hotchpotch/wikipedia-multilingual-ir-pairs huggingface dataset:
インクカートリッジ 純正品と非純正品
このため、サードパーティー品の駆逐を目指すプリンター製造メーカーも入り乱れて量販店の店頭ではリサイクルボックス（空きカートリッジ回収箱）の設置競争が行われている。メーカーとサードパーティーの回収ボックスが並べて置かれている光景も珍しくない。
使用済みインクカートリッジの回収に関しては、各メーカーが販売店店頭に回収ポストを設置したり、キヤノンやセイコーエプソンではベルマーク運動への参加で教育機関からの回収を行っていたが、2008年4月からはプリンターメーカー6社が協同して「インクカートリッジ里帰りプロジェクト」を始めることとなった。
参加メーカー
カートリッジは回収後、セイコーエプソンの障害者雇用施設（同社特例子会社のエプソンミズベ株式会社）で仕分け作業を行う。回収、仕分け後のカートリッジの再利用に関しては各社で対応がまちまちであり、例としてキヤノンでは「再び同じインクカートリッジにリサイクルする」（すなわち、純正品としてのリユース）としエプソンでは「インクカートリッジに限らず、新しい製品の材料とするマテリアルリサイクル」を行うとしている。
インクカートリッジ 純正品と非純正品
また「サードパーティー」といわれるメーカーでもこれらの使用済みインクカートリッジを回収、再使用が可能なものを選び、汚れ落しなどのクリーニングをした後にインクを補填した「互換リサイクルインク」として発売する場合もある（この場合でも、再使用が難しいカートリッジはマテリアルリサイクル、またはサーマルリサイクル（焼却熱）としている）。
リサイクル互換インクの一部製品ではICチップのリセットが暗号化され不十分であるためインク残量が表示されない（該当色の残量部は灰色での表示となる。但し、インク切れの警告は出る）が、問題なく使用することが可能とされている。
また、近年の製品では、ICチップを1度しか書き込みが出来ない素子で構成して、物理的に書き換えが不可能な仕様となっているため、サードパーティーメーカーでは、独自技術を採用したICチップに貼り替えて、インク残量表示に対応している（後述の裁判参照）。
インクカートリッジ 純正品と非純正品
サードパーティーメーカーの場合（ユニオンケミカー他）は本体のカートリッジはそのまま利用し、無くなったらICリセッターを使ってメモリーを一度消去した上で、インクの中身を詰め替えるという商品もある（但し、ユニオンケミカーの「よくある質問」によると、「純正品以外のサードパーティー商品のカートリッジに詰め替えた場合は、インク漏れ、（ヘッドの詰まりによる）かすれなどが発生するので絶対使わないようにしてください」「純正インクと混合させると、インクによっては凝集（インク粘度変化）が発生し、プリンターヘッドを交換する恐れがあります。また互換品の場合カートリッジの形状が異なるため、注入口も開けられない・栓ができないといった弊害が起こる場合もありますので、必ず純正カートリッジで詰め替えるようにしてください」と呼びかけている）。
インクカートリッジ 純正品と非純正品
また、純正品のリサイクルカートリッジ以外の完全オリジナルの「汎用カートリッジ」といわれる互換品の場合は、外観（取り出し用の取っ手の有無、ICチップの違い、その他）が異なってしまうというケースがある。これはプリンターメーカーがこれらのカートリッジの構造を特許出願しており、純正メーカー品と全く同じ構造にしてしまうと知的財産権の侵害を犯す可能性があり、作ることができないとされている(そのため、リサイクルカートリッジをふくむ互換品には、「○○(純正メーカー)とは関係なく製造したものです」との説明書きがある)。が、インクカートリッジメーカーが実際にそれに適合・互換したプリンターでの動作確認を行っている
インクタンクの無駄なスペースを排した独自容器に純正カートリッジの2倍程度の量のインクが入っている商品なども存在する。ただしこの場合、一部商品では認識できなかったり、空打ちなどによりプリンターの破損・損壊を起こす可能性があり、対応するインクであっても不適合となる商品もある。（例としてEPSONIC-50互換の対象製品の一部など）
インクカートリッジ 純正品と非純正品
プリンター製造各社はインクカートリッジ裁判を横目で見るように、インクカートリッジにインク残量を検出するICチップを装着。これはインクを使い切った後に詰め替えたとしても、プリンター側でインクの残量0と判断するため、再利用できない仕組みとして登場した。これに対してサードパーティー側は、ICチップの設定を満タンに戻すリセッターをセットで販売して抵抗している。
但し、これらのサードパーティーメーカーが製造した互換インクカートリッジは純正品と必ずしも成分が一致するとは限らないため、若干色ムラが発生する場合があり、エコリカがYouTubeで公開した成分チャートの分析（キャノンBCI-321C互換）では、一部のリサイクルインク製造メーカーの成分で、ナトリウムイオン濃度が低い反面、カルシウムイオン濃度が高く、これがプリンター本体に故障を与える可能性があるとしている。
このため、互換品を詰めて印刷したことを起因として故障した場合、プリンターのメーカーの無料保証期間であっても、有償修理となる場合があるとして警告しているが、一部のサードパーティーのインクメーカーがそれによって起きた故障でのアフターケアーサービスを行う場合もある。
ただ、エコリカやジットなどは、極力純正品の成分に近づけられるように調整しており、「純正品との混合使用も可能」と説明している。
2020年10月、エコリカがキヤノンを相手取り、インクカートリッジのICチップの仕様をインクを充填し、リセッターに掛けたものであっても「残量なし」と表示され、事実上インクが使用できないように変更されたとして、「カートリッジの再利用できないのはユーザーの選択肢を奪う行為で不当だ。品質の良い純正品と環境にやさしく値段も安いリサイクル品のどちらを選ぶかをユーザーが決められるようにすべきだ」として、損害賠償訴訟を求める訴えを大阪地方裁判所に訴えた。2023年6月2日、大阪地方裁判所は、インク残量の確認はプリンターの表示以外でも可能だと指摘し、「仕様の変更が不当とまではいえない」としてエコリカの請求を棄却する判決を言い渡した。エコリカは控訴したが2024年9月12日、大阪高裁は訴えを棄却している。
地主神社
地主神社（じしゅじんじゃ）と呼ばれる神社は、以下に大別される。
本項では2.について述べる。
地主神社 概要
清水寺の清水の舞台を出て直ぐ左手にある神社で、江戸時代までは清水寺の鎮守社で地主権現社といった。大国主を主祭神とし、縁結びの神さまとして若い女性やカップルに人気のスポットである。
地主神社 歴史
社伝によれば、創建は日本建国以前の神代とされる。実際、境内の「恋占いの石」は原子物理学者ライル・ベンジャミン・ボーストによる科学的な年代測定で、縄文時代のものであることが判明している。
平安時代には嵯峨天皇、円融天皇、白河天皇が行幸した。天禄元年（970年）、円融天皇行幸の際、勅命により臨時祭が行われた。これが今の当社例大祭「地主祭り」の起源である。
社殿は寛永10年（1633年）に徳川家光により再建されたものである。
明治に入り神仏分離令により清水寺から独立して社名を地主権現社から地主神社へと改めた。近代社格制度のもと郷社に列格した。
第二次世界大戦後は、京都周辺の旧民社を中心とする神社が加盟する神社本教に所属しており、1999年（平成11年）からは当社宮司が神社本教主管（代表）を務めている。
1994年（平成6年）には、歴史的経緯から清水寺の一部という形で世界遺産「古都京都の文化財」に登録された。
令和4年度社殿修復⼯事のため、2022年（令和4年）8月19日より閉門中である（工期3年の予定）。
地主神社 祭神
ただし「地主神社」という社名から、本来は当地の地主神を祀る神社であるとする説もある。
地主神社 地主桜
境内は「地主桜」と呼ばれる桜の名所で、弘仁2年（811年）に嵯峨天皇が行幸した際、一重と八重が同じ枝に咲いていた地主神社の桜の美しさに3度車を返したことから「御車返しの桜」とも呼ばれ、以後、嵯峨天皇は地主神社に桜を毎年献上させた。当時の貴族社会では花見の花としては梅が一般的だったが、弘仁3年（812年）には嵯峨天皇が桜の花宴を開いたという記述が『日本後紀』にあり（日本初の桜の花見の公式記録）、これが日本人の桜好きの原点といわれる。謡曲『田村』（清水寺創建の縁起物語と坂上田村麻呂の蝦夷征伐を描いた作品）で「地主権現の花盛り、それ花の名所多しと言えども、この寺の地主の桜にしくはなし」と歌われたほか、『熊野 (能)』『梁塵秘抄』『閑吟集』などでも地主桜の美しさが称賛されている。「えんむすび祈願さくら祭」では白川女による献花と『田村』『熊野』の奉納が行なわれる。
現在見られる境内の桜は後年に佐野藤右衛門が移植したソメイヨシノ。春にさくら祭りが開催されている。
地主神社 祭事
毎月第1日曜日14時より「えんむすび地主祭り」が行われている。
宇都宮ケーブルテレビ
宇都宮ケーブルテレビ株式会社（うつのみやケーブルテレビ、Utsunomiya CATV corporation）は、栃木県宇都宮市に本社を置くケーブルテレビ、ADSL回線の卸、及びインターネットサービスプロバイダなどを行う第三セクター方式の会社である。
宇都宮ケーブルテレビ 概要
県都・宇都宮市における都市型ケーブルテレビ局として開局したが、2011年7月に隣の芳賀町へエリアを広げた。この拡大は東日本大震災により3か月遅れの実施となった。
また、ケーブルテレビのエリア外でもADSL回線の卸事業を展開している。
宇都宮ケーブルテレビ サービスエリア
全て栃木県。
ADSL、NTT東日本フレッツを利用したネットサービスのエリアは こちら を参照。これは、ケーブルテレビ回線を使ったサービスではなく、一般の電話会社としての扱いとなるため。
中山競馬倶楽部
中山競馬倶楽部（なかやまけいばくらぶ）は、かつて、競馬を施行していた団体で競馬倶楽部の一つ。1907年7月12日に総武競馬会として設立、改称・移転を経て、1937年6月15日に解散した。
中山競馬倶楽部 沿革
河野広中らが中心となって1907年7月12日に総武競馬会が設立。
1908年10月に馬券発売が禁止され政府からの補助金が交付されることとなったのに伴い、1910年5月25日に松戸競馬倶楽部に改称、同月30日に認可を受け春季開催から競馬を始めた。
1919年に陸軍省から競馬場用地の接収の交渉を受けたのに伴い、競馬場を千葉県東葛飾郡の中山町（現 市川市）と葛飾村（現 船橋市）にまたがる地に移転、1920年1月26日に中山競馬倶楽部に改称。そして同年3月26日から中山競馬場での競馬の開催を開始した。
1923年に（旧）競馬法が公布され馬券の発売ができることとなったが、倶楽部で発生した内紛の影響により1923年秋季から1927年まで開催は行なわれず、競馬法に基づく競馬の開催は1928年1月21日から始まった。
1934年には当時東京競馬倶楽部で施行されていた東京優駿大競走に対抗する競走として、大障碍特別競走（現 中山大障害）が創設され、1936年には中山記念が創設された。
1936年12月10日に日本競馬会（現在の日本中央競馬会）が設立されたのに伴い、1937年3月から4月にかけて倶楽部主催として最後の競馬が開催され、同年6月15日に日本競馬会に統合される形で解散された。
アキハバラ情報局
『アキハバラ情報局』（アキハバラじょうほうきょく）は、2002年7月から2006年10月までCSのアニマックスで放送していたアニメ・声優系情報番組。
アキハバラ情報局 放送回数
（放送話数はスカイパーフェクTV!のEPGによるもので、PLUS以降は#1からリセットされている）
アキハバラ情報局 内容と出演者
2002年（平成14年）7月 - 2003年（平成15年）6月
秋葉原の地下深くにあるスタジオという設定で放送。
2003年（平成15年）7月 - 2004年（平成16年）9月
ゲストを交えての公開録画形式となる（観覧者はネット公募。但し、川澄綾子出演分だけは非公開収録となっている）。当初はアシスタントのうち、福井が続投する予定だったが、ちょうどその時期に長期にわたる病気療養を余儀なくされ、急遽千葉に交代する形になった。
2004年（平成16年）10月 - 2005年（平成17年）3月
千葉が卒業し、野外でのロケ形式となる。ゲストとは主に都内の飲食店で座談する。また、アニメ誌の提携先がアニメージュからアニメディア（メガミマガジン）に変更となった。
2005年（平成17年）4月 - 同年9月
会社の一室と言う設定で出演者がコントなどを交えて放送。宮崎や阿部もアシスタントに加わる。
それまで番組のメインスポンサーであったサミーがスポンサーを降りた影響で、GATVと統合する形式となる。このため、番組の著作権を全てサミーからラムズに譲渡することになり、これ以後同番組を制作しているラムズのカラーが強調されるようになった。
アキハバラ情報局 内容と出演者
2005年（平成17年）10月 - 12月
GATVがリニューアルしたことに伴いタイトル変更。アキハバラ情報局側に基本的な内容の変化はなし。
2006年（平成18年）1月 - 3月
再び野外ロケ形式となり、アシスタントが井ノ上に交代した。
2006年（平成18年）5月 - 10月（10月下旬の最終2回分は総集編）
GATVII終了に伴って番組名変更となったとされる。
内容は、第五期とほぼ同じだが、DSE紹介コーナーが追加されている。
※井ノ上のスケジュールの都合で、同じ事務所の酒井香奈子がピンチヒッターを務めた回がある。
2006年（平成18年）4月 全4回　第三期放送分の総集編を放送。
ウィリアム・ウィルソン・モーガン
ウィリアム・ウィルソン・モーガン（William Wilson Morgan, 1906年1月3日 – 1994年6月21日）はアメリカ合衆国の天文学者。O型やB型に分類される恒星が銀河のひも状の分枝に分布していることを発見するなどでの功績をあげた。
ワシントン・アンド・リー大学で学んだ後、ヤーキス天文台で働いた。ドナルド・オスターブロック、スチュワート・シャープレスとともに、O型星、B型星の距離の測定結果から銀河系の渦巻きの腕があることを示した。
観音院
観音院（かんのんいん）は鳥取県鳥取市にある天台宗の寺。詳しくは、補陀落山 慈眼寺 観音院（ふだらくさん じげんじ かんのんいん）と号する。本尊は聖観世音菩薩。境内にある日本庭園は江戸時代初期を代表する名園、観音院庭園として広く知られる。
1630年代前半、僧宣伝により雲京山観音院の号で栗谷に開創、1639年（寛永16年）頃に現在地に移り現在の号に改めたとされる。
以降、旧鳥取藩主池田家の祈願所八ケ寺（1709年指定）の一つとして栄えた。
観音院 観音院庭園
1650年（慶安3年）から10年を費やして作庭されたとされる傾斜地形を生かした京都風蓬莱様式の池泉鑑賞式日本庭園である。借景とする源太夫山山麓の一部も含めて国の名勝に指定されている。
観音院 隣の札所
中国三十三観音霊場
特別霊場 摩尼寺 -- 32 観音院 -- 33 大雲院
人格権
人格権（じんかくけん）とは、個人の人格的利益を保護するための権利のこと。
人格権 概要
基本的人権の一つとも理解されているが、人格権は本来私法上の権利であり私人間に適用される。
民法、刑法で名誉毀損行為が法的責任の対象となる実質的根拠は人格権に求められる。
民法の占有訴権の解釈論において物権的請求権が認められ、その効果として差止請求権が解釈上認められているが、これに類似したものとして「人格権に基づく差止請求権」と称するものが認められてある。人格権に基づく差止請求は、不法行為に基づく差止請求権よりも、人格権の侵害という見地において不法性が大きく、それを放置することが社会正義に照らして許容されないレベルの場合にしか認められない。侵害者の故意又は過失について立証できないことを理由として放置することが、社会正義に照らして許容できないレベルのものに対して認められるものであるため、通常の不法行為に基づく差止請求権と異なり、侵害者の故意又は過失について立証責任を要しない。人格権に基づく差止請求は、基本的な根拠規定は不法行為に基づく差止請求であるが、人格権の侵害という見地において特別重大な不法行為においては、権利の濫用や信義則の法理によって、通常の不法行為に基づく差止請求とは異なる扱いとなるのである。
人格権 根拠規定
日本の実定法において、人格権の明文規定は存在せず、日本国憲法第13条（幸福追求権）を根拠規定として判例により確立されてきた（不文法）。
最高裁においては1986年の北方ジャーナル事件において人格権概念が登場している。
人格権 人格権に由来する権利
日本の実定法において、様々な「人格権の一内容」「人格的な利益」「人格権に由来する権利」が判例によって見出されてきた。
以下は日本において判例で確立されてきた、人格権に関わる権利・利益の一例である。※が無いものは判例に「〇〇権」として明文化されたもの、※付きは判例に権利・法益として明文化されつつ「◯◯権」とは呼称されていないものである。
人格権 個人の人格の象徴
個人の人格の象徴（こじんのじんかくのしょうちょう）は個人の人格と強く結び付いたモノである。以下、人格的象徴と呼ぶ。
日本国憲法第13条は個人の尊厳を定め、それを尊重するために人格権が導かれる。人格的象徴は尊重されるべき個人の標章であることから、人格権に由来し、個人はその人格的象徴をみだりに利用されない権利を有している。
以下は、日本において判例で確立されてきた人格的象徴の一例である：
和田村 (長野県東筑摩郡)
和田村（わだむら）は長野県に存在した村（1875年10月25日-）。1954年8月1日に昭和の大合併で松本市に編入された。
和田村 (長野県東筑摩郡) 地理
村の形は三角形だった（東方向にむかってとがっていた）。南西から東北へゆるやかな傾斜がある。
ESCO事業
ESCO事業(エスコじぎょう)とはEnergy Service Company事業の略。顧客の光熱水費等の経費削減を行い、削減実績から対価を得るビジネス形態のこと。
ESCO事業 概要
ESCO事業は、顧客の光熱水費の使用状況の分析、改善、設備の導入といった初期投資から設備運用の指導や装置類の保守管理まで、顧客の光熱水経費削減に必要となる投資の全て、あるいは大部分を負担して顧客の経費削減を実施し、これにより実現した経費削減実績から一部を報酬として受け取る事業である。
また、顧客に対して省エネルギー効果の保証 (guarantee) を含むパフォーマンス契約 (Performance Contract) を行う。
光熱水費等の削減により費用を賄うというビジネスの性質上、ESCO事業が成立するためには、対象物件において相当なエネルギー削減余地が見込まれることが必要条件となる。
なお、顧客に経費負担が発生しないと説明される場合があるが、これは初期投資 (建設費等) に要した費用を、後年に返済することを意味しているだけである。
実際には、ファイナンスに伴う金利やESCO事業者の経費が加わるため、顧客が自身で省エネ対策を実施する場合に比べると、費用は多く必要となる。
ESCO事業 ESCO事業とは
ESCO事業では、省エネルギー改修にかかる全ての経費を光熱水費等の削減分で賄うことが基本となる。以下にその種類と特徴を示す。
ESCO事業の契約方式には、顧客が事業資金を調達し返済リスクを負うギャランティード･セイビングス契約 (Guaranteed Savings Contract : GSC) と、ESCO事業者が事業資金を調達するシェアード･セイビングス契約 (Shared Savings Contract : SSC) の2種類の形態がある。
ESCO事業では、全ての費用 (建設費、金利、ESCO事業者の経費) を省エネルギー改修で実現する光熱水費の削減分で賄うことを基本とするため、顧客に新たな費用負担が発生しないとされる。また、契約期間終了後の光熱水費の削減分は全て顧客の利益になる。
なお、これは、ESCO事業が無償ないし通常の省エネ改修工事よりも安価であることを意味するものではない。通常の改修工事の場合は、追加的な費用 (長期金利やESCO事業者の経費等) は不要で (上述) 、光熱水費の削減分は工事完成後からただちに全て顧客の利益になる。
ESCO事業 ESCO事業とは
事業導入による省エネルギー効果をESCO事業者が保証し、例えば想定通りの効果が発揮されず、顧客が損失を被るような場合には、これを事業者が補填するものとされる。このような契約をパフォーマンス契約という。
ESCO事業者は、改修計画の立案、工事、運転・維持管理などを一括して請負い、省エネルギーに係わる全てのサービスを包括的に提供する。
省エネルギー効果を把握するための計測・検証 (Measurement and Verification : M&V) を行い、パフォーマンス契約に基づく省エネルギー効果を適正に評価する。
特に、事業者が省エネルギー効果の保証リスクを負うパフォーマンス契約は、ESCO事業の最も大きな特徴であり、顧客にとっては最大の省エネルギー効果の達成を期待できるメリットがあるとされる。
ESCO事業 ESCO事業の課題
ESCO事業が成立するのは、その事業費を捻出できるほど十分な光熱水費の削減余地がある施設に限られる (上述) 。もともとエネルギー使用量が少ない施設や、既に省エネルギー対策が行われている施設では、採算が取りにくいため事業が成立しにくい。
また、採算を取るため事業期間 (返済期間) を長期化しても、顧客利益の減少、金利や計測・検証経費の増大などデメリットが増えるため、長期のESCO事業は好まれず、日本国内の場合、通常、6年から8年程度に設定される。
上記の他にも、ESCO事業には以下のデメリットがあることが指摘されている。
ESCO事業者は、 (顧客が自身でも容易に実施できるような) 投資回収率の良い省エネルギー技術を主に提案し、 (顧客が望むような) 回収年数の長い技術や、省エネルギー効果の計測・検証が面倒な技術については着手しない傾向がある。
これをクリームスキミング (いいとこ取り) という。
その様に計画されたESCO事業が実施された場合、十分な省エネルギー効果を達成できないこととなる。
契約期間中は、ESCO事業契約の制約を受けるため、顧客 (および事業者) の意志を拘束し、組織運営や経営計画に支障となる場合がある。
ESCO事業 ESCO事業の課題
ESCO事業は顧客に対して省エネルギー効果を「保証」するものであることから、その効果を明確にするために、エネルギーの使用にかかる前提条件を契約で定め、これに基づいて削減予定額や保証額を定めることとなる。
したがって、契約期間中に、この前提条件に変更を生じる場合 (例えば、顧客の都合で別の改修工事を行うなど) には、契約条件の見直しと、予定額や保証額の再設定が必要となる。
これらの見直しには、顧客側にも多大な労力・負担を生じ、あるいは顧客が望む経営計画の変更などが困難になる場合も想定されることから、ESCO事業導入検討の際には、将来の状態を想定した計画を行うことが必要である。
ESCO事業により設置された省エネ設備については、これを顧客の所有とせず、名目的にESCO事業者ないしリース業者の所有とすることで、顧客の資産の外部化 (オフバランス化) が図られるとし、かつてはこれがESCO事業のメリットの一つであると説明されることがあった。
ESCO事業 ESCO事業の課題
オフバランス化とは、企業会計上の処理手法の一つで、リースによる設備等の資産調達を売買扱い (オンバランス処理) とせず賃貸借扱い (オフバランス処理) とすることにより、貸借対照表 (バランスシート) に資産を載せないという処理方法である。
外形上、資産が圧縮されたように見えることから、資産利益率 (ROA) を向上させるなど、企業の外形的な価値を高め、資金調達などの取引に有利になるとされた。
しかし、実態として割賦払いによる資産購入であるものを賃貸借扱いとする解釈にはそもそも合理性がなく、投資家・債権者の判断に支障をもたらす粉飾決算の手口の一つとも見られることから、全世界的な傾向として、リースを利用したオフバランス取引は認められなくなっている。
リース業界の抵抗により対策が立ち遅れていた日本においても、国際会計基準への整合を図るべくリース取引に関する会計基準が改正され、2008年4月以降、すべてのファイナンス・リース取引に係るオフバランス処理が認められないこととなった。
また、一部の例外 (オペレーティング・リース) についても、近い将来、国際基準に合わせて同様の取り扱いとなる見通しである。
このため、実際に一部の上場企業では長期のリース契約を結ばない方針となっている。
したがって、現在では、ESCOサービス契約の内容を確認の上、顧客が適正な会計処理判断を行う必要がある。
ESCO事業 アメリカ合衆国におけるESCO事業の歴史
ESCO事業は、1970年代後半のエネルギー危機を契機に、起業家たちが、エネルギー価格の上昇に対処する方法を開発することによって始められた。
起業家がこの市場に注目するようになるにつれ、多くの会社が創業されるようになった。
最初の波に乗って登場したESCO事業者は、多くの場合、大規模なエネルギー企業の小さな部署か、または、小さな、起業されたばかりの独立企業だった。
しかし、エネルギー危機が終わってエネルギー価格が下がってみると、これらの会社は、顧客に対してESCO事業を実施するだけの強みをほとんど持っていなかった。
このことは、1970年代後半からの成長が継続するのを妨げた。
ESCO業界は、医療分野のエネルギー効率化に特化した専門企業が先行するような形で、1970年代から1980年代を通じて徐々にしか成長しなかった。
エネルギー価格の上昇と、照明、HVAC (暖房、換気、空調) の効率化技術の可用性が上がったこと、そしてビルエネルギーマネジメントの登場により、ESCO事業は、一般的なものとなった。
ESCO事業 アメリカ合衆国におけるESCO事業の歴史
1990年代の合衆国におけるエネルギー市場の規制緩和で、ESCO事業は拡大した。
数十年間独占に守られてきた公益事業者 (電力会社等) は、今や多くの大口顧客に電力を供給するために競争しなければならないこととなった。
彼らは、既存の大口顧客を維持するための新しい事業分野としてESCO事業に目を向けた。
また、サプライサイドの新たな機会によって、多くのESCO事業者は、発電市場や特定地区向けの発電所の構築等の事業への進出を始めた。
総合エネルギー企業 エンロンの破綻 (2001年) とその余波をきっかけに、多くの公益事業者がESCO事業部門を閉鎖ないし売却した。
それ以外の独立系ESCO事業者の間では大幅な合併が行われた。
ESCO事業 日本におけるESCO事業の歴史
日本においては、1990年代の末頃から、当時ESCO事業が流行していたアメリカ合衆国の例を参考に、導入が試みられるようになった。
1997年度には、通商産業省 (当時) 傘下の財団法人 省エネルギーセンターに「ESCO事業導入研究会」が設けられ、日本におけるESCO事業導入の可能性について調査が行われた。
1999年には、業界団体「ESCO推進協議会」が設立され、ESCO事業の促進を目的とするロビー活動を展開するようになった。
2000年頃から、導入の支援策として、ESCO事業に適用できる補助金制度等が整備されたことにより、ESCO事業の国内市場規模は拡大し、2007年頃までが最盛期となった。
また、当初の予測と異なり、業務施設より産業施設での伸びが目立つ結果となった。
ESCO事業 日本におけるESCO事業の歴史
その後、比較的ESCO事業に適する大規模産業施設 (工場) や業務施設 (病院、ホテル等) がほぼ払底したことや、リース取引に関する会計基準が改正されたことから、市場規模はピークアウトし、案件の小口化と事業収益率の低下が進んだ。
また、地方公共団体のESCO事業発注に応募する事業者が減少するなど、業界全体のESCO事業離れが進んでいる。
2008年度には、省エネルギーセンターによるESCO導入のための情報提供及び調査事業が終了した。
また、2009年5月には同センターのESCO事業推進部が廃止され、経済産業省によるESCO推進政策は事実上放棄されることとなった。
ESCO事業 日本市場におけるESCO事業の状況
資源小国である日本においては、オイルショック (1973年) を契機に省エネルギーの取り組みが進んでおり、ESCO事業が発祥した米国と比べて、エネルギー効率はかなり高い状況となっている。
したがって、日本ではESCO事業が適するエネルギー多消費の施設はもともと少なく、ほとんど事業として成立しないことは、導入まもない時期から指摘されていた。
とりわけ、率先的な省エネルギー対策が行われてきた日本の官公庁施設 (国、地方公共団体等) のエネルギー消費量は、民間施設よりも少なく、米国のESCO市場において州政府・連邦政府等が主要顧客の一角を占めていたのとは対照的な状況となっている。
このような状況から、日本では、光熱水費等の削減分のみを原資としてESCO事業を成り立たせることは難しく、多くの事業で補助金が利用されてきたのが実情である。
これに加え、官公庁や大企業は、自らのリソースにより省エネルギー対策が可能なため、これらの顧客にとっては、補助金が受給できることを除き、ESCO事業のメリットはほとんどなかった。
ESCO事業 日本市場におけるESCO事業の状況
ESCO事業者にとっても、官公庁の事業は利幅が薄い上、競争的な選定手続きと事業提案書の作成が負担となるため、魅力は乏しく、応募するESCO事業者は減少し、入札が不調となるケースも出ている。
そのため、官公庁にとって、ESCO事業を発注することは業務管理上のリスクを伴うことともなっている。
これらの事情から、日本においては、省エネルギー対策が不十分な中小企業がESCO事業の主な対象と捉えられるようになった。
しかし、中小企業の場合は、長期のファイナンスを利用するための与信が不足していることが多く、これらの顧客にとっても、ESCO事業は有力な省エネルギー手段とはなっていない。
また、ESCO事業を導入したにもかかわらず光熱水費が削減されないケースもあり、その効果にも疑問が持たれるようになった。
結局、ESCO事業は、事業者の利益率と顧客のメリット双方が高くなければ提案が難しいため、事業者の間で、契約数を積極的に伸ばしていく動きは見られなくなった。
ESCO事業 日本市場におけるESCO事業の状況
実際、東日本大震災による電力危機を背景とした自家発電設備の特需も、ESCO事業の拡大に結びつくことはなかった。
その後も電気料金の高止まりや環境規制の強化に伴って、省エネ機器・省エネサービスへの需要は引き続き旺盛であり、LED照明とセットでESCOサービスを提案する事業者もあるが、多くはLED照明のみの受注にとどまるなど、節電・省エネルギーへの対応においても、ESCO事業以外のサービスが選択される傾向となっている。
ESCOブームの末期には、推進の旗振り役であった経済産業省からも、「顧客がファイナンスやギャランティーを本当に求めているのか検証が必要」であるとして、ESCO事業の顧客ニーズに関する根本的な疑念が呈されるに至った。
ESCOブーム終焉後の2011年には、経済産業省の委託調査事業において、「既にエネルギー効率が高く省エネが進んでいる」ことなどから日本国内のESCO市場規模は限定的であるとし、海外市場に日本の省エネ技術を輸出することが有望であると報告された。
また、業界側からも、ESCO事業の枠組みが「付加価値一定、価格漸減のデフレ型サービス」であり、付加価値と収益性の高いビジネスを行うためには、そのようなスキームからの脱却が必要との指摘がなされている。
ESCO事業 日本市場におけるESCO事業の状況
日本市場への導入から10年以上を経て、省エネサービス全体の中でのESCO事業の存在感は縮小し、代わって、簡易に導入できるエネルギーマネジメントシステムなどの新たなソリューションが市場の関心を集めるようになった。
当初、日本国内におけるESCO事業の「潜在的市場規模」は2兆円以上にのぼるとする過大な試算がなされたが、
実際のESCO事業 (パフォーマンス契約) の市場規模は、最盛期であった2007年頃においても年間2～300億円程度にとどまることとなった。
その後ブームは衰退し、市場ニーズを無視した産業政策のありふれた失敗例のひとつとなった。
気候変動に関する政府間パネル (IPCC) メンバーの杉山らは、ESCOの役割が当初の期待よりも限定的なものにとどまったことについて、以下の理由を挙げている。
一方、ESCO事業者からよく挙げられる「日本では『サービス』に対価を支払う習慣がない」という意見については、投薬を伴わなくても診療費が支払われる医療サービスを例にとって否定している。
ESCO事業 日本市場におけるESCO事業の状況
なお、省エネルギーセンターや新エネルギー・産業技術総合開発機構 (NEDO) 等の公的機関が行っている無料の省エネルギー診断事業を「ESCOビジネスの圧迫になる」とする意見もあるが、
諸外国においても公的な省エネルギー診断事業は多く実施されており、米国においてもエネルギー省 (DOE) による無料診断事業が行われている。
日本においては、ESCO事業を行うための登録、申請などの制度は特に定められておらず、ESCO事業のスキームを理解し、それを実施可能な企業であればESCO事業者を名乗って差し支えない状況である。
したがって、日本におけるESCO事業者の正確な数は不明である。
業界団体としては、ESCO・エネルギーマネジメント推進協議会が存在しており、2006年4月時点での企業会員数 (特別会員を除く) は138社であったが、ESCOブームの終焉とともに撤退する事業者が相次いでおり、2023年10月までに65社に減少している。
ただし、ESCO事業者がすべて同協議会の会員になる必要があるわけではない。
また、同協議会によると、実際にパフォーマンス契約の実績がある会員企業は2004年度までの累積で52社であった。
米国における状況と同様、日本のESCO事業者も、公益事業者 (電力、ガス会社等) の子会社・関連会社、機器メーカー・設備工事業者、独立系ESCO事業者などに分類される。
ESCO事業 日本市場におけるESCO事業の状況
多くの事業者にとっては、制御・計測機器の製造・販売、あるいは設備工事などの本業があり、ESCO事業はそのための営業手法の一つという位置づけである。
したがって、顧客がESCO事業に関心を示さない場合には、他の手法による省エネリニューアル工事を提案・受注することとなる。
また、かつてESCO専業と見られていた独立系ESCO事業者も、ESCO市場の枯渇に伴い特定規模電気事業 (PPS) やエネルギーサービスプロバイダ (ESP) 事業に進出するなど、隣接する他のエネルギービジネスにその軸足を移している。
そのため、現在では、専業のESCO事業者はほぼなくなっており、参入各社ともESCO事業のスキームにとらわれることなく、広く省エネサービス事業を展開する方針となっている。
インハウスESCO (インハウスエスコまたはインハウス・エスコと表記する団体もある) とは、組織内部の技術職員により、施設管理部署等に対して、省エネルギーに関する改善提案及び工事の実施、効果の検証、保守管理の支援等の省エネ活動を行う政策をいう。
一部の地方公共団体で行われており、青森県や東京都などの例が知られる。
安価に省エネルギーを推進できるほか、地方公共団体が自ら省エネ・節電を実体験して知見を得ることにより、実効性のある省エネルギー政策の形成に役立っていることが評価されている。
また、民間企業においても、社内や系列会社の専門家チームによる自主的な省エネルギー診断が行われており、省エネパトロール、省エネキャラバン、社内ESCO 等と呼ばれている。
BEMSアグリゲータとは、経済産業省の補助事業「エネルギー管理システム導入促進事業」において、中小ビル等にBEMSを導入するとともに、クラウド等によって自ら集中管理システムを設置し、中小ビル等の省エネを管理・支援する事業者のことをいう。選定されたBEMSアグリゲータの中には、ESCO事業者も含まれていた。
2013年9月に、本補助事業の予算が東日本大震災の復興予算を流用したものであることが報道され、事業が打ち切られることとなった。詳しくは、記事「BEMSアグリゲータ」を参照のこと。
寂しさは秋の色
「寂しさは秋の色」（さびしさはあきのいろ）はWANDSの1枚目のシングル。
寂しさは秋の色 内容
関西テレビ系ドラマ『ホテルウーマン』挿入歌。シングル発売の2週前に発売された『ホテルウーマン オリジナルサウンドトラック』に初収録された。シングルはギターソロが異なる別バージョンで、以降のアルバムにはシングルバージョンが収録されている。ミディアムテンポであるが、ライブで歌う際には、スローテンポで歌う。
カップリングの「STRAY CAT」は元PAMELAHの小澤正澄が最初に作曲を手がけた作品であり、携帯サイト「BEING GIZA STUDIO FULL」でダウンロードが出来る。
系統学習
系統学習（けいとうがくしゅう）は、系統立てて配置された学習内容を、順番に学習していくという学習方法のこと。問題解決学習と対をなしていると言われる。コメニウスが唱えた。
短時間で多くの情報を子どもに伝達できることが長所である。その反面、教師主体で授業が進められていくので価値注入的な授業となりやすい。また、子どもの必要性に応じた学習となりにくいため、関心・意欲・態度が引き起こされにくく、主体的な学びとなりにくいという短所を持つ。
現在の進学を目的とした高等学校ではこのような授業形態をとることが多い。
系統学習の典型は、明治末期から1933年（昭和8年）頃にかけて展開された。その後第二次世界大戦が終わり、アメリカの新教育が導入され、それを背景として経験主義的な問題解決学習が流行となった。しかし、1958年（昭和33年）頃から子どもの学力低下を背景に、安易な児童中心主義として問題解決学習が批判され、系統学習が見直されるようになってきた。
アダム・リグス
アダム・デイヴィッド・リグス（Adam David Riggs, 1972年10月4日 - ）は、アメリカ合衆国オハイオ州出身の元プロ野球選手（内野手、外野手）。
アダム・リグス 経歴
1994年にドラフトでロサンゼルス・ドジャースから22巡目、全体608位指名を受け入団。当初の期待は低かったが、入団3年目の1997年にメジャー昇格。結局9試合に出場したものの、翌年からは再度長期に渡ってマイナーでのプレーを余儀なくされる。
2001年にマイナー在籍6年で取得できるFA権を行使し、ドジャース傘下からサンディエゴ・パドレス傘下に移籍。同年は久々にメジャー昇格を果たし12試合に出場した。しかしシーズンオフ後に自由契約となる。
2002年にはセントルイス・カージナルス傘下へ移籍したが、メジャー昇格はできず、メキシカンリーグを経てアナハイム・エンゼルス傘下へ入団。
2003年9月に、メジャー登録枠が拡大されたと同時にメジャーに昇格し、地区優勝の美酒も味わった。
2004年はメジャーのキャンプにマイナーからの招待選手として参加。開幕メンバー入りは出来なかったが、31歳にしてマイナーで自己最高ともいえる打撃成績を残し、昨年と同じく9月にメジャー昇格してプレーオフにも出場（結果は1打数無安打）。この年も地区優勝の輪に入ることが出来た。同年の秋にヤクルトスワローズからオファーが届き、秋季キャンプを経て入団。
アダム・リグス 経歴
2005年開幕当初は変化球攻めに遭い、シーズンは二軍スタートとなったが、4月半ばに一軍合流。しばらくは右翼、交流戦の指名打者・代打での出場が続いたが、7月半ばに鈴木健の離脱で一塁手として出場機会を得ると、持ち味のシュアな打撃を武器に活躍を見せ始めた。7月31日の対阪神タイガース戦では、藤川球児から決勝本塁打を放ち、この年の藤川に唯一の黒星を付けている。8月5日 - 6日の対読売ジャイアンツ戦では、8打席連続安打の固め打ちも見せた。結局規定打席不足ながらも出場107試合、打率3割、14本塁打と結果を残して残留が決まった。
2006年は主に「バントをしない2番打者」として起用され、出場142試合、打率.294、チーム最多の39本塁打の他、94打点11盗塁と期待に応える活躍を見せた。ただし39本中24本塁打がそれぞれ月間MVPを受賞した5月と8月に集中しているなど、好不調の波が激しいという課題も残った。オフに2008年までの2年契約を結び、ヤクルトに残留した。同年はホームランを打った試合におけるチームの勝率が7割を超え、チームの主砲として活躍した。
アダム・リグス 経歴
2007年はそれまで主軸を打っていた岩村明憲の移籍もあって中軸として期待されたが、鼠径ヘルニアで4月は打率1割台の大不振に陥った。4月末には手術のためアメリカに帰国。夏場に復帰したが、今度は腰痛を発症したこともあって、再度降格。期待されたほどの成績を残せず、最終的に一軍37試合の出場で打率.217、2軍でも打率.231と対応に苦慮するシーズンとなった。2年契約が残っていたため、来季も残留することとなった。
2008年は開幕4番でスタートするも出場30試合時点で打率.202の打撃不振で5月23日に2軍に降格した。また、直後に古傷の右太ももの痛みを訴えたことに監督の高田繁は「（二軍に）落ちてすぐ痛いとか言っているし、やる気が感じられない」と激怒し、即刻戦力構想外となり7月11日にウェイバー公示、7月17日に自由契約公示され、シーズン途中で退団した。
2009年に阪神タイガースが不振のケビン・メンチの代役として獲得候補に挙げたが、1年のブランクや年齢面での衰えがネックとなり日本球界復帰は実現しなかった。なお、この年は薬物疑惑（下述）の影響でどこの球団にも所属していない。
アダム・リグス 選手としての特徴・人物
右方向へ流し打ちを見せるなど、パンチ力と確実性を披露した。
俊足で併殺が少なく、打撃力も高いことから真中満、古田敦也などのヤクルト監督経験者は異口同音に「理想の2番打者」と評している。
外国人投手が投げている試合では率先して声を掛けて励ます姿も見られる。
三振してベンチへ帰っていくとき、首を横に振る姿がよくテレビに映る。逆に、ホームランを打った後はベンチ横のカメラに向かって猫ひろしの「にゃ～」のモノマネをする（猫ひろし本人からTシャツを貰った事もある。時折、猫が師匠と言われることも）。そして、監督の古田敦也と抱き合う。
リストバンドの使用色は2005年は赤色か白色だけであったが、2006年からはそれに加えて（スワローズのチームでは珍しい）水色も着用している。
エンゼルス時代にはユニフォーム胸部のチーム名が「ANGEES」と誤記されたユニフォームを着用して試合に出たことがある。
アダム・リグス 薬物疑惑
2007年12月13日に公表された米国MLBの薬物使用実態調査「ミッチェル・リポート」において薬物使用の疑いがある事が判明。報告書によると、業者はリグスと直接の面識なく2003～2005年の間に取引を行っており、ヒト成長ホルモンや注入式ステロイドなどを購入したとされる。報告書にはリグスの署名入り為替が掲載されている。その日付は、ヤクルト移籍後の2005年11月30日だった。また、エンゼルスの同僚であったバート・ミアディッチ（2005年巨人でプレー）とブレンダン・ドネリーを薬物業者に紹介したとされている。リグスはMLBの面会要求を辞退し、弁護士を通じて「一度も陽性反応は示したことはない」とのコメントを文書で提出している。
12月15日、リグスはヤクルトに返答し、「ステロイド剤を含むいかなる薬物を使用したことも購入したこともない」として疑惑を完全否定した。また、プロ入りの1994年から昨年の日本まで毎年ドーピング（禁止薬物使用）検査を受けており、一度として違反物質の反応が示されたことはなく、年に2度受けた際も結果はすべて陰性だったと説明した。リグスは「詳細や経緯についてすべて説明できるが、発言は弁護士から制約されている」とし、弁護士と今後の対応を協議している。
ウィリアム・モーガン
ウィリアム・モーガン (William Morgan) は、英語の人名。本稿では「ウィリアム」の愛称・短縮形である「ビル (Bill) ・モーガン」「ビリー (Billie, Billy) ・モーガン」についても記載する。
「ウィリアム」表記
「ビル」表記
東京未来大学
東京未来大学（とうきょうみらいだいがく、英語: Tokyo Future University）は、東京都足立区千住曙町34-12に本部を置く日本の私立大学。2007年創立、2007年大学設置。大学の略称は東京未来、TMU、TFU。
東京未来大学 概観
学長は塚本伸一。
名誉学長は2023年度まで学長であった角山剛であった。また、その前の名誉学長は心理学の分野で知られる多湖輝であった（2016年没）。こども心理学部長は出口保行、モチベーション行動科学部長は高橋一公。教員の約5割弱は心理学を専攻している。在籍学生数は、通学課程1251名、通信課程1046名（2016年度）。
三幸学園が設置する「東京未来大学福祉保育専門学校」（足立区綾瀬）は、本学とは別の学校である。
京王アートマン
株式会社京王アートマン（けいおうアートマン、Keio Atman）は生活雑貨を販売する京王グループの小売店である。業態は専門店に属する。本社は東京都多摩市関戸2-40-1の京王聖蹟桜ヶ丘東口ビル4階に所在する。2016年には開業30年を迎えた。
京王電鉄100%出資の子会社。
京王アートマン 概要
京王線沿線を中心に店舗を展開している。聖蹟桜ヶ丘店は1号店であり、最大規模の店舗である。2005年4月、初めて沿線外である小田急小田原線の新百合ヶ丘に進出した。
主な取扱商品は文房具・バッグ・化粧品・家庭雑貨で、聖蹟桜ヶ丘店ではこのほかにクラフト用品・DIY用品を揃えている。一見、ハンズやロフトに近いショップイメージであるが、地元密着型を標榜し、品揃えや展開方法で差別化を図っている。
また新しい事業形態として、atman atman（アートマン・アートマン）1号店を、2014年4月にキラリナ京王吉祥寺にオープンした。
京王アートマン 店名の由来
アートマン (Atman) は、ヒンドゥー教またはインド哲学で使われる用語で、「意識の最も深い内側にある個の根源」という意味。 サンスクリット語で「最も内側」を意味する "Atma"（アートマ）が語源。自己の根本原理である「アートマン」は、宇宙の根本原理「ブラフマン」と同一であるとされる（これを「梵我一如」という）。英語の "Art man" ではない。
「さまざまな用品・サービスを通じて、自己実現のお手伝いをする」というのがショップコンセプトである。
今井村 (長野県)
今井村（いまいむら）は1954年まで長野県に存在した村（1875年10月25日 - ）。1954年8月1日に昭和の大合併で松本市に編入された。
二階堂氏 概説
下級貴族（官人）、軍事貴族（武家）、名門（高家）、幕府官僚（幕臣）の一氏族。特に陸奥国岩瀬郡須賀川を支配し須賀川城を居城とした戦国大名が著名である。
二階堂氏 概説
二階堂氏は藤原姓で、藤原南家乙麻呂流工藤氏の流れである。工藤行政は文官として源頼朝に仕え、建久3年（1192年）11月25日に建立された永福寺（二階建ての仏堂があった）の周辺に邸宅を構えた為、二階堂氏を称したという。行政には行光と行村の二人の子がいた。行光は鎌倉幕府の政所執事に任命され、一時親族の伊賀光宗が任じられた以外は二階堂氏から同職が補任される慣例が成立した。また、母系としては二階堂行政の娘と伊賀朝光の娘伊賀の方と第2代執権北条義時の息子で、鎌倉の政変の伊賀氏事件の生き残りであるが義時の子として20歳で許された北条政村（政村流相模四郎「北条四郎時政」の「四郎」を名乗ることを許される。9歳の元服の際には烏帽子親は三浦義村で義村の偏諱「村」の字を与えられた）鎌倉幕府第7代執権（在職：1264年 - 1268年）の代に二階堂氏は鎌倉幕府執権北条氏家系図の外祖父家として最高の権力を掌握した。この政村流の系統は、得宗家、赤橋家に次ぐ家格であった。政村流の分家には政長流・政頼流がある。当初は行光を祖とする「信濃流」と呼ばれる一族が執事職を占めていたが、鎌倉時代中期に信濃流嫡流の執事の相次ぐ急逝によって信濃流庶流や行村を祖とする「隠岐流」を巻き込んだ執事職を巡る争いが発生し、鎌倉時代末期には信濃流の二階堂行貞の系統と隠岐流の二階堂行藤の系統が交互に執事の地位を占め、前者は室町幕府でも評定衆の地位にあった。
二階堂氏 概説
二階堂氏の子孫は実務官僚として鎌倉幕府・建武政権・室町幕府に仕え、その所領は日本全国に散在しており、多くの庶子家を出した。喜連川藩の家老であった二階堂氏は元は上総国椎津城を与えられた鎌倉府の家臣で、小弓公方成立時にその傘下に入りそのまま喜連川氏に従った椎津二階堂氏の出身であるが、鎌倉府に仕えた二階堂氏の系統が複数あるため、どの系統につながる二階堂氏かは不明である。
鎌倉時代の二階堂行政の子・行村の流れで鎌倉時代中期から建武政権、室町幕府にかけて執事、評定衆、検非違使、高家として活躍した。細かく分けると、行村の子である元行を祖とする「隠岐家」、同じく行村の子である行義を祖とする「出羽家」、同じく行村の子である行久を祖とする「常陸家」、同じく行村の子である行方を祖とする「和泉家」、行義の子である行有から分かれた「備中家」（広義の「出羽家」に含まれる）に分けられる。
嫡流であった隠岐家は霜月騒動の影響で衰退し、本拠地を薩摩国に移して薩摩二階堂氏に発展する。薩摩二階堂氏の傍流は伊勢国深矢部郷に移り、室町幕府の奉公衆となっている。
二階堂氏 概説
これに対して、鎌倉時代末期の備中家当主である二階堂貞藤は政所執事としての活躍の他、吉野攻撃の総大将など武将としても活躍した。幕府滅亡後に赦免され建武政権で登用されたが、間もなく謀反の疑いで貞藤を含めた備中家のほとんどが処刑されて没落した。貞藤の兄の時藤の系統は足利尊氏に従って、成藤と行種が鎌倉府の政所執事となった。長禄4年（1460年）4月28日、将軍足利義政が御内書を下した須賀川二階堂氏の藤寿はこの系譜と推定される。出羽家と常陸家も貞藤一族の粛清に巻き込まれ、和泉家は観応の擾乱で足利直義に最後まで従って没落している。
鎌倉時代の二階堂行政の子・行光の流れで、行盛の代から政所執事を独占した。相次ぐ当主の急逝や隠岐流に執事職を奪われたことで衰退するが、室町時代になると再び勢いを取り戻し、室町幕府の政所執事や評定衆として活躍した。細かく分けると、行盛の子である行泰を祖とする「筑前家」、同じく行盛の子である行綱を祖とする「伊勢家」、同じく行盛の子である行忠を祖とする「信濃家」に分けられる。
二階堂氏 概説
3家とも鎌倉幕府の滅亡や観応の擾乱で足利直義方に付いたことで大きな打撃を受けたが、赦された後は勢力を持ちなおして、康安元年（1361年）の畠山国清失脚後は、行春（筑前家）、行詮（伊勢家）、氏貞（信濃家）らが、隠岐流の行種（備中家）と持ち回りで鎌倉府の政所執事に就任し、永享の乱による鎌倉府崩壊まで執事職を独占した。足利持氏期に執事を務め、その使者としてたびたび室町幕府と交渉した二階堂盛秀は系譜不明であるが、信濃守の受領名から伊勢家の行朝の系統と推察される。
京都にいた信濃家の二階堂行直（高衡）・行元兄弟は政所執事を務めた。行元は叔父の高貞（行広）の養子となり、観応の擾乱では足利直義に従ったが、やがて京都に復帰する。政所執事は後に伊勢貞継に奪われたものの、子孫は評定衆として定着する。行元の系統は忠広（元栄）・之忠・忠行と継承され、忠行の代に再び政所執事となる。これは足利義政の元服を足利義満の先例を元に行おうとした際に、義満元服時の政所執事が二階堂行元であったことから、今回も二階堂氏の政所執事が相応しいと言う意見が出たことによる（当時の伊勢氏と二階堂氏は縁戚関係にあり、長く執事職を独占してきた伊勢氏が忠行に執事を譲ることを同意したのも大きい）。忠行の子である二階堂政行は足利義尚の腹心として伊勢氏・摂津氏と権勢を争った。
二階堂氏 概説
だが、義尚が急死するとその反動で政行は失脚に追い込まれている。その後、嫡男である二階堂尚行が継承し、足利義澄の元服の際には義満・義政の例に倣うということで伊勢氏から1日だけ政所執事を譲られているが父に先立って病死している。尚行の急死後は弟の有泰、その子とみられる晴泰に継承されている。晴泰は足利義昭の時代まで活動しているのが知られるが、義昭が織田信長に追放された後の消息は不明である。
二階堂行朝（信濃流伊勢家）の子で、室町幕府政所執事代となった二階堂行通の子孫に藤原南家乙麻呂流二階堂氏流大谷氏（読み「おおや」）の大谷元秀がいるが、「真宗大谷派の大谷家」とは関係ない。
文安元年（1444年）頃、鎌倉から二階堂為氏が須賀川に下向し、命令に従わなくなった須賀川代官二階堂治部大輔を討ち、須賀川城に入ったという。この為氏が須賀川二階堂氏の初代当主といわれている。現存する須賀川二階堂氏の系図の多くは後世に作成されたものであり、為氏以前がどの家系につながるかは判然としない。
須賀川二階堂氏は鎌倉府の時期には三河守系と遠江守系の二つの系統があったようで、戦国期につながるのは足利義政から御内書を下された二階堂藤寿の遠江守系で、二階堂貞藤（備中家）の兄・時藤の養子であった二階堂成藤の子孫と推定される。ただ、藤寿は現存する二階堂氏の系図には名前が見当たらず、為氏との関係は定かでない。
天文11年（1542年）に勃発した天文の乱と呼ばれる伊達氏の内訌（ないこう）に端を発した大乱では、伊達稙宗の娘婿二階堂照行（輝行とも）は稙宗方となっている。
永禄年間（1558年から1570年）になると、度々蘆名氏に攻められ、二階堂盛義は息子を人質として送り講和した。
盛義の死後当主となった二階堂行親は早世し、その跡は盛義の未亡人であり、伊達政宗の伯母にあたる阿南の方（大乗院）が継いでいた。そのため政宗も幾度となく降伏を薦めたが、阿南の方はこれを頑強に拒否。天正17年（1589年）10月26日政宗に攻められて、須賀川城は落城した。阿南の方はその後政宗を嫌って甥の岩城常隆を頼り、常隆の死後は佐竹義宣の元に身を寄せた。佐竹氏が出羽に移封されると病のため須賀川に留まることになり、1602年に62歳で没したという。
戦国時代の薩摩国の有力国人で後に島津氏家臣となった二階堂氏は、隠岐流二階堂氏隠岐家の行景が霜月騒動に巻き込まれ死去した後に、子の泰行が所領の一部のあった薩摩国阿多郡（現鹿児島県南さつま市）に下向して土着した流れで、この系統の末裔が自由民主党副総裁や幹事長などを歴任した二階堂進であり、その住居が重要文化財に指定されている二階堂家住宅である。
また、嫡流を称する田布施郷士の二階堂氏と分流の加治木郷士の二階堂氏は島津綱貴の側室を出した縁で城下士に転籍し、後に家老などの重役を出すようになっている。
六郷氏を参照。
二階堂行通、大谷元秀、二階堂衛守 を参照。
二階堂氏 二階堂氏当主
鎌倉時代（政所令および政所執事）
建武・室町時代（政所執事および政所執事代）
二階堂氏 一族・主要家臣
（工藤氏）----工藤維遠―工藤維兼―工藤維行―工藤行遠
隠岐家
備中家
二階堂行有 … 行村の孫
二階堂行藤 … 行有の子、政所執事、高祖父行政の築いた岐阜城（美濃國井之口の山館）の館主、行藤の死後、廃城となる。
二階堂時藤 … 行藤の子
二階堂貞藤 … 行藤の子、法名・道蘊、政所執事、建武政権雑訴決断所四番衆、建武元年（1334年）12月に謀反の嫌疑で処刑
二階堂成藤 … 時藤の養子（実父は隠岐家の盛行）、室町幕府鎌倉府政所執事（文和元年（1352年）～文和4年（1355年））
二階堂行種 … 成藤の子、室町幕府鎌倉府政所執事（貞治2年（1363年）～貞治4年（1365年）、応安2年（1369年）～応安5年（1372年））
二階堂定種 … 行種の子か、室町幕府鎌倉府政所執事（明徳4年（1393年）～応永3年（1396年））
筑前家