して大同電気製鋼所となるに際し退いた。また大同製鋼と同時設立の大同肥料では取締役として入った（初代社長山本条太郎）が、1927年（昭和2年）11月に社長となった。1922年2月に設立された北恵那鉄道（現・北恵那交通）でも社長を務める。
また相談役を務める東邦電力でも傍系会社に関係があり、1922年10月、東邦電力の全額出資で償却金の社外留保・運用を目的とする東邦貯蓄が設立されると代表取締役に就いた。代表取締役在任は1925年6月までの2年半である。また九州電灯鉄道関係者によって設立された筑紫電気軌道（1922年6月九州鉄道と改称）が関西電気に株式を持たせる形の増資を決議した1922年2月の株主総会において、同時に役員改選が行われた際に、桃介も取締役の一人となった。ただし在任期間は翌1923年6月までと短い。なお1928年（昭和3年）1月17日付で東邦電力相談役を退いている。
1928年6月、桃介は大同電力副社長の増田次郎に対し、自身の体調がすぐれず社長職に留まっては株主にも迷惑をかける、電源開発が一段落し外債発行にも成功したため良い機会だと思う、と辞意を表明し、9日付で大同電力取締役社長を辞任した。増田は26日付で後任社長に就任している。傍系会社では同じく6月9日付で天竜川電力社長を辞任。北恵那鉄道社長からは28日の総会をもって退き、8月大同肥料社長も辞任した。
桃介が退いた後の大同電力は増田次郎が社長として率いていくが、桃介死後の1938年（昭和13年）に「電力管理法」が成立して翌年国策会社日本発送電が発足すると、1939年（昭和14年）4月同社に合流して解散した。また松永安左エ門に譲っていた東邦電力も電力管理法とそれに続いて成立した「配電統制令」により設備を日本発送電や国策配電会社へと出資し、1942年（昭和17年）4月に解散、大同と同じく姿を消した。