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サッカーハンガリー代表 歴史
ハンガリーの敗退はグループリーグで主力を温存し、ハンガリーの手の内を見極め、1位通過を避けた西ドイツの思惑が的中したこと、試合で冷たいどしゃぶりの雨が降り、技巧派のハンガリーに不利に働いたこと、グループリーグでの西ドイツとの対戦でエースのプスカシュが負傷し、大会中怪我が癒えることがなく、その負傷の癒えないエースをシェベシュ・グスターヴ監督が決勝で起用したこと、グループリーグを首位で通過した為に優勝候補国と連戦することになり、その激闘に身体的にも精神的にも疲弊していたこと、決勝前夜に宿泊施設に隣接したカーニバルの為に選手が睡眠不足に陥ったこと、試合前にスタジアムに向かう道が大群衆で混雑し、試合会場に着くまでに時間がかかり、集中力を失わせたことなど複数の敗因が重なってのことだった。なお、ハンガリー代表のシェベシュ監督は負傷中のプスカシュを使うなどの選手起用の失敗を非難され、自宅の窓に投石された。大会の表彰式でFIFA会長のジュール・リメはハンガリー代表の選手たちに『次の機会には金メダルを取れるように』と、声をかけたという。
サッカーハンガリー代表 歴史
1954年のワールドカップ終了後も、1955年11月のイタリア戦まで、18戦無敗（15勝3分）するなど、マジック・マジャールは高い実力を保持していたが、1956年のハンガリー動乱により国内リーグは中止され、翌年も通常の半分ほどの試合しか行われなかった。この民主化運動に端を発した動乱は最終的にソビエト連邦を筆頭とするワルシャワ条約機構の軍事介入によって鎮圧されたが、ソ連の介入を恐れた選手達の中で遠征中だったプスカシュ、コチシュ・シャーンドル、チボル・ゾルターンらは帰国せずそのまま西側諸国へ亡命した。ボジク・ヨージェフやラントシュ・ミハーイ、ヒデクチ・ナーンドルらは国内に留まったものの、主力選手を喪失したことによってマジック・マジャールは事実上崩壊した。
ハンガリー動乱による選手の大量流出は同国のサッカーを徐々に後退させる結果となった。当時の規定でアマチュア選手のみが出場でき、西側のプロ選手が参加できないオリンピックでは1964年東京大会、1968年メキシコシティ大会と連覇を果たすが、プロ、アマに関係なく出場できるワールドカップでは1962、1966年のベスト8が最高で、54年大会の成績を上回る記録を残せていない。政府の政策もあり、実力のある選手が生まれにくくなり、さらに1950年代の栄光が忘れられず個人技重視のスタイルに固執した結果、ワールドカップでは勝てなくなった。その為、1970年代半ばから改革に着手した。
1982 FIFAワールドカップではグループリーグのエルサルバドル戦に10-1のスコアで大勝、「チーム1試合最多得点」のワールドカップレコード「10点」を叩き出したが、アルゼンチンに完敗を喫しベルギーに引き分けたため、グループリーグ敗退に終わった。1986 FIFAワールドカップ出場を最後に2022 FIFAワールドカップまで9大会連続で欧州地区予選での敗退が続いている。
欧州選手権は1964年の3位が最高成績で1976年以降は予選敗退が続いたが、2016年大会は11大会ぶりに予選を突破した。本大会ではグループFに入ると、オーストリアに勝利しアイスランドとポルトガルに引き分け、グループ1位で通過した。しかし、ラウンドオブ16でベルギーに敗れた。2020年大会ではグループFとなり、ドイツ・フランスとは引き分けたが、初戦でポルトガルに敗れたことが原因でグループリーグ敗退となった。
サッカーハンガリー代表 記録
1902年10月12日、オーストリアのウィーンで行われた、オーストリア対ハンガリーの試合は、イギリス4協会のナショナルチーム以外で行われた、最初の国際試合であった。
1953年11月25日、イングランドのウェンブリーで行われたイングランド対ハンガリーで、ハンガリーが6-3でイングランドを下した。これはイギリス4協会以外のナショナルチームがイングランドをホームで破った初めての試合であった。（en:England v Hungary (1953)参照）。翌年にはリベンジに燃えるイングランドを、ブダペストに迎えて7-1で下した。これがイングランド代表の最大差敗戦記録となっている。
最も特筆するべきは、1950年5月14日から1954年6月30日までの間に達成された、ナショナルチームとしての連勝記録33である。1991年から1993年までの間にアルゼンチン代表が31まで迫ったが、これはあくまで「無敗」記録であり「連勝」記録とは異なる。そしてこのハンガリー代表の記録は2019年の時点に至るまで破られていない。
万里
万 里（ばん り、簡体字：万 里、繁体字：萬 里、英語：Wan Li（ワン・リー）、1916年12月1日 - 2015年7月15日）は、中華人民共和国の政治家。鉄道部長、中国共産党中央政治局委員、国務院副総理、同常務副総理（第一副首相）、第5代全国人民代表大会常務委員長などを歴任した。旧メンバーからの入れ替わりの中共八大元老の一人である。
万里 経歴
1916年12月1日に山東省東平県の貧民の家庭に誕生する。1936年に山東省立第二師範学校を卒業し、同年に中国共産党に入党した。その後1940年頃より地方の要職を歴任した。1949年10月1日に中華人民共和国が建国されると、1952年に中央政府に入り、主に都市建設の分野で活躍する。1958年より北京市党委員会書記処書記、副市長などを務め、彭真の下で北京市政に携わる。しかし1966年より文化大革命が発動されると、彭真と共に失脚した。
1973年に北京市党委書記・革命委員会副主任として復活した。1975年には鉄道部長（大臣）となるが、翌1976年の鄧小平の3度目の失脚に伴い解任される。1977年に安徽省党委第一書記に就任した。在任中生産責任制を積極的に進め、「食糧が欲しければ趙紫陽を、米が食べたければ万里を探せ」（“要吃粮，找紫陽；要吃米，找万里”）と言われた。
鄧小平の改革開放政策の支持者となった万里は、1980年4月に国務院副総理に抜擢され、同年9月の趙紫陽内閣発足にともない常務副総理（第一副首相）に昇格する。1982年の第12回党大会において、中央政治局委員、中央書記処常務書記に選出される。
万里 経歴
1987年10月に開催された第13回党大会では、万里の中央政治局常務委員入りが長老たちと常務委員の間で議論された。姚依林が「有事の際、真っ先に騒ぎ出すかもしれない」と反対し、陳雲も同意したため、推薦した鄧小平も提案を撤回せざるを得なかった。また総書記代理を務めていた趙紫陽は党大会で国務院総理を辞することを海外の記者に告げており、後継指名は自分より若い者と断言していた。副総理の内、趙紫陽より若いのは李鵬と田紀雲で、総理就任もなくなった。1988年3月、全国人民代表大会常務委員長に選出される。
1989年4月以降学生による民主化運動が高まっていった（詳細は六四天安門事件を参照）。5月10日に出席した党中央政治局会議において、万里は全人代常務委員会に政府廉政（清廉政治）委員会を設立することを提案。5月17日、訪問先のカナダで、天安門広場での学生運動を愛国的行動と認める談話を発表したと新華社が伝え、戒厳令に反対する側に期待感が生まれた。
党指導部と学生との対立が深刻になる中、万里は予定を繰り上げて帰国したものの、帰着先は北京ではなく上海だった。新華社は病気療養としていたが、実際は党中央が万里に上海で休養するよう指示を出していた。楊尚昆が江沢民を使って説得し、5月27日、万里は一転して党中央の支持を表明する。
万里 経歴
天安門事件後、趙紫陽が総書記を解任され、江沢民が後任となった。中央の経験の無い江沢民の総書記就任に不安を覚えた彭真がかつての部下だった万里を総書記に推したとされるが、既に高齢（1989年当時で73歳）であり、全人代常務委員長に就いていたために見送られた。1993年3月、引退。
2009年8月、「国慶節60周年前夜、ある古参同志の談話」と題された文章が発表された。その内容は党内の最高指導層にいた元老と、中央党校の若い教授が4回にわたって話した内容が整理され、彼らの許可を得たものである。題名にある古参同志（原文では「老同志」）とは万里のことを指すという見方もある。10月9日、天津市党委書記である張高麗を筆頭に、市長、市人民代表大会常務委員会主任、市政治協商会議主席らを従えて天津市を視察した。この時万里が車椅子生活であることが判明している。2015年7月15日に北京で病没した。98歳であった。
N-メチルピロリドン
N-メチル-2-ピロリドン (N-methylpyrrolidone、NMP) はラクタム構造を含む 5員環の構造を持つ有機化合物で、極性溶媒のひとつである。別名は N-メチルピロリドン、N-メチルピロリジン-2-オン、1-メチル-2-ピロリドン、N-メチル-2-ピロリジノン (N-methylpyrrolidinone)、M-Pyrol などである。
N-メチルピロリドン 特徴
無色またはわずかに黄色がかった液体であり、水や酢酸エチル、クロロホルム、ベンゼン、低級アルコールや低級ケトンといったさまざまな溶媒と混ざり合うことができる。ジメチルホルムアミド (DMF) やジメチルアセトアミド (DMA)、ジメチルスルホキシド (DMSO)、アセトニトリル 等と同じく非プロトン性極性溶媒に属する。
N-メチルピロリドン 製法
N-メチル-2-ピロリドンは、γ-ブチロラクトンとメチルアミンとを縮合させて得る
N-メチルピロリドン 用途
高い溶解性を持つため、特に高分子化学の分野を中心に様々な物質に対する溶媒として用いられる。また各種繊維やレジン樹脂、金属皮膜プラスチックの表面処理時の溶媒や、ペンキはがし剤としても用いられる。
N-メチル-2-ピロリドンとその誘導体は農薬や医薬品、繊維助剤、可塑剤、安定化剤、特殊インクなどの中間体として用いられることもある。またナイロンの前駆体でもある。ゴムの分野ではスチレン・ブタジエンゴム (SBR) ラテックス製品に用いられ、エレクトロニクス産業においてはプリント基板の製作に用いられる。
自転車操業
自転車操業（じてんしゃそうぎょう）とは、操業を止めてしまえば倒産するほかない法人が、慢性的な赤字状態でありながら他人資本を次々に回転させて操業を続けていく状態のことである。
自転車操業 概要
自転車は走っている間は倒れないが止まると倒れてしまうことに喩えている 。評論家の臼井吉見によって造語された。
企業に限らず、法人全般、事業全般、個人事業主、家計、そして国家でも類似の状態は起きることがあり、それらにおける類似の状態も「自転車操業」と呼ばれている。
自転車操業に陥るにはいくつものパターンがある。一例を挙げると、仕入の買掛金を支払うためには売上の全部あるいはほとんどをそのまま当てなければならない状態である。また、借金（国債を含む）の返済（または償還）期限が次々に来るが返済のための現金が手元に残っておらず、そのために新たな借金（または国債の発行）をしてしまい、その新たな借金の返済のためにまた借金を繰り返すような状態も、そのサイクルを止めればじきに倒産（破産、自己破産または債務不履行）手続きをせざるを得なくなるので、自転車操業のひとつと考えられよう。
自転車操業 概要
自転車操業に至る経緯は様々であるが、ありがちな例として、設備投資が関係する例をひとつ挙げると、およそ次のような流れになる。企業が製造設備の拡張・刷新等の設備投資の検討に入った際、自社が将来も低利息で他人資本の借り入れ（自治体・公庫・銀行等からの融資）を使いつづけられると過信し、また自社の将来の収益（収入）予測を過信し、その結果、自己資本を十分に増やさないままでも大丈夫だろうと過信して、そうした甘い見込みのまま借金をして設備投資に充てる。その後、収入が当初の予想どおりに入ってきている間は、その予定通りその収入を用いて返済にあて、無事に事業を継続し、あるいは同様の判断・借金を繰り返して事業拡大してゆく。
自転車操業 概要
ところが、何らかの理由（取引先の経営不振・倒産 等）により、見込んでいた収入が遅延したり途絶した場合、（甘かった予測とは裏腹に）支出額が収入額を上回ることになる。こうした場合でも、自己資本が潤沢な法人であれば自己資本の一部を切り崩せば済み、まだ様々な安全な対策を打つことができる。ところが、甘い見込みで自己資本を十分に増やさない選択をしてしまった法人では（安全な策はほとんど残されておらず）、例えば、とりあえず借金の返済に足りない現金を（比較的高利の）借金でやむなく用意すると、その金利（増えた返済額）によってキャッシュフローが悪化する。また固定費を減らそうとして（事業の選択・部分撤退・人員削減等を行なうという策があり、上手に行えば長期的な存続につながることもあるが）、当面のリストラに必要な費用で支出が一時的に増え高利の借金でその費用を捻出せざるを得なくなると短期的にはかえってキャッシュフローの急激な悪化に陥ることもあり、さらに、中期・長期的に目論見がはずれて実際に削減できた固定費よりもその後に売上（収益）額が減った額のほうが大きい状態になってしまうと、やはりキャッシュフローが悪化することになる。
また、自社製品が陳腐化し他社の競合製品が増えた場合など、販売数が減り売上金額が下降線をたどった時に、それでもすでに借りてしまった借金の返済の現金を確保しようとして安易に低価格品を多数販売する方針に転換すると（つまり「薄利多売」など）、一般には、営業利益率が悪化し、やはりキャッシュフローが悪化してゆく。
多くの場合、無理して操業を続ければ続けるほど雪だるま式に借入金が増えるばかりで、単に破局（破産）の際の規模拡大を招くだけとなる。
脱出策
高金利で借りているお金を低金利で借り換えることができる場合は借り換えを実行するなど、資本調達の方式を改善できると、資金繰り（キャッシュフロー）が改善し、自転車操業から抜け出すきっかけのひとつとなることがある。
上述の事業再編（事業の「選択と集中」など）に成功すれば自転車操業から脱出できることがある。
すでに借りてしまった借入金の金利を上回るような資金効率で利益を生むような事業を見つけることで、抜本的で中・長期的な解決策となることがある。
ポンジ・スキームや和牛預託商法などのように、本当は首謀者にとっては最初から破綻が予見できているのに、次々に新たな出資者を募ることで、自転車操業的に資金を調達してさも経営や運用が成り立っているかのように取り繕いつつ人々をだまして、結局出資者に大きな損害を与える詐欺もある。
反発係数
反発係数（はんぱつけいすう、coefficient of restitution）は、2物体の衝突において、衝突前の互いに近づく速さに対する、衝突後の互いに遠ざかる速さの比のことである（衝突の前後での相対速度の大きさの比）。はねかえり係数ともいう。普通、文字e で示し、0≦e ≦1の範囲をとる単位がない値（無次元数）である。
衝突時に2物体の間でのみ力がはたらく場合、2物体全体の運動量の和は一定であるが、運動エネルギーの和は一定とは限らない。一般に衝突時には音や温度上昇が生じるので、運動エネルギーの一部が他の形態のエネルギー（音や内部エネルギーなど）に変化した場合は、2物体の質量や衝突前の速度に関わらず、衝突前に互いに近づく速さより衝突後に互いに遠ざかる速さの方が一般には小さい。このとき反発係数は値が1よりも小さくなる。
2物体が硬いほど値は1に近くなる。理想的な剛体では振動が生じ得ないので音も熱エネルギーも生じず衝突の前後で運動エネルギーの和が変化しないので、反発係数の値はe = 1となる。
衝突時に何らかの形で運動エネルギーが供給されない限り、反発係数が1よりも大きくなることはない。
反発係数 定義式
物体1と物体2が衝突し速度がそれぞれv1 からv1' 、v2 からv2' に変わったとすると、反発係数e は
で定義される。
反発係数 分類
e =1の衝突を弾性衝突 (次項参照)、0≦e <1の衝突を非弾性衝突といい、特にe =0の衝突を完全非弾性衝突という。
反発係数 弾性衝突
反発係数が1となる衝突を（完全）弾性衝突という。弾性衝突では、運動量だけでなく運動エネルギーも保存している。
衝突で運動量と運動エネルギーの両方が保存するとき、反発係数が1になることは、以下のように示せる。
運動エネルギー保存の式として、
運動量保存の式として、
ここで、衝突によってそれぞれの物体の速度が必ず変わると仮定すると、
よって、先程の２式を辺々割り算することができ、その結果として、
これは衝突の前後で相対速度が同じ大きさで逆向きであることを示している。よって、
となる。導出過程の通り、このことは物体の質量によらず成り立つ。
反発係数 例
スポーツの球技では、球の反発係数が重要となるため、ルールでかならず指定している。ただし、反発係数を直接指定するのは分かりにくいため、通常はその球技で用いる床面に、ある高さから球を自由落下させ、床面との衝突後、球がどの高さまで上がるかという形で間接的に指定している。これは、次の一般的事実を利用したものである。物体が高さhi から自由落下し、床面に衝突した後、高さhf まではね上がったとき、空気抵抗を無視すれば、物体と床面の間の反発係数e は次式で求められる：
メガステネス
メガステネス（古代ギリシア語: Μεγασθένης・Megasthénēs、生没年未詳、紀元前4世紀末頃）は、セレウコス朝に仕えたギリシア人。セレウコス朝とマウリヤ朝の間で協定が結ばれた後、使者としてマウリヤ朝へ赴き、当時のインドの内情を記した『インド誌』（Indika、古代ギリシア語: Ἰνδικά、ラテン語: Indica)を著した。
メガステネス 来歴
イオニア出身のギリシア人として生まれたと伝えられるが、インドに赴く以前の経歴は知られていない。紀元前304年頃、セレウコス1世がマウリヤ朝の王チャンドラグプタの優位を認めて4州の支配権を譲り講和を結ぶと、メガステネスはアラコシア総督シビュルティオスの下に行き、次いで大使としてマウリヤ朝の首都パータリプトラへと赴いた。
彼がインドに滞在したのは紀元前292年頃までといわれ、10年以上にわたってパータリプトラに滞在した。たびたびチャンドラグプタ王に謁見したほか、時折小規模な旅行を行ってインド東部の状況を観察していた。ただし現在のビハール地方以外の土地へは足を踏み入れなかったといわれている。ガンジス川より東のことについての記録は残しておらず、その他の土地についての記録も移動の際に見聞きしたと思われる非常に簡易な記述を残すに留まる。後のギリシア人の学者アリアノスの記述には以下のようにある。
メガステネス 来歴
メガステネスはインドから帰還した後、滞在していた頃の見聞をまとめて『インド誌』（Indika）を著した。
『インド誌』は4章構成からなり、実際にインドを訪れた人による記録としてヘレニズム時代以降の学者達に極めて重要視された。不幸にしてこの本は散逸し現存しないが、「メガステネスによると」という形をとって多くの学者によって引用されていることから今日でも部分的に内容を知る事ができる。
その内容は今日においても重要視されており、メガステネスによって記録されたインドの「7つのカースト」はインド社会史を考える上では常に考慮される。彼の記録には荒唐無稽の話が多いという批判がヘレニズム時代からあるが、それらは当時のインドの神話を記録したものであり、史実性は別としてもその資料的価値は高い。
扇町兎園会
『扇町兎園会』（おうぎまちとえんかい）は、2006年4月3日（4月4日未明）から同年6月26日（6月27日未明）まで関西テレビで毎週月曜 24:35 - 25:05 （火曜 0:35 - 1:05）に放送されていた関西ローカルのバラエティ番組。全13回。
漫才コンビの笑い飯が毎回ゲストパネラーを3 - 4名迎えて兎園会と称し、トークを繰り広げていた。番組タイトルにある「扇町」とは、関西テレビの所在地・大阪市北区扇町から。
扇町兎園会 出演者
「週代わり」は番組公式サイトで使われていた表記。本来は「週替わり」と書く。
宇宙開発競争
宇宙開発競争（うちゅうかいはつきょうそう、Space Race、宇宙開発レース、スペースレース）とは、冷戦中にアメリカ合衆国とソビエト連邦との間で宇宙開発をめぐって戦われた、非公式の競争である。
宇宙開発競争 概説
おおよそ1957年から1975年までの間続いたこの競争のもと、それぞれが人工衛星を打ち上げ、人間を宇宙空間へ送り、月に人間を立たせるための計画を並行して行った。
この競争の発端は、初期のロケット技術の競争や、第二次世界大戦後の国際的な緊張の中に既にあったが、実際に始まったといえるのは1957年10月4日のソビエト連邦によるスプートニク1号の打ち上げの後であった。宇宙開発競争 (Space Race) という用語は公式な用語ではなく、軍備拡張競争 (Arms race) から類推して生まれた言葉である。
宇宙開発競争は、冷戦中のソ連とアメリカによる文化と科学技術の競争の中で決定的な役割を果たした。宇宙技術は、ミサイルなど軍事技術への応用が可能なことと、国民の誇りやモラル、世界の人々へのイメージ向上に与える影響が大きく心理学的な利益があると考えられたことから、両国の競争と摩擦の主戦場となった。緒戦ではソ連が宇宙開発史上初の成果をことごとく独占したが、アメリカは最も印象的な月面着陸を成功させた。巨額の費用がかかる有人月探査は政治的使命を終えたため行われなくなり、宇宙開発競争は一段落したが、21世紀に入るとアジアやヨーロッパの様々な国が宇宙開発に参入して相互の競争が始まるようになり、様相は変わってきている。
宇宙開発競争 歴史的背景
ロケットは長年に渡り、科学者やアマチュア科学者らを魅了してきた。中国人は早くも11世紀に、これを兵器として利用している（火槍）。
19世紀末、ロシアのアマチュア科学者、コンスタンチン・ツィオルコフスキーは宇宙に到達できる多段式の液体燃料ロケットを理論化している。実際に液体燃料ロケットを打ち上げたのは1926年、アメリカ人のロバート・ゴダードであったが、2人とも世間から注がれる目は冷ややかなものがあった。ゴダードはロケット打ち上げ研究を辺鄙な場所で続けていたが、科学者のコミュニティからも、大衆からも、ニューヨーク・タイムズ紙からさえも彼は嘲笑された。
ロケット技術の評価が高まるのは、結局は第二次世界大戦という戦争を通してであった。これは、いかに「ロケット研究は政治や軍事とは関係のない純粋に科学的な研究であり、平和のためでもある」というレトリックを駆使しようと、あらゆる宇宙開発競争は国家の軍事に対する野望と避けがたく結びついてしまうという未来への先触れであった。
宇宙開発競争 歴史的背景
1920年代半ばにドイツ人科学者たちは、液体推進燃料で作動する、高空や遠距離に届くロケットの実験を開始した。1932年、ヴァイマル共和政下の共和国国防軍（ライヒスヴェーア、後のナチス時代のヴェーアマハト・ドイツ国防軍）は長距離砲としてのロケットに強い関心を持つようになった。熱意のあるロケット科学者、ヴェルナー・フォン・ブラウンはロケット研究に加わり、苦心の末、ナチス・ドイツが第二次大戦で使用することとなる長距離砲撃兵器の開発に成功した。
1942年に打ち上げられたドイツのA-4ロケットは、人類が初めて宇宙空間に到達させた人工物体となった。1943年、ドイツはA-4をV-2（報復兵器2号）の名で大量生産した。射程距離300km、積載可能な弾頭の重さ1トンというV-2を国防軍は数千発もイギリスなど連合国側の国土に打ち込み、多大な損害と多くの犠牲者を出した。
宇宙開発競争 歴史的背景
第二次大戦が終わりに近づくにつれ、ソビエト、イギリス、アメリカの軍や科学者の間で、バルト海沿岸のペーネミュンデ（現在のドイツ北東端、メクレンブルク＝フォアポンメルン州内）にあったドイツのロケット開発計画の施設や研究者や技術の奪い合いが始まった。その結果、「ペーパークリップ作戦」によって、多数の科学者（その多くは、フォン・ブラウンも含めナチス党員であり、このためソ連に拘束された後の身の危険を恐れた）がドイツからアメリカに移送された。アメリカで、ドイツ人科学者たちはドイツ製ロケットを、イギリスなどへの爆撃の代わりに、アメリカのための科学研究や軍事研究などの目的で使用するため研究を続けることとなる。また、イギリスもV-2の実機や研究者を捕らえるなどいくらかの成功を収めた。
赤軍はフォン・ブラウンなどの主な研究者が去った後のペーネミュンデを占領し（その後ペーネミュンデはドイツ民主共和国（東ドイツ）へ編入）、多くのV-2の実機や研究者を捕らえた上で、ソ連国内へ連行してロケット開発に当たらせた。ただし、その後ソ連は、ドイツの技術の継承ではなく、晩年はソ連科学アカデミーに所属していたツィオルコフスキーの研究、およびその死後（1937年）も続けていた独自の技術研究を基にした開発に進んだ。
宇宙開発競争 歴史的背景
戦後の科学者はロケットを上層大気の観測（気温や気圧など）、宇宙線の観測など科学目的で使うようになった。これらはアメリカの研究機関の一員となったフォン・ブラウンとその同僚たちにより細々と続けられた。
第二次大戦の後、アメリカとソ連はスパイやプロパガンダを通じた冷戦の時代に入ってゆく。宇宙探査と人工衛星技術は、両方の陣営で最もシンボリックな冷戦の尖兵となっていった。衛星技術が発達すれば偵察機を飛ばすことなく他国をスパイすることが可能となり、宇宙旅行が成功すれば国家の科学分野における勇気と軍事的な潜在能力を喧伝できるプロパガンダになる、と考えられたからである。人類を軌道上や月の特定地点に運ぶロケットと同じものが、敵国の特定都市の特定地点に原子爆弾を運ぶ核兵器運搬手段となる可能性があり、宇宙旅行のために開発された技術が、大陸間弾道ミサイル (ICBM) など戦時のロケットのためにも同様に適用できる可能性もあった。
宇宙開発競争 歴史的背景
また冷戦下では政治、経済、技術、文化、娯楽、スポーツなど、直接の戦火以外のあらゆる分野で両陣営が優劣を競って熾烈な戦いを繰り広げていた。軍備拡張競争のもつ軍事以外の側面と同様、宇宙での前進は単に相手国に先駆けたというだけにとどまらず、その国の技術や経済での大胆さの指標とみなされ、そのような成果を達成できる国家のイデオロギーの正しさや優秀さともみなされた。宇宙開発には二つの目的があった。平和的な科学的成果を収めることと、軍事的・心理的な成果も収めることである。
特にソ連の場合、通常の航空戦力ではアメリカに劣り、自国領空を侵犯して行われるアメリカ空軍の偵察活動に対してほぼ無力であった上（1960年のU-2撃墜事件も参照）、自国及び東ヨーロッパ諸国での勢力圏が「封じ込め政策」により世界各地へ展開するアメリカ軍に包囲されていたため、これに対抗するために超高速でアメリカ本土を直接攻撃できるICBMの重要性がより高かった。従って、その重要性を認識した後のソ連指導部は、他の軍需産業や民生部門に比してロケット産業における資源の配分や従事者の生活を優遇した。その代償として、技術や人員の多くは厚い国家機密の中に閉じこめられ、研究拠点の一部は公式地図にも記載されない秘密都市となり、ロケットの基本設計者に関してはソ連崩壊までその名前すら明さなかった。
二大国は、どちらが先にブレイクスルーを果たすかお互いに知りえない状況の中、それぞれ宇宙開発の先端の成果を得ようと努力していた。実際には、宇宙開発の分野に、中でも技術的に可能な部分に傾斜して資源を投資していたソ連がアメリカに対し密かに先行していた。どちらも宇宙への競争の地ならしは済んでおり、後は号砲が鳴るのを待つだけだった。
宇宙開発競争 人工衛星開発競争
1957年10月4日、ソ連は「スプートニク1号」を搭載したR-7型ロケットを打ち上げ、世界で初めて人工衛星を地球周回軌道に送り込むことに成功した。これが宇宙開発競争の始まりであり、その後、アメリカ、フランス、日本と続いた。2001年現在、国別の衛星打上げ個数は、旧ソ連を含めたロシアが2,500個、アメリカ1,600個で、日本は94個で3位に付けている。
スプートニク1号以前、平均的なアメリカ人は合衆国が科学技術のあらゆる分野で世界に優越していると信じていたが、人工衛星技術は経済活動や軍事用途に応用できるため、先を越されたアメリカの国内ではパニックが発生し、政治論争も引き起こした。一方、スプートニクの成功はソ連において、自国の科学力や技術力を国民に示す重要な機会となり、大いに国威が発揚された。
ソ連において、スプートニク打ち上げとそれに続く宇宙開発計画は大衆の非常な関心を巻き起こした。壊滅的な独ソ戦から復興したばかりのソ連にとって、スプートニクは新しい時代における技術力の挑戦の成果として国民を勇気付ける重要な意味を持っていた。フォン・ブラウンのライバルで、R.7ロケットの設計者・開発責任者であり後にA1ロケットも設計したセルゲイ・コロリョフは、人工衛星にとどまらず月にコスモノートを送り込むことを目標としていた。
宇宙開発競争 人工衛星開発競争
スプートニクに対抗して、アメリカは技術的優位性を取り戻すためのあらゆる努力をすることになる。フォン・ブラウンを超える人材を生み出すため、数学など初等科学教育を充実させたことなどがその一環である。アメリカの蒙ったショックやそれに対する一連の政策は、現在ではスプートニク・ショック（スプートニク危機）と呼ばれている。
ジョン・F・ケネディ政権下のリンドン・ジョンソン副大統領はアメリカの一連の政策努力の動機について次のように語った。
世界の目から見れば、宇宙での1番乗りは全てにおいて1番ということだ。宇宙での2番乗りは、何事においても2番手ということなのだ。
宇宙開発競争 人工衛星開発競争
ソ連のスプートニク成功に落ち込み、恐怖におびえたアメリカの大衆は、次第にアメリカの宇宙開発計画に重大な関心を示すようになった。児童や学生はロケット打ち上げが続くのを見守り、ロケットの模型作りは人気のある娯楽になり、テレビ番組やファッション、デザイン、ロードサイドの広告看板などにもロケットブームや宇宙ブームが波及した。1960年代には「スペースエイジ」を反映した銀色のメタリックな商品やデザインが席巻した。一方、巨額の宇宙開発を不安視する声も起こったが、ケネディ大統領は国民を勇気付けるため、「宇宙開発を国として支援し、数百万ドルから数千万ドルの巨費を既存兵器の増産や貧困対策に充てた方がいいのではないか、という全米に広がる懐疑論に対し勝利するつもりだ」と演説した。
スプートニク1号の打ち上げから4ヶ月後、1958年、アメリカは陸軍弾道ミサイル局により最初の人工衛星、エクスプローラー1号を打ち上げた。しかし同じころ、フロリダ半島のケープカナベラル空軍基地では衛星ヴァンガードTV3を搭載した海軍のヴァンガードが爆発し続く打ち上げも失敗するなど、相次ぐロケット打ち上げの失敗という深刻な事態が起こっていた。
宇宙開発競争 人工衛星開発競争
これら最初期の人工衛星は、すでに科学探査目的で打ち上げられていた。スプートニク1号もエクスプローラー1号も、国際地球観測年（1957年 - 1958年）のそれぞれの国の観測事業の一環として行われた。スプートニクは大気圏上層部の空気密度を測定し、エクスプローラー1号の飛行観測データからジェームズ・ヴァン・アレンは地球を取り囲むヴァン・アレン帯を発見した。
史上初の通信衛星、プロジェクト・スコア (Project SCORE、Signal Communications Orbit Relay Equipment) は1958年12月18日に打ち上げられ、アイゼンハワー大統領のクリスマス・メッセージを全世界に中継した。その他の特筆すべき、宇宙開発競争から派生した衛星通信の例には以下のようなものがある。
アメリカは初の静止衛星、シンコム3号 (Syncom-3) を1964年8月19日に打ち上げた。地表に対し相対的に静止した静止軌道に通信衛星が投入されたことは、アンテナがもはや衛星を追って向きを変える必要がなくなったことを意味した。また一般市民にとっても、いったんアンテナを固定するだけでテレビ放送など衛星通信を利用したサービスが可能になった。
宇宙開発競争 さらなるソビエトの成功：宇宙に動物と人間を送る
厳密に言えば、科学的研究のために意図して宇宙へ送られた最初の生物は、1946年にアメリカがドイツから捕獲したV2ロケットで大気圏外に打ち上げた果実蝿（fruit fly、ショウジョウバエの一種）であったが、これはあまり知られていない。
宇宙に送られた最初の哺乳類は、1957年に人工衛星スプートニク2号で地球周回軌道を回った犬、ライカであった（ライカは、米ソによってロケットで打ち上げられ大気圏外に出ただけの蝿などの生き物と違い、はじめて軌道を回った生き物でもある）。当時、宇宙を飛行した犬を回収する技術はなく、当初はカプセルが大気圏に再突入する前にライカを薬物で安楽死させる事になっていたが、2002年に明らかになったところに拠れば、ライカはストレスとカプセル内の過熱で軌道到達後すぐに死んだという。来るべき有人宇宙飛行に向けて多くの犬を打ち上げたソ連は1960年9月18日、スプートニク5号でベルカとストレルカの二匹の犬ほかラット多数を地球周回軌道に載せ、すべて無事地球に帰還させることに成功した。
ソビエトは1968年9月、月へ向かうゾンド5号に亀を載せたが、これがはじめて月周回軌道を回った生物となった。
一方、アメリカの宇宙開発機関もアフリカからチンパンジーたちを輸入し、有人宇宙飛行の前に少なくとも二匹を宇宙に送り込んだ。
宇宙開発競争 さらなるソビエトの成功：宇宙に動物と人間を送る
ソ連はベルカとストレルカの2匹の犬を帰還させた1960年9月のスプートニク5号の成功を受け、同年12月までに人間を軌道上に送り込むことを計画した。しかし試験用ロケットが爆発する惨事もあり、性急な計画は数ヵ月の遅れをきたすこととなる。明けて1961年4月12日、ボストーク1号に乗ったユーリイ・ガガーリンは人類ではじめて地球軌道を周回した宇宙飛行士となった。これを記念して4月12日はロシアほか様々な国で祝日（宇宙飛行士の日）となっている。彼は社交的で労働者階級出身と体制側にとって申し分がない人物であり、ソ連の宇宙開発がまたも世界に先駆けたこと、これを可能にした共産主義体制が優越していることの広告塔となって世界各国を歴訪した。
アメリカはスプートニク計画に対抗して1958年に有人宇宙飛行計画マーキュリー計画を開始、それまでの陸海空各軍個別の宇宙開発をアメリカ航空宇宙局 (NASA) に一本化させて総力を挙げて有人飛行でソ連に先行する構えだったが、またしてもソ連に先を越される結果となった。ガガーリンの飛行から23日後の1961年5月5日、フリーダム7でアラン・シェパードを宇宙へ送り込んだが、これはわずか十数分間の弾道飛行に過ぎなかった。1962年2月20日、ジョン・グレンはフレンドシップ7で地球周回軌道を3周し、最初に地球を回ったアメリカ人となった。
宇宙開発競争 さらなるソビエトの成功：宇宙に動物と人間を送る
ソビエトはさらに1962年8月11日から15日にかけてボストーク3号と4号を同時に打ち上げ、両機のランデブーのテストを行い、史上初の2人同時宇宙飛行を成功させた。1963年6月16日のボストーク6号で地球を周回したワレンチナ・テレシコワは、女性として史上初の宇宙飛行士となった。
宇宙開発競争 さらなるソビエトの成功：宇宙に動物と人間を送る
コロリョフは当初、ボストーク計画のミッションは長期にわたり少しずつ、持続的に実行する計画であったが、ニキータ・フルシチョフ第一書記はアメリカのアポロ計画の公表を知り、さらにケネディ大統領が1961年5月25日に行なわれたアメリカ連邦議会特別両院合同会議の席上、10年以内の月着陸を言明した ためアポロ計画の目標が月へと変わったことを聞いて、コロリョフに速度を上げるよう命じた。ボストーク宇宙船を改良し、それまでの1人乗りではなく3人乗りにしたボスホート1号 (Voskhod 1) は1964年10月12日に打ち上げられ、ウラジーミル・コマロフ、コンスタンティン・フェオクティストフ、ボリス・イェゴロフの3人を宇宙へ運んだ。彼らは折から開催中だった東京オリンピックにメッセージを送った。また、プロパガンダのため、1871年のパリ・コミューンの旗も持参したといわれている。ボスホート1号はスペース不足もあり、乗組員が宇宙服を着なかった最初の宇宙飛行でもある。だが、この飛行よりも世界を驚かせたのは、その直後に起こったフルシチョフの突然の解任であったろう。
1965年3月18日に打ち上げられたボスホート2号は2人乗りで、その一人アレクセイ・レオーノフ飛行士は人類最初の宇宙遊泳（船外活動、EVA）を実現した。しかしこのミッションは寸前のところで大惨事に終わるところだった。レオーノフはもう少しでカプセルに帰れなくなるところであり、さらに姿勢制御装置の故障と手動点火した逆推進ロケットの火力不足により、目標降下地点を1,600kmも離れて着地した。しかしフルシチョフは1964年10月に失脚、新しい指導者レオニード・ブレジネフらは宇宙開発に全力を注がないようになっていった。
一方、次々と人類初の成果を先取され、1962年から開始し1964年4月には無人試験飛行を行った2人乗り宇宙船「ジェミニ計画」がかすんでしまったアメリカだったが、1965年から1966年までの12機に及ぶジェミニ計画で、軌道飛行と生命維持以上の技術、すなわち月着陸に必要な長期宇宙滞在の実施、2機でのランデブーやドッキング、燃料電池や姿勢制御の実験、船外活動、帰還予定地点への確実な着陸技術などを着実に積み重ね、ソ連の次世代宇宙船ソユーズの搭載する技術をすでに実現していた。アメリカがソ連を追い抜く準備はできていた。
宇宙開発競争 月着陸競争
アメリカとソ連双方がここまでに達成した宇宙開発の成果はそれぞれの国民に大きな誇りを与えたが、双方のイデオロギー対立が依然激しいため、少なくともどちらかの飛行士が月面を歩く時までは宇宙競争をやめることはできなかった。月面着陸という目標の達成に向けて、まず無人探査機が月に到達して上空から写真撮影などをし、安全に月面に着陸できることを証明する必要があった。
ソ連がスプートニクで軌道上に人工衛星を送り込んだことに対抗し、アメリカはマーキュリー計画で有人飛行において先行しようとしたほか、ソ連より先に月面に探査機を送り込もうともした。この月探査計画はパイオニア計画と呼ばれたが、失敗が続いた。ソ連は同じく月探査計画ルナ計画に挑戦し、1959年1月4日にルナ1号を打ち上げ月に接近させ、衝突させるはずがそのまま通過し、結果世界初の人工惑星となった。続く1959年9月4日のルナ2号は月面衝突に成功、世界で初めて月に人工物を送り込んだ。さらに月の裏側を撮影したルナ3号（1959年）、月面軟着陸に成功したルナ9号（1966年2月3日）など次々とアメリカに先行した。
一方パイオニア計画は1959年3月3日に4号がはじめて月探査に成功したが、5号以後は別の惑星探査に切り替えられた。アメリカはパイオニア計画に代わる3つの計画を用意した。
宇宙開発競争 月着陸競争
いずれも、アポロ計画で有人宇宙船が安全に月軌道に到達し着陸するための技術の試験や、安全な着陸地点を探すことが目的であった。
ソ連は宇宙開発における「人類初」の偉業のほぼ全てでアメリカを打ち負かしたが、月面に人間を着陸させるアメリカのアポロ計画に先行することはできなかった。
ソ連の宇宙開発初期の成功後、特にガガーリンの宇宙初飛行後、ケネディ大統領とジョンソン副大統領はより強力に大衆の想像力をかきたてる宇宙計画は何であるか、探し続けていた。その結果アメリカはより遠い目標である月探検を、10年以内で達成するという公約を打ち出した。1961年5月25日の連邦議会特別両院合同会議の席上、ケネディはこの公約を言明し、月軌道周回という内部研究にすぎなかったアポロ計画の目標が月着陸へと変わった。以後、マーキュリーやジェミニといった有人飛行計画やその他の月探査計画は、月に人類を送り込むアポロ計画のための技術開発や飛行士訓練、現地調査の一環となった。
巨額を要するアポロ計画は多くの反対にさらされ、それゆえ左右の政治家による異論を一掃するだけの成果を上げる必要があった（右派政治家は宇宙開発費をベトナム戦争に勝つための戦費や兵器開発に回すことを主張し、左派政治家は社会福祉や根深い人種問題の解決などに予算を回すべきだと主張した）。アポロ計画推進派が主張した実利は以下のようなものがあった。
宇宙開発競争 月着陸競争
ケネディはNASAの第二代長官ジェームズ・E・ウェッブとの会話で次のように話した（ジョン・F・ケネディ図書館に保管されたテープより）。
われわれが行う全ては、ロシア人より先に月に降り立つ事業にきちんと結びつける必要がある…そうでなければわれわれはこんな金を使うべきではない、私は宇宙には興味がないからだ…（このような出費が）正当化されるのはただ、神に懸けてきっと数年以内に彼らを追い越し、アメリカの方が遅れていると思っている世界に成果を見せ付けて、ソ連を打ちのめすという希望があるからだ。
ケネディとジョンソンは世論を操縦し変えてみせた。1962年9月、ケネディはヒューストンで「我々は月に行くことを選択する」という一節で知られる演説を行い、有人月面着陸に対する国民の支持を高めようとした。1963年にアポロ計画を支持したアメリカ人は33%だったが、1965年までに、58%まで支持率を上昇させた。ジョンソンが大統領になった1963年以降、彼も計画を支持し続け、アポロ計画を成功に導いた。
宇宙開発競争 月着陸競争
一方、ソ連は人類の月着陸に、強い積極性と消極性の両面を見せた。ソ連の指導者フルシチョフは、宇宙以外の別の分野で勝つことで満足しようという気はなかったが、月計画に巨費を投ずる気もあまりなかった。1963年10月、彼はソ連の宇宙開発計画について「現時点で月にコスモノートを送る計画はない」と述べたが、競争からは降りていないとも付け加えた。その1年後の1964年、ソ連も月着陸計画に関与することとなった。
宇宙開発競争 月着陸競争
ケネディは米ソ両国の飛行士による月着陸や、より高性能の気象衛星などの共同計画をソ連に提案したことがあった。フルシチョフは、ソ連の進んだ技術を盗もうとする意図を感じてこの提案を拒否した。ソ連宇宙開発の「主任設計員」コロリョフは、月に人間を送る能力を有するソユーズ宇宙船と打ち上げ用N1ロケットからなるアイデアの提案に奔走していたが、これに対しフルシチョフはコロリョフの研究機関（コロリョフ設計局）に、現行のボストークの技術を用いて改良し、さらなる「宇宙初」の事業に挑むよう命令した。しかしその裏で、コロリョフと確執のあるウラジミール・チェロメイが指揮する「チェロメイ設計局」が、有人での月 - 地球間往復ミッション（ゾンド計画）のために、全く新しい打ち上げロケットと宇宙船であるプロトンロケットとゾンド宇宙船開発に着手していた。1964年、フルシチョフ失脚後の新しい指導部はコロリョフの月着陸計画に全面的な支援を与え、全ての有人飛行計画を彼の指揮下に置かせた。月着陸ミッション・ソユーズL3計画計画の始まりである。だが1966年にコロリョフが急死し、最初のソユーズ宇宙船・ソユーズ1号が1967年に死亡事故を起こすと、ソ連の有人月旅行計画は指導者を失ったことと犠牲に敏感になったことで破綻をきたすようになった。ソ連は月着陸船を建造し、アレクセイ・レオーノフを月面に立たせるはずの月旅行計画のために飛行士の選抜を行った。しかし1969年に肝心のN1ロケットが打ち上げに失敗し、以後どうしても打ち上げを成功させることができなかった。このため有人月着陸計画は遅れが生じ、ついには中止の憂き目にあってしまった。
ソ連の無人探査機（ルナ計画やゾンド計画）がアメリカの宇宙船よりも先に月軌道に達し、着陸もしたものの、月面に足跡を残した最初の人類はアメリカ人のニール・アームストロングとなった。アポロ11号の月着陸船の着陸の翌日、1969年7月21日のことであった。アポロ11号の船長アームストロングは、司令船パイロットのマイケル・コリンズ、月着陸船パイロットエドウィン・"バズ"・オルドリンのバックアップのもと、世界中で5億人が見たという大イベントを成功させた。多くの評論家達はこの月着陸を20世紀の決定的瞬間の一つであると認識しており、またアームストロングの月面に足を踏み出した際の言葉は長く人々の記憶に残っている。
「これは一人の人間には小さな一歩だが、人類にとっては大きな飛躍だ」
（That's one small step for [a] man, one giant leap for mankind.）
なお、それまでの他の国際間競争とは異なり、宇宙開発競争は領土拡張の欲望とは無縁のまま保たれた。月着陸成功後、アメリカは月面のいかなる部分の領有も明白に否認した。
宇宙開発競争 他の宇宙技術競争
月ほど華やかではなかったが、アメリカとソ連は無人惑星探査でも競争を繰り広げた。
ソ連は1960年、金星と火星の両方に史上初めての惑星探査機を送り込んだ。その一方、アメリカの惑星探査計画マリナー計画も大きな結果を残した。金星に無事到達し惑星フライバイを行った最初の宇宙船はアメリカのマリナー2号で、1962年12月14日のことであった。マリナー2号は、金星表面の気温の高さと大気の濃度の高さという驚くべきデータを送信してきた。しかしマリナー2号にはカメラがなかったので、地球にある望遠鏡の能力では見ることのできない惑星表面の鮮明な映像といった印象的なデータを送ってくることができず、その成し遂げた発見は大衆の関心を惹きつけなかった。
ソ連は金星に対しベネラ計画で探査を行い、1971年に打ち上げられたベネラ7号は初めて金星に着地した宇宙船となった。ベネラ9号は金星の高熱で壊れる寸前、金星からの映像送信に成功し、人類ははじめて他の惑星の地表の光景を目にすることになった。16号まであるベネラ計画の中でもこの二回は傑出した成功であったが、7号以前のベネラ探査機にも、フライバイを行い金星に着地する意図があった（もっとも大気中で燃え尽きている）。後に続くベネラ探査機では着陸のほか、金星の上からレーダーを使って高精細な金星表面の地図を作成した。
宇宙開発競争 他の宇宙技術競争
1965年に打ち上げられたアメリカのマリナー4号は最初に火星をフライバイした探査機となった。マリナー4号の送信した惑星直近からの映像は、人類の多くにとって予想もしないような荒れ果てた風景だった。また1971年に打ち上げられたソ連のマルス3号は最初に火星に着陸した探査機となったが、砂嵐のため故障し映像の送信には失敗した。同年にアメリカが打ち上げたマリナー9号は初めて他の惑星の人工衛星となり、7,000枚を越える表面画像をもたらした。この情報に基いて1976年に着陸したバイキング計画の1号・2号が、最初に火星表面からの映像送信に成功した探査機となった。
1974年、アメリカは金星を通過して水星に向かうマリナー10号を打ち上げた。これは最初の、そして20世紀では唯一の、水星をフライバイした探査機となった。
木星以遠はアメリカの独擅場である。アメリカはパイオニア計画を進めパイオニア10号を打ち上げ、1973年、木星接近とフライバイに成功した。パイオニア11号はさらに土星に1979年に接近し、続くボイジャー計画でボイジャー2号が天王星と海王星の最接近とフライバイに成功した。
宇宙開発競争 他の宇宙技術競争
最初の宇宙空間での宇宙船同士のランデブーは1965年12月15日、アメリカのジェミニ6-A号と7号の間で行われた。これは5kmの距離まで接近したボストーク3号・4号よりも近距離のものである。その後継機、ジェミニ8号は1966年3月16日、無人衛星と史上初の宇宙空間でのドッキングに成功した。最初の自動操縦による宇宙でのドッキングは1967年10月30日に無人機コスモス186,188号（正体は、両方とも無人のソユーズ宇宙船）が行った。これらはいずれも来るべき月着陸に向けて、宇宙船本体と着陸船の切り離しや接続の実験のために行われている。
最初の海からの打ち上げは1967年4月26日、アメリカのスカウトBによるものである。
最初の宇宙ステーションはソ連のサリュートであった。サリュート1号は1971年6月7日に運用を開始した。
宇宙開発競争 宇宙の軍事利用競争
宇宙の科学的研究と並行して、宇宙の軍事利用のための開発に向けた動きも米ソ双方で進められていた。これらは注目こそ浴びなかったものの、開発競争以外の何者でもなかった。アメリカではNASAが宇宙開発を一元化した後も、軍は独自の宇宙開発を続けていた。スプートニク1号の打ち上げ以前から、米ソ両国は偵察衛星の開発計画に着手していた。ソビエトのゼニット衛星は大気圏再突入カプセルに陸上撮影用のカメラを収めた地表撮影衛星で、コロリョフが軍事・研究両方に使えるよう設計したものであったが、これがボストーク宇宙船のオリジナルになった。ゼニット・スパイ衛星はアメリカ空軍の衛星・ディスカバラーと同じような技術を持っており実用化の先行に向けて競い合っていた。1960年8月のディスカバラー13号では、史上はじめて軌道上からのカプセル回収に成功したが、これはソ連による衛星からのカプセル回収にわずか1日先んじた。こうした偵察衛星など軍事衛星の脅威に対し、米ソ双方が衛星攻撃兵器を開発した時期もあった。
米ソ双方が大規模な軍事用宇宙計画を立てたが、「アメリカが模型だけを完成させて計画を中断する一方、ソ連は同様の計画の実機を建造し、場合によっては軌道上に打ち上げる」というパターンがしばしば繰り返された。
宇宙開発競争 米ソによる「宇宙開発競争」の変化
スプートニク1号の打ち上げは宇宙開発競争の始まりであると明確に言えるが、開発競争の緩慢化がいつであるかは議論がある。宇宙開発競争は1960年代に最も熱くなり、1969年に月着陸にまで至ってしまうほどのすさまじい勢いで進んだ。アポロ11号に引き続きアメリカは5回の有人月着陸に成功したが、アメリカの宇宙科学者たちは次の戦いの場に転じた。様々なデータを集めるスカイラブ、宇宙との往復・再利用が可能なスペースシャトルである。
アメリカ人は、初めて人間を月に送ることに成功した時点で、アメリカは非公式の戦争である宇宙開発競争に勝利した、と主張するであろう。一方、ソ連の科学者達は有人月飛行計画をこっそり中止したものの別の分野で独自の宇宙開発計画を進めており、競争での敗北などは決して認めなかったであろう。いずれにしても、1970年代の冷戦の緊張緩和（デタント）が進むにつれ、また米ソ以外の国が宇宙開発に着手するにつれ、二つの超大国が「競争」を続けることへの注目は薄らいでいった。
宇宙開発競争 米ソによる「宇宙開発競争」の変化
米ソ両国は有人軍事宇宙計画を進めていたが、上述のとおり中止などを強いられている。アメリカ空軍はタイタン・ミサイルを用いてX-20ダイナソアを打ち上げ、敵国の衛星を迎撃する計画を打ち出していた。有人軌道研究室（MOL）計画がダイナソア計画に取って代わり、ジェミニ計画の機材を用いて偵察ミッションを行うはずだったが、これも中止の憂き目を見た。ソ連が進めさせた同様の有人軍事宇宙ステーション計画・アルマーズ計画はサリュート計画に統合させられた。
テレビ視聴者の多くは、宇宙開発競争はアポロ11号をもって絶頂に達した、または終結したと感じ、以後のアポロ計画には急速に無関心になった。アメリカにおいて、国民の無関心によって宇宙開発競争の動機は薄れ、競争のトーンはゆるやかになってしまい、その後アポロ計画の後半とアポロ応用計画は中止となった。
宇宙開発競争 米ソによる「宇宙開発競争」の変化
その他の人々、例えば宇宙開発史学者のキャロル・スコット (Carole Scott) やルーマニア人のフロリン・ポップ (Florin Pop) 博士の冷戦研究などによれば、宇宙開発競争のより明らかな終わりは1975年の米ソ共同でのアポロ・ソユーズテスト計画であると考えられている。ソビエトのソユーズ19号とアメリカのアポロ18号は宇宙空間でランデブーの上ドッキングし、「敵国」の宇宙飛行士をお互いの宇宙船の中に招き入れ、共同での科学実験を行った。双方の国はそれぞれの宇宙開発に固執していたが、互いに大きく異なった分野に方向を変えてゆき、アポロ・ソユーズ計画の後は、二大国の「競争」の継続に注目することは時代遅れとなった。
この共同計画の時点においてもソ連指導部は、スペースシャトル計画へのアメリカ空軍の関与の見通しや、スペースシャトル計画がブランおよびエネルギアの計画と競合関係にあることに警告を発していた。1980年代初期、デタントが終結して再び冷戦が激しくなった頃、アメリカのロナルド・レーガン政権が発表したミサイル迎撃システム・戦略防衛構想 (SDI) の開始によって宇宙兵器開発競争は一時的に激化したが、これは両国の経済を圧迫し、1989年の共産圏崩壊と1991年のソビエト連邦の崩壊を加速させる結果となった。
こうして米ソの宇宙開発競争は終焉し、国際宇宙ステーション（ISS）に代表される国際協力による開発、並びに多くの国や民間企業がもっぱら経済的な覇権を争う新たな宇宙開発競争の時代を迎える事となった。
宇宙開発競争 競争にかかわった組織、予算、経済効果
宇宙開発を成功裏に組織するためには巨額の経費と多くの官僚が必要であるとの認識から、国家的な宇宙開発機関が創設された。アメリカ合衆国とソビエト連邦は、宇宙開発のための科学的・産業的要請にこたえるためだけに絞った計画をそれぞれ立ち上げた。
当初のアメリカの宇宙開発は軍主導で行われたが、ロケット（ミサイル）を大砲の延長と主張する陸軍、気象観測のための重要機械として衛星とロケットを重視する海軍、空を飛ぶロケットは航空分野であるとする空軍がそれぞれ主導権を主張して譲らず混乱した。陸軍のエクスプローラー1号と海軍のヴァンガード1号はどちらを先に打ち上げるかでも意見の相違があり、その間にソ連のスプートニクに先を越される形になった。
宇宙開発競争 競争にかかわった組織、予算、経済効果
1958年7月29日、アイゼンハワー大統領は国家航空宇宙法 (National Aeronautics and Space Act of 1958) に署名し、政府や空軍・海軍・陸軍の研究機関を統合するアメリカ航空宇宙局 (NASA) が発足した。1958年10月1日の業務開始の時点では、NASAは主に、46年間アメリカの航空技術開発にかかわってきたアメリカ航空諮問委員会 (NACA: National Advisory Committee for Aeronautics) から引き継いだ4つの研究所と8,000人ばかりの従業員から成り立っていた。前身であるNACAは年間500万ドルの予算で活動していたが、NASAの予算は加速的に増加し、下請けとなる民間の契約業者の相当額の分も合わせて年間50億ドルを超えるまでに達した。NASAの成功が頂点に達したアポロ11号の月往復には、200億から250億ドルがかかったと見積もられている。