hotchpotch/wikipedia-multilingual-ir-pairs huggingface dataset:
5-メトキシ-N,N-ジイソプロピルトリプタミン 規制
アメリカ合衆国では、5-MeO-DIPTは規制物質法におけるスケジュールI薬物として規制されている。2003年4月4日、麻薬取締局は「緊急スケジュール（emergency scheduling）処置」の基で、5-MeO-DiPTとAMTをスケジュールIに加えた。2004年9月29日、これらのドラッグは正式にスケジュールIに置かれた。この規制に先立ち、DIPT、DPT、5-MeO-DMTのような5-MeO-DiPTの類似物質と並行して、5-MeO-DiPTは多くのアメリカのウェブサイトで販売された。しかしながら、2004年7月、連邦法の執行はこれらの5-MeO-DIPT類似物質の販売を告訴する意向があるという事が、ウェブ・トリップ作戦により確証された。
ドイツでは1999年9月から違法となった。
5-メトキシ-N,N-ジイソプロピルトリプタミン 使用と効果
摂取量は5から30ミリグラム。摂取方法は、主に経口摂取であるが、経鼻摂取、粘膜摂取、喫煙摂取をする者もいる。また、他の薬物と同様に、空腹時に摂取をすると効果が高い。摂取から30分ほどで効果が現れ始め、3～6時間効果が持続する。
摂取後1時間ほどは吐き気を感じることもある。五感に幻覚的な歪みを感じ、また精神的な幻覚作用もある。場合により高揚感、多幸感も覚える。特に、聴覚や触覚の感覚が鋭敏になり、性感も高まる。肛門括約筋が緩むため下痢になる者もいる。なお、この特性から男性同性愛者が性行為に及ぶ際に活用されていたが、理性が低下することによる性感染症リスク増加が懸念されていた。
副作用として、この薬物の効果中は、インポテンツ、不眠、激しい胃腸症状がしばしばおこる。耐性がつきやすく、1週間ほどのインターバルを開けないと同量の摂取量で同等の効果は得られない。依存症が形成されやすいとの研究報告もなされているが、使用者がそれを感じたという報告は余り無い。セロトニンになどに強く作用する事から、長期服用による鬱病発症などの報告も多く存在する。
トリプタミンの構造を持つ為、セロトニン再吸収抑制作用を中心とした薬理作用をもつ。
キマワリ
キマワリ（木廻、Plesiophthalmus nigrocyaneus）は、甲虫目ゴミムシダマシ科の昆虫の一種。正式名称はニホンキマワリ。ゴミムシダマシ類の中では比較的大きな甲虫で、北海道から九州などに分布する。知名度は低いが目につきやすい普通種である。
キマワリ 成虫
成虫の体は楕円形で背中が盛り上がり、腹面は平ら。体色は黒色から黒藍色のものと緑真鍮色のものなど地域によって大きく差がある。脚が、特に前脚が体長に比して長い。その脚の長さから、木をぐるぐる回ることが連想され、この和名がついた。
幼虫、成虫共に朽木を食べる。
大都市圏郊外の広葉樹林に多く、里山を切り開いたニュータウンなどでは人間の生活空間に入り込むこともしばしばある。管理の行き届いた雑木林などでは倒木が放置されないため発生しにくいが、手入れを放棄されたところでは多く発生する。都市近郊などではこういった広葉樹林が人家の近くに多くあり、これがニュータウンなどで多く見られる要因のひとつともいえる。
アジサイを摂食している事があるため、毒を有している場合がある。
キマワリ 幼虫
幼虫の外見はゴミムシダマシの幼虫においてよく見られるものである。円柱形で褐色、つやがあって硬い、ミールワーム様の形状を持つ。頭部は角が無く、尾部はとがっている。やわらかめの朽木中で朽木を食べながら生活している。
キマワリ 人間とのかかわり
人間にとっては直接の利害関係が無く、その点ではそれほど関係の濃い昆虫ではないといえる。
人の手が多く加わらない広葉樹林やその近くにはごく普通にいるもので、樹木や枯れ木の肌に止まっているところを容易に目にすることができる。都市近郊で昆虫採集を始めると真っ先に捕まえる虫のひとつである。しかし知名度が低く、大抵はその段階では名前を知らない。子供用の図鑑には載っているもののこれまた妙に目立たないことがこれに拍車を掛けている。
地理空間情報活用推進会議
地理空間情報活用推進会議（ちりくうかんじょうほうかつようすいしんかいぎ）は日本政府の複数の省庁からなる会議で、政府としての地理情報システム(GIS)の施策の在り方を検討することを目的とする。本会議の経歴は、最初1995年9月26日に地理情報システム(GIS)関係省庁連絡会議が設置され、次にこれを発展的に解消して、2005年9月12日内閣官房長官決裁により内閣官房に測位・地理情報システム等推進会議（そくい・ちりじょうほうしすてむとうすいしんかいぎ）が設置され、さらに、2008年6月5日に地理空間情報活用推進会議と改名されたものである。
関係する省庁は、内閣官房、内閣府、総務省、文部科学省、経済産業省、国土交通省、デジタル庁、警察庁、法務省、外務省、財務省、厚生労働省、農林水産省、環境省、防衛省である。
地理空間情報活用推進会議 主な決定
地理空間情報活用推進会議の時期
2008年 - 地理空間情報の活用推進に関する行動計画（G空間行動プラン）
2010年 -
地理空間情報の活用における個人情報の取扱いに関するガイドライン
地理空間情報の二次利用促進に関するガイドライン
2023年 - 地理空間情報の活用における個人情報の取扱いに関するガイドライン（一部改訂）
2025年 - 地理空間情報の二次利用促進に関するガイドライン（一部改訂）
カトリーヌ・ブレイヤ
カトリーヌ・ブレイヤ（Catherine Breillat、1948年7月13日 - ）は、フランス・ブレシュイール出身の映画監督・脚本家・小説家。女性のセクシャリティをテーマに作品を制作している。
カトリーヌ・ブレイヤ 人物
17歳の時に初めての小説『L'Homme Facile』を発表するが、過激な内容のため18禁の指定を受ける。小説家、脚本家として活躍した後、自分の小説を映画化した『本当に若い娘』で映画監督としてデビュー。
奥平昌高
奥平 昌高（おくだいら まさたか）は、豊前国中津藩の第5代藩主。中津藩奥平家9代。「蘭癖大名」の一人として知られている。
奥平昌高 生涯
天明元年（1781年）に薩摩藩主・島津重豪の次男として薩摩藩江戸藩邸で生まれる。母は側室・お登勢の方（慈光院）（ただし実母は直心影流剣術剣客鈴木藤賢の娘と伝わる）。
「近秘野艸」（『鹿児島県史料』「伊地知季安著作史料集六」所収）では長州萩藩主毛利治親（大膳大夫）の養子であり、毛利姓を名乗っていた時期があったとしている。
天明6年（1786年）9月20日、急逝した中津藩主奥平昌男の末期養子として6歳で家督を継ぐ。これには昌男の父・昌鹿と昌高の父・重豪が蘭学仲間で非常に仲が良かったという背景があった。昌男は生前、重豪の娘と婚約もしていた。昌高も昌男の娘婿という形で養子に迎えられている。寛政3年（1791年）10月1日、将軍徳川家斉に御目見する。寛政6年12月16日、従五位下・大膳大夫に叙任する。文化7年12月6日（1811年）、従四位下に昇進する。文化14年（1814年）4月6日、侍従に任官される。この間、文化14年（1817年）3月17日には溜詰格に、さらに同年9月1日には溜間詰本格に列した。
奥平昌高 生涯
生家も養家も蘭学好きとあって、蘭学を学ぶ環境に恵まれていた昌高は、手始めに中津藩江戸中屋敷に総ガラス張りの「オランダ部屋」なる物を造り、そこに出島で買い集めさせたオランダ製品を陳列していた。しかし次第に物を買い集めるだけでは飽き足らなくなり、オランダ語を勉強するようになる。また、歴代のオランダ商館長（カピタン）と親交を結ぶようになり、ヘンドリック・ドゥーフからフレデリック・ヘンドリックというオランダ名までもらっている。後にはオランダ語の会話に不自由せず、さらに商館長と詩のやりとりまでしていたという。
特にフィリップ・フランツ・フォン・シーボルトとの交流は熱心なもので、文政9年（1826年）3月4日（新暦4月10日）に実父の重豪とともに初めて対面して以降、5回も会談している。シーボルトと気兼ねなく対面するために、昌高は文政8年（1825年）5月6日に次男の昌暢に家督を譲って隠居している。隠居後は通称を左衛門尉に改めた。
昌高は養祖父の昌鹿より、藩医であった前野良沢らが『解体新書』の翻訳で辞書がないため苦労した話を聞いており、文化7年（1810年）に『蘭語訳撰』（通称「中津辞書」）、文政5年（1822年）には『バスタールド辞書』を出版し、江戸後期の西洋文化・科学導入に多大な役割を果たした。
安政2年（1855年）、江戸で74歳にて没した。
奥平昌高 系譜
生母不明の子女
女子：軽姫 - 松平頼縄正室
男子：富之進
男子：得之助
男子：圭太郎
五男：奥平昌猷（1813-1842） - 奥平昌暢の養子
女子：加藤泰理正室
女子：永井尚典正室
六男：生駒親愛（1818-1839） - 生駒親孝の養子
女子：鉄姫 - 酒井忠方正室
女子：成瀬正住正室
女子：稲葉幾通正室
十男：池田慶政（1823-1893） - 池田斉敏の養子
男子：金之助
十一男：生駒親道（1827-1855） - 生駒親愛の養子
女子：島津忠寛正室
十二男：青木一咸（1828-1856） - 青木一興の養子
十三男：牧野忠直
女子：フチ - 池田喜通継室
男子：隼之丞
女子：菅沼新八郎室
女子：銈姫 - 黒田長溥の養女、四条隆謌室
女子：内藤頼愛正室
女子：操姫 - 相良長福継室
十一女：鍼姫 - 松平慶憲正室、のち堀田正誠正室
昌高は女系の遠縁ではあるが、奥平家の血を引いている。ただし、大膳家昌以来の中津藩主家でなく、伊予松山藩家老奥平藤左衛門家と同じ系統である。
奥平貞友―松平定勝室－松平定行―松平定頼―真修院（島津綱久室）―島津綱貴……島津重豪―奥平昌高
和泉守兼定
和泉守兼定（いずみのかみ かねさだ）は、日本刀の銘および刀工の名称。室町時代に美濃国関（現岐阜県関市）で活動した和泉守兼定（之定）が著名であるが、同名の刀工は江戸時代末期に会津藩で活動した和泉守兼定（会津兼定）も知られている。
和泉守兼定 歴史
美濃国の刀工に著名工が輩出するのは南北朝時代以降である。室町時代には備前国と美濃国が刀剣の二大生産地とされるが、新刀期（慶長以降を指す）には備前伝が衰退していったのに対し、美濃伝系統の鍛冶は各地で活動しており、新刀期の刀剣の作風に大きな影響を与えている。美濃の関鍛冶は南北朝時代の金重に始まると伝える。関を含め、美濃の刀工には、兼氏、兼元など「兼」の字を冠する名を持つ刀工が多い。兼定は同銘の刀工が複数存在するが、初代（通称「親兼定」）、2代（和泉守を受領し和泉守兼定と銘する通称「之定」）、3代（通称「疋定」(ひきさだ)）の評価が高い。特に2代の通称「之定」はこの時代の美濃国では随一の刀匠といわれ有名である。
初代兼定については、かつてはその作刀が明確でなく、「之定」が事実上の初代とみなされていたが、享徳二二年（享徳四年・1455年）二月日の年紀を有し、「濃州関住人兼定」と銘する太刀が発見され、これが初代に該当するものとされている。
和泉守兼定 和泉守兼定 (之定)
生没年不詳。「定」のウ冠の下が之に見えることから「之定（のさだ）」の通称でも知られる。室町時代後期で美濃国関で活動し、同時代同地域の名匠である孫六兼元と人気を二分する。江戸時代には「千両兼定」といわれた。永正元年（1504年）に法華経第二十五普門品（観音経）を出版（この経文は後にアーネスト・サトウが入手し、現在は大英博物館の図書部門所蔵）甲州出身で美濃に来て初代兼定の門人になる、後に養子になる。その刀は切れ味よく、最上大業物にランクされている。
その作刀期間はかつては明応2年（1493年）紀の作刀を最古とし、同年から大永6年（1526年）頃までと推定されていたが、『室町期美濃刀工の研究』（鈴木・杉浦、2006）は、文明二二年（文明四年・1472年）銘の平脇指を紹介し、これを2代兼定の最古作とみなしている。
和泉守兼定 和泉守兼定 (之定)
永正5年（1508年）紀の脇差の銘には「和泉守」の文字がないが、同8年（1511年）紀の刀には「和泉守」と銘することから、この間に和泉守を受領したと推定される。
受領の背景には伊勢の神宮における派閥争いにおいて刀剣を鍛え供したことの恩賞と考えられている。現地（山田）にて鍛えた旨が刻銘された遺作が現存する。佐野美術館蔵の永正14年（1517年）紀の刀の銘には「石破渋谷木工頭明秀」「伊勢山田是作」とあり、伊勢の御師渋谷明秀からの注文で打った作であることがわかる。伊勢で駐槌したことから村正との交流もあり、村正から秘伝を受けている。二代兼定は「定」の字をウ冠の下に「之」で切ることが多いことから、刀剣界では二代兼定を「之定」（ノサダ）と呼び習わされている。これに対して3代目兼定は銘の「定」字を「疋」と切ることから「疋定」（ひきさだ）と呼ばれ区別されている。2代兼定の作刀でも初期作の銘字は常用漢字体と同じ「定」となっている。「之定」銘を切る最古の作刀としては、明応9年（1500年）紀の脇指が紹介されている。一方、明応8年（1499年）紀の刀は「定」を常用漢字体に作るので、この間（明応8 - 9年）に銘の字体を変えたことがわかる。「兼」字は、第1画を「ノ」のように打った後、第2・3画は短い点を2つ、同一線上に打ち、字の下部は「よつてん」とする手癖がある。
和泉守兼定 和泉守兼定 (之定)
刀剣鑑定家・研究者である本阿弥光遜によると和泉守兼定の作風は、
刀・脇差
一、姿・造り込み　（前略）寸詰、鎬（しのぎ）高く棟の重ねは薄いものが多く、総て気の利いた姿で、万人に好かれるものである。寸法の長いものも詰まって見える姿を特徴とする。刃の寸法は二尺前後のものが多いが、脇差兼用に作ったものであろう。為に脇差の製作は殆どない。菖蒲造、薙刀直造もみる。
一、刃紋：焼巾に広狭あって覇気がある。直江志津一門と見える相州伝の大乱れ沸崩れのものがあり能く働く。また備前福岡一文字と見える大丁子乱のものを焼いて、匂深く刃中能く働くが、いずれも尖り刃または矢筈乱などが交ざる。その他、大湾れ、五の目丁子、矢筈乱、広直刃、箱乱などがある。
一、地鉄：普通の美濃物より地鉄よく練れて細かく、別質の鋼を使用したと云う。杢目肌に柾目肌が交り、殊に鎬地には柾目肌が烈しく現れる。
一、中心：二字または長銘もあって、年号が入るものもある。所持銘、注文銘の入るものもある。
短刀
一、姿・造り込み：平造筍反やや寸詰まって重ね普通。行の棟が多い。
一、刃紋：焼巾狭く、沸本位だが沸少なく、細直刃、中直刃を焼く。刃文のどこかに小豆粒ほどの乱れが交る。
一、帽子：小丸で（中略）返り刃方に寄り、小模様に乱れる。
一、地鉄：肌細かく、小杢目に柾心があり、棟方に柾目肌が現れる。
和泉守兼定 和泉守兼定 (之定)
一、中心：形正しく長銘が多い。 — -引用　本阿弥光遜『日本刀の掟と特徴』美術倶楽部出版部、1958年p.198-199
とされる。
本阿弥光遜の言うように兼定の作風は幅が広く、刃文は匂勝ちで匂口沈むもの、匂口締り小沸つくものなどさまざまである。相州伝、備前伝のもののほか、板目の流れた鍛えに直刃調の刃文を焼いた大和風の作もあるが、直刃調であってもどこかに互の目が交じる。帽子は返りの長いもの、一枚風となるものもあるが、おおむね小丸に返る。地鉄が白け気味となるのもこの工の特色である。茎仕立は先を栗尻とし、鑢目は鷹の羽とするのが原則である。
永正元年（1504年）に法華経第二十五普門品（観音経）を出版し鍛冶業以外に宗教活動も行っていた。ただし、悪筆であった。（この経文は後にアーネスト・サトウが入手し、現在は大英博物館の図書部門に所蔵されている。）
武田信虎、津田信澄、柴田勝家、明智光秀、池田勝入斎、細川幽斎、細川忠興、黒田長政、森長可などが愛用し、また島津家にも「之定」の名刀が伝わっていたとされる。号を持つ物としては、忠興の歌仙兼定などがある。
なお、幕末に新選組副長土方歳三が用いた刀は会津兼定であり、之定ではない。
日立アプライアンス
日立アプライアンス株式会社（ひたちアプライアンス、英: Hitachi Appliances, Inc.）は、かつて存在した日立グループの電機メーカー。
日立アプライアンス 概要
2006年4月1日に株式会社日立製作所の分社化第一号の株式会社日立空調システムを存続会社として日立グループの白物家電会社日立ホーム&ライフソリューション（日立H&L）との合併により発足。
その際、日立H&Lの子会社だった日立コンシューマ・マーケティング等は日立製作所の子会社になった。
日立アプライアンス 製造事業所
青梅事業所は新会社設立後の2019年に閉鎖、2020年には解体済み。
栃木事業所の一部と以下の2事業所は日立ジョンソンコントロールズ空調株式会社となった。
日立アプライアンス 不祥事
2009年4月20日、冷蔵庫の断熱材製造工程でCO2排出量を約48%削減したとしながら、虚偽であったとして、公正取引委員会から不当景品類及び不当表示防止法違反（優良誤認）で排除命令を受ける。また同時に「省エネ大賞」受賞を返上を申し出、取り消しを受ける。その影響によりテレビCMはしばらくの期間、日立アプライアンスと日立製作所の連名によるお詫びCMに差し替えられていた。
エンテロウイルス
エンテロウイルス (enterovirus; EV) は、ピコルナウイルス科のエンベロープのない一本鎖RNAウイルスである。腸管内で増殖するウイルスの総称のため、腸管ウイルスともいう。
エンテロウイルス 特徴
腸管ウイルスは、本属のポリオウイルス、コクサッキーウイルス、エコーウイルス、パレコウイルスの各ウイルスを含むが、新たに発見されたものについてはEV68～71, 73と命名されている。日本の手足口病患者から検出されるのは主としてコクサッキーウイルスA16（CA16）とエンテロウイルス71（EV71）である。EVは経口あるいは糞口感染する。エンテロウイルス71の中枢神経合併症（無菌性髄膜炎、脳炎）には重篤なものがあるので注意を要する。ウイルスは、胃液の強酸や膵液のアルカリで死滅することなく消化管（特に腸）の中で増殖する。
エンテロウイルス 症状
感染しても何の症状もない人が多い。症状が出る場合、かぜ症候群やインフルエンザ様症状を起こすこともある。子どもの夏カゼの代表としてよく知られる手足口病、ヘルパンギーナを起こす。
新生児が感染（希に子宮内で感染）した場合、希に重症化し無菌性髄膜炎、心筋心膜炎を発症し死亡例もある。
妊婦は感染により早産の可能性があるため注意が必要（特に出産直前の2週間に感染するとリスクが高まる）。
エンテロウイルス 治療
エンテロウイルス感染症の治療は主に支持療法となる。 胸膜痛の場合、激しい痛みを和らげるための鎮痛剤を用いる。 重症例では、オピオイド（麻薬性鎮痛剤）が必要とされる場合もある。 エンテロウイルスに起因する無菌性髄膜炎の治療も、主に対症療法である。 エンテロウイルス性心臓炎の治療は、不整脈、心膜滲出液、心不全などの合併症の予防と治療からなる。 エンテロウイルス性心臓炎について研究中の治療法に、免疫グロブリンの静脈内投与がある。
エンテロウイルス 予防
感染により免疫が得られる。ワクチンは2012年時点で開発中である。
日常生活においては、手洗いの励行と食肉が汚染されている場合はよく火を通してから食べる。
症状が回復しても便の中に長期間にわたってウイルスが排出されるため、排便前後の手洗いはしっかり行う。また、オムツや下着などウイルスが付着している可能性の高いものは、適切に処理する。
準天頂衛星システム
準天頂衛星システム（じゅんてんちょうえいせいシステム、英語: Quasi-Zenith Satellite System、QZSS）、愛称：みちびきは、日本が運用する衛星測位システムである。アメリカのGPSやEUのガリレオを補完し、日本およびアジア太平洋地域をサービス対象とした地域航法衛星システム（RNSS）として2018年から4機体制でサービスを開始した。
システムは内閣府 宇宙開発戦略推進事務局が構築。2010年9月に初号機QZS-1を打ち上げて技術実証を開始し、衛星3機を追加した4機体制で2018年11月に24時間運用を開始。2025年度末までに衛星3機を追加して7機体制で運用する計画。2030年代に11機体制へ拡張する検討に着手している。
準天頂衛星システム 概要
衛星測位システムは、社会インフラストラクチャーとして重要とされ、アメリカ合衆国のグローバル・ポジショニング・システム (GPS) を始めとして、ロシア連邦のGLONASS、欧州連合のガリレオ、中華人民共和国の北斗と、大国や国家連合により、自前のグローバル・コンステレーションシステムの構築が運用、計画されている。GPSシステムの様にグローバルに共有されているシステムもあるが、自前で全地球航法衛星システムを構築することは、精密誘導兵器や大陸間弾道ミサイルの運用において、国家安全保障上の観点から重要である。
特定の1つのシステムだけに依存して、永続的かつ安定したサービス受益を期待することには不安定性が伴う。アメリカのGPSは、本来は軍事衛星専用であったものを段階的に提供精度の向上も含めて公的・民生的用途に拡大した経緯があり、アメリカ政府の意図次第でサービスレベルが変更される可能性が残る。
衛星測位では受信機が4機以上のGNSS衛星からの信号を受信する必要があり、より高精度に測位するには8機以上から信号受信可能な状態であることが望ましい。しかし、日本は山間部やビルが立ち並ぶ都市部も多く、低仰角の衛星が遮られてしまい信号を直接波を受信できない地域が多くある。
準天頂衛星システム 概要
日本の準天頂衛星システムではGPS衛星とは異なる軌道の準天頂衛星を3機以上配備し、日本の上空を周回する軌道から測位信号を送信することで、地上から高仰角で観測できる準天頂衛星を、常時1機以上は見通せるようになる。東京都区部では常に70度以上の高い仰角に1機以上の準天頂衛星を見通すことができる。
なお、準天頂衛星システムに対応する以前のGNSS受信機は対応周波数や信号処理アルゴリズムの問題で受信・測位利用することができない。準天頂衛星は高高度軌道にあるので、GPS信号より強い電波を送信する必要がある。
既に米国のGPS以外にも、欧州のガリレオ、ロシアのGLONASS、中国の北斗、インドのNavIC、日本のみちびきの6システム合計100機以上の測位衛星を統合利用が可能な状態で、日本周辺でも常時数十機の衛星信号が捕捉可能である。これにより、衛星機数が不足することにより測位できない状況は減っており、準天頂衛星を高仰角に配置するメリットも減殺されている。ただし、cm級測位に必要な補正情報を民間に無償で配信（日本国内限定）しているのは現状QZSSだけである。
準天頂衛星システム 概要
またGPS補正に関しては、現在でも地上局からの補正を併用するDGPSや、静止衛星からGPSの補完・補強を行うWAASやMSAS、EGNOSというプロジェクトも実用化されており、特にMSASは日本が打ち上げたひまわり6・7号により行われるGPS補強システムであるが、例としてMSASは航空機向けのディファレンシャルGPS機能を提供し精度は数メートル程度に留まる。またMSASに使用される衛星のうち2016年末にMTSAT-1Rが運用を終了、残る1機のMTSAT-2だけで運用しておりMSAS自体サービス縮小の方向でもあり、2020年頃から代替としてQZSSの静止軌道衛星からGPS補強システムとして配信する予定である。
人工衛星から直接電波が届かず測位できない地下街や屋内での測位を可能とするために、GPSの信号を中継する機器をビルの屋上に設置することで、ビルの谷間でも測位を可能とするスードライト（疑似衛星）が現在研究されている。準天頂衛星システム自身においても、地上補完システムとしてIndoor MEssaging System (IMES) が考案され、衛星の電波が届かない屋内や地下街は、IMES送信機によって補完するようにIS-QZSSの仕様書で提案されている。
準天頂衛星システム 衛星
準天頂衛星システムを構成する人工衛星は、静止軌道・準静止軌道のものを含めて準天頂衛星（QZS、Quazi-Zenith Satellite）と呼ばれ、各号機の略称として「QZS-1」や後継機にはRを付して「QZS-1R」と表記される。「みちびき」の愛称はシステム全体を指すだけでなく各衛星機体においても使用される。
衛星運用の第1段階では1機の衛星で技術実証と利用実証を行い、検証を経た後に準天頂軌道上の衛星3機体制の第2段階であるシステム実証に移行することとされ、静止軌道の1機と合わせ4機体制で実用化された。さらに準天頂軌道、静止軌道、準静止軌道に1機ずつ衛星を追加し7機体制で運用する方針。
2010年（平成22年）9月11日に準天頂衛星初号機みちびき (QZS-1) がH-IIAロケット18号機で打ち上げられた。当初は2009年度中の打上げを目指していたが、外国からの調達品である原子時計の入手前倒しが不可能となり、2010年8月2日に延期された。その後、みちびきのリアクションホイール（姿勢制御装置）に不具合が見つかったため、さらに延期されていた。衛星開発費は約400億円。
準天頂衛星システム 衛星
衛星の最終的な質量が決まっていない頃は、衛星が重くなった場合に備えてH-IIA 204を使用する、H-IIA 202でQTO（準天頂遷移軌道）から準天頂軌道に移行する、H-IIA 204でほかの静止衛星と相乗りさせGTO（静止遷移軌道）から準天頂軌道に移行する、などの方法も検討されていた。その後、実績のあるGTOから準天頂軌道に移行することとし、遷移軌道投入のタイミングを地球と太陽の重力関係を利用した時刻に変え、H-IIAの204形態ではなく202形態での打上げを可能とし、打上げ費用が10億円削減された。
初号機後継機が2021年10月に打ち上げられ、正式運用開始した翌日の2022年3月25日に信号の送信を停止、待機運用に移行し、軌道離脱完了を経て2023年9月15日に運用を終了した。
2017年2月28日にJAXAによる運用を終了し内閣府に移管され、準天頂衛星システムサービス株式会社 (QSS) が初号機の試験運用を開始した。
準天頂衛星システム 衛星
みちびき2号機は2017年6月1日、H-IIAロケット34号機 (202) で打ち上げられた。4号機と同一の機体で、衛星バスDS2000の改良による太陽電池パドルの小型化、推薬の増量等により設計寿命は15年となった。軌道は準天頂軌道で、初号機とは昇交点赤経のみが異なるため、地上から見ると初号機を追いかける様に見える。当初より内閣府の衛星で2017年9月15日から試験サービスの運用が開始された。
みちびき3号機は、2017年8月19日14時29分00秒にH-IIAロケット35号機 (204) により打ち上げられた（8月11日の予定から天候不良とロケットのガス漏洩により延期）。4機体制における唯一の静止衛星で、衛星安否確認サービス用のSバンドアンテナが付加され、2・4号機より700kg重い。増幅部のスイッチの異常により、L1信号は予定より低い送信出力で運用される。
みちびき4号機は、2017年10月10日にH-IIAロケット36号機 (202) で打ち上げられた。2号機と同一の機体で準天頂軌道で運用される。地上からは1・2・4号機が等間隔で互いを追いかける様に見える。
みちびき初号機後継機は、2021年10月26日にH-IIAロケット44号機 (202) で打ち上げられた（10月25日の予定が天候不順の予想により延期）。2022年3月24日より正式に運用開始。軌道は準天頂軌道。
準天頂衛星システム 衛星
5・6・7号機が運用開始され7機体制が整うと、みちびきがこれまで他GNSSを補完する位置づけだったものが、常にみちびきの信号のみで測位することが可能な持続測位を達成することとなる。また、新規に衛星間測距機能と衛星・地上間測距機能が追加される（後述）ことで測位精度の向上が期待されている。準天頂軌道の5号機よりも先に静止軌道の6号機を打ち上げた経緯は「獲得競争が激しい静止軌道を維持・確保するため」としている。
みちびき6号機は、2025年2月2日にH3ロケット5号機 (22S) で打ち上げられた（2月1日の予定が悪天候のため延期）。2025年7月18日より衛星測位サービスおよび高精度測位補強サービスを正式に運用開始。信号認証サービスは同月23日に、SBASサービス（衛星航法補強システム）は同年10月2日に運用開始。3号機と同じく静止軌道で運用される。
みちびき5号機は、2025年12月7日にH3ロケット8号機 (22S) で打ち上げられる予定。
表の出典
準天頂衛星システム 搭載機器
測位衛星では搭載する周波数標準器（原子時計）の精度の高さや安定度が地上受信機の測位精度に直結する性質上、安全保障上の観点から搭載品を自国内で調達することが望ましいとされている。現在、運用中の他GNSS衛星プロバイダ国・連合である米露欧中印はいずれも自国製の原子時計を調達・搭載する能力を有している一方、みちびきに搭載されている原子時計は日本国外製のルビジウム原子時計（RAFS）となっている。
みちびき初号機では、計画当初国産の原子時計の搭載を目指しており、NICTによって周波数安定度に優れる方式である能動型水素メーザ原子時計の開発が進められ、エンジニアリングモデルまで製作され衛星搭載に適合したスペックとなる見通しがおおよそ立っていた。しかし、みちびき衛星全体のペイロードとして質量や搭載場所の兼ね合い、設計寿命等で条件が合わず、最終的に国産原子時計の採用は断念されたという経緯がある。文部科学省と総務省は2030年度以降のみちびきに原子時計の代替技術として搭載する、原子時計よりも安定度が高く小型化が可能と期待される「高安定レーザーを用いた時計」の技術開発に着手している。
準天頂衛星システム 搭載機器
みちびき初号機には冗長構成として原子時計を2個搭載しているが、うち「原子時計1」では2011年7月に、冗長系としていた「原子時計2」では2012年6月と12月に異常が発生している。原子時計に異常が発生し適切な信号の送波ができない間は、信号にアラートフラグが設定されることで受信機側で測位に使用しない対応がとられる。2017年打上げの2号機以降は1機の衛星に原子時計を3個搭載して冗長性を高めている。
みちびき5・6・7号機から高精度測位システム（ASNAV、Advanced Satellite Navigation System）の実証・開発が開始され、そのペイロードが衛星に搭載された。5・6・7号機の打上げから3年程度は性能検証等にあてられるため、その間は測位信号の精度向上のためには使用されない。また、機能を搭載していない2・3・4号機と1号機後継機がそれらの後継機によって置き換わり、ASNAVに対応した衛星のみで測位ができるようになると、スマートフォン等の受信機で従来10m程度の測位精度が受信機側のアップデート等を必要とせず1m程度に向上すると期待されている。
準天頂衛星システム 搭載機器
従来衛星では衛星から地上局に送信される一方向の信号のみで衛星と地上の距離を測定していたが、この方式では搭載する原子時計の精度によって発生する時刻誤差が解消されず距離測定の誤差要因となっていた。衛星／地上間測距システムでは、衛星と追跡管制局とで双方向に信号を送ることで距離測定に含まれる誤差のうち、時刻誤差を打ち消しすことが可能になると見込まれている。Cバンドを使用し、地上側は追跡管制局4局（宮古島2、種子島2、沖縄2、奄美大島）で運用される。
準天頂衛星システム 搭載機器
従来は衛星個別に地上の監視局からの位置関係を測定して衛星自体の位置を決定していたが、この方法では地球から見た角度方向の測定誤差が大きく、この誤差も測位精度が低下する要因であった。衛星間測距システム（ISR）では、軌道上の衛星同士が地球から見て横方向（角度方向）の距離を測定することで精度が向上すると期待されている。5・6・7号機では準天頂の5号機が送信、静止の6号機・準静止の7号機が受信の一方向の測距となる。計画当初は双方向の通信で検討されたが、静止軌道からの電波使用の制限が強く、Sバンドの干渉を避けるために一方向での送波となった。準天頂軌道の衛星からは比較的電波を使用しやすくこれ以降開発される準天頂軌道の衛星からは送信することが検討されている。また、5号機には将来的な運用形態に柔軟に対応するため受信機能も有し、ISRアンテナは5号機に4台、6・7号機に2台ずつ搭載される。
みちびき6・7号機には、2020年12月に日米間で交換された相互防衛援助協定に関する書簡に基づいたホステッド・ペイロード協力（ホステッド・ペイロードプログラム：QZSS-HP）として、リンカーン研究所で開発されアメリカ宇宙軍 ミッションデルタ2によって運用される宇宙状況監視（SSA）センサーが搭載されている。軌道上にある宇宙物体をこのSSAセンサーによって識別し準リアルタイムにアメリカ宇宙軍の宇宙監視ネットワークへ共有される。アメリカ宇宙軍のペイロードが米国外の衛星に搭載されるのは2024年8月に打ち上げられたスペース・ノルウェー社の通信衛星ASBM2機に続いて3機目・4機目（予定）となる。
準天頂衛星システム 運用
みちびきのうち準天頂軌道の衛星3機の軌道は、軌道長半径42,164 km、軌道傾斜角40度（36 - 45度）、離心率0.075（±0.015）、軌道周期23時間56分である。2号機・4号機・1号機後継機の昇交点赤経は互いに120度前後ずれる位置関係にあり、交代しながら少なくとも1機が日本の上空に留まるよう配置されている。また、近地点引数が270度（軌道のうち最も南側を通過する時に地球と最接近する）に設定されており、南側を通る間は対地速度が速く、北側を通る間は対地速度が遅くなるため、日本から見て高仰角の位置に長い時間留まるように見える。軌道の水平面が「8の字」のように東西に動いて見えるのは意図的に離心率が設定され衛星高度の周期変化を伴う楕円軌道であるためである。
3号機は東経127度の静止軌道から運用する。
7号機で予定している準静止軌道は、静止軌道よりもわずかに軌道系射角と離心率がある軌道であり、地上から見て一定の相対位置の変化があるため軌道推定の点で有利であるとしており、軌道制御の頻度が少なくなることでサービス中断の機会も減らせると考えられている。
準天頂衛星システム 運用
サービス領域は日本を含むアジア・オセアニア全域であり、その地域ではGPSやGalileoに加えて準天頂衛星からの電波も受信可能であるため、衛星測位の信頼性が向上することが期待されている。
みちびきはGPSやGalileoで使用する周波数を使用し、特にGPSとは高い相互運用性を持つよう設計されている。みちびきが使用する各電波の中心周波数は以下の通り。
L2信号は、受信機がL1CとL5信号を利用するトレンドを受けて廃止する方針としておりQ5・Q6・Q7には搭載していない。一方、自動車向けの受信機にL2Cを使用するものがあることから2040年頃まで互換性を維持するためにQ2R・Q3R・Q4R・Q8・Q1RR・Q9からは送信される計画である。
準天頂衛星システム 補強信号
みちびきでは受信機の測位精度を向上させる補強信号を複数種類配信している。なお、受信機で補強情報を利用するにはGPS衛星と互換性のあるみちびき（QZSS）の衛星測位サービス（PNT）の電波を利用可能なだけでなく、補強サービスに対応している必要がある。2025年1月時点で市販のスマートフォンに対応機種はない。
MADOCA-PPP （Multi-GNSS Advanced Orbit and Clock Augmentation - Precise Point Positioning）
PPP測位（搬送波位相を使う単独測位）のサービス。2024年4月1日から正式サービスを開始した。
みちびき、GPS、Galileo、GLONASS、Beidouの信号を補強。みちびきのL6E信号で配信され、アジア・オセアニアの広域で利用可能。
デシメートル級測位サービスとしており、精度（95%）は水平30 cm。
みちびきの他にも2020年3月から中国BeiDouが中国とその周辺地域で利用可能な水平30 cm精度となるPPP-B2bを、2023年1月から欧州Galileoが全世界で水平20 cm精度となるHASを開始しており、その他のGNSSを含めて補強信号のサービス計画や対応地域の拡大、精度向上が予定されている。
準天頂衛星システム 補強信号
GNSSシステムが公式に配信する放送型の信号を利用する以外にも、インターネット（モバイル回線等）経由で契約者向けに補強情報を配信する民間事業者によるネットワーク型RTKサービスや、ユーザー自身が固定局を設置したり一般に公開されている「善意の基準局」と呼ばれる基準局を利用したRTK測位でセンチメートル級の測位精度を得る方法がある。
2020年4月から、航空機向けの補強信号SBASの日本版であるMSAS (V2) を静止衛星の3号機からL1-Sb信号で配信している。7機体制では3号機に加えて静止の6号機・準静止の7号機からも配信する予定である。2010年から実施されていた実証実験ではL1-SAIFという名称で配信された。元々2007年9月以降、国土交通省（航空局・気象庁）が運用するMTSAT1R、2（気象衛星ひまわり6号・7号）からMSAS (V1) が配信されており、配信衛星がみちびきになってからも引き続き国土交通省航空局が信号を生成している。航法統制局 (MCS) は主局が常陸太田、バックアップ局が所沢にある。
準天頂衛星システム メッセージサービス等
気象庁の発表する防災情報（津波、地震、洪水、火山噴火）とJアラート（ミサイル情報等）、Lアラート（避難情報等）を配信する。2025年4月からアジア・オセアニア地域の国がみちびき経由で自国向けに災害情報を配信できるサービスが開始する。L1S信号を使用する。
災害時に孤立したり携帯電話が不通となった避難所等から専用通信端末を使ってテキストデータを送信し、みちびきを経由してみちびき管制局、その先の防災機関に避難所の状況や安否情報等を送信可能なサービス。行政向けの情報が共有される他、個人利用者には内閣府の情報サイトで避難所情報や公開設定にされた個人の安否情報を検索可能。ただし利用自治体は限定的で山梨県、熊本県のほか48の区市町村と一部にとどまっており、2024年6月までに利用実績はない。S帯信号を使用する。
内閣府は現行システムを3号機が稼働する2033年まで維持しつつ、Starlink等の衛星通信サービスの普及など情勢を鑑み、災害利用時の実態やニーズを踏まえて、他組織への移管の可能性を含めて発展的に見直す方針としている。
準天頂衛星システム メッセージサービス等
第三者による偽のGNSS信号を使用したスプーフィングを防ぐ情報として2024年4月1日にサービス開始。電子署名データをみちびき衛星から配信し、受信機側で予め入手した公開鍵を使って真正な信号であることを確認できる民生向けサービス。みちびきの電子署名は各搬送波に含め、GPSとGalileoの電子署名はみちびきのL6E信号で配信される。
安全保障向けに秘匿・暗号化された公共専用信号の配信が予定されている。防衛省と海上保安庁に限定した利用を想定しており、2025年打上げの5号機・6号機・7号機から開始し、2周波で配信される予定。ジャミング、スプーフィングに加え、従来手法では対策が難しいとされてきたミーコニングへの耐性を持つ。
準天頂衛星システム 管制局・地上局
監視局
国内13局：札幌、仙台、常陸太田、小松、神戸、広島、福岡、種子島、奄美、糸満、宮古島、石垣島、父島
海外22局：トロムソ、ヨハネスブルグ、イスタンブール、モーリシャス、カンディ、バンコク、シンガポール、パース、マカッサル、ダーウィン、グアム、ブリスベン、ウェリントン、フィジー、ハワイ、アラスカ、カリフォルニア、レスブリッジ、パナマ、サンチャゴ、サンパウロ、マスパロマス
準天頂衛星システム 歴史
1997年3月、旧・宇宙開発委員会で取りまとめられた我が国における衛星測位技術開発への取り組み方針についての文書にて、衛星測位技術の現状分析と将来の需要、および日本が今後取り組むべき研究課題がまとめられた。 その際、検討されていた5つのシナリオのうち、「GPSを基本とし、衛星の基礎技術を開発し、最低限の衛星数で技術試験を実施」するシナリオが採択された。他のシナリオは、測位技術の開発を行わないものから独自測位技術による移動体サービスの実証を行うものまで様々なものがあった。
2002年6月の総合科学技術会議は、QZSSの開発・整備を「産官の連携のもとに推進する」との方針を定めた。2002年7月に日本経団連に準天頂衛星システム推進検討会が新設された。2002年11月1日には、三菱電機、日立製作所、伊藤忠商事、NEC東芝スペースシステム、三菱商事、トヨタ自動車等の59社の出資によりQZSSを利用して通信と放送に測位を複合させたサービスを提供する新衛星ビジネス株式会社 (ASBC) が設立された。
準天頂衛星システム 歴史
2006年3月に方針が大きく変更され、準天頂衛星の最初の一機はJAXAが主体的に打ち上げ、その技術検証・利用検証を踏まえて残りの2機を加えた利用実証を官民共同で行うこととなった。そのための官民共同の運用会社は2006年度中に設立することとされた。衛星からはSバンドの通信機能が削除され、Lバンドのみを利用することとなった。準天頂衛星の初号機は2009年度に打ち上げることとされた。
準天頂衛星システム その他
低コスト化のために、1回のロケット打上げにみちびき衛星を2機搭載するデュアルロンチが検討されている。ただし、通常の静止軌道における軌道保持には燃料を多く消費し推薬タンクを含む衛星バスサイズのコンパクト化に限界があり困難が伴う。一方、軌道保持運用の頻度を減らせる準静止軌道での運用としたり、化学推進ではなく電気推進にすることでコンパクト化し、同一軌道面に2機同時に打ち上げることが検討されている。
大学別曹
大学別曹（だいがくべっそう）は大学寮の付属機関である。ただし、実際の運営は設置した氏族に属し、大学寮の統制下にはなかった。
大学別曹 概要
大学寮の学生は原則として寮内にあった寄宿舎である直曹（じきそう）に寄宿していた（なお、学令に学生の直曹寄宿の義務規定はないものの、学生生活に関する規定が存在しており、学生生活を大学寮が管理する方針が存在したと考えられている。これが後述の貞観式の規定を生む）。しかし、平安時代になって、文章博士を世襲した菅原氏が直曹である文章院を創建した（既存のものを拡充したとする見方もある）。その後、文章博士の地位が向上し、なおかつ菅原氏の文章博士の世襲が進むと、文章院及びそこに寄宿する学生に対する菅原氏の支配が強まることとなった。これに反発した有力氏族が相次いで寮の外に一族用の寄宿舎を建設した。このため、大学寮の直曹である文章院に対して大学別曹と呼んだ。当初、朝廷はこれを学生を公平に扱ううえで不都合と考えて、貞観式（大学寮）において「およそ寮家に住せざるものは貢挙するを得ざれ」の一文を設けている。これに対して藤原良房ら藤原氏が巻き返しを図った結果、藤原氏の勧学院は大学別曹として朝廷の認可を受けたと考えられている。
大学別曹 概要
大学別曹はあくまで寄宿舎であり、自習場所や書庫などが設置されていたものの、大学寮の学生であること（あるいはその入学準備者）が寄宿の要件であり、試験や講義は全て大学に通って受けることとなっていた。後世、大学別曹を「私立学校」とする見解（重野安繹「本邦古来教育ノ大概」など）が出されたが、大学別曹に専門の教員が置かれて講義がなされたという記録はなく、また当時において私立学校に相当するものは、菅原氏の菅家廊下など、大学寮の教員や著名な学者がその私邸で講義を行った一種の「私塾」であったと想定できるために、この見解は成り立たない。
大学別曹は公的な寄宿舎ではないため大学寮の支配が及ばず、各氏の氏長者の下で管理された。のちには大学寮の任官試験を経ずに官職に就く特権（年挙）が与えられた。また運営の財源として独自に荘園を領有したケースもある。その後、大学寮自体の停廃、氏という枠組み自体の解体とともに別曹も荒廃して実態を失い、いずれも形式上存在するのみとなった。ただし、形式のみといっても王氏（源氏など皇親への賜姓によって成立した諸氏）の別曹である奨学院については、院政期から、その別当を代々の源氏長者が務める例となり、同様に源氏長者の兼帯となった後院淳和院の別当とともに、源氏長者たることを象徴する称号となった。やがて「淳和奨学両院別当」という称号も作られ、武家である徳川将軍の称号のひとつとなる。また、摂関が興福寺や春日社などに氏長者としての立場から命令を下す際には、勧学院の別当を通じて文書（藤氏長者宣）を発給する慣例であった。
坂上大野
坂上 大野（さかのうえ の おおの）は、平安時代初期の貴族。大納言・坂上田村麻呂の長男。官位は従五位下・陸奥権介。
坂上大野 経歴
平城朝の大同3年（808年）5月に従六位下から四階昇進して従五位下に昇叙され、陸奧鎮守副将軍に任ぜられる。同年6月に陸奥権介を兼ねる。父・田村麻呂の後を継いて東北地方の経営に従事するが早世し、坂上氏の家督は弟・広野が継いだ。
九男の氏高は春宮権少進として平安京にいたようだが、その子で坂上当宗の養子となった坂上樹並は秋田城介に任ぜられていることから、坂上氏伝来の東北地方の経営に従事したのであろう。
明帝 (南朝宋)
明帝（めいてい）は、南朝宋の第6代皇帝。姓は劉、諱は彧。字は休炳、小字は栄期。
明帝 (南朝宋) 生涯
元嘉16年（439年）10月、南朝宋の文帝劉義隆の十一男として生まれた。元嘉25年（448年）8月、淮陽王に封じられた。元嘉29年（452年）7月、湘東王に改封された。元嘉30年（453年）、劉劭が文帝を殺害して帝を称すると、劉彧は驍騎将軍の号を受け、給事中の位を加えられた。孝武帝が即位すると、劉彧は秘書監となり、冠軍将軍の号を受け、南蘭陵下邳二郡太守となり、領石頭戍事をつとめた。孝建元年（454年）、南彭城東海二郡太守に転じ、京口に駐屯した。孝建2年（455年）1月、建康に召還されて中護軍となった。11月、侍中となり、游撃将軍の号を受けた。孝建3年（456年）、衛尉に転じ、左衛将軍の号を受けた。
大明元年（457年）1月、中護軍に転じた。大明3年（459年）、都官尚書となった。大明7年（463年）、領軍将軍の号を受けた。大明8年（464年）2月、使持節・都督徐兗二州豫州之梁郡諸軍事・鎮北将軍・徐州刺史として出向した。7月に建康に召還されて侍中となり、9月に再び領軍将軍となった。
永光元年（465年）1月、使持節・散騎常侍・都督南豫豫司江四州揚州之宣城諸軍事・衛将軍・南豫州刺史として出向し、姑孰に駐屯した。6月、都督雍梁南北秦四州郢州之竟陵諸軍事・寧蛮校尉・雍州刺史に転じた。9月、開府儀同三司の位を受けた。
明帝 (南朝宋) 生涯
劉彧の甥である前廃帝劉子業は、礼に反した行為が多く、大臣多数を殺害して、人心を失った。劉彧は腹心の阮佃夫や李道児とひそかに協議して劉子業の廃位をはかった。同年（景和元年）11月29日夜、阮佃夫や李道児は寿寂之らと結んで劉子業を後堂で殺害した。劉彧は建安王劉休仁に西堂に迎えられて御座につき、大臣たちを召見した。即位前であったため、令書と称して国事を決裁し、豫章王劉子尚・山陰公主劉楚玉らに死を賜った。
12月、劉彧は皇帝に即位し、泰始元年と改元した。晋安王劉子勛が明帝即位に反対して尋陽で挙兵した。泰始2年（466年）、劉子勛の乱に呼応して、徐州刺史薛安都をはじめとして、豫州刺史殷琰・青州刺史沈文秀・冀州刺史崔道固・湘州行事何慧文・広州刺史袁曇遠・益州刺史蕭恵開・梁州刺史柳元怙らがそむき、明帝はその対応に苦慮した。薛安都が北魏の軍を引き入れたため、明帝側の張永・沈攸之らは敗北し、淮北4州と豫州の淮西を北魏に奪われた。内政面では、賄賂の横行や、軍事費・寺院の建設費などで財政難になるなどした。また、第4代皇帝孝武帝の28人の男子（夭逝を除く、前廃帝が2人を殺していた）を全員殺した。
泰豫元年（472年）4月、明帝は景福殿で崩御した。享年は34。
明帝 (南朝宋) 人物・逸話
明帝の人柄は穏やかで、読書を好み、即位前には『江左以来文章志』や『論語注』などの著作があった。即位時に四方に反乱が頻発したが、討伐軍の指揮官の親族が反乱に荷担しても、彼らを疑わず信任し続けた。乱が平定されると、反乱に荷担した者たちの大半を赦し、能力ある者は任用して旧臣と変わらない待遇とするなど、寛仁な態度を取った。その一方で、弟や甥など、自らの息子の地位を脅かす皇族たちを次々に処刑した。また、治世の末年には迷信深くなり、不吉な言葉を口にしたり、文書に書いた者を処刑することもあった。
肥満した体格で、前廃帝には「猪王」と呼ばれていた。前廃帝の命令で裸にされて、泥水を張った大穴に入れられ、飯と雑食を混ぜた桶を直接口から食わされたこともあった。晩年は贅沢がひどくなり物品の貢納を督促し、百官に支給する俸禄が枯渇したにもかかわらず、内帑金を殿閣の下に隠す一方、毎食蜂蜜に漬けた塩辛や味付けされた豚肉を楽しむなどの食い意地を張ったりもした。肥満から性的不能となり、諸王や側近の愛妾が妊娠すると、彼女らを密かに後宮に入れて自分の子供として生ませたという。
ダイシング
ダイシング（英語: dicing または die cutting）とは、半導体のウェハー上に形成された集積回路などを、ダイシングソーでウェハーを切削して切り出し、チップ化する工程である。
ウェハー上に形成された集積回路を狂いなく切断し、1個のチップとしなければならない。ウェハー上のパターンとパターンの間に設ける「しろ」はスペーシング（spacing）またはスクライブライン（scribe line）と呼ばれ、概ね100μm以下である。削り取る幅が狭ければ狭いほど、また加工精度が高ければ高いほど、ウェハーを無駄なく使え利益に直結するため、高精度が求められる。
広義のダイシングでは、スクライブも含むことが多い。狭義のダイシングは、切断の工程そのものを指し、ダイシングブレード（ダイヤモンド製の円形回転刃が主流）を高速回転させ、純水で冷却・切削屑の洗い流しを行いながら切断する。
予防戦争
予防戦争（よぼうせんそう、英: preventive war）とは、敵の有利な戦争開始を予防するために先制して発動する戦争をいう。
予防戦争 概要
予防戦争は敵との戦争が不可避であるという一般情勢、さらに敵の軍事力に対して防勢を行うよりも攻勢を打ち出すことが有効であるという軍事情勢についての判断の下で、我による先制攻撃によって開始される戦争である。しかし予防戦争には軍事的な困難が指摘されている。
予防戦争 発祥・論議
クラウゼヴィッツは軍事的な観点から防御、すなわち敵を待ち受ける軍事行動が攻撃よりも一般的に優れていると主張している。またジョミニも敵地侵攻には利点があるものの、情報の優位や住民の援助や確保できている我の国土で戦うことには重要な利点があることを指摘する。つまり予防戦争とはそのような防御の優位を犠牲にしてでも先制攻撃を加えることによって得られる利益が大きくなければならない。
予防戦争 発祥・論議
1949年にアメリカ合衆国に続いてソビエト連邦が核実験を成功させたことから核戦争の予防のために先制核攻撃によって敵の軍事力を破壊することが主張されるようになった。つまり軍事技術の革新によって実際的に防御不能な大規模かつ決定的な攻撃の可能性が生まれ、その新しい戦略的な状況が予防戦争の見方を大きく変えることになった。冷戦において予防戦争を行う合理性についての戦略研究には数学者ノイマンやモルゲンシュテルンによって構築されたゲーム理論が導入され、その成果として囚人のジレンマとして一つの結論が導き出され予防戦争の一つの根拠となった。ウィルソン国防長官は1984年に議会で予防戦争を「敵がより強大となって、これに打ち勝つことができなくなる恐れがある時、わが方が強いうちに戦争をしかけること」と定義し、軍備拡張競争で将来的に劣位になる可能性のもとに予防戦争を実施することを示唆した。ただし、政治学者ハンティントンが指摘するように予防戦争は必ずしも全体戦争ではなく、予防限定戦争(preventive limited war)を研究することによって、予防的な先制攻撃を実施しても戦争の拡大を限定戦争の規模に留めることの意義を主張している。
予防戦争 法的観点
予防戦争は軍事行動に伴う法的判断の問題と関係している。予防戦争の法的問題は開戦法規と関連しており、自衛権を主張することが可能かどうかによって判断できる。自衛権とは敵性行為に対して自己保存を正当化する権利である。国連憲章では合法的な戦争行為として国際連合の集団安全保障の措置を定めており、集団安全保障の措置が行われるまでの間の緊急措置として各国の判断により自衛権を行使することが認められている。しかし自衛権の発動を宣言する要件として事態の緊急性、行動の必要性、さらに軍事行動が過剰とならないような均衡性の要件が考えられているために自衛権によって無制限の軍事行動が可能となるわけではない。それでも自衛戦争を発動する判断には困難な問題があることを政治哲学者マイケル・ウォルツァーは指摘しており、共同体に対する脅威の存在が明白であり、かつその脅威に対処するために他の選択肢がないと言えなければならないが、これは客観的な基準によって判断できるものではない。
予防戦争 実証
アメリカ同時多発テロ事件に際し、アメリカはテロに対する報復としてアフガニスタンとイラクへ侵攻した。ただしこの試みは失敗し、余計に世界中にテロが蔓延し、難民が増える結果になった。
ヴァンパイア騎士
『ヴァンパイア騎士』（ヴァンパイアナイト、Vampire Knight）は、樋野まつりによる日本の少女漫画。『LaLa』（白泉社）にて2005年1月号から2013年7月号まで連載された。単行本は花とゆめコミックスから全19巻。文庫版は白泉社文庫から全10巻。2013年5月時点で累計発行部数は500万部を突破している。2008年にはテレビ東京系列でテレビアニメが放送され、音泉でWebラジオが配信されていた。
連載終了後、『LaLaファンタジー』（白泉社）や『LaLa DX』（白泉社）に特別編が掲載された。『LaLa DX』2016年7月号より2025年9月号まで続編シリーズ『ヴァンパイア騎士 memories』が連載された。
ヴァンパイア騎士 あらすじ
全寮制の私立「黒主学園」には、一般生徒が通う普通科（デイ・クラス）と、エリートで美形揃いの吸血鬼（ヴァンパイア）が通う夜間部（ナイト・クラス）が存在するが、普通科の生徒は夜間部の生徒全員が吸血鬼という事実を知らない。5歳以前の記憶を持たない主人公・黒主優姫は、麗しい吸血鬼で夜間部のクラス長を務める玖蘭枢に命の恩人として憧れつつも、錐生零と共に学園の秘密を守るため、風紀委員として守護係（ガーディアン）を務めている。5歳のころ、ナイトクラス寮長・玖蘭枢に助けられた過去を持つ。人間と吸血鬼を共生させる学園、そして、吸血鬼を激しく憎む零には、それぞれにひた隠す秘密があった。
ヴァンパイア騎士 登場人物
担当声優はドラマCD / TVアニメの順。 特に明記の無いものは同様。なお、「なし」はドラマCDに登場しなかったことを示す。
黒主 優姫（くろす ゆうき）/玖蘭 優姫（くらん ゆうき）
声 - 堀江由衣
本作の主人公。学園と夜間部の秘密を守る守護係（風紀委員）を錐生零と共に任された少女。身長152cm。16歳。血液型O型。
10年前の雪の日、何故か吹雪の中におり、元人間の吸血鬼に襲われかけたところを玖蘭枢に助けられ、理事長である黒主灰閻の養女として大切に育てられた。5歳以前の記憶は失っている。頭は悪いものの運動神経は良く、養父仕込みの腕前はかなりのもの。守護係の使用武器は灰閻からもらった「狩りの女神」（アルテミス）と呼ばれるロッド。吸血鬼化した零をレベル:Eに堕とさないために、彼からの吸血を受け入れていた。幼少期から枢のことを慕っている。
正体は人間ではなく、純血種の玖蘭悠と樹里の間に生まれた純血の吸血鬼である。枢の義理の妹で、同時に許婚でもあるが、優姫は枢を義理の兄ではなく実の兄と思っている。樹里の術式により吸血鬼としての能力と記憶に蓋をされ、人間として生きていたが、枢によって吸血鬼の本能に目覚め、失われた記憶を取り戻した。その変化の際、髪も長く伸びた。