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ベースボール・チャレンジ・リーグ 沿革
9月30日 - この日から埼玉がグランドチャンピオンシップ（坊っちゃんスタジアム）に参加、準決勝には勝ったが、決勝で敗退して準優勝となる（10月1日まで）。
10月26日 - NPBドラフト会議で、伊藤琉偉と土生翔太が支配下枠で、日渡騰輝・大泉周也・尾田剛樹・芦田丈飛・金子功児・奥村光一が育成選手枠で、それぞれ指名を受ける。
11月22日 - この日、新潟のNPBファーム加入が正式決定したことに伴い、同球団のリーグ加盟資格が12月末で終了すると発表。
11月29日 - 新潟の離脱による2024年度シーズンの運営方針を発表し、正会員7チームにより1ブロック制（地区分けなし）で公式戦を行うと発表した。引き続き山梨については準加盟扱いとする。なお同じく準加盟扱いの静岡チームについては引き続き活動休止中である。
12月25日 - 準加盟の山梨球団の球団名が山梨ファイアーウィンズに決定したことが発表される。
3月29日 - 4月1日付で運営会社のジャパン・ベースボール・マーケティング社長兼リーグ代表だった村山哲二がジャパン・ベースボール・マーケティングの会長職に移り、後任の社長兼リーグ代表に現在の取締役事務局長の上野馨太が就任することを発表。
4月6日 - 2024年シーズンが開幕。
7月4日 - 6月24日に行われたリーグ代表者会議にて準加盟の山梨ファイアーウィンズの本加盟が承認され、2025年シーズンからリーグ戦に参入することが発表される。
8月31日 - 神奈川が4年ぶり2度目のリーグ優勝。
9月15日 - グランドチャンピオンシップ出場チームを決めるリーグプレーオフに信濃が優勝。
9月29日 - グランドチャンピオンシップ決勝で信濃が栃木（開催県枠からの勝ち上がり）を破って初優勝を達成。
10月24日 - NPBドラフト会議で、町田隼乙と陽柏翔が支配下枠で、清水武蔵・大友宗・田島光祐が育成枠で、それぞれ指名を受ける。
10月29日 - 山梨の正式加盟に伴う、既存チーム所属者を対象とした分配ドラフトが実施されたが、「地元枠移籍」「分配ドラフト」のいずれにも指名者はなかった。
12月2日 - 千葉県民球団（千葉スカイセイラーズ）の準加盟を承認したことを発表。
12月10日 - 2年ぶりに8球団となる2025年のリーグ体制を発表し、地区制が復活して東西2地区（「BC-East」「BC-West」）となる。
4月5日 - 2025年シーズンが開幕。
8月22日 - 群馬の東地区優勝が決定。
8月24日 - 当年度は公式戦と別枠で実施されたNPBファームとの交流戦「NPBチャレンジカップ」に群馬が優勝。
8月27日 - 25日のリーグ代表者会議で千葉の本加盟が承認され、2026年よりリーグ戦に参加することを発表。
9月7日 - 神奈川の西地区優勝が決定。
9月22日 - リーグチャンピオンシップで群馬が対戦成績を3勝2敗として、4年ぶり6回目のリーグ優勝を達成。
9月25日 - この日よりグランドチャンピオンシップに群馬と栃木（開催地枠）が参加し、群馬は準決勝（相手は栃木）、栃木は決勝でそれぞれ敗退した（9月28日まで）。
10月23日 - NPBドラフト会議の育成選手ドラフトで、冨重英二郎と三方陽登がそれぞれ指名を受ける。
10月28日 - 千葉の加入に伴う分配ドラフトを実施し、地元枠で神奈川の黒川凱星が指名される。
10月31日 - 東京都を本拠とする東京球団（仮名は「東京レジデンシャル」）の準加盟を承認したと発表。
ベースボール・チャレンジ・リーグ リーグ構成球団
2025年シーズン。
2020年シーズンは、新型コロナウイルス感染症拡大による日程変更および、移動抑制のため、下記の地区及びグループを基準に公式戦を実施。
東地区
中地区
西地区
ベースボール・チャレンジ・リーグ 運営
発足当時、公式戦は原則として毎週金曜・土曜・日曜に開催することになっていた。また、平日はナイトゲームで休日はデーゲームを原則とした。2011年度まではこの原則がほぼ守られていたが、NPB2軍との交流戦を組み込んだ2012年には、当初日程においても主に水曜日に試合が組み込まれた。交流戦がハワイの独立リーグ2チームとの2試合のみとなった2013年は金土日開催をメインとする過去のスタイルに戻ったものの、NPB2軍との交流戦を再開した2014年度以降は再びそれ以外の曜日を当初日程で設定するようになっている。また、当初日程において平日デーゲームを組み込むケースは初年から見られたものの、2013年までは散発的にしか実施されなかった（2008年は盆の時期に2試合、2009年は5月9日に1試合、2012年は5月30日に1試合、2013年は5月24日と6月7日の各1試合、2010年と2011年はなし）。2014年以降は実施回数が増加している。2018年は信濃・石川を除く8球団で当初日程において平日のデーゲームが組まれた。2024年はシーズン途中の7月17日に、同月19日以降のデーゲームについては、熱中症対策として一部を15時以降開始のナイターに切り替えたり、試合開始1時間前の計測で気温が31度を超えている場合は時間制限（2時間45分を経過した時点で、次のイニングで終了）といった緊急措置を導入すると発表した。2025年は試合開始1時間前の暑さ指数が31度を超える場合、7イニング制で運営する（17時以降開始の試合には非適用）。
ベースボール・チャレンジ・リーグ 運営
雨天中止などが生じた場合の振替戦は、初年度は木曜日の実施が最多であったが（24試合中11試合）が、以後は一定していない（たとえば2008年度は振替26試合中最多は月曜と木曜の10試合ずつ、2009年は振替25試合中最多は火曜日の9試合（ただしうち2試合は祝日）である）。
ダブルヘッダーは2014年以前に群馬の主催ゲームで2011年（2回）、2013年、2014年の合計4回実施された。2015年から3年間は途絶えたが、2018年9月11日に武蔵が雨天順延試合の代替として、相手の異なる（新潟と群馬）変則ダブルヘッダーを実施した。2020年は新型コロナウイルスの感染拡大に伴う日程変更の影響で従来より大幅に増え、福島・埼玉・神奈川・新潟・富山・石川・福井・滋賀の8球団の主催試合で16回のダブルヘッダーが実施されている。2021年5月27日、同年6月以降に実施されるダブルヘッダーについては、球場及び日程確保の観点から、7イニング制（2時間15分経過時点で次のイニングを最終とする時間制限付き）で実施することを発表した。2022年は7月27日に、前年同様7イニング制のダブルヘッダーを8月以降実施すると発表した。7イニング制ダブルヘッダーでは後述するタイブレークは適用されない。
ベースボール・チャレンジ・リーグ 運営
2013年以前は公式戦以外に、不定期で日本野球機構（NPB）所属球団（ファーム）との交流戦を開催することがあった（後述）。2012年には横浜DeNAベイスターズ (ファーム)との交流戦、2013年にはハワイの独立リーグとの交流戦をそれぞれ公式戦日程の一部として勝敗・個人成績の対象とした。2014年以降はNPBファーム（複数球団）との交流戦をやはり公式戦日程の一部として勝敗・個人成績の対象としている。2018年は、公式戦日程に含まれないNPBファームとの交流戦が再度実施された（後述）。2020年は交流戦が全面的に中止となり、2021年はリーグの公式戦日程外のみでの実施となる。2022年から2024年までは公式戦日程の一部に戻った。2025年は再び別枠での開催となる。
指名打者制度を採用している。予告先発は2010年までは実施していなかったが、2011年より採用した。
延長戦の扱いは以下のような変遷をたどっている。
2022年に北地区チーム同士の対戦に限り「7回10点差以上、もしくは8回8点差以上」を目安とした「得点差コールド制」が導入され、2023年度からはリーグ全体で適用するようになった。2025年は7イニング制適用試合の場合、「5回もしくは6回で10点差以上」で適用され、5回もしくは6回裏攻撃中に後攻チームが10点差以上を付けた場合はその時点で試合を終了させる。
ベースボール・チャレンジ・リーグ 運営
NPBファームとの交流戦に限っては、以前は試合が中止となった場合に引き分け扱いとする特別規定があった。交流戦が復活した2022年は中止の場合は振替戦が実施されなかった。2023年以降は開幕前から交流戦（2025年のカップ戦を含む）は中止試合の振替を実施しないことが明記されている。
順位は引き分けを除いたベースでの勝率で決定する。シーズン終了時点で上位2チームが同じ勝率の場合、リーグ発足当初は1試合のプレーオフを行い、優勝チームを決定するとしていた。しかし、一度も適用事例がないまま、(1)当該カードの当期の対戦成績 (2)当期の得失点差 (3)当期の総得点数の順に優位なチームを優勝とする形に変更された。2009年前期の北陸地区で初めてこの事例が発生し、同勝率で並んだ石川と富山について、直接対戦成績の優位な石川が優勝となった。2018年前期西地区でも福井（優勝）と信濃が本規定の適用を受けている。
2007年シーズン
2008年シーズン
ベースボール・チャレンジ・リーグ 運営
公式戦の試合数は前年同様1チームあたり72試合だが、地区制と2期制を導入し、カードの編成方法も大幅に変更された。まずリーグを3球団ずつ「北陸地区」（福井・石川・富山）と「上信越地区」（新潟・信濃・群馬）の2地区に分割し、さらにシーズンも前期と後期に分け、それぞれ優勝を決することとした。各チームは年間で同一地区および他地区のチームと各36試合ずつを実施する（期ごとの試合数はチームにより、16-20試合の異なる組み合わせとなる）。
ベースボール・チャレンジ・リーグ 運営
そして公式戦全日程終了後に「プレーオフシリーズ」を開催した。
まず地区ごとに前後期の優勝チーム同士が対戦する「地区チャンピオンシップ」（3試合原則2勝制）を開催し、年間優勝チームを決定する。前後期の優勝チームが同じ場合は年間勝率2位のチームと対戦するが、その場合、2位チームは3戦全勝が地区優勝の条件（事実上の1位チームに対するアドバンテージ。1位チームは1勝すればアドバンテージ1勝分を含めた2勝扱いでそのまま地区優勝確定）となる。
その後「BCリーグチャンピオンシップ」（5試合制）を開催し、両地区の年間優勝チーム同士でリーグの優勝チームを決定する。
プレーオフシリーズの試合は、9回を終了して同点の場合は無制限の延長戦を行う。天候等により続行不能の場合は引き分け。地区CSは3試合、リーグCSは5試合を終了して対戦成績が同一（1勝1敗1分など）の場合は、予備日を使用して1試合を行い優勝球団を決定する。天候等によりシリーズの全日程が消化できなかった場合は開催を打ち切り、その時点での対戦成績で優勝球団を決定する。仮に対戦成績が同一だったり、天候等によりシリーズが1試合も開催できなかった場合は(1)年間勝率、(2)対戦カードの公式戦の年間対戦成績、(3)対戦カードの公式戦における得失点差、の順に優位な球団を優勝とする。
2009年 - 2010年
2011年シーズン
2012年シーズン
ベースボール・チャレンジ・リーグ 運営
2013年シーズン
2014年シーズン
NPB2軍（相手は巨人・オリックス・広島から1球団または2球団）との交流戦2試合を前期日程の一部として実施し、これに伴い同一地区との試合数は前期22試合・後期24試合、他地区とは前後期各12試合となる。また、地区チャンピオンシップが従来の全3戦制2勝から全5戦制3勝に変更となり、前後期を同一チームが制して年間勝率2位チームと対戦する場合の勝ち上がり条件は前後期制覇チームの2勝、年間勝率2位チームの4勝となった。
2015年シーズン
球団数の増加に伴い、地区配分を東（福島・武蔵・群馬・新潟）と西（信濃・富山・石川・福井）に再編の上、同一地区と他地区の試合数が変更となる。1期あたり同一地区のチームと27試合（ホームの試合数は期により14試合と13試合に分かれる）、他地区のチームと8試合（ホーム・ビジター各2試合）、これらに加えてNPB2軍との交流戦を年間2試合または3試合（前期は全チーム2試合、後期は東地区のみ1試合）を実施する。地区チャンピオンシップは再び全3戦制2勝（同一チームが前後期制覇した場合は1勝、対戦相手の通期勝率2位チームは3勝）に戻された。
2016年シーズン
ベースボール・チャレンジ・リーグ 運営
巨人3軍との交流戦を、シーズン中各チーム6試合（ホーム4・ビジター2）、それ以外のNPBファーム（3軍を含む）との試合を各チーム2試合（すべてホーム）実施する。これに伴い、リーグ内同一地区チームとの試合数は1期あたり23 - 25試合（西地区は全チームが前後期各24試合。東地区は前後期各24試合のチームと前期25試合・後期23試合のチームに分かれる）となり、各期とも1チームあたり合計36試合を実施する（他地区のチームとの試合数は前年と変更なし）。巨人3軍との試合数配分（前期・後期および各期中のホーム・ビジター）はチームによって異なり、他のNPBファームとの試合数配分（前期・後期）も同様である。
2017年シーズン
ベースボール・チャレンジ・リーグ 運営
栃木・滋賀の参加で東西各5チームとなったことにより、以下のように変更された。巨人3軍との交流戦を各チーム5試合（ホーム3・ビジター2）、東地区のみ楽天3軍との交流戦を各チーム4試合（ホーム・ビジター各2）実施し、リーグ内他地区のチームとは1期あたり5試合（カードごとにどちらかの期でホーム1試合）をおこなう。これに伴いリーグ内同一地区チームとの試合数は以下のようになる。
東地区：1期あたり25-27試合（前後とも26試合のチームと前期25・後期27のチームに分かれる）
西地区：1期あたり27-29試合（前後とも28試合のチームと前期27・後期29のチーム、前期26・後期30のチームに分かれる）
これらを総合して、各チームとも前期35試合・後期36試合を実施する。
2018年シーズン
ベースボール・チャレンジ・リーグ 運営
NPB3軍との交流戦は相手が巨人のみとなり、全球団がホームゲームで、前後期のいずれかにまとめて3試合実施する形となった。他地区との試合は前後期のいずれかで各カード1試合（ホーム・ビジターはカードによって異なる）、各球団で年間に5試合を実施し、「半期に最低1度は他の全球団と対戦する」という、2シーズン制導入以来のスタイルが崩れた。同一地区内は東地区が年間62試合、西地区は年間60試合を実施する（各期の試合数は東が28-34試合、西が28-32試合で、チーム・期によって異なる）。これらを総合して、東地区は各期35試合、西地区は各期34試合ずつを実施する。
2019年シーズン
前年同様2地区制で実施される（東が6チーム、西が5チーム）。各チーム年間70試合を実施し、内訳は東地区は前期34・後期36、西地区は前期36・後期34となる。巨人3軍との交流戦は西地区が前期、東地区が後期に各チーム2試合ずつをホームで実施する。同一地区内では各期に東地区は31または32試合、西地区は30-32試合をおこない、前後期通算では1チームあたり東地区は63試合、西地区は62試合実施する。他の地区との試合は各カード1試合を前後期のいずれかに実施し、前後期通算で東地区は1チームあたり5試合、西地区は6試合となる。
2020年シーズン（当初予定）
ベースボール・チャレンジ・リーグ 運営
東西各6チームとなったが、試合数は年間70試合で前年と変更がなく、巨人3軍との交流戦を年間に各チーム2試合ずつ実施する点も同じだった。ただし、巨人3軍との交流戦の実施時期が前年とは逆（東地区が前期、西地区が後期）で、この関係で前後期の試合数は東地区が前期36・後期34、西地区が前期34・後期36となっていた。同一地区内の試合数は東西とも、交流戦のある期が26（1カードのみ6試合）、ない期が30で、前後期通算では56試合を実施する。他地区との試合はカードごとにホーム・ビジター各1試合を前後期に3チームずつ分けて対戦する形（同じ期にホームとビジターを揃えて実施するのはうち2チーム）で、前後期通算では各チーム年間12試合を実施する。なお、新型コロナウイルスの感染拡大によっては日程が変更となる可能性があることが告知されており、開幕は二度にわたって延期となった。
2020年シーズン（変更後）
ベースボール・チャレンジ・リーグ 運営
新型コロナウイルス感染症拡大に伴う開幕延期後、6月5日に改めて日程と運営方式が発表された。それによると、シーズンは各チーム60試合で、リーグを近隣県の3地区（東・中・西）・6グループに分け、このグループ内で主に公式戦を実施する。公式戦は1シーズン制となり、各グループの成績上位6チームで地区チャンピオンシップを実施し、その勝者にワイルドカードチームを加えた4チームでリーグチャンピオンシップを開催する。巨人3軍との交流戦は実施しない。試合自体についても、7回以降は2時間45分を超えて新しいイニングには入らず、延長戦はおこなわない。一部の試合では7イニング制も導入するとしており、ダブルヘッダーは原則7イニング制で、5回成立後2時間15分を超える場合は新しいイニングに入らない。また後攻チームが勝っている場合には、後攻チームの攻撃中に制限時間を超えた時点でそのときの打者の打撃完了で試合終了とする。
ベースボール・チャレンジ・リーグ 運営
観客を球場に入れるかどうかについては、6月19日の時点で富山のみが有観客開催、福島、新潟、滋賀が無観客、他の8球団は「調整中」としていた（6月中は富山以外はすべて無観客）。7月6日の時点では、茨城と信濃が7月10日、栃木が7月11日、福井が7月12日、石川が7月16日、新潟が7月18日、滋賀が7月23日、福島が7月25日以降の主催試合を有観客で実施するとした（残る埼玉・神奈川・群馬は調整中）。その後、群馬は7月11日から、埼玉は7月20日から（球場限定）、それぞれ有観客試合の開催を決定し、7月17日時点では神奈川のみが調整中となった。最後となった神奈川は8月10日から有観客試合を開始したが、その後も数試合の無観客試合を実施している。
最終的に、各チームの試合数は同一グループチームと40試合、同地区他グループ2チームと各10試合（いずれもホーム・ビジターで折半）となった。ただし、雨天による中止試合のうち、東地区グループBは埼玉主催の1試合（対神奈川）、西地区グループFは滋賀主催の2試合（いずれも対福井）の代替試合を実施せず、これらの試合に関するチームは規定よりも少ない試合数（埼玉・神奈川は59試合、滋賀・福井は58試合）でシーズンを終えた。
ベースボール・チャレンジ・リーグ 運営
地区チャンピオンシップは1試合制で、リーグチャンピオンシップのワイルドカードは地区チャンピオンシップ敗退チームから(1)地区CSの得失点差 (2)地区CSの得点率 (3)リーグ戦の勝率 (4)リーグ戦の得失点差 (5)リーグ戦の得点率の順で最上位のチームを決定する。リーグチャンピオンシップはトーナメント制で、準決勝のカードは地区CS得失点差1位チーム対ワイルドカード、地区CS得失点差2位チーム対3位チームとなる。
2021年シーズン
前年と同じく東中西の3地区制とすることが2020年12月24日に発表された。2021年2月26日には、前年同様1シーズン制とすること、東地区と中地区は1チームあたり年間70試合、西地区は同72試合を実施することが発表された。他地区チームとの試合については、東地区と中地区は各チーム4試合（ホーム・ビジター各2）を実施するのに対して、西地区では実施しない。巨人3軍との交流戦は公式記録に含めない「準公式戦」として、東地区各チーム4試合・中地区各チーム2試合（いずれもBCリーグ球団ホーム）が実施される。
ベースボール・チャレンジ・リーグ 運営
プレーオフは2ラウンド制で行われる。準決勝ラウンドは3試合制で行われ、先に2勝したチームが決勝ラウンドに進出する。出場チームは各地区優勝チームの3球団とワイルドカード進出チーム1球団の計4球団であり、ワイルドカードは各地区2位チームの中で最も勝率の高いチームを進出チームとする。決勝ラウンドは5試合制であり、先に3勝したチームを優勝とする。プレーオフは9回終了時同点の場合は延長戦が最大15回まで行われる。また、準決勝ラウンド3試合および決勝ラウンド5試合で決着がつかない場合、追加で1試合を行うものとする。
2022年シーズン
西地区4球団が離脱したことに伴い、旧中地区の球団を「North Division（北地区）」、旧東地区の球団を「South Division（南地区）」とする。前年に続き1シーズン制を採用し、3月4日の発表では試合は各チーム62試合を開催し、同一地区のチームとはホーム・ビジター各9試合、他地区のチームとはホーム・ビジター各1試合を実施するとされていた。NPBファームとの交流戦は設定されていなかった。しかし、3月16日になって巨人3軍および西武2軍との交流戦を北地区は3試合（巨人2・西武1）、南地区は5試合（巨人4・西武1）を公式戦の一環として実施する形に変更され（すべてリーグ側のホームゲーム）、北地区は各チーム65試合、南地区は67試合を実施することになった。
ベースボール・チャレンジ・リーグ 運営
プレーオフは、地区優勝と2位チームの間で2戦先勝制の地区チャンピオンシップ（優勝チームに1勝のアドバンテージで全試合ホーム）を実施後、各地区の勝者同士でBCLチャンピオンシップを3戦先勝制で実施する。地区チャンピオンシップの延長戦は北地区が最長11回+タイブレーク1回、南地区が時間制限なしの最長15回となる。BCLチャンピオンシップの延長戦は時間制限なしの延長15回である。また開催球場は第2戦までが北地区、第3戦以降が南地区チームのホームとなる。
2023年シーズン
2022年と同じく南北2地区制（構成球団もおなじ）で開催することを2022年11月1日に発表した。2023年3月13日に発表された公式戦ルールでは、リーグ内各チーム29試合（同一地区のチームとはホーム・ビジター各7試合、他地区チームとは各1試合）のほかに、北地区は巨人3軍（3試合）・西武とソフトバンクの2軍（各1試合）、南地区は巨人3軍（5試合）と西武・ソフトバンク・DeNAの2軍（各1試合）の交流戦（すべてホーム）を実施し、北地区は合計63試合、南地区は合計66試合を通期シーズンでおこなう。
2024年シーズン
ベースボール・チャレンジ・リーグ 運営
新潟が離脱する2024年度については11月22日の時点で「別途発表する」としていた。11月29日に、1地区7チーム制でリーグ戦を実施すると発表した。1地区での運営は初年度以来となる。3月1日に発表された公式戦日程では各チームはリーグ戦48試合を実施する形となった。これに加えて3月11日にNPBファームとの交流戦が発表され、こちらは公式戦として各チーム5試合（巨人3軍3試合、西武2軍2試合、いずれもBCリーグ球団ホーム）を実施し、合計53試合が公式戦となる。NPBファームについては、西武2軍との間で各チーム2試合の練習試合（ビジター）、また旧南地区4球団については巨人3軍との間で「準公式戦」2試合（ホーム）も併せて実施する。さらに3月19日にソフトバンク3軍と各チーム3試合ずつの交流戦（BCリーグ球団ホーム）を実施することが発表され、各チーム56試合となった。
ベースボール・チャレンジ・リーグ 運営
リーグ優勝は公式戦の勝率によるとされ（同勝率の場合は(1)当該カードの対戦成績 (2)当該カードの得失点差 (3)総得失点差 (4)総得点数 (5)抽選、の順で優位なチーム）、初年度以来の「ポストシーズンゲームなしでの優勝決定」となる。ただしグランドチャンピオンシップ出場チームはプレーオフを開催して決定する。プレーオフは上位4チームまでが対象で、ファーストラウンドは優勝チームと4位チームのAブロック（2勝で勝ち抜け、ただし優勝チームは1勝のアドバンテージ）と2位チームと3位チームのBブロック（3戦2勝制、アドバンテージなし）で実施し、両ブロックとも公式戦上位球団ホームで開催する。両ブロックの勝者が対戦するファイナルラウンドは3戦2勝制で、Aブロックチームのホームで開催する。延長戦はタイブレーク制で、ファーストラウンドでは1イニング、ファイナルラウンドは12回までおこなう。
2025年シーズン
ベースボール・チャレンジ・リーグ 運営
発足当初は各チームとも特定の本拠地球場は設けず、所属各県内の主要野球場を巡回してホームゲームを行うとしていた。県庁所在地の野球場や球団の拠点に近い自治体での開催が多かった。しかし、2014年から群馬が高崎市城南野球場を本拠地と定め<ref地域密着目指し高崎をホームに　BC、ダイヤモンドペガサス - ウェイバックマシン（2013年12月13日アーカイブ分） - 上毛新聞（47Newsへの転載）2013年12月10日</ref>、2015年に加入した武蔵も熊谷運動公園野球場を本拠地とするなど、現在では本拠地を定めることを容認している。隣接府県の球場では、群馬が2009年から2011年まで埼玉県本庄市の本庄総合公園市民球場で毎年1試合を開催した事例、滋賀が2019年に京都市の京都市西京極総合運動公園野球場（わかさスタジアム京都）で3試合を実施した事例がある。特殊な遠隔地開催としては、2017年8月に茨城の設立記念として新潟が茨城県のひたちなか市民球場で公式戦1試合、2019年に武蔵が宮城県南三陸町の平成の森しおかぜ球場で1試合、2022年には埼玉（旧武蔵）が、千葉県の浦安市運動公園野球場で1試合（G.G.佐藤の引退試合として実施）を、それぞれ開催した。
ポストシーズンゲーム（地区チャンピオンシップ・リーグチャンピオンシップ・グランドチャンピオンシップ）でも球場を分散併用する傾向があり、2019年度までに単一年度に複数のホームゲームを実施した29例（7球団）のうち、全試合を同じ球場で開催したのは12例（石川・福井・群馬・栃木の4球団。うち7例は石川）にとどまる（グランドチャンピオンシップに限ると12例中9例）。地区チャンピオンシップからグランドチャンピオンシップまでをすべて同じ球場で実施したことがあるのは石川・群馬・栃木である（福井はリーグチャンピオンシップで敗退）。2018年のリーグチャンピオンシップ（群馬対福井）は、全試合を群馬側の球場である前橋市民球場で実施し、試合によって先攻後攻を入れ替えるという変則的な開催方式となった。これは福井県で開催される第73回国民体育大会と日程が重なり、福井県内で使用可能な球場を確保できなかったためと報じられている。2025年のリーグチャンピオンシップ（群馬対神奈川）も、群馬ダイヤモンドペガサスの地元で球場が確保できないため、群馬ホームとなる第1戦・2戦を神奈川の使用球場で実施した。
リーグ初年度の2007年は、観客動員の目標値を1試合あたり有料入場者2000人、招待客3000人の合計5000人に設定し、入場料はシーズンパスを含め平均単価600円を目安に設定。リーグ・各球団とも株主・スポンサーなどの協力企業や後援会組織などからの収入も含めた黒字運営を目標とした。
2007年の実績
だが、シーズン終了後の10月19日に公表された観客動員実績は、当初の目標値を大幅に下回るものであった。数値こそ四国アイランドリーグ初年度の約1.7倍という数字だったものの当初の目標値には遠く及ばず、集客策が大きな課題となった。なおチーム別の動員数は、シーズン最下位に終わった新潟が4球団中トップ。対して最も少なかったのはリーグ優勝した石川で、チーム成績とは正反対の結果となった。
収益面においても、開設初年度ということもあって初期投資コストが多額で、またリーグのオフィシャルスポンサーの数が目標に達せず、分配金が当初の予定より減額された事などからリーグ・各球団とも厳しい決算となり、リーグ5法人の総経常損失額は約1億7400万円にも及んだ。そんな中でも石川と信濃は球団スポンサーや株主を数多く確保し、また県内メディアと業務提携を締結するなど収支安定化に努めた結果、他2球団よりも赤字を大幅に圧縮できた。
2008年の実績
リーグ2年目となった2008年の観客動員実績が10月31日に公表された。それによると1試合の平均観客動員数は1,318人で、前年比で25%減少した。リーグの村山代表は、目新しさで初年度に集まった観客を十分リピーターにできなかったことや、無料券の配布を減らしたことなどを原因に挙げる一方「有償率は上昇しており、地域に根付いている手応えを感じた」としている。チーム別の動員数は新加入の群馬が6球団中トップ。最少は前年に続いて石川で、1試合平均では1000人を割り込んだ。
また2009年7月1日にはリーグ・各球団の収支報告が発表された。リーグ7法人の総経常損失額は約1億3700万円と、前年よりも若干圧縮された。既存4球団はコストの圧縮に努めるなどした結果、収支の改善に成功。新規加入2球団のうち群馬は大口スポンサーを確保するなどし、経常損失額は設立初年度ながら既存球団並みであった。しかし、一方の福井は運営環境を充足できるだけのスポンサーを確保できず、前期・後期とも最下位に終わるなどチーム成績も低迷して観客動員数も伸び悩み、2009年5月末時点で約5300万円の累積赤字を計上した。このため、福井の運営会社「スポーツコミュニティ福井」は7月2日の臨時株主総会で旧経営陣を刷新。取締役6名のうち5名が福井新聞社の関係者となり（もう1名はBCリーグ代表の村山哲二）、同社から全面支援を受けることになった（詳細は福井ミラクルエレファンツ#経営問題を参照）。
2009年の実績
リーグ3年目の2009年は、新潟が7月12日の対信濃2回戦（ハードオフ新潟）で国内独立3リーグ史上最多となる15,311人の観客を集めるなど動員数を大幅に伸ばしたが、リーグ全体では開幕前の目標であった「前年比500人増」には届かず、前年比で動員数を増やしたのは新潟と石川の2球団のみで、他4球団はいずれも減少した。その要因としては、天候不順で週末に予定していた試合を平日ナイター開催に振り替えた事、球団毎に無料招待券の配布数を削減したり、配布そのものを取りやめた事などが挙げられている。また経営面でも前年秋のリーマン・ショック以来の不況の影響を受け、リーグ・各球団とも大幅な減収となることが見込まれているが、様々な経費削減策を講じている事から、リーグ7法人の総経常損失額は1億円前後となる見通しである。村山代表は2010年12月のインタビュー記事「社会を変えよう ソーシャルベンチャーの挑戦」（リソウル株式会社が運営するビジネスを通じた社会貢献、ソーシャルベンチャー、NPOを紹介するサイト）の中でリーグ運営会社が「2009年度は1900万円の黒字」と明らかにしている。ただし累積は前年度までで1億1400万円であり、債務超過を脱した状態としている。
2019年10月11日に福井は（2009年に設立された）球団運営会社が黒字化の見通しが立たないことを理由に会社清算手続に入ると発表した。リーグ側は球団を存続させるため、新たな運営母体を探す方針と報じられ、10月30日に新運営会社を設立して加盟を維持することが発表された。
指導者として元プロ野球選手を中心に、各チーム監督1名とコーチ（選手兼任も含む）2名が常任している。
2015年現在、各チームの選手登録人数は上限27名である。登録外に練習生を保有することが認められている。
ベースボール・チャレンジ・リーグ 選手
リーグは毎年オフとなる11月にトライアウトを実施し、そこで選んだ選手をリーグのドラフト会議にかけて獲得する。2018年は、四国アイランドリーグplusと合同でトライアウトおよびドラフト会議を実施した。ドラフトにおいては、出身地・出身校・帰省先が該当球団の所在県の選手に対する「地元枠」（1チームにつき2人まで）を設定している。これ以外に個別に契約を結んで入団するケースもある。
選手への給与は、3月から10月までの8か月間を対象に、月10 - 40万円が支給（個別決定、シーズン中の変動あり。最終月はプレーオフ出場のみ日割り支給）される。選手はそれぞれ個人事業主として扱われ、国民健康保険ならびに国民年金に各自加入することとなる。この報酬は四国アイランドリーグplusとほぼ同水準である。
登録選手が負傷治療等の理由で練習生に変更となるケースがある。
ベースボール・チャレンジ・リーグ 選手
リーグ代表の村山哲二は、2016年11月30日に開催されたリーグ10周年式典において、2018年のシーズンから選手に26歳という年齢制限を設けるとともに、各球団で5人までの「オーバーエージ枠」を設ける構想を明らかにし、実際に導入された。2020年シーズンは、27歳以上の選手に対するファンの支持や、若手への目標、プレーレベルの高さなどを考慮して、保有枠が1チームあたり6人に増やされた。しかし、同年シーズン終了後の11月6日、翌2021年シーズンは「オーバーエイジ枠」を撤廃するとともに、選手と練習生の2種類だった契約を選手については報酬や就業の可否によって「A契約」「B契約」に細分化することを発表した。前者については新型コロナウイルス感染拡大により出場機会が奪われた選手への救済と高年齢の選手の意義（ファンからの支持や若手選手への影響）を考慮したことが理由として挙げられている。2021年3月に発表された当年度の開催要領では、年齢制限等の規定は存置された上で、但し書きとして2021年度はこれらの条項を適用しないという記載になっている。「A契約」はキャンプ時から最低10万円の報酬を払う代わりに就業不可（各チーム9人以上）で、「B契約」は報酬0も可能とする一方で就業を認める（各チーム18人以下）ものである。これに伴い、2020年11月のドラフト会議では、「地元枠」指名はA契約のみとなり、通常指名ではA契約の1巡目のみ入札・抽選方式（他はウェーバー方式）となる。2021年3月時点の報道では、無報酬のB契約選手を持つのは福井のみだった。福井をはじめとする西地区球団が脱退したのち、2022年11月、来シーズンに向けたトライアウト合格者発表の際に、「オーバーエイジ枠」を復活させる（保有者数は停止前と同じ1チーム6人まで）ことが明らかにされた。
ベースボール・チャレンジ・リーグ 選手
シーズンオフとなる11月から2月までの4か月間には、球団からの給与は支給されない。BCリーグでは雇用支援策として「キャリアサポート制度」を設け、提携する人材派遣会社がオフ期間の就業先を選手に紹介し、選手は派遣された各地域の企業で働き収入を得る。主な派遣先は旅館、スキー場、食品加工業、酒造業など。また球団のスポンサー企業で就業するケースもある。このキャリアサポート制度は所属選手の生活基盤の安定に加え、退団・引退後のセカンドキャリアを身に着けてもらうという目的も兼ねている。この制度を利用せず、郷里に帰ってアルバイト等で収入を得ながらトレーニングを続ける者もいる。
2023年8月31日、リーグでの選手登録が3年かつ345日を超える選手について、シーズン（グランドチャンピオンシップ）終了後にリーグに申請をおこなうことで、オフに全球団と入団交渉を可能とする「自由交渉可能制度」を導入したと発表した。FAに類似した制度は日本の独立リーグでは初となる。しかし、初年度に申請した選手はいなかった。2024年オフに初めて申請者1名が公示された（該当選手は群馬に入団）。
ベースボール・チャレンジ・リーグ 選手
外国人選手については、前記のトライアウトに参加するケースのほか、アメリカ合衆国でウィンターリーグ（トライアウト）を実施している。それ以外に個別契約での入団もある。
2010年7月には群馬に所属していたフランシスコ・カラバイヨがオリックス・バファローズに入団した。これは日本の独立リーグ在籍の外国人選手として初めてのNPB入団となった。
ライターの阿佐智は2020年12月にYahoo!ニュースに寄稿した文章で、過去のアイランドリーグ・BCリーグ在籍外国人選手の例から、独立リーグ在籍の外国人選手はNPBへの入団を目指すケースが多く見られるが実際に入団できた例はきわめて少ないと指摘している。
主な投打の部門成績最上位者、ベストナインおよびMVP（2008年から2019年までは前期・後期・シーズンの3種類、また2020年以降は2024年を除き地区別）の表彰制度がある。
また、ノーヒットノーランやサイクル安打の達成者はリーグのニュースリリースで告知されている。
ノーヒットノーラン達成者
ノーヒットノーラン#ベースボール・チャレンジ・リーグを参照。
サイクル安打達成者
ベースボール・チャレンジ・リーグ 通算成績
2022年シーズン終了時点
色つき背景は2022年現在の所属クラブ。
太字は優勝実績（リーグ戦については半期優勝以上）のあるクラブ。
※敗退クラブを「準優勝」とする呼び方は公式にはなされていないが、試合の勝敗と区別するため、便宜的に使用。
※2021年のプレーオフシリーズ準決勝ラウンドを含む。このラウンドではリーグチャンピオンシップ進出を「優勝」と扱う。
※2020年の準決勝ラウンド敗退チームは「準優勝」に含む。
ベースボール・チャレンジ・リーグ NPBドラフト指名選手
2007年
初年度で唯一指名され、リーグ初のNPB指名選手となる。のち2008年シーズン中に支配下登録され、一軍出場も果たした。2012年途中に横浜DeNAベイスターズに移籍、2016年退団。
2008年
2009年7月26日に支配下登録。
2011年5月13日に支配下登録。2019年より滋賀のコーチ、2021年より監督。
2009年
初の支配下登録枠での指名。
阪神を戦力外後に信濃に復帰、現在は阪神の打撃投手。
2010年3月17日に支配下登録。
2010年
2011年
2012年
3年ぶりの支配下登録枠での指名。
2013年7月29日に支配下登録。
2013年
2年連続の支配下登録枠での指名。
2014年
2015年
2016年シーズン終了後に支配下登録。
2016年3月28日に支配下登録。
読売ジャイアンツが武蔵を中心に5人を指名し、過去最多の指名者となった。
2016年
2018年3月20日に支配下登録。
2018年1月12日に支配下登録。
ベースボール・チャレンジ・リーグ NPBドラフト指名選手
石川は3人の指名者を輩出した。
2017年
2020年6月1日に支配下登録。
2020年8月31日に支配下登録。
合計6人、支配下枠4人はいずれも過去最多。石川は前年に続いて3人で今回は全員が支配下登録枠での指名となった。独立リーグ球団で一度に3人の支配下枠指名者を輩出したのは過去最多である。
2018年
2019年7月30日に支配下登録。
2020年7月8日に支配下登録。
支配下枠は2名となったが、昨年に続いて合計6人が指名を受けた。栃木からは内山が初の指名となり、この時点でリーグで指名者を出していない球団は福島だけとなった。また、海老原は日本ハムでは初の育成指名選手である。
2019年
2020年9月22日に支配下登録。
2021年3月16日に支配下登録。
支配下枠は1名であったが、松岡の3位指名はリーグでは過去最高順位である。
2020年
2022年3月22日に支配下登録。
2022年7月29日に支配下登録。
5名が指名を受けたが、4年ぶりに支配下枠での指名がなかった。茨城・福島からは球団創設以来の初指名で、指名者のない球団は2020年参加の神奈川だけとなった。
ベースボール・チャレンジ・リーグ NPBドラフト指名選手
2021年
過去最多を更新する7名が指名を受けたが、2年連続で支配下枠での指名がなかった。
2022年
2023年7月26日に支配下登録。
3年連続で育成枠のみの指名となった。
2023年
2024年3月25日に支配下登録。
2024年6月9日に支配下登録。
4年ぶりに支配下枠での指名者が出た。
2024年
2年連続で支配下枠からの指名者を出し、複数名は6年ぶりとなる。
2025年
3年ぶりに育成枠のみとなった。神奈川から球団創設以来の初指名が出て、指名者がない球団はこの年にリーグ戦に参加した山梨だけとなる。
なお、当リーグから他の独立リーグに移籍後にNPBドラフト指名を受けた選手に、寺田哲也（新潟から香川オリーブガイナーズに移籍後、東京ヤクルトスワローズから指名）がいる。
ベースボール・チャレンジ・リーグ 拡張の動き
2008年加入
2008年より群馬ダイヤモンドペガサスと福井ミラクルエレファンツの2球団が参加した。また群馬県の球団が参入したことによって、リーグ名称の「北信越」という地域名の整合性が取れなくなったのに伴い、2007年11月からリーグ名を現名称に改称している。両球団の設立・加盟に関する経緯は両球団の記事を参照。
2015年加入
2013年12月7日、埼玉県を本拠地とする「埼玉県民球団」を作るために、設立準備室が設置されたことが明らかになり、2015年シーズンから参戦予定とされた。12月24日、リーグより正式に「武蔵ヒートベアーズ」として2015年加入を目指した設立準備を開始したと発表された。
埼玉に続き、福島県を本拠地とするチームが、埼玉と同じく2015年シーズンからの加入をめざして準備を進めていることが2014年5月に報じられた。
この両球団については、前記の通り2014年6月24日に2015年度からの加入が正式に承認された。同年7月18日に福島球団の名称が「福島ホープス」に決定した。
2017年加入
ベースボール・チャレンジ・リーグ 拡張の動き
2016年3月には栃木県と滋賀県で参入の構想が報じられた。3月23日にリーグは2017年度からの参加を前提に「栃木県民球団」「滋賀県民球団」の準加盟承認と、球団設立準備室の開設を発表した。6月28日のリーグの代表者会議で、両球団の2017年シーズンからの加盟が正式に決定され、滋賀県の球団については「滋賀ユナイテッドベースボールクラブ」という名称も公表された。8月1日に、栃木球団の名称が「栃木ゴールデンブレーブス」に決まった。
2019年加入
2016年12月2日、茨城県の企業経営者らが、2018年からのリーグ戦参加を前提に準加盟申請を目指していると報じられた。12月13日、リーグより「茨城県民球団」の準加盟承認と設立準備室開設が発表された。2017年6月12日、設立準備室関係者が茨城県庁で記者会見を開き、チーム名が「茨城アストロプラネッツ」、チームカラーが梅紫に決定したことを公表するとともに、参入予定を従来の目標より1年遅れの2019年とすることが明らかにされた。2018年7月24日、茨城アストロプラネッツはリーグ代表者会議で本加盟を承認された。2019年シーズンについては3地区制に変更することも検討されていると報じられたが、2019年1月に従来通り2地区制を採用することが発表された。
2020年加入
ベースボール・チャレンジ・リーグ 拡張の動き
2018年11月28日、「神奈川県民球団」の準加盟を承認したと発表した。設立準備室は神奈川県藤沢市に置かれた。2019年6月27日のリーグ理事会で神奈川の本加盟を承認し、2020年よりリーグ戦に参加することが決まった（球団名は「神奈川フューチャードリームス」）。2020年シーズンの運営体制は別途決定するとしていたが、11月1日に東西2地区制を継続する（神奈川が東地区に加入し、新潟が西地区に移動）ことが発表された。前記の通り、その後の新型コロナウイルス感染拡大に伴い、3地区6ブロック制に変更されている。
2025年加入
ベースボール・チャレンジ・リーグ 拡張の動き
2023年6月28日、リーグは「山梨県民球団」の準加盟を承認したと発表した。発表によると球団設立準備室の代表は、元東京ヤクルトスワローズ選手の加藤幹典である。同日、関係者が山梨県庁舎で記者会見を開き、保険代理店「ほけんのぜんぶ」を運営するZENB HOLDINGSが球団の親会社となること、2024年からリーグ戦に参加し、山梨県小瀬スポーツ公園野球場（通称「山日YBS球場」、甲府市）と富士北麓公園野球場（富士吉田市）の2つの球場を中心に公式戦開催を予定していることを明らかにした。リーグ側が加盟条件の審査をおこなった結果、「球団の運営体制や球場の確保などの面で課題が残っている」という理由で、2024年の加盟を認めなかったことが2023年8月31日に明らかにされた。11月30日に球団代表らが山梨県庁舎で会見を開き、2024年は「育成チーム」としてリーグの加盟球団との間で約20試合（うち県内約10試合）を実施予定と発表するとともに、12月1日より球団名を公募して同月25日に発表の予定と明らかにし、予定通り12月25日に球団名を山梨ファイアーウィンズと発表した。山梨ファイアーウィンズは2024年3月14日に、育成選手15人と契約を結んだことを発表した。2024年7月4日、リーグは2025年度からの山梨の正式加盟とリーグ戦参加を発表した。
ベースボール・チャレンジ・リーグ 拡張の動き
山梨県においてはこれらに先立ち、2012年8月31日に元読売ジャイアンツの四條稔らが記者会見をおこない、四條や地元の会社経営者などを発起人とした運営会社「山梨風林火山球団」（2012年10月発足予定とされた）をベースに、山梨県を本拠地とするチームを2014年にリーグに加盟させる意向を表明したことがある。しかし、記者会見以降、加入予定とされた2014年を過ぎても、チーム名やチーム編成等についてはチーム関係者・リーグのいずれからも何の発表もなされなかった。2021年に山梨県出身で「わか@野球x医学」と名乗るTwitterアカウントが「やまなしに«プロ野球»を！」という名称のプロジェクトを発足させることを表明した。ツイートには「2023年春に独立リーグ参入を目指す」ともあるが、リーグ名は明記していなかった。プロジェクトの検討過程で上記「山梨風林火山球団」の元運営スタッフともコンタクトを取ったことを明かしていた（この時点で風林火山球団の構想は頓挫していた旨記されている）。このアカウントと現在の山梨ファイアーウィンズとの関係は不明である。
2026年加入（予定）
ベースボール・チャレンジ・リーグ 拡張の動き
2023年よりベイサイドリーグに加入した千葉スカイセイラーズは、同リーグの初年度シーズン終了翌日の9月28日に、2024年はベイサイドリーグに参加せずに、2025年以降のBCリーグ参加を目指して活動すると発表した。なお、千葉の運営会社は2022年に当時の日本海オセアンリーグで福井ネクサスエレファンツを運営していた法人である。
リーグは2024年4月8日に、2026年度からの公式戦参加（2024年度中に準加盟、2025年度中に正式加盟）を前提とした新規加入球団を公募すると発表した。同年12月2日に、千葉県民球団（千葉スカイセイラーズ）の準加盟承認を発表した。千葉球団では引き続き2026年以降の本加盟を目指すとした。2025年8月25日のリーグ代表者会議で千葉の本加盟が承認され、2026年よりリーグ戦に参加することが8月27日に発表された。2026年シーズンの運営体制は決定次第発表するとしている。千葉球団関係者が10月21日に船橋市市長を表敬訪問した際に同席したジャパン・ベースボール・マーケティング社長の上野馨太は「2地区制のままか、1地区に再編するかは未定」と述べた。
2016年時点で、リーグに正式に加盟する場合には「1億円前後の資本金」に加え、「2000人以上の収容数があり、ナイター設備の整った球場」を満たす拠点を持つことが必要とされている。
静岡県
ベースボール・チャレンジ・リーグ 拡張の動き
2013年には、浜松を拠点とし、リーグへの参入を目指すブラジル人の受け皿を兼ねた野球チームの創設が報じられた。その後、浜松には一般社団法人「静岡県民球団」が設立され、facebookでは「BCリーグへの参画をめざす」と表明していた。
2018年4月24日、リーグは「静岡県民球団」に対して準加盟を承認したと発表した。5月17日に球団代表と村山哲二が浜松市役所で記者会見を開き、2019年シーズンからの参入を目指し、チーム名は公募、メインとなる球場は浜松球場が候補で主催試合の「6-7割」は浜松で開く意向を示した。前記の茨城アストロプラネッツ本加盟承認の際に、静岡球団の本加盟審議結果を2018年8月末までに公表することが発表された。静岡の本加盟をこの時点で認めない場合でも、2019年度は茨城を含めた11球団でリーグ戦を実施するとし、これは2018年よりリーグの球団数を偶数に限定する規定が廃止されたことによる。8月24日、リーグは審査の結果、静岡は球団の設立や運営の体制が不十分として、本加盟を見送ると発表した。この時点では主に資金面での準備が未完了で、球団代表は2019年の審査合格・2020年のリーグ戦参加を目指すとし、球団名公募やゼネラルマネージャーの選定も今後実施すると報じられた。
2019年の神奈川本加盟の発表に際しては、静岡球団からは今回は加盟申請がなかったとコメントされた。2019年9月に、資金の目標が達成できていないとして、静岡球団は参入予定をさらに1年後の2021年4月に変更する意向だと伝えられた。
2022年3月10日には、Facebookで「遠州浜海浜公園篠原地区に予定している県営野球場をフランチャイズにすることが条件の一つになっています。」と表現しており、浜松球場の解体決定により、新球場の建設待ちであることを明かしている。2023年11月29日のリーグ発表では「活動休止中」となっている。その後静岡県では、地域は離れるものの2024年からくふうハヤテベンチャーズ静岡がウエスタン・リーグの試合に参加し、静岡県民球団の前提となっていた浜松市の新球場については事実上計画が破綻したという報道が2025年になされる、といった状況が起きている。静岡県民球団のFacebookは2024年以降新たな書き込みがなされていない。
東京都
2025年10月31日、リーグは東京球団（仮称：東京レジデンシャル）の準加盟を発表した。設立母体は株式会社レジデンシャル不動産である。報道によると、あきる野市と青梅市を拠点として2027年シーズンからの正式加盟を目指している。レジデンシャル不動産は、2019年以降埼玉のスポンサーを務めている。
ベースボール・チャレンジ・リーグ 西地区の離脱と新リーグ結成
2021年9月1日に、西地区4チームの2022年シーズン不参加と新リーグ結成が発表された。9月16日にリーグの設立記者会見が開かれ、リーグ名が「日本海オセアンリーグ」となること、年間50試合を実施することを明らかにした。リーグ独立の背景として、特に2020年以降の他の2地区との扱いの違いや、リーグ自体が「ふるさと野球」という方針から逸脱している点への違和が挙げられている。
日本海オセアンリーグは2022年にリーグ戦を実施したが、シーズン終了後に福井が活動休止（実質的に解散）、滋賀が「新運営会社への移行」を理由とした活動休止を、それぞれ発表した。さらに新規に加入が決定した千葉県と神奈川県の2球団によるベイサイドリーグに改称する一方、富山と石川はベイサイドリーグを離脱したもののBCリーグには復帰せずに新たに日本海リーグを設立した。
ベースボール・チャレンジ・リーグ 新潟のNPBファーム加盟申請
NPBによる、2024年からの加入を前提としたファーム専属となる新球団募集に対して、新潟が応募したことが2023年7月に発表された。同年9月29日にプロ野球オーナー会議で新潟の加盟が内定したと発表され、10月2日に記者会見を開いた新潟球団社長の池田拓史は「現実的に2ウェイ（両立）は難しい」と述べてBCリーグには不参加となる意向を示した。11月22日にNPBファームへの加盟が正式に決定し、これに伴ってリーグ側は2023年12月31日をもってリーグ加盟資格が終了すると発表した。
ベースボール・チャレンジ・リーグ 他のリーグとの提携
四国アイランドリーグplusとの間では、2007年よりシーズン終了後に両リーグの優勝チーム同士による「日本独立リーグ・グランドチャンピオンシップ」（5試合制）が開催された（2020年と2021年は中止、2022年からは参加リーグを増やしたトーナメント制に変更）。アイランドリーグとはこの他、BCリーグ初年度の2007年にはシーズン中に交流戦を開催したものの、翌2008年以降は開催されていない。2014年9月には、この両リーグの合同組織として一般社団法人日本独立リーグ野球機構を設立した。2018年は選手トライアウトを合同で実施、ドラフト会議もインターネット中継を使用して合同で開催された。2019年以降は各リーグの単独開催に戻っている。一方、2022年には審判の合同トライアウトを実施することが発表された（2023年も実施）。
2022年には、九州アジアリーグ・北海道フロンティアリーグと合同の選抜チーム「日本独立リーグ野球機構選抜」を組織した上で、同年のみやざきフェニックス・リーグに参加した。
ベースボール・チャレンジ・リーグ 他のリーグとの提携
またNPB12球団のファームとは2007年以降、不定期で交流戦を開催している他、2009年にはオーストラリアのクラブチーム選抜とも交流戦を開催した。
2012年には横浜DeNAベイスターズファームチームとの練習試合18戦を公式戦として開催した。
2013年には海外独立リーグとの公式戦も開催され、パシフィック・アソシエーションの2球団マウイ・イカイカ、ハワイ・スターズが来日、合計12試合を行った。2023年からは大韓民国の独立リーグ「独立野球団京畿道リーグ」選抜チームとリーグの一部の球団による交流戦を実施している。
ベースボール・チャレンジ・リーグ 他のリーグとの提携
2014年には巨人、オリックス、広島の各ファームチームとの計12試合が公式戦として開催された。2015年は前記の通り、中日を除くNPBファームとの試合（東地区3試合・西地区2試合）が公式戦として実施され、2016年は巨人3軍とは各チーム年間6試合、それ以外のNPBファーム（楽天・西武・ヤクルト・ロッテ・阪神・ソフトバンクのうちの1または2球団）とは年間2試合を実施した。2017年は巨人3軍との交流戦を各チーム5試合（ホーム3・ビジター2）、東地区のみ楽天3軍との交流戦を各チーム4試合（ホーム・ビジター各2）を実施した。2018年は、公式戦の成績対象となる巨人3軍との交流戦を各チーム3試合（すべてホーム）のほか、公式戦成績対象外の交流戦として、楽天（対戦は栃木・群馬・信濃が各2試合、武蔵と新潟が各1試合）・阪神（対戦は石川・福井が各1試合）ファームとの試合が実施された。以降の交流戦については各シーズンの運営方法節を参照。
スコアに関わらず、左側がホーム（後攻）・右側がビジター（先攻）。
2007年
2008年
2009年
2010年
2011年
2012年
2013年
2014年
2015年
2016年
2017年
2018年
2019年
ベースボール・チャレンジ・リーグ オフィシャルパートナー・スポンサー
BCリーグのオフィシャルパートナー・スポンサー企業は下記の通り（2021年シーズン現在）。
ベースボール・チャレンジ・リーグ MIKITO AED PROJECT
村山哲二がリーグ創設に向けて活動していた2006年、野球の試合直前に心不全で急逝した当時9歳の少年（糸魚川市在住）の遺族から「新潟のプロ野球球団を応援したいと言っていた、息子の夢を叶えてあげてください」という手紙を受け取り、それを励みにしてリーグを実現させたことから実施しているプロジェクト。自動体外式除細動器(AED)の普及を目的としており、グッズの収益で機械を購入して寄贈している。また、少年の遺志を伝えたいという理由で、少年が所属していた野球チームのキャプテンが使用する背番号「10」をリーグ全球団共通の永久欠番としている。リーグ創設当時は新潟のみが永久欠番に指定していた。2014年の時点では新潟と信濃が欠番としていた。この段階では10番を付けた選手が在籍するチームがあったが、2015年の開幕前に石川および群馬の該当選手が番号を変更したことで、このシーズンよりリーグに10番の選手はいなくなった。この2球団以外では、富山と福井に背番号10の選手が過去に在籍していた。
またこの経緯から、新潟アルビレックスBCはリーグ所属当時、糸魚川市の美山球場で公式戦を開催していた。
新潟は2024年からNPBファームに加盟したが、背番号10はサポーター背番号として永久欠番のままにしている。
切頂大十二面体
切頂大十二面体 (せっちょうだいじゅうにめんたい、Truncated great dodecahedron)とは、一様多面体の一種で、大十二面体の各頂点を切り落としたものである。切り口は星型五角形になる。更に深く切り落とすと十二・十二面体となる。
伊藤実華
伊藤 実華（いとう みか、1984年3月25日 - ）は、日本の女性声優。東京都出身。