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再生可能エネルギー 利用形態
海の表層と深層の温度差を利用して発電し、作動流体ポンプが必要な方式と不要な方式がある。コストと性能に課題があり、研究段階である。
薪
木材・竹・ヤシガラなど植物を燃やし熱を得る。
炭
木材・竹・ヤシガラなどを不完全燃焼により炭化させた炭素の塊である。木炭が多く、比較的軽く燃えやすい。
バイオコークス
植物性バイオマスを高密度に固形化したもの。炭化させないため、燃料化の際に減量が殆ど起きない。石炭代替燃料等に利用される。
糞燃料
動物の糞を太陽熱で乾燥させ燃料として利用。牛糞が多く、よく燃える。燃料以外の用途として壁材にも利用される。
バイオガス
糞尿や汚泥等を発酵させ発生したメタンを燃やしたり化学製品の原料として利用。
バイオエタノール
穀物・果実・植物繊維等に含まれるブドウ糖や炭水化物を発酵または化学反応させたエタノールとして利用。
バイオディーゼル
軽油の代替燃料。菜種油・パーム油・アブラギリ（ヤトロファ等）・ミドリムシ等の油脂を精製した軽油に近い性質の燃料を利用。
バイオ重油
重油の代替燃料。オーランチオキトリウム・ボトリオコッカス等から採れる重油に近い油脂を利用。
バイオマス燃料
薪やバガスなどバイオマス燃料のみで走行可能な蒸気機関車が存在した。
木炭自動車
再生可能エネルギー 利用形態
木炭を不完全燃焼させた際に発生する一酸化炭素と水素を主成分とする可燃性ガスにより内燃機関を作動させる。ガスの発生までに時間がかかり、出力も低い。
大規模水力発電、貯水式水力、ダム式水力（重力ポテンシャル → 運動 → 電力）
ダムなどに貯水した水でタービンを回し発電する。再生可能エネルギー発電の中では最大で、同エネルギー全体の90 %以上、発電全体でも18 %程度を占める（「発電」項目参照）。ダム建設による環境への影響が大きい。
小水力発電（重力ポテンシャル → 運動 → 電力）
小規模な流水を利用。貯水設備の設置による環境破壊が小さい。高低差の大きい地形に多い沢などのほか上下水道や用水路など設置可能場所が多い。
海流発電（動力 → 電力）
海流を羽に受け原動機を回して発電。沿岸や浅い海では漁業との共存が課題である。
波力発電（動力 → 電力）
海面の上下動により装置内部に気流を起こしタービンを回し発電するものと、効率を上げるため内部に抵抗の大きい液体を満たし水流を発生させタービンで発電するもののほか上下動をジャイロで回転に変換するものがある。灯浮標や海洋気象ブイなど海上無人機器の独立電源に広く利用。英国では大型の発電設備が開発されつつある。
潮力発電（重力ポテンシャル → 動力 → 電力）
再生可能エネルギー 利用形態
潮汐による海水の定期的な移動である潮流を利用して水車を回し発電する。河口にダムを設置するものと海水の潮汐流を利用するものがある。
風車（動力→動力）
農業揚水の動力（風車）。
帆（動力→動力）
船の推進力。
風力発電（動力 → 電力）
風を羽に受け原動機で発電。年間を通じて安定的に吹く風のある地域で有利。風況さえ良ければ利用でき、比較的安価。バードストライクや低周波といった問題があり、建設には生活環境や生態系に配慮が必要である。自然保護区への設置が制限される場合もある。水力以外の再生可能エネルギーによる発電では全体の約75%、再生可能エネルギー全体では約6%程度を占めている。
浸透圧発電（化学エネルギー+浸透膜→重力ポテンシャル→水流→動力→電力）
実証試験段階である。海水と真水の塩分濃度差を利用して浸透圧による水流を利用してタービンを回し発電する。
下記の代替エネルギーは、原料である水素の製造などエネルギーの創出努力を伴うため、全体ではカーボンオフセットにあたるのかという議論が継続的に行われている。
水素（化石燃料+熱+電力→水素）
石油精製・製鉄等の副産物として発生するほか、天然ガスを水蒸気改質して大量生産する。
燃料電池（化石燃料+マイクロヒーター+触媒→水・熱・電力）
再生可能エネルギー 利用形態
触媒を用いて水素と酸素を反応させ水と熱と電力を作り出す。家庭用燃料電池の作動には外部からの都市ガス・電力・水の供給が必要である。
廃棄物発電（ゴミ発電）（化石燃料→熱→電力）
バイオマス発電所以外の一般的なゴミ焼却炉で発電する場合には化石燃料由来の再生可能でないゴミが含まれる。統計上も一部だけが計上されたり、別記される等の例が見られる。
気化現象（風力+気化現象→熱）
水などが蒸発時に付近のものを冷却する現象。この場合の熱は何かをするためエネルギー源というよりも廃棄物であり、熱を移動させること自体が目的である。水を入れた素焼きの壷の表面から染み出た水の気化熱で中の水や周囲の空気を冷却する方法が古くから用いられる。
人力発電
腕の動きによりバネを自動で巻き発電する腕時計（自動巻腕時計）のほか、手回し発電により充電池に充電して作動させる懐中電灯・ラジオ・ノートパソコン（■右列に画像あり）が存在するほか、エアロバイクで発電してスポーツジムの電力の25%を担っている例がある。
振動発電
圧電素子を用いて振動を電力に変換する。リモコンや発電床等が試作されている。振動源が人力の場合人力発電である。
熱電発電
研究段階である。熱電素子を用いて物質の表と裏の温度差による電子の移動を電力として取り出す。原理の発見は古いものの高温に耐える材料がなく実用化は原子炉の熱を有効利用する目的で宇宙開発に限定されていた。近年適した材料が開発されマグマ発電が研究されるほか、自動車等の廃熱を利用する方法が研究されている。温度差が生じると起電力が発生する（ゼーベック効果）ため、継続して発電するには温度差を維持しなければならない。
水渦振動発電 (vortex power)
構想段階である。川や海の緩やかな流れの場所にバネのついた横方向の円柱を設置し、水の抵抗でできた渦の力によって起きる円柱の上下動を利用して発電する。ミシガン大学がVIVACEと呼ばれる時速3.2km以下で作動する装置を開発している。
再生可能エネルギー 特徴
再生可能エネルギーの多くに共通する特徴としては、下記のようなものがある。
再生可能エネルギー 実用性に関する議論
再生可能エネルギーは温室効果ガスを排出せずにエネルギーが得られるものが多く、新しいエネルギー源として、また地球温暖化への対策としても有効とされる。
設備の製造・稼動・管理・修理・廃棄や燃料の運搬などにはエネルギー（電力、燃料等）を投入する必要があり、その過程で温室効果ガスもある程度排出されるが、それら全てを考慮した上で
という点が性能を論ずる時に評価対象となり、多くがその有効性を認められている（スターン報告やIPCC第4次評価報告書を参照）。
利用に当たっては、枯渇性エネルギー源とも比較して
など、様々な点が評価の対象となり、性能の一部として論じられる場合もある。
電力などのエネルギーを生産するための設備（タービン、発電機など）の製造・建設（原料採鉱、精製、土木工事など）や、解体・廃棄などを含めた投入エネルギーの「元が取れる」までの期間や、投入エネルギーに対する出力エネルギーの比率で性能を評価する目的で下記の指標が用いられる。
上記のEPTやEPRは下記のような要因に影響を受ける。
現在実用化されているものでは、化石燃料以上の性能を持つものが多くあると見られている。特に風力発電は性能が高く、EPTは1年未満とされる。普及や技術開発が進むにつれ、この10 - 20年程度で数倍 - 十数倍変化しているものもある（例：）。
再生可能エネルギー 実用性に関する議論
一部のバイオマス燃料など技術が未成熟なものでは、EPTやEPRで見た性能が低いものもあるとされる。
計算条件を変えるなどして、他の検証可能な調査結果に比べて大幅に低い性能値を主張する例も見られる。しかしこうした主張には信頼性のある出典が見当たらず、専門機関からも何らかの誤解に基づくものと指摘されている。
製造や運搬、稼動、保守、廃棄などの際、エネルギー源や原材料の一部として化石燃料等が利用されることで、ある程度の温室効果ガスの排出がある。この排出量は、主に設備（発電設備など）の製造・設置・稼動・保守・廃棄などで決まるものが多い。バイオマス燃料の場合、燃料の製造・運搬時の排出量が大きい（バイオマス燃料そのものからの炭素の排出については、燃料の育成時に環境中から二酸化炭素として吸収されるため、その分はカーボンニュートラルとみなされる）。
温室効果気体の排出量を生み出すエネルギー量あたりに換算して化石燃料等に比して十分に少ないかどうかが評価の対象となる。指標としては下記のようなものが用いられる。
温室効果気体の排出量もエネルギー収支同様に資源の分布状況、普及規模や技術水準の影響を受ける。また、製造等に必要なエネルギー源や原材料を温室効果ガスの排出量が少ないものに転換すると、さらに温室効果ガスの排出量が減少するとされる。
再生可能エネルギー 実用性に関する議論
再生可能エネルギーの中でも風力発電や太陽光発電は出力が不随意に変動するため、大規模な電力需要を賄うためには変動を抑制するための平準化手段が必要とされる。発電設備側の調整が不十分な場合に限られるが仮に系統側が変動を吸収しきれなければ、電圧や周波数の規定外の乱れや、最悪の場合は停電に繋がる場合が想定される。その一方、電力系統に接続できる限界容量の予測には不正確な見積もりや非現実的な想定が意図的に為されている場合が広く見られる（起きないとするものから数%と見積もっているものなどがある）（P.254、P.261など）。適切な対応を取れば、需要の数割程度の電力を問題なく供給可能とされる。例えばデンマークでは2006年時点で国の電力の20%を風力発電で賄っており、さらに増やす予定である。またスペインで風力発電による供給割合が瞬間的な需要の4割、数日間の平均でも約28%に達した例など、既に多くの報告がある。
不随意に変動する電源を効率的に利用するために、下記のような制度的・技術的な工夫が実用、または開発されている。
再生可能エネルギー 実用性に関する議論
電力供給に占める火力発電の割合の減少、太陽光発電や風力発電などの変動する電源やマイクロ水力などの分散型電源の割合の増加、電気自動車などによる需要の変化に合わせて、電力系統の情報化や送電網の強化、蓄電池の追加などの系統側での対策を用いることが検討されている。
こうした対策には相応のコストがかかる。風力発電量の10%程度までは問題にならないが、20%を超えるとコストが顕著に増えてくるとされる。どの技術をどう用い、どれだけの不随意電源を導入するのが適切なのか、各国で検討が進められている。ドイツの金属産業連盟とベルリン工科大学による試算の場合、再生可能エネルギー導入に伴う間接経費は2020年で1kWhあたり0.6 - 0.7ユーロセントになると予想している。
日本でも導入に伴う影響や費用負担の検討が始まっている。系統安定化の費用は日本全体で2030年までの合計で数兆円の単位になるとみられ、蓄電池や配電対策を含めた様々な形態が検討されている。たとえば資源エネルギー庁は電事連の試算の1.2 - 1.5倍の容量の蓄電池を導入を仮定し、この場合の費用を5兆円前後と試算している。
貯水式の水力、バイオマスなど再生可能な燃料を用いた火力発電、地熱発電などでは任意に出力を制御できる。また、太陽熱利用（太陽熱温水器など）や太陽熱発電の場合、蓄熱によって出力をより柔軟に制御可能である。
再生可能エネルギー 実用性に関する議論
大規模集中型のエネルギー設備はシステムが複雑になるため、計画外の停止が発生する確率が高くなり、また老朽化の影響も大きくなりやすいとされる(P.42など。原子力発電所などでも比較的高い稼働率は可能)。小規模分散型の再生可能エネルギー設備は計画外停止の確率でみた信頼性が高くなり、老朽化の影響も少なくなる。上手に設計された数百 - 数千kW規模の風力発電所や太陽光発電所においては、100%近い稼働可能率も記録されている(P.241)。
一般に、再生可能エネルギーの発生エネルギーあたりの費用（コスト）は既存の枯渇性エネルギーよりも高価なものが多い。
ただし風力発電・バイオマス・太陽光発電等で、条件の良いところでは枯渇性エネルギーとコストで並び始めている。
再生可能エネルギーの開発普及状況は各国の政策等に大きく左右される。積極的に開発を続けた場合、枯渇性エネルギーと同等もしくはそれより安価なエネルギー源になると見ている。図にIEAによる電力コストに関する比較と楽観的予測 (BLUE Map) の例を示す（太陽光発電のコスト、風力発電#費用対効果等も参照）。
再生可能エネルギー 実用性に関する議論
コストが設備の価格に大きく左右されるエネルギー源（風力発電や太陽光発電・太陽熱発電など）の場合、市場規模の拡大に従ってコストが低減することが知られており、将来のコストの予測は比較的容易である（P.96, など）。また一般にこうしたエネルギー源では、原油やウランなどの枯渇性エネルギーに比べてコストの不規則な変動も緩やかであり、コストの変動による財務リスクが小さくなる。
生産規模の拡大や新技術の投入を促すため、コスト低減に当たっては市場規模の拡大が重要視される。その一方で枯渇性エネルギーには供給安定化などを目的として直接・間接的に多額の公金が投入され、再生可能エネルギーのコスト的な競争力を削いでいる。導入に際してはこの障壁を越えるためのコストが追加される場合が多いが、後述のfeed-in tariff (FIT) 制を用いて市場拡大に力を入れたドイツの場合、FITのコストを含めても、許容範囲内のコストで2020年までに電力の25%を再生可能エネルギーで賄うことが可能と見ている。
再生可能エネルギーは、既存エネルギーに比べるとコストや技術面で総合的に劣り、不利である。したがって普及を目指すならば何らかの助成が必要となり、最終的にはコストは消費者・国民の負担でまかなわれる。
再生可能エネルギー 実用性に関する議論
欧州各国を対象とした分析では、この助成費用は既存産業に対してある程度の雇用減少の影響を与えると同時に、再生可能エネルギーは運用・保守時における発電・発熱量あたりの雇用数が既存のエネルギー源に比べて大きいため、全体的には雇用を増やせると見積もられている。また各種再生可能エネルギーの中では、特にバイオマスが雇用創出効果が大きく、地方の雇用確保にも大きく貢献し得ると指摘している。ドイツにおいては2009年時点でEEG法により年53億ユーロの費用をかける一方、204億ユーロの投資、設備設置で171億ユーロの付加価値、設備の運転で375億ユーロの付加価値を誘発している。また2009年時点で、関連産業による雇用創出は30万人を超えている。
日本における普及費用と経済効果の試算は、環境省が行っている。2020年までに年間5,824 - 8,358万t-CO2の排出量削減に相当する再生可能エネルギーを導入した場合、2011 - 2020年の間、系統対策費用や化石燃料火力発電への影響を含めて年平均で3.3 - 4.4兆円を投資する必要があると試算している。その代わりに、生産誘発額が9.1 - 12.2兆円、直接投資を除く粗付加価値額が2.5 - 3.4兆円、雇用創出が45.8 - 62.7万人、エネルギー自給率が10 - 13%に向上（2005年は5%）等の便益が得られると見積もっている。
再生可能エネルギー 資源量
再生可能エネルギーとして半永久的に利用可能かつ膨大な資源量が存在する。技術的に利用可能な量は少なくとも現在の世界のエネルギー需要の約20倍で、2100年時点で予測されるエネルギー需要と比べてもなお数倍以上大きいと見積もっている。潜在的な資源量はさらに桁違いに大きく、技術の発達次第で利用可能な量もさらに増えると見られている（Chapter5など）。
再生可能エネルギー 利用状況と見通し
再生可能エネルギーはエネルギーの自給率を高めるほか、IPCC第4次評価報告書、スターン報告などでも地球温暖化への対策の一環として挙げられ、その効果は数ある緩和手段の中でも最も大きい部類に入るとされている。また近年は関連産業そのものが急速に拡大しており、環境対策と同時に景気の刺激を狙った政策を打ち出す国も見られる。このため今後の市場拡大やコスト低減を見越して、世界各地で導入の動きが活発である。
再生可能エネルギーは2008年時点で全世界の最終エネルギー消費量の約19%を占めていた（右図）。発電分野では18%を再生可能エネルギーが占め、その多くが水力で、それ以外の風力・太陽光・地熱などは全部合わせて約3%であった。近年は風力発電など、大規模水力発電以外の（"non-Hydro"な）再生可能エネルギーの利用が伸びている。世界で新設される発電所に占める割合も近年急速に増えており、2006年には発電量ベースで6%であったものが、2010年には同30%（設備容量ベースでは34%）に達している（大規模水力を除いた値）。特に風力発電は急速に伸び、2010年には世界の電力需要量の2.3%、2020年には4.5 - 11.5%に達すると言われる。
再生可能エネルギー 利用状況と見通し
2010年の再生可能エネルギーへの投資額は前年から32%増加し、世界で2110億ドルに達したと推定している。特に途上国における新規投資額（720億ドル）が伸びており、2010年は初めて先進国での新規投資額（700億ドル）を上回った。また2010年は新規設備への投資額で初めて化石燃料を抜き、1870億ドルに達したと推定している。
国際エネルギー機関 (IEA) が2008年6月に発表した報告書では、地球温暖化やエネルギー資源の枯渇に対して何も手を打たなかった場合 (Baseline) は石炭と天然ガスの利用量が増え、温室効果ガスの排出量が倍以上に増加し、再生可能エネルギーの導入量も殆ど伸びない可能性を指摘している。一方、世界が積極的に対策を進めた場合 (BLUE Map) は、2050年までにエネルギー部門からの温室効果ガスの排出量を半減すると同時に、再生可能エネルギーが発電量の46%を占める見通しを提示している。
再生可能エネルギー 利用状況と見通し
欧州では2008年12月、2020年までに一次エネルギーに占める再生可能エネルギーの割合を20%にする包括的な温暖化対策法案を可決した。中でもドイツは2010年の目標を3年前倒しで達成するなど以前の予測を上回る勢いで導入を進めており、関連産業への投資額は年間100億ユーロを超える規模に成長している。2050年までに電力の50%を再生可能エネルギーで供給するという以前の目標は、2030年頃に達成される見通しである。また一次エネルギー供給においても、2050年には再生可能エネルギーが50%以上を占める見込みである。
米国においては、2008年5月に米国エネルギー省が2030年までに総需要の20%を風力発電で供給可能との見通しを示し、新規導入量が2007年時点で他のすべての方式の発電所を凌駕するなど、風力発電の導入が急速に進んでいる。また続けて2008年6月には太陽光発電と太陽熱発電で2025年までに電力の10%を賄える可能性が示されている。2010年は太陽光発電の年間導入量が1GWを超え、2012年には2GWに達する見込みである。中国等との競争に曝されてはいるものの、産業全体での貿易収支は黒字である。
日本での再生可能エネルギー普及シナリオは科学技術振興機構、国立環境研究所、ローレンス・バークレー国立研究所などが作成している。
再生可能エネルギーに関して、反対派により様々な誤情報・偽情報が拡散され、普及が阻害される可能性がある。化石燃料業界とその支持者は反対派を支援し、誤情報・偽情報の拡散に貢献している。反対派が発信する情報は政治的に正しい専門家、ファクトチェックにより反証されている。
再生可能エネルギー 日本における動き
日本での普及目標量は少なかったが、太陽光発電の年間導入量で世界一を保っていた時代もあった。
再生可能エネルギー 日本における動き
2008年1月に発表されたクールアース推進構想などを受けて、日本でも温室効果ガスの排出量削減の動きが加速している。2008年6月には福田康夫プランが発表され、2030年までに電力の半分以上を再生可能エネルギーと原子力で供給する目標が示された。「太陽光、風力、水力、バイオマス、未利用のエネルギー」が挙げられている。特に太陽光発電の導入量を40倍に引き上げ、地方におけるバイオマスエネルギーの開発を促進するなどの内容が示されている。これを受けて経済産業省などに於いて普及促進政策の検討が進められた。太陽光発電の普及ペースの急減に対応し、2009年1月、経産省は緊急提言に沿って設備費用の約1割に相当する補助金を開始した（太陽光発電#日本の状況参照）。また2009年2月には環境省によって再生可能エネルギーの普及促進による便益の試算結果が発表された。2030年までに累計25兆円必要だが、累計の経済効果は2020年までに29 - 30兆円以上、2030年までに58兆 - 64兆円以上になり、また2020年には60万人の雇用を生み出すと推計されている。普及政策としては固定価格買い取り制度（FIT）の採用を提案した。固定価格買い取り制度とは、再生可能エネルギー源を用いて発電された電気を電気業者が一定価格で一定期間買い取ることを義務付ける制度である。再生可能エネルギーの買い取りに必要となる費用の一部は、賦課金として電気を使うすべての人から電気料金の一部となって集められる。この制度により、導入することにコストのかかる再生可能エネルギーの普及が進められると考えられていた。しかし、固定価格買い取り制度は太陽光発電だけに導入が偏ることや FIT認定を受けたのに発電を始めないケースが30万件以上発生するなどの様々な課題が発生した。そして2017 年４月に新しい認定制度に改正され、FIT認定を受けたのに発電を始めない事業者の買取期間が短縮されるようになった。
再生可能エネルギー 日本における動き
このうち太陽光発電については2009年2月24日、経産省より初期投資の回収年数を10年程度に短縮する助成制度の強化が発表された。当初は2010年からの実施予定であったが、経済危機対策、エネルギー政策、地球温暖化対策の観点から前倒しされ、2009年11月1日から開始された。開始時の余剰電力の買い取り価格は1キロワット時あたり48円、エネファームやエコウィルなどの自家発電装置を他に併設して居る場合は39円であり、設置後10年間は同じ価格で買い取られることとなった。後から新規に設置された設備の買い取り価格は、年々引き下げられている。補助金の効果もあり、日本の太陽電池生産量は拡大を再開し、2010年度は関連産業の規模が1兆円を突破した。関連雇用も、4万人を超えたと見られている。
再生可能エネルギー 日本における動き
2009年末からは、全量買い取りの導入、および対象を太陽光発電以外にも拡大することが検討されており、検討状況は経産省の専用サイトで公開されている。こうした拡大によって再生可能エネルギーの普及促進が期待されている。各方面の関係者からのヒアリング等を経て、法案（再生可能エネルギー特別措置法案、再生可能エネルギー買い取り法案）は2011年4月5日に国会に提出され、各党による協議・修正を経て、同年8月23・26日、衆参両議院での全会一致の賛成をもって成立した。買取条件などの制度の詳細はまだ決まっておらず、地域経済振興や産業活性化への期待が集まる一方、電力料金の増加への不満、電力会社による受け入れ拒否の可能性に対する不安の声等も聞かれる。一方で制度の導入をにらみ、これまで対象から漏れていた再生可能エネルギー源の事業化や、新たな市場参入、関連投資の拡大等の動きも見られる。買い取り価格の決定時期は、2012年の年明け早々が予定されている。なお、2014年6月に経済産業省資源エネルギー庁は、日本の再生可能エネルギーの現状と予測を発表した。http://www.meti.go.jp/committee/sougouenergy/shoene_shinene/shin_ene/pdf/001_03_00.pdf
2014年8月、沖縄電力は再生可能エネルギーの供給が電力需要を超える時期が見込まれるため発電設備や送電網に停電などのトラブルを引き起こすとして再生可能エネルギーの新規受入れの中断を発表した。9月25日は九州電力が、30日には四国電力・北海道電力・東北電力の3社が相次いで新規受入れ中断を発表し、再生可能エネルギー事業への新規参入に対して新興電力関連企業に大きな打撃を与えた。経済産業省は政府が推進してきた再生可能エネルギー導入方針に基づく固定価格買い取り制度（FIT）の見通しと設計が甘かったとして制度の抜本的見直しに着手。2014年内に方向性をまとめる予定で、大規模太陽光発電の新規事業者の認定を一時的に停止し、あわせてすでに認定を受けた太陽光発電事業者の新たな発電設備の設置や増設も凍結し、太陽光発電に集中している再生可能エネルギーの供給量を制限するとしている。
再生可能エネルギー 普及政策
現在用いられている普及政策は、固定枠（quotaまたはRPS）制と固定価格買い取り制度（フィードインタリフ制度、feed-in tariff law、固定価格制度）に大別できる。温室効果ガスの排出源そのものの競争力を相対的に弱める環境税（炭素税）の導入時は産業界が強く抵抗した。現在は再生可能エネルギー電力系統としてのスマートグリッドが世界的なビジネスとなっている。
現在主要なエネルギー源となっている化石燃料は、中長期でのコスト増大が危惧されている。さらに地球温暖化の抑制は急務となっており、IPCC第4次評価報告書では平均気温の変化を2℃までに抑えるには2050年までに温室効果ガスの排出量を半減する必要があるとされ、第三作業部会報告書において、再生可能エネルギーも重要な緩和技術に位置付けられている。また国際エネルギー機関も、2050年までの排出削減量のうち、再生可能エネルギーで21%を削減するシナリオを示し、普及のための政策的措置が急務であることを訴えている。
その一方で既存の枯渇性エネルギー源には供給安定化などの目的で直接的・間接的に多額の補助金が支出されており、また既に広く普及しているため安価で流通している。これらは再生可能エネルギーを普及させる際の障壁となる。このような障壁を乗り越え、かつ必要な速度で普及させるため、様々な普及政策が用いられている。
再生可能エネルギー 普及政策
なお、こうした普及政策の有効性および必要性は、地球温暖化への対策の一環として、スターン報告やIPCC第4次評価報告書でも指摘されている。政策に頼らない自主的努力の限界についても、指摘が為されている。
クォータ (quota) 制とも呼ばれる。これは一定割合以上の再生可能エネルギーの利用を義務づけるものである。特に電力においてはグリーン電力証書 (tradable green certificates) 制度を用いて、環境価値分を他に転売することを可能とする制度である。
導入初期段階においてはある程度の導入促進効果を発揮する。しかし導入の際の投資リスクが高く、また条件の良い限られた案件だけが開発されるなどの欠点が指摘されている。下記の feed-in tariff 制と比較して、長期的にはコストが削減されず、また普及促進効果も劣ることが経験的に知られている。日本のRPS制度もこれに属する。
再生可能エネルギー 普及政策
フィードインタリフ制とも呼ばれ、再生可能エネルギーの設備を導入した時点で、その設備から供給されるエネルギー（主に電力）の買い上げ価格を、一定期間（たとえば20年間）保証する方式である。固定価格制とも呼ばれる。事業計画が立てやすく、投資リスクが低いため、再生可能エネルギーの普及助成費用を最小限に抑えられる特徴を有する。特に風力発電や太陽光発電など、初期投資が投資額の大部分を占める方式で有効である。電力会社に対し、系統への接続や発生した電力の買い上げ義務を課するのも特徴である。買電価格は導入した時期が遅くなるに従って逓減する。この逓減のペースを普及状況とコスト削減の進捗状況に応じて定期的に調整することで、導入量と助成コストを制御する。この制御性、および制度的な柔軟性が他方式に比べて高く、導入量あたりのコストが最も低く済むことが経験的に知られている。このため現在までに最も実績を上げている手法となっており、世界50カ国以上で用いられ、再生可能エネルギーの助成政策として最も一般的な手法となっている。
制度的な柔軟性も高く、下記の炭素税（環境税）のほか、グリーン電力証書や税額控除などの手法とも併用されることが多い。この制度の優位性は多くの公的機関によって認められ、2008年6月にはIEAも固定枠制などの他制度に対する優位性を認めている（固定価格買い取り制度#評価を参照）。
再生可能エネルギー 普及政策
環境税のうち、温室効果ガスの排出に対して課税するものがあり、これは炭素税とも呼ばれる。再生可能エネルギーの普及策という観点からは、これは化石燃料の競争力を相対的に下げる効果を持つ。上記の固定価格買い取り制度などと併用される場合もある。
海外諸国で既に導入され、多くの国で温室効果ガス排出量削減を実現している（環境税を参照）ことから、導入を検討中の国においても高い効果が期待されている。化石燃料に直接課税するだけでなく、再生可能エネルギー源に対する減免・還付等の財源にする場合もある。固定価格買い取り制度と併用するドイツでは、環境税収の 9割を雇用にかかる人件費抑制（具体的には社会保険料の縮減。残り1割は環境対策）に用いて、雇用への影響抑制に用いている。
日本でも有効な手段になると考えられており、環境省は得られた税金を地球温暖化対策に用いる（特定財源とする）方式による炭素税導入を提案している。しかし、欧州諸国などに比べて議論は進展しておらず、地方自治体で散発的に導入されるに留まっている。
導入費用に対する補助金、入札 (tender) 制、控除など税制上の優遇措置、低利融資、余剰電力購入 (net metering) などがあり、固定枠制や固定価格買い取り制度と組み合わせて用いられることもある。
日本では電力会社が自主的に余剰電力購入制度を設け、太陽光発電などの導入で成果を挙げてきた。2009年からは、太陽光発電については公的な助成制度となった。また地方自治体が独自の補助制度を設ける場合も多い。
2019年には国の審議会が再生可能エネルギー発電をさらに普及させるための送電線活用について答申をしている。https://www.meti.go.jp/shingikai/santeii/pdf/046_01_00.pdf
興聖寺
興聖寺（こうしょうじ）は仏教の寺院で、各地に存在する。
興聖寺 (宇治市)
興聖寺（こうしょうじ）は、京都府宇治市宇治山田にある曹洞宗の寺院。山号は仏徳山（ぶっとくさん）。本尊は釈迦三尊。日本曹洞宗最初の寺院で、道元が興聖宝林寺を建立したことから始まる。参道は「琴坂」と称し、紅葉の名所として人気を博している。「春岸の山吹」「興聖の晩鐘」は宇治十二景に含まれている。境内は京都府の興聖寺文化財環境保全地区に決定されている。
同じく道元により開かれた滋賀県の同名寺院については興聖寺 (高島市)へ。
興聖寺 (宇治市) 歴史
道元は宋から安貞元年（1227年）に帰国すると、しばらく建仁寺に身を寄せた。その後、深草（現・京都市伏見区深草）の安養院に閑居した。寛喜元年（1229年）頃のこととされる。安養院はかつて深草にあった藤原氏ゆかりの大寺院極楽寺の跡で、現在の京都市伏見区深草宝塔寺山町付近にあったと推定されている。天福元年（1233年）、道元は深草に興聖寺を開創する。『永平広録』によれば嘉禎2年（1236年）に開堂式が行われ、観音導利院興聖宝林禅寺と号した。なお、その前年の嘉禎元年（1235年）の「宇治観音導利院僧堂建立勧進之疏」（『建撕記』所収）によると、当時の興聖寺には仏堂はあったが法堂と僧堂はまだなく、道元は僧堂建立のための勧進を呼びかけていた。建築史家の太田博太郎は、この時点（嘉禎元年）からわずか1年足らずの嘉禎2年に伽藍が完成していたとは考えられないとしている。
興聖寺は比叡山延暦寺の弾圧を受け、寛元元年（1243年）に道元が越前国に下向して以降荒廃し、住持4代で廃絶した。
江戸時代の慶安元年（1648年）、淀藩主の永井尚政が万安英種を招聘して第5世住持とし、朝日茶園のあった現在地に再興した。
寛文4年（1664年）に畿内の触頭寺院となる。延享4年（1747年）には永平寺の末寺となっている。
当寺に伝わる古文書は『興聖寺文書』として刊行されている。
興聖寺 (宇治市) 境内
宇治川右岸に面した表門より山門に通じるまでの200ｍ程の緩やかな勾配参道は、「琴坂」と呼ばれ、京都府指定名勝となっている。紅葉と桜で有名である。
琴坂の参道沿いに流れる湧き水は、本堂脇の貯水槽に一旦貯められた朝日山の山水が流れており、その水の流れがあたかも琴の音色に聞こえ、長い参道が琴の形状に似ていることから琴坂と呼ばれるようになった。
クロちゃん (お笑い芸人)
クロちゃん（1976年〈昭和51年〉12月10日 - ）は、日本のお笑いタレント、YouTuber。お笑いトリオ・安田大サーカスのボケ担当。本名は黒川 明人（くろかわ あきひと）。
広島県東広島市八本松出身（呉市生まれ）。松竹芸能所属。星座はいて座。身長171 cm、体重103 kg。
クロちゃん (お笑い芸人) 来歴
高等学校卒業後、2浪して京都西山短期大学に進学。最初にスキンヘッドにしたのは短大時代で、先輩の卒業式に出席する際、綺麗な服を持っておらず頭だけは綺麗にして行こうと思い丸坊主にしたのがきっかけだった。周りからの評判が良かったことから、それ以来ずっとスキンヘッドにしている。
短大卒業後、花園大学に編入。教員免許を取得しようと教育実習にも行ったが、後に中退。大学時代は少林寺拳法部に所属していた。大学の先輩にチュートリアルの徳井義実、後輩にMAG!C☆PRINCEの平野泰新がおり、2018年に『前略、大徳さん』（中京テレビ）で3人の共演が実現した。
2017年、『水曜日のダウンタウン』（TBS系）のドッキリ企画で、虚言癖があることが発覚して以来、クズキャラとしてブレイク。Twitterのフォロワー数は10万にも満たなかったが、その後の1年で約30万人近く増えている。
2018年12月、YouTubeにて『クロちゃんの96ちゃんねる』を開設。
2019年2月、DDTプロレスリングの興行「マッスルマニア 2019 in 両国〜俺たちのセカンドキャリア〜」に参戦。マッスル坂井と組み、男色ディーノ・山里亮太組を相手に「敗者キャプテン肛門爆破ネットニュース時間差掲載タッグデスマッチ」を行った。
クロちゃん (お笑い芸人) 来歴
2019年12月、『水曜日のダウンタウン』の企画によりアイドルグループ「豆柴の大群」をプロデュースした（メンバー選抜、1枚目シングルの作詞、同グループ名の名付けなど）。
同年12月25日放送の同番組にて、同グループのプロデューサーを続行するか解任されるかが生放送で発表され、結果、解任が決定する。
2020年2月20日には同グループへのアドバイザーとしての復帰を問う企画が行われた。結果、YouTube関連動画の再生回数で好成績を博したため、26日にアドバイザー就任が決定する。
アイドルフェス「クロフェス」をプロデュースしている。2020年3月21日・22日にて『クロフェス 2020 〜春のアイドル祭だしん!〜』を新木場STUDIO COASTにて実施する予定だったが、新型コロナウイルス感染症の流行の拡大に伴い延期。日程を8月に改めた。
2020年8月16日にて『クロフェス2020〜真夏のアイドル祭だしん!〜』を開催。無観客生配信ライブという形で、『テレ朝動画』にて9時間半にわたって実施。出演者は、クロちゃんが1組ずつ招待状を送って出演を交渉。アイドルたちがステージを盛り上げた。
クロちゃん (お笑い芸人) 来歴
2021年5月16日に『クロフェス2021〜2回目だしん!みんなでアイドル祭りだ ワワワワワァ〜♪〜』を開催。新木場 USEN STUDIO COASTにて3ステージ（アリーナ・野外・テント）にて実施。
2022年4月29日・30日にて『クロフェス2022〜今年は野外フェスで盛り上がるしん!!〜』を開催。海の森水上競技場にて初の野外フェスを実施。
2023年4月22日・23日にて『クロフェス2023〜野外フェスでキュンからのバッキューン♡だしん！〜』を開催。前年に続いて会場は海の森水上競技場にて実施。
2024年6月1日・2日・8日・9日にて『クロフェス2024～5周年だよ！全員集合だしん！』を開催。開催日を4日間に拡大。アイドル史上初の47都道府県から代表アイドルを集結させた。会場は海の森水上競技場にて実施。長年温めていた企画を実現させた。
クロちゃん (お笑い芸人) 人物
相方のHIROが2017年に脳出血で入院、集中治療室に入っていたHIROが一般の病棟に移り、面会ができるようになったところで、クロちゃんの元へ団長からHIROのお見舞いに今から行こうと誘われたが、パチンコをして当たりが出ていたクロちゃんはこれを拒否した。しかしクロちゃんが通っているパチンコ店はバレており、店まで団長が来て、結局、クロちゃんは団長に首根っこをつかまれながらHIROの病院へ行ったが、「めちゃくちゃ怒られましたね。『相方なのに、そんな風に思ってるのか！』みたいなことを言われて」と語った。クロちゃんは無理やり連れて行かれて、気持ちが収まらず「腹立つから、HIROくんのお見舞いのところに果物がいっぱいあって。メロンとか全部持って帰ってやりました」と告白した。
手続きや作業が面倒なため、引越しが嫌い。このため、上京して最初に入居したマンションや2軒目のアパートにはかなりの長期間にわたって居住していた。クロちゃん自身としてはずっと住むつもりであったが、1軒目は後輩の芸人に部屋を譲る必要があったため、2軒目は老朽化によるアパート自体の取り壊しが決定したため、1軒目は団長やHIRO、2軒目は『水曜日のダウンタウン』番組スタッフの協力により、無事に転居が完了した。
クロちゃん (お笑い芸人) 人物
Twitterでは、頻繁に「○○しん」「○○だしん」「○○だしんよ」「○○しんね」などと語尾を付けてツイートしている（例「朝ごはんはヨーグルトだしん!」「確変ゲットだしん!」）。「しん」は、アイドルグループ「Cheeky Parade」（略称：チキパ）（現在は解散）のファンが曲中に叫ぶ掛け声「チキパMIX」の「カプサイシンって知ってるー?」に由来し、「カプサイシンのシンからとって気に入って使ってるしん!」と説明している。
2018年1月29日放送の医療バラエティー番組『名医のTHE太鼓判!』（TBS）において、「2型糖尿病」と診断される。同年3月12日、ブログにおいて「入院することになった」と報告。しかし、生活改善できず番組に出演する医師は涙を流した。これについて本人は「あいつらマジでうるさいからやめて。泣き真似する女もいるから」と話した。
クロちゃん (お笑い芸人) 人物
食事の改善などを目的とした教育入院とされる。同月16日、5日間の教育入院を終えて退院、過去の生活習慣に対する反省の弁を述べた。同年10月22日放送の『名医のTHE太鼓判!』で受けた脳MRI検査で直径7mmの脳動脈瘤が見つかり、医師団から手術を勧められた。
2019年1月8日、カテーテルによる脳動脈瘤手術を受け成功。13日に退院、14日に仕事復帰した。同年4月8日放送の『名医のTHE太鼓判!』で受けた大腸の内視鏡検査で腫瘍性ポリープが発見される。同月5日に切除手術を受けたことをのちに公表。
2020年11月26日放送の医療バラエティー番組『主治医が見つかる診療所 芸能人人間ドックSP!』（テレビ東京）において、医師から「重度の糖尿病で失明・人工透析・足切断の危機」と診断された。
2025年9月24日、声帯ポリープの切除手術を受けた。
クロちゃん (お笑い芸人) 出演
現在のレギュラー番組
過去の出演番組
ABEMA BOATRACE TOWN/CAMPUS/CRUISE/SPACE（ABEMA BOATRACEチャンネル） - MC
ABEMA BOATRACE TOWN『クロちゃんのボート女子育成計画』（2020年6月5日 - 2021年3月26日）
ABEMA BOATRACE CAMPUS『教えて!クロちゃん先生』（2021年4月2日 - 2022年3月25日）
ABEMA BOATRACE CRUISE『クロちゃんとクルーちゃん』（2022年4月1日 - 2023年3月31日）
ABEMA BOATRACE CRUISE in 六本木 vol.1（2022年12月9日）
ABEMA BOATRACE SPACE『クロちゃんとクルーちゃん2nd』（2023年4月7日 - 2024年3月29日）
ABEMA BOATRACE COLORS『クロクルパレット』（2024年4月5日 - 、ABEMA）
クロちゃん (お笑い芸人) 出演
ミクシィ XFLAG モンスターストライク
「夏だ!悶々!モンともミッション」キャンペーン（2018年8月 - ）
「モンスト6周年カウントダウン」キャンペーン 第1弾（2019年7月 - ）
「モンスト6周年カウントダウン」キャンペーン 第2弾（2019年8月 - ）
「モンスト6周年カウントダウン」キャンペーン 第3弾（2019年9月 - ）
「モンスト6周年カウントダウン」キャンペーン 第4弾（2019年10月 - ）
「モンスト6周年カウントダウン」キャンペーン ニクレンジャー（2019年10月 - ）
「モンスト6周年カウントダウン」キャンペーン 妖怪ウォッチ ぷにぷに（2019年10月 - ）
手続き
手続き（てつづき）
物事を行なうのに必要な手順。慣例によっては送り仮名を省いて「手続」と表記されることもあるが、読みは同じである。
英語での対応する語は文脈によって異なり、procedure、process（処理）、formalityなどが使われる。
プロシージャ - コンピュータプログラミングにおける用語。プログラミング言語にもよるが、サブルーチンや関数と概ね同じ意味で用いられる。
リモートプロシージャコール（Remote Procedure Call: RPC）
手続き型プログラミング - プログラミングパラダイムのひとつ。コンピュータが実行すべき命令や手続きを順に記述していくスタイルを指す。命令型プログラミングに分類されるが、同一視されることもあり、その定義や境界は曖昧である。
歴青
歴青、瀝青（れきせい）は、天然または人工の炭化水素からなる化合物、またはその化合物および混合物で、非金属誘導体などの混合物の一般的総称。ビチューメン（ビチューム、ビチウメン、Bitumen）、チャン (chian turpentine) とも呼ぶ。
天然アスファルト・コールタール・石油アスファルト・ピッチなどの種類があり、二硫化炭素 (CS2) に溶ける特性がある。
歴青 製品
歴青材
石油の蒸留残留物のアスファルトや、石炭から得られるコールタールやピッチ、石油由来の乳剤で、道路舗装用材料・防水剤・防腐剤・接着剤などに用いる。
歴青油
原油・天然アスファルト。
関税定率法
関税定率法（かんぜいていりつほう、明治43年法律第54号）は、関税の税率、関税を課する場合における課税標準および関税の減免その他関税制度に関する日本の法律である。
大日本帝國が1911年（明治44年）の条約改正により関税自主権を回復するにあたって、前年の1910年（明治43年）に帝国議会の協賛を得て制定された。
別表として付された関税率表において、物品を品目に分類し、品目ごとに関税率を定めている。この品目分類は、商品の名称及び分類についての統一システムに関する国際条約（HS条約、International Convention on the Harmonized Commodity Description and Coding System）によって国際的に定められたHSコードに基づくものである。
2006年6月の法改正以前は、当時の第21条に輸入禁制品の規定があったが、改正により該当規定は関税法に移された。
関税定率法 主務官庁
実際の執行は全国の税関が行う。また、特殊関税の調査については、経済産業省及び当該物資の産業所管省と連携して行う。
野間児童文芸賞
野間児童文芸賞（のまじどうぶんげいしょう）は、講談社初代社長、野間清治の遺志により設立された財団法人野間文化財団が1963年から設けた文学賞で、野間三賞のうちの一つ。児童向けの文学やノンフィクションを対象としている。受賞者には正賞としてブロンズ像、副賞として200万円が授与される。対象作品は前年8月1日から当年7月31日までの過去1年間に刊行されたもので11月に発表、12月に贈呈式が行われる。
揮発油等の品質の確保等に関する法律
揮発油等の品質の確保等に関する法律（きはつゆとうのひんしつのかくほとうにかんするほうりつ、昭和51年法律第88号）は、国民生活との関連性が高い石油製品である揮発油、軽油および灯油について適正な品質のものを安定的に供給するため、その販売等について必要な措置を講じ、もって消費者の利益の保護に資するとともに、重油について海洋汚染等の防止に関する国際約束の適確な実施を確保するために必要な措置を講ずることに関する日本の法律である。
兵庫ジュニアグランプリ
兵庫ジュニアグランプリ（ひょうごジュニアグランプリ）は、兵庫県競馬組合が園田競馬場ダート1400メートルで施行する地方競馬の重賞競走（ダートグレード競走）である。格付けはJpnII。正式名称は「農林水産大臣賞典 兵庫ジュニアグランプリ」。
兵庫ジュニアグランプリ 概要
兵庫県競馬組合では、中央競馬および他地区との交流促進という全国的な流れから、それまでのアングロアラブ系競走馬に加え、1999年よりサラブレッド系競走馬を導入するようになり、その年デビューした2歳馬（当時は3歳馬）の全国交流戦として、兵庫県競馬初の統一ダートグレード競走として同年よりスタートした。このレースは年末の全日本2歳優駿や、兵庫県所属馬にとっては園田ジュニアカップに向けても重要なステップレースと位置づけられている。2007年に、JpnII競走に格上げされた。
2016年の第18回までに、地方所属馬の優勝は4回ある（2005年、2009年、2014年、2016年）。地元・兵庫は2着3回があるものの、まだ勝利していない。
現在は兵庫県競馬組合設立周年記念シリーズのメインレースとして開催されている。また、これまで笠松競馬場で11月23日に施行されていた全日本サラブレッドカップがダートグレードの申請を取り下げたため、2005年から休日開催が可能となった。
兵庫ジュニアグランプリ 概要
2016年は、農林水産大臣賞がつかず「兵庫ジュニアグランプリ」の名称で施行された。
12回までの優勝馬のうち、4頭が障害競走を経験している（アドマイヤタッチ、ミスイロンデル、エースインザレース、タイセイブレーヴ）。
出走条件
サラブレッド系2歳。
ネクストスター園田の優勝馬に優先出走権がある。
負担重量
定量。牡馬・騸馬56kg、牝馬55kg。
賞金等
賞金額は1着3000万円、2着1200万円、3着750万円、4着450万円、5着300万円、着外馬参加報償金は20万円。
副賞
農林水産大臣賞、日本中央競馬会理事長賞、日本馬主協会連合会長奨励賞、（一社）日本地方競馬馬主振興協会会長賞、地方競馬全国協会理事長賞、関西スポーツ5社賞、（一社）兵庫県馬主協会会長賞、兵庫県競馬組合管理者賞。
例年10月中旬に施行される指定競走・重賞競走の上位馬に、本競走への優先出走権が与えられている。
クイズ&ゲーム太郎と花子
『クイズ&ゲーム太郎と花子』（クイズアンドゲームたろうとはなこ）は、1990年10月24日から1992年3月25日までフジテレビ系列局で放送されていたフジテレビとホリプロ制作のクイズ番組・ゲーム番組である。放送時間は毎週水曜 19:30 - 19:58 （日本標準時）。
クイズ&ゲーム太郎と花子 概要
1対の巨大ボードを用いた神経衰弱クイズで、各回のゲストを交えて男女対抗の2チームで対戦していた。巨大ボードの片方には太郎の絵が、もう片方には花子の絵が描かれている。
「太郎サイド」が男性チーム、「花子サイド」が女性チームとなった。
この番組は音声多重放送で放送されており、副音声ではルー大柴による実況中継を聞くことができた。しかし、一部のネット局が音声多重放送に対応していないとの理由で、末期には特に何の趣向も凝らさないモノラル放送になった。番組の最後には、太郎パネルと花子パネルの隙間を飛ぶ物体や人物パネルを当てる「フライングゲーム」という名物コーナーがあった。これは後継番組の『クイズ!超選択』でも、マイナーチェンジをした上で引き続き行われていた。
1991年4月には、ワニブックスから番組の絵本が発売された（ISBN 4-8470-2184-3）。また、番組のボードゲームも発売された。
クイズ&ゲーム太郎と花子 賞金とペナルティの変遷
1回戦は、パネルごとに賞金が異なり、的中させた場合そのパネルの賞金を獲得。最高金額のパネルにはドクロマークが付いており、もし太郎サイドでそれをめくった場合、花子サイドで正しい対となる言葉（のパネル）を的中させる事が出来なければ、全額没収（御破算）となる。なお、太郎サイドでドクロマークでないパネルをめくり、花子サイドでたまたまドクロマークの対にあたるパネル（ドクロマークが描かれている）をめくってしまった場合も全額没収となる。(ただし、ホールインワン賞で獲得した商品は没収の対象にならない。)。しかしその分賞金も、全てのパネルの中で最高額（10万円→5万円）である。
クイズ&ゲーム太郎と花子 ネット局
系列は当番組終了時（1992年3月）のもの。
沖縄角力
沖縄角力（おきなわすもう、おきなわずもうは、琉球（沖縄県）に伝わる格闘技である。シマ、ウチナージマとも呼ばれる。
沖縄角力 概要
沖縄角力は日本本土の相撲によく似るが、以下の点が異なる。
地区単位まで含める年間約50回の大会が開かれており、全島大会だけでも年間20回以上が開催される。大会は3分3本勝負で、制限時間内に勝負がつかない場合は判定で勝敗を決める。
沖縄角力 歴史
一説によれば、沖縄角力は15世紀には現在の形になっており、尚灝王（在位 1804年 - 1834年）は沖縄角力を愛好し、その時代に隆盛を極めたともされる。
しかし、1713年に成立した琉球王府初の地誌『琉球国由来記』には、中国の角觝や日本本土の相撲についての記述がある一方で、沖縄角力についてはまったく記述がない。このため、当時沖縄角力が存在していたかには疑問が呈されている。さらに、沖縄角力が盛んである久米島において角力行事が始まったのは、明治10年代であるとの指摘もある。
1946年に競技規定が成文化され、1977年には沖縄県角力協会が発足した。
ホンダ・VTR
VTR（ブイティーアール）は、本田技研工業がかつて製造販売したオートバイである。
ホンダ・VTR 概要
型式名MC33。排気量250ccクラスの水冷4ストロークDOHC4バルブ90°V型2気筒エンジンを搭載。1982年から製造販売されたMC08型VT250Fを起源とするロードスポーツタイプの普通自動二輪車であり、本モデルはその5代目に該当する。
1998年の発売以降、数度の自動車排出ガス規制に適応させながらモデルチェンジを繰り返し、最終的には2017年まで製造販売されたロングセラーモデルとなった。車名はVTR1000F FIRE STORMのイメージを踏襲することに由来したもので、V-Twin Roadsports（Vツインロードスポーツ）の略である。
日本国内向け仕様のほか海外向け仕様も存在し、主たる輸出先はオーストラリアであった。燃料供給がPGM-FI電子式燃料噴射装置へ変更後はヨーロッパ向け仕様も製造されたが、北米向け輸出の実績はない。
ホンダ・VTR 車両解説
※本項では最初期の1998年モデルについて解説を行い、その後の設計・仕様変更については型式にわけて解説を行う。
1991年から製造販売されたMC25型XELVIS（ゼルビス）からのフルモデルチェンジ車となるが、開発コンセプトを常用域における良好な使い勝手と気負わず走る楽しさとし、キャリーオーバーとなるコンポーネンツも大きな設計変更を施されたのが特徴である。
車体面では、フレームが初代から継承されていたダブルクレードル型から新設計となるスチールパイプによるトラス構造のダイヤモンド型へ変更。またカウル類を廃止したネイキッドとなった。全長x全幅x全高：2,040x720×1,050（mm）・ホイールベース1,410mm・最低地上高170mm・シート高780mmに設定し、容量13Lの燃料タンクを装着する。
ホンダ・VTR 車両解説
搭載される内径x行程：60.0x44.1（mm）・排気量249㏄・圧縮比11.0のMC15E型エンジンは、1986年から製造されたVT250シリーズ2代目となるMC15型からキャリーオーバーされつづけているが、低中速トルク向上を目的にシリンダーヘッド・インテークポート形状・カムシャフトのバルブタイミングおよびバルブリフト量を変更し、不等長エアファンネルを採用した。この結果、最高出力32ps/10,500rpm・最大トルク2.4kg-m/8,500rpmのスペックを発揮する。またマニュアルトランスミッションも低中速トルク向上によりMC25型XELVISまでの6段から5段へ変更を行った。
サスペンションは前輪が41mm径の正立テレスコピック、後輪が40mm径モノショックとしエンジン後端に直接結合させるピボットレス構造のスイングアームで、キャスター角は25°30´・トレール量は98mmに設定。タイヤは前輪110/70・後輪140/70の17インチとし、ブレーキは前輪296mm・後輪220mmのローター径によるシングルディスクを装着する。
車重は取り回しの容易さという観点からVT250シリーズ最軽量となる乾燥139㎏/装備153㎏である。
ホンダ・VTR 車両解説
1997年10月25日 - 11月5日に千葉県千葉市美浜区の幕張メッセで開催された第32回東京モーターショーに参考出品
された後、同年11月28日発表、1998年1月16日発売。
日本国内年間販売目標6,000台 消費税抜希望小売価格429,000円とし以下の車体色を設定。
1999年8月31日、平成10年自動車排出ガス規制未適合車継続生産期限の同日をもって生産終了。
エキゾーストエアインジェクションシステム（二次空気導入装置）を搭載して平成10年自動車排出ガス規制に適合させ型式名に排出ガス識別記号BA-を付与したマイナーチェンジ車である。
スペック面では車重が乾燥140㎏/装備154㎏となったほか、以下の仕様変更を実施した。
2000年2月1日発表 同月2日発売
日本国内年間販売目標2,000台 消費税抜希望小売価格439,000円とし以下の標準車体色を設定。
車体色9パターンxフレームカラー3パターンxホイールカラー4パターンから計106パターンをユーザーが標準車の15,000円高で選べるカラーオーダーシステムを導入。
2002年12月18日発表 同月19日発表
日本国内年間販売目標1,500台 消費税抜希望小売価格449,000円とし以下の仕様変更を実施。
ホンダ・VTR 車両解説
標準車の15,000円高で選べるカラーオーダーシステムを車体色6パターンxフレームカラー3パターンxホイールカラー3パターンからの計52パターンに縮小。
2007年1月22日発表 同月24日発売
日本国内年間販売目標1,500台 消費税抜希望小売価格460,000円とし以下の仕様変更を実施。
2007年8月31日
平成10年自動車排出ガス規制適合車継続生産期限の同日をもって生産終了。
平成18年自動車排出ガス規制に適合させ型式名に排出ガス識別記号JBK-を付与したフルモデルチェンジ車である。
BA-MC33型から最大の変更点は、MC15E型エンジンに施した以下の対策にある。
この結果スペックは最高出力30ps〔22Kw］/10,500rpm・最大トルク2.2kg-m〔22N・m］/8,500rpmとなった。
車体面ではフレームは継承しつつも剛性の見直しを行い、シートならびにテールカウル形状およびバッテリー搭載位置を変更した結果シート下に小物入れを新設。このほか燃料タンクのリデザインによる容量13→12Lへの減少やサイドカバーデザイン変更も実施し、全長も2,080mmとなったほか車重は161kgとなった。