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脱法ドラッグ
脱法ドラッグ（だっぽうドラッグ）とは、法律によって一部の薬物が規制されていることから、法律による規制がないであろう代替の薬物を表すために用いられている用語である。2000年半ばまで、合法ドラッグとだけ呼ばれた。行政側の用語が用意され脱法ドラッグが2000年半ばから、違法ドラッグが2005年から、危険ドラッグが2014年7月からである。英語では、一般にリーガル・ハイ (legal high) と呼ばれ、合法を意味するlegalを冠している。専門家の間では、新規向精神薬(novel/new psychoactive substance)と呼ばれる。摂取を継続している人の症状としては、顔色が悪い(青くなったり土気色になったりする)、動作がもっさり、ゆっくりする、手の震え、ものが持てない、字が書けない、読めない、目が赤くなったり、開かなくなったりする、など様々だが肌が赤くなったり腫れたりすることもあり、アレルギー反応を起こしやすい物として世界中で取り締まりが続けられている。
脱法ドラッグ
日本では「いたちごっこ」、海外では「モグラ叩き」 等と称されるように、薬物の規制によって、規制した薬物とは異なるが類似した構造や作用を持つ、新たな薬物が登場することが繰り返されている。流通する新規向精神薬は、2013年までを合計して348種類が同定されており、特に2013年には約100種類増加しており、麻薬に関する単一条約と向精神薬に関する条約によって現行で規制されている薬物合計234種類を上回っている。
自由主義的な薬物政策を持つ国々以外での、危険ドラッグに対する強い需要は、薬物が厳しく禁止されていることによってもたらされていると考えられる。アメリカには、連邦類似法があるが類似しているかどうかの議論により運用は困難に直面している。イギリスでは、共通した構造を持つ物質を包括的に規制することで対処しているが、網羅は不可能で、危険性の堅牢な証拠も欠き、医薬品を例外化する必要が出るなどの弊害も生まれる。日本は、薬物による問題を助長していると指摘されるようなアメリカ型の厳罰主義の薬物政策をとり、危険ドラッグの規制にはイギリスと似た包括指定を採用している。日本は再び乱用しないよう回復させる体制が遅れている。
日本では厚生労働省による規制により、新たに登場する薬物が依存性及び毒性を増しており、年間10人以下であった薬物によって死亡した疑いのあるものは2014年には6月までに20人を超えている。イギリスでは年間20人台であったものが2012年には2倍以上となっているが、アルコールなど他の薬物との併用で危険性を増すという指摘や、すでに規制された薬物による死亡も数えてしまっているなど指摘されている。規制を強化する事により、新たな薬物が出てきており、公衆衛生上のリスクの増大が懸念される。
脱法ドラッグ 日本での歴史
日本においては、1995年頃より繁華街の店舗などで「合法ドラッグ」が販売されるようになった。1995年の『週刊ポスト』では、ハーブが配合された商品やスマートドラッグや、ラッシュが紹介されている。1997年には、『日本薬剤師会雑誌』に「いわゆる合法ドラッグと呼ばれるものについて」と題する論文が掲載され、主に薬効のあるハーブ類が紹介されており、ガラナといった強壮剤、麻黄といった興奮剤、マジックマッシュルームなどであり、その他としてラッシュも紹介されている。1998年に東京都が買い上げ調査を実施した際には、まだ合法ドラッグの用語が使われている。またこの頃、精神科医が合法ドラッグとして、睡眠薬や、メチルフェニデート（リタリン） に言及している。1998年には、LSDのような幻覚作用のある化合物の2C-Bが麻薬に指定された。
2000年に、「脱法ドラッグ」の用語が用いられるようになったのは、東京都の買い上げ調査により生薬のような医薬品にしか使用できない成分が含まれたことからそれでは販売は許可できないという理由からである。2000年頃インターネットの普及などに伴い乱用が広がったとされる。2002年6月には、マジックマッシュルームが規制されるに至る。
脱法ドラッグ 日本での歴史
2005年頃には、5-MeO-DIPTなどの中毒情報が多かった。さらにトリプタミンとフェネチルアミンのような化学構造の薬物が多かった。この頃は、幻覚剤のデザイナードラッグの流通が多く、2006年に麻薬に指定された2C-T-7は、五感の歪みや幻覚を感じる。数分程度の間酩酊感を持つ「ラッシュ」の俗称で販売された亜硝酸エステルも2006年に指定薬物となった。
脱法ドラッグ 日本での歴史
次第に、合法ハーブと称する大麻に類似した合成カンナビノイドを含有する商品が流行するようになる。第一世代・第二世代と言われていた合法ハーブは大麻やLSDといったナチュラルドラッグと大差が無いほどの効果があり、インターネットで誰でも手軽に購入できたため、販売業者の乱立やレビューサイトの隆盛などでユーザーを増加させ、アンダーグラウンドから徐々に表舞台に出てくるようになる。2011年には第四世代と呼ばれていた合法ハーブが出てくるが、これ以降はマスメディアによる報道での拡散効果によるユーザーの大規模な流入により合法ハーブの質が大幅に低下し、どこで誰が何を用いて作ったのか分からない「粗悪品」と呼ばれるものだらけとなってしまった。2011年、日本中毒情報センターに対して「合法ハーブ」による急性中毒の問い合わせが、昨年以前には年間10件以下であったものが、半年で20件以上と増加した。脱法ドラッグの一種が、「合法ハーブ」と称して販売されているということである。次第に報道等による用語は、「脱法ハーブ」となっていった。中毒症状による救急搬送、酩酊下の運転事故が続いたことから、より迅速に違法であることを指定するために、薬事法における指定薬物の運用が始まった。2013年には、指定薬物を包括指定するという新しい薬事法の運用によって、類似の構造の薬物を一括で規制していくこととなった。
脱法ドラッグ 日本での歴史
日本では、販売の名目ではなく事実上、摂取目的で販売したと判断される場合は「無承認・無許可医薬品」の販売として、薬事法違反での取り締まりの対象となる。しかし、この解釈が曖昧なため、購入者が勝手に目的外使用をしているとの建前のもとに、相次ぐ摘発強化で販売を取り扱う実店舗が殆ど消えたにも拘らず、いまだにアダルトショップやインターネットなどの潜りのマーケットではクリーナーや芳香剤、研究用試薬、観賞用などと謳って販売されていることがある。
日本国内においては、自動車の運転により人を死傷させる行為等の処罰に関する法律により、薬効成分の種類を問わず薬物の影響下で、正常な運転が困難な状態、または正常な運転に支障が生じる恐れがある状態に陥る薬剤の影響下での運転を規制している。これらの薬剤の影響下で自動車を走行する行為により人を死傷させた場合、危険運転致死傷罪に問われる。さらに薬物の影響下にあったことを隠蔽したり発覚を恐れて逃亡した場合には、過失運転致死傷アルコール等影響発覚免脱罪にも問われる。しかし、実際に事故が起きてしまってからでは遅いということで、事故をおこさなくても、「薬物の影響その他の理由により、正常な運転ができないおそれがある状態での運転」をする可能性があることが判明した場合に、道路交通法第66条（過労運転等の禁止）違反で逮捕する運用が2014年8月から開始されている。さらに、危険な運転そのものを防ぐために、職務質問等で車内から危険ドラッグが見つかった場合、その時点で使用していなくても、過去に使用したことがあり、使用した状態では正常な運転ができなくなる可能性があることを認識していれば、交通違反の有無にかかわらず、道路交通法が定める「危険性帯有者」として、公安委員会に諮って運転免許の効力を最大6カ月停止する運用も2014年9月から開始されている。
脱法ドラッグ 国際的な歴史
現在までに国際的な薬物規制としては、1961年の麻薬に関する単一条約と1971年の向精神薬に関する条約とで併せて200種ほどの薬物を国際的に規制している。医薬品も含めて新たに乱用されるようになった薬物は、従来は規制物質の一覧に追加するような形で規制されてきた。
1989年には、世界保健機関の専門委員会にて、既に規制されている薬物に化学的に非常に近い物質の乱用が報告されるようになる。1980年代以降は、トリプタミンやフェネチルアミンの構造を持った薬物の流通が徐々に見られるようになっていた。2000年以降に、合成カンナビノイドが流行するようになると、新たな向精神薬の数は増加している。新規向精神薬の登場が多く早くなっており、新たな法的な手法が模索されており、各国の法律によって対策を講じている。それは類似的な規制（アナログ方式）、包括的な規制（ジェネリック方式）、あるいは限定的な販売許可である。
2013年までには、すでに国際的に規制している数とは別に、国際的に流通する新規向精神薬がこれまでを合計して348種類が同定されており、特に2013年には97種類が同定された。
脱法ドラッグ 名称
このような用語には、統一された定義はない。
リーガル・ハイは、英語圏で用いられる用語である。合法を意味する：legal、ハイになる陶酔を意味する：highである。この用語について専門家は極めて役に立たないとしており、アルコールやタバコのような定着した合法薬物は除外されているが、様々な人々が莫大な範囲の異なる薬物を指すために使っているためである。ハイにならないものも含まれてくる。
専門家の多くは、新規向精神薬 (novel psychoactive substance) の用語を用いるが、中には新規ではないものもある。例えば、国連薬物犯罪事務所 (UNODC) は、新規向精神薬 (new psychoactive substances) に関する報告を行っており、リーガル・ハイやデザイナードラッグとも呼ばれるとしている。2014年の国連薬物犯罪事務所や欧州薬物・薬物依存監視センター (EMCDDA) の報告書でも新規向精神薬を定義しており、麻薬に関する単一条約と向精神薬に関する条約とによって規制されていない薬物のことである。
デザイナードラッグの用語では、化学構造の点など規制薬物に類似しているものを指してくる。既存の向精神薬に類似しているということである。
合法ドラッグ
脱法ドラッグ 名称
合法ドラッグの用語は、こうした薬物の販売者側や報道での用語であり、当初は行政側もこの用語を用いており、新聞でも1999年までは同様である。法律で取り締まることができない薬物といった意味である。安全であるかのような意図があるのではとする感想もあった。なお、この『合法』という言葉に着目した場合、国際条約による規制の対象から外れるタバコやアルコール飲料、カフェインなども含まれることになるが、これらは下記の「脱法～」・「違法～」・「危険～」などの呼称の範疇に含まれない。
脱法ドラッグ
脱法ドラッグとは、東京都の行政側が2000年から用い始めた用語である。2000年8月29日の『朝日新聞』では、「合法ドラッグ改め脱法ドラッグ」という見出しと共に、東京都による買い上げ調査によって医薬品成分が含まれていることが判明したために用語を変更したことが報道された。マオウなどすでに薬事法に触れるような成分が含まれ、厳密には法律に触れている場合があることからの名称である。
脱法ドラッグ 名称
脱法ドラッグの用語は、2014年7月に新たな用語を募集した際に厚生労働省による定義が公表されており、その定義は、規制された薬物と同様の作用があるが、規制された薬物でないことを標榜している薬物であり、規制薬物を含む場合もあるとしている。英字版など国外報道では、ジャパンタイムズ と毎日新聞が、quasi-legal drug（合法と見せかけた薬物）、NHKがlaw-evading drug（法をすり抜けた薬物）など一定した訳語はない。
違法ドラッグ
「違法ドラッグ（いわゆる脱法ドラッグ）」は厚生労働省が2005年に提言した用語で、その時の検討会では「脱法」の用語では法の網をする抜けているという印象があるとして、「違法ドラッグ」へと名称を変更した。脱法ドラッグを説明し、「以降本文書では違法ドラッグと呼ぶ」とされることもある。「違法」の語が、一般には分かりにくいとされた。
危険ドラッグ
危険ドラッグは、上記のような定義を表す用語をパブリックコメントで募集した結果、2014年7月から行政側によって用いられることになった用語である。日本の警察庁と厚生労働省は、2014年7月4日に、危険性の高い薬物であることが理解できるような脱法ドラッグに代わる用語を公募した。約2万件の募集があり、準麻薬183件、廃人ドラッグ140件、危険薬物123件、破滅ドラッグ110件、危険ドラッグ102件、有害ドラッグ95件であった。2014年7月22日には、その選定結果が公表され、危険を冠した用語とドラッグで終わる用語が多かったことにより、これを組み合わせて「危険ドラッグ」となった。その当日から数日後にも、著名人による意見やTwitterのようなインターネット上にて、危険ドラッグの用語に対する批判が集まった。厚生省は、この用語の普及を広く図っていくとした。2014年新語・流行語大賞の候補50語に選出された。
脱法ドラッグ 分類
こうした薬物は、形状、化学構造、作用などによって大まかに分類される。ある薬物を禁止する法律が、その代替の薬物に対する需要をもたらしており、モデルとなる薬物が存在する。しかし薬理学的な特徴は単純に分類できないことに注意が必要である。この節では、作用と由来によっておおまかに分類する。化学構造による分類は以降に挙げる。
ケミカルとナチュラルの分類は、違法か否かということには関係のない分類である。こうした薬物の使用者は、マジックマッシュルームや大麻のようなナチュラルな薬物をより安全であるとみなし、ケミカルのような合成された薬物を危険であるとみなす信念を持っている場合がある。2014年では「ハーブ」の名前を持つ薬物は、実際には合成されたカンナビノイドのような薬物が混入されていることも多い。
合成カンナビノイドは、こうした薬物の大部分を占めている。合成カンナビノイドとは、大麻に含まれる成分であるTHCの化学構造や作用を模して合成された化合物である。物質名としてはJWH-018など多様に存在する。このような化合物がハーブの形をしたお香に混入されて販売されることも一般的である。大麻のほうが安全である可能性が高く、リスクを予測しやすく過剰摂取しにくい。合成カンナビノイドではその粉末が袋の底に溜まり、予期せず過剰摂取することがある。
脱法ドラッグ 分類
新規の精神刺激薬であり、既存のものと同様に強迫的な使用や過剰摂取、精神刺激薬精神病の危険性がある。
精神刺激作用のある生薬であるマオウや、エフェドリンが含まれている薬物はエフェドラ系と呼ばれる。主に、ダイエット薬やサプリメントなどの名目で販売され、1990年代からアメリカ合衆国を中心に流行し始めた。マオウ自体にエフェドリンが含まれていて、エフェドリンはフェネチルアミン系であり興奮剤的効果を持つ。また、エフェドリンは多くの国で規制物質となっている。日本でも、質量比10%を超える製品は、覚せい剤取締法により、覚せい剤原料として規制されている。
新規の幻覚剤は、カンナビノイドや精神刺激薬のようには普及していないが、一定の需要が存在する。LSDやマジックマッシュルームのような既に定着した薬物は、過剰摂取することが不可能に近いため、新規の幻覚剤では過剰摂取のより大きな危険性を持っている可能性が高い。LSDのような定着した幻覚剤と間違え、過剰摂取する可能性がある。
亜硝酸エステルを主成分としている脱法ドラッグは、ニトライト系もしくは亜硝酸エステル類と呼ばれ、お香やクリーナー名目で販売されている。気化したドラッグを経鼻摂取する。使用により酩酊感が得られ、オーガズム時に摂取するとその快感が上昇する。著名な物はラッシュ。使用により血圧低下が起こり、循環器に障害を残す場合がある。
脱法ドラッグ 化学構造
類似した化学構造であっても、幻覚作用や興奮作用といった異なる作用を示すため、化学構造による分類は作用を代表しない。ニコチンのような単純な化学構造であれば、類似した構造を持つ誘導体は30～40種類しか作れない。しかし、より大きな化学構造を持つ場合にはさらに多い誘導体の合成が可能であり、包括的に類似の構造を挙げることは不可能である。
フェネチルアミン骨格を持つ薬物は、フェネチルアミン系と呼ばれる。トリプタミン系と同様、多数の薬物がフェネチルアミン系である。アンフェタミンは日本の法律の覚醒剤に、メスカリン、MDMA、MBDB、2C-B、2C-T-7などは日本の法律の麻薬に指定されている。興奮作用をもつ覚せい剤や、幻覚剤のMDMAのデザイナードラッグである。
脱法ドラッグ 化学構造
トリプタミン骨格を持つ薬物は、トリプタミン系と呼ばれる。幻覚作用を持つ多数の薬物がトリプタミン系である。日本の法律上の麻薬に指定された著名な物質は、天然にも存在するシロシン、シロシビン、DMTや、合成された5-MeO-DIPT、AMTなどである。広い意味では神経伝達物質セロトニンもトリプタミンにあたる。トリプタミン系の薬物はセロトニン受容体に作用し、多幸感や幻覚を誘発する。これらの代謝を阻害するモノアミン酸化酵素阻害薬や、または選択的セロトニン再取り込み阻害薬 (SSRI) やSNRIとの併用は危険である。そのような併用や、過剰摂取により重篤なセロトニン症候群に至る。
化学構造がTHCとは大きく異なる場合でも、類似した作用があり、さらにそれぞれの化学構造の違いも、どこかが1つだけ変わったというような単純ではない。
脱法ドラッグ 化学構造
アメリカ国立精神衛生研究所 (NIMH) のトーマス・インセルは、現行の抗うつ薬の効果を効くのも数週間後であるとして不十分とし、次世代の抗うつ薬の目標に、数時間で寛解をもたらすケタミンを挙げ、こうした流れにより理化学研究所が同様にケタミンによる研究を行っている。諸外国では既にこうした治療を提供している施設も存在する。こうした背景によって、より安全な代替薬の探索の必要性があり、類似したメトキセタミンはケタミンより副作用が少ないと考えられるが、禁止されたことで著しく研究が制限される。
イギリスでは、包括指定から動物病院にて用いられるケタミンに類似した薬物を1種類除外する必要があったが、製薬会社が似た構造の自社製品の研究に消極的となったり、研究への影響が深刻である可能性がある。こうしたことはケタミン以外にも言える。2014年には、国際神経精神薬理学会(CINP)は、根本的治療には程遠く副作用に問題のある現行の薬の状況を打破するために、新たな薬の標的を探し、革新的な創薬ができるよう各国に提案している。薬物規制の禁止主義は人権侵害と薬物使用を停止させることの失敗をもたらしたし、合法ドラッグの強い禁止は研究開発の中止という悲惨な結果ももたらす。
脱法ドラッグ 流通形態
海外では植物肥料、お香、研究化学物質 (research chemical)、またバスソルト（入浴剤）として販売されている。2013年の日本薬剤師会雑誌の論文では、脱法ハーブとされるものは主に合成カンナビノイドが混入した形態、リキッド（液状）やパウダー（粉状）では興奮系薬物が主とされている。
商品がブランド名を冠している場合には、同じブランド名であっても混入された化学物質が同じ物質であるとは限らない。
形状は粉末状の物が多く、液状や錠剤の物もある。結晶状の脱法ドラッグは計量器を使わない場合正確な計量が難しく、使用者にはオーバードースの危険が伴う。摂取方法は主に経口である。
脱法ドラッグ 死亡者数
ただしこれは2012年の死亡者のうち13人は、既に2003年に規制済みのGHBが原因であるなど、既に規制されているものを含んで過剰に推定されているとも指摘されている。そしてイギリスでは、合法ドラッグによって1年間に死亡する人数の2倍もの人が、アルコールによって毎日死亡していることも指摘されている。
このような死亡は、アルコールをはじめとした他の薬物との併用によって危険性を増すことが多いのではないかと指摘されており、特にアルコールは判断力を消失させて、薬物の服用など危険な行動につながりうる。
日本の警察庁の調査で、交通事故によって死亡した数は含まず、吸引によって死亡した疑いのある人数である。
2014年の日本の専門家の言説では、規制を逃れた薬物が年々より危険に、日本中毒学会の上條吉人理事によれば毒性の強いものに、国立精神・神経医療研究センター依存性薬物研究室の松本俊彦によればより悪い依存症に 変わってきているという。
脱法ドラッグ 薬物政策
薬物政策そのものでは、アメリカでは1980年代から薬物戦争 (War on Drug) をスローガンにして厳罰主義となったが、1990年代には薬物の依存と乱用をむしろ促進しているとの批判が集り、回復を目指すドラッグコートという施設が実験されていった。
日本は、このアメリカの政策を後追いした。日本では覚醒剤による刑事施設収容者が4分の1を占め、男子62.1%といった高い再犯率を維持しているのは、薬物依存症が治療されないためであり、さらには司法にかかるコストのほうが、治療にかかるコストよりも大きい。覚醒剤なども含めた薬物の問題に関して、アメリカではこうした専門家が数百人はいるとみられるが、日本では10人もいないとされ、再び薬物を使用しないという回復の体制が先進諸国で最も遅れているとされる。依存症が治療されない結果、日本は覚醒剤の乱用が50年も続いている国際的に稀有な国である。
脱法ドラッグ 薬物政策
薬物戦争のようなアプローチは、厳しい罰則が使用を抑制するだろうという考えに基づくが、実際にはこうしたアプローチをとっている国は、より寛容な政策をとる国よりも薬物使用による問題が大きい。非犯罪化などの、寛容な政策をとった国々において、恐れられていた依存率の上昇などは確認されていない。オランダやスイスでは、薬物を使用する人々がいるということ認めた上で、その使用によって生じる害を減らすことを目的とするハーム・リダクションという政策をとっており、こうした国々では新規向精神薬に対する強い需要はないと考えられる。大麻が実質的に合法であるオランダでは、大麻を模倣する合成カンナビノイドの需要はごくわずかであり、このような主張が裏付けられる。
脱法ドラッグ 規制
包括方式（ジェネリック方式）
同様の化学構造を持つ物質を包括的に規制する。デメリットとして、危険であるという正当な根拠なく規制されるおそれがあり、罰則が強い場合には特にそうであり、また一度指定されてしまった物質は製薬研究が困難となる。
類似方式（アナログ方式）
化学構造だけでなく同様の薬理作用を規制する。
またニュージーランドでは、こうした新規向精神薬をクラスDに分類し、健康上のリスクと安全上の警告を表示し、成年に限って販売している。
取り締まりは主に都道府県警察、厚生労働省麻薬取締部、各都道府県薬事担当課により行われる。主に麻薬及び向精神薬取締法の麻薬を指定する政令にて、規制された物質として追加してきており、それでは迅速に対応できないとして薬事法における指定薬物の制度が制定された。それ以外には条例を用いることもある。2013年3月以降は、化学構造が類似している多くの薬物を指定薬物として「包括指定」して、取締りの対象とすることができるようになった。地方自治体の条例に基づく取り締まりは保健所もしくは警察が実施する。
脱法ドラッグ 規制
2005年3月、日本は国連麻薬委員会に対して、新たな薬物への取組に関する決議案を提出し、国連麻薬委員会決議48/1として全会一致で採択された。薬物関連の条約における規制薬物ではない新たな薬物が、特定の地域で登場し脅威となっていると報告した。これに伴い各国の情報交換や国際連携を強める必要があるとして、その様に努める事を決議した。
2005年以前は、個々の薬物を新たに麻薬などに指定しない限り、人体への摂取を名目に販売されていないものは販売を制限することが出来なかった。しかし2005年2月25日の通知により、薬事法上の無承認・無許可医薬品として取締りの対象が拡大し、「使用目的に係る標榜ぶり如何に関わらず、事実上人体への摂取が目的とされていると判断される場合は、薬事法上の無承認・無許可医薬品として取締りの対象とする」とされた。
この結果、脱法ドラッグを販売をしている業者に対しても、薬事法に基づく取り締まりを行うようになり、芳香剤、研究用試薬、観賞用と称するものを取り締まった。業者の多くは広告掲載や販売を停止し、日本における脱法ドラッグ市場は縮小することになった。
脱法ドラッグ 規制
厚生労働省は、脱法ドラッグの呼称を違法ドラッグへと替えた。これは2005年9月22日に行われた厚生労働省主催の「第5回脱法ドラッグ対策のあり方に関する検討会」で提案された意見に沿ったということである。同検討会は、脱法ドラッグは薬事法に基づけば違法であるとの考え方のもとで、呼称の切り替えを提案した。
指定薬物は、脱法ドラッグ対策としての新たに設けられた区分である。厚生労働大臣は、危険性の高い脱法ドラッグを、薬事・食品衛生審議会の意見に基づき指定薬物に指定することが出来る。指定薬物は、医療等の用途を除いて製造や輸入やその広告が禁止され、行政は指定薬物の検査・廃棄・回収・立入検査などを行える。また、指定薬物の製造・輸入・販売・授与・販売・授与の目的で貯蔵・陳列には罰則が設けられる。
また指定薬物の指定は、麻薬や覚せい剤の指定より短期間で行われるため、行政は脱法ドラッグに対してより迅速に対策を取る事ができるようになる。
脱法ドラッグ 規制
2006年3月7日、厚生労働省は、第164回通常国会に「薬事法の一部を改正する法律案」を提出した。これは「脱法ドラッグ対策のあり方に関する検討会」と「医薬品販売制度改正検討部会」の提言を踏まえている。提出の理由として「医薬品販売制度などの見直し」と「脱法ドラッグへの対策強化」が挙げられた。6月8日に改正案は可決され、6月14日に公布された。「脱法ドラッグへの対策強化」としての改正法は2007年4月1日に施行された。
2013年2月20日、厚生労働省は脱法ドラッグに使われる「合成カンナビノイド類」772物質を指定薬物として包括指定する省令を公布し、3月22日から施行された。この最初の包括指定により、指定薬物は従来の92種から851種へと一気に拡大した。
2014年4月1日より、指定薬物に指定されたものについては、従来の流通だけでなく、所持、使用なども、懲役3年以下または、300万円以下の罰金という罰則となった。
脱法ドラッグとして流通されたもので、2000年以降に麻薬指定された物を以下に示す。
一部の都府県は脱法ドラッグへの取り組みとして、薬物乱用防止条例を制定した。この条例は「脱法ドラッグ条例」ともよばれる。
脱法ドラッグ 規制
条例では大麻取締法、覚せい剤取締法、麻薬及び向精神薬取締法、あへん法及び毒物及び劇物取締法における規制物質ではなく、向精神作用があり濫用の危険性が伴う薬物のうち、濫用の危険性があるもしくは濫用されている薬物を、知事が「知事指定薬物」に指定することが出来る。知事指定薬物は製造、栽培、販売、授与、販売又は授与が禁止され、刑事罰が規定されている。知事指定薬物への指定対応は、国の対応に比べて短期間で行われている。
都府県で薬物乱用防止条例が2005年に初めて制定された東京都において、2C-I、MBDBなどは、国より先に東京都知事指定薬物として規制された。
しかし、2014年11月2日付の毎日新聞によると、脱法ドラッグの防止や禁止の条例を定めた条例を制定しているのは9都道府県のみで、残る21県には条例制定の動きさえ無いことが明らかになっている。これにより生じた条例の空白地帯の自治体を狙う形で、販売業者側が販路確保の動きを強めている模様で、国による抜本的対策が求められている。
アメリカ合衆国において薬物規制を行う機関は、アメリカ司法省の麻薬取締局であり、部分的に食品医薬品局 (FDA) や連邦捜査局 (FBI) が執り行う。州法や市法に基づき、それぞれの法執行機関が薬物に対する取り組みをおこなう。（関連：アメリカ合衆国の警察）
脱法ドラッグ 規制
連邦法として規制物質法が乱用薬物を規制しており、そこに連邦類似法 (Federal Analog Act) が内包されている。規制物質法は、薬物をスケジュールIからスケジュールVの5つに分類し、各スケジュールの取り扱いを規定している。連邦類似法は、スケジュールIおよびIIに、化学的もしくは薬理作用が類似した物質を取り締まることが出来る内容となっている。
この法律の運用は、特に基準を確立するための詳細なガイドラインがないために、薬物が類似しているか否かの議論によって、法律的な困難に直面しており見直しが求められている。
ウェブ・トリップ作戦 (Operation Web Tryp) は、麻薬取締局によって2004年度に実施され、2004年7月21日に終了し10人を逮捕した。規制物質法によって規制されていないが、連邦類似物質法に照らして合法性に疑問がある、トリプタミン系とフェネチルアミン系の薬物を流通させた疑いのあるウェブサイトの調査を目的としていた。ウェブサイトの売買は、「研究用化学薬品」の売買として知られるようになっていた。これらの販売は、合法的な産業目的や研究目的よりむしろ娯楽的使用のために行われており、「研究用化学薬品」の名目は事実の隠蔽を意図した歪曲的な表現であった。
脱法ドラッグ 規制
5つのサイトが作戦によって取り締まられ管理者が逮捕された。麻薬取締局によれば、サイトから販売されたAMTは、2002年4月にニューヨーク州の北部の男性が死亡した原因となり、別のサイトにより販売された2C-T-7及び2C-T-21はルイジアナ州の22歳の男性が死亡した原因となっていた。その他に入院を必要とする14件のオーバードース事故が、麻薬取締局により挙げられている。
2004年11月、麻薬取締局から提供されたクレジットカード情報により、イギリス警察は20人を超えるイギリス人を逮捕し告訴した。これらのサイトを通じて薬物を購入していたことによる。
2005年薬物法の21節にて、どんな形態のマジックマッシュルームも違反とする修正を施すために、政府が薬物乱用諮問委員会 (ACMD) の助言を求めることとなっていたが、その機会が与えられないまま、この修正は施行された。そのため、有害性についての、他のクラスA薬物と同等の害を及ぼすという科学的証拠がなく、1993年からヘロインによる5737件の死亡証明書があった一方、キノコでは1件であり、EUにおける乱用の動向のデータによれば、より危険な幻覚剤に置換されており、間違った分類になっているという証拠がある。
イギリスでは、後に共通する化学構造を持つ薬物を一括して規制する法律を持っている。#包括的な指定と治療研究への弊害も参照。
イギリスではリーガル・ハイとして流通していたメフェドロンによるたった1例の死亡をメディアにて大々的に報道し、そして禁止したことによって、一部の使用者はより有害なコカインの使用に舞い戻り死亡者が増加した。
脱法ドラッグ 脱法ドラッグを扱った作品
ドラマ『特命係長 只野仁シリーズ 2ndシーズン』第15話 「ニセ只野」（作：柳沢きみお、テレビ朝日）
主人公の同期でもある女癖の悪い営業課長が、（「会長直属特命係長」任務遂行時の主人公に片思いしている）会長付女性秘書（会長令嬢）を手篭めにする為、危険ドラッグを用いるシーンが登場。
ドラマ『科捜研の女』第15シリーズ正月スペシャル
海外から密輸された新種の危険ドラッグが作中に登場し、物語後半ではその危険ドラッグを服用した人物が幻覚などの症状に見舞われて傷害事件を引き起こすシーンが描かれる。
ドラマ『警視庁捜査一課9係』Season10 第1話「空飛ぶ花嫁 - 危険ドラッグ殺人事件-」
危険ドラッグを過剰摂取して自殺したとされる女性の死が物語の鍵となる他、危険ドラッグ撲滅を掲げる政治家が事件のキーパーソンとして登場する。
脱法ドラッグ 脱法ドラッグを扱った作品
『NHKスペシャル 攻防 危険ドラッグ』
危険ドラッグの取締りを強化する捜査当局と危険ドラッグ業者との激しい攻防を追ったドキュメンタリー番組。
ソーシャルゲーム『オルタナティブガールズ』メインストーリー1部
敵組織に味方する人物によって闇取引されていた架空の危険ドラッグ「ハッピークリスタル」が学生の間で流行し、多くの犠牲を出しながら日常を蝕んでいく様子が描かれた。ゲームの世界観に合わせ、失踪していた服用者が怪物に変化してしまうシーンもある。ここまで明確に危険ドラッグだとわかる描写例のあるソーシャルゲーム作品は、2023年現在本作しか知られていない。
ガーネットステークス
ガーネットステークスは、日本中央競馬会 (JRA) が中山競馬場のダート1200メートルで施行していた中央競馬の重賞（GIII・統一GIII）競走である。競走名は、1月の誕生石である柘榴石（ざくろいし：ガーネット）に由来。
ガーネットステークス 概要
1983年までは5歳（現4歳）以上牝馬限定の中山競馬場の芝1600mのオープン特別、1984年から1986年までは5歳（現4歳）以上牝馬限定の同競馬場のダート1200mの1300万下（1986年のみ1400万下）条件戦、1987年から1995年まで同競馬場のダート1800mのオープン特別、1996年は東京競馬場のダート1600mのオープン特別として施行されていたガーネットステークスを1997年から重賞競走として新設し、重賞競走としての第1回は同じく中山競馬場のダート1200mで施行され、同様にGIIIに格付けされた。
創設年にGI競走に昇格したフェブラリーステークスや根岸ステークスの前哨戦として、ダートの短距離を得意とする競走馬が出走していた。
ガーネットステークス 概要
2008年の出走資格は、サラ系4歳（旧5歳）以上のJRA所属の競走馬（外国産馬含む）と、JRAに認定された地方所属の競走馬（4頭まで）及び外国調教馬（8頭まで）。
負担斤量条件は、ハンデキャップであった。
2008年の賞金は、1着3,900万円、2着1,600万円、3着980万円、4着590万円、5着390万円。
2008年に新設されたカペラステークスにその機能を引き継ぎ、2009年に廃止された。廃止後の2009年からはガーネットステークスと同じ中山競馬場のダート1200mで施行されていたジャニュアリーステークスがオープン特別の競走として施行されている（それまでは1600万下条件）。
ガーネットステークス 歴史
コース種別を表記していない距離は、ダートコースを表す。
優勝馬の馬齢は、2000年以前も現行表記に揃えている。
ガーネットステークス 出典
各回競走結果の出典
（1997年-2005年）『中央競馬全重賞競走成績集【古馬関東編】』日本中央競馬会、2006年、91-110頁。 
JRA年度別全成績
“2008年” (PDF). pp. 57-59. 2014年9月1日閲覧。（索引番号：00047）
“2007年” (PDF). pp. 30-32. 2014年9月1日閲覧。（索引番号：00023）
“2006年” (PDF). pp. 43-44. 2014年9月1日閲覧。（索引番号：00035）
“2005年” (PDF). pp. 43-44. 2014年9月1日閲覧。（索引番号：00035）
“2004年” (PDF). pp. 45-46. 2014年9月1日閲覧。（索引番号：00035）
“2003年” (PDF). pp. 58-59. 2014年9月1日閲覧。（索引番号：00047）
“2002年” (PDF). pp. 31-32. 2014年9月1日閲覧。（索引番号：00023）
（2001年） 平成13年度重賞競走成績. 日本中央競馬会. (2001). pp. 3-4（索引番号：00035） 
（2000年） 平成12年度重賞競走成績. 日本中央競馬会. (2000). pp. 3-4（索引番号：00047） 
1981年 - netkeiba 1981年 2025年5月29日閲覧
ガーネットステークス 出典
1982年 - 「新馬・特別レース勝馬一覧（1回中山・1回京都）」『優駿』1982年3月号、日本中央競馬会、108頁
1983年 - 「新馬・特別レース勝馬一覧」『優駿』1983年3月号、日本中央競馬会、134頁
1984年 - 「新馬・特別レース勝馬一覧」『優駿』1984年3月号、日本中央競馬会、148頁
1985年 - 「新馬・特別レース勝馬一覧」『優駿』1985年3月号、日本中央競馬会、144頁
1986年 - 1999年　JBISサーチ 2015年5月4日閲覧
1986年，1987年，1988年，1989年，1990年，1991年，1992年，1993年，1994年，1995年，1996年，1997年，1998年，1999年
ヤズド州
ヤズド州（ヤズドしゅう、ペルシア語: استان یزد, ラテン文字転写: Ostān-e Yazd）はイランの中央部にある州（オスターン）。州都はヤズド。面積は128,811km²、人口は1,138,533人（2016年国勢調査）。
ヤズド州 地理
北東にラザヴィー・ホラーサーン州および南ホラーサーン州、北西にセムナーン州、エスファハーン州、南にファールス州、ケルマーン州と境を接する。
ヤズド州はイラン北西部から南東へ延びるイラン中央高原のほぼ中央部に位置する。イラン中央高原の山地・山脈はおおむね北西から南東へと走っており、ヤズド州もこれらの山地・山脈に区切られる形で北東から南西へ数地域に区分することが出来る。すなわちキャヴィール砂漠の東縁をなすやや平坦な北東部（ほとんどが従来ホラーサーン州に属したタバス郡。標高は700mから800mほど）、ハラーネグ山地（最高点は3158mのドゥールビード山）、州内で最も人口稠密なヤズド回廊（州都のヤズドは標高1230m）、シール・クーフ山脈（最高点は4055mのシール・クーフ・マッシーフ山）とその南西部の山岳地帯（標高1900mから2000m）である。
気候は乾燥し温暖だが、夏は酷暑となる。冬から春にかけて雨が降ることもあるが、北のアルボルズ山脈、南西のザーグロス山脈で雨雲が遮断され、年間降水量は北部で約60mm、シール・クーフでは約20mm、ヤズドでは55.4mmと非常に少ない。このため州内全体を土漠、岩漠が占めており、農耕には不適である。こうした環境にあって、ヤズド州ではガナート（地下水路）が非常に発達し、中には50kmを越えるものもある。
ヤズド州 歴史
イランへのイスラーム勢力の侵入以前、およびウマイヤ朝・アッバース朝初期の今日のヤズド州については、あまりよくわかっていない。サーサーン朝のヤズデギルド3世がニハーヴァンドの戦いの後に立ち寄ったともいうが、多分に伝説的である。史料では3代カリフ・ウスマーンの時代にバヌー・タミーム族が派遣され太守が任じられたことが見え、おそらくはファールス地方の一部であったことが推定されている。
10世紀には西部ペルシアに大きな勢力を持ったダイラム系のカークイェ朝の支配下に入った。11世紀前半になるとカークイェ朝はセルジューク朝配下の地方政権となり、ヤズドはその中心地として、第一の繁栄期を迎えた。時の支配者アブー・マンスール・ファラームルズはヤズドに金曜モスク、城壁を建設している。1141年、カークイェ朝最後の君主ガルシャースプ・イブン・アリー・イブン・ファラームルズがセルジューク朝のスルターン・サンジャルとともに出撃したカトワーンの戦いで戦死した。
ヤズド州 歴史
カークイェ朝の残された王女がヤズドを統治することになった時、ルクン・アッディーン・サーム・イブン・ランガルがアタベクとして立ち、ヤズド・アタベク朝が成立する。このころのヤズド土着の有力集団としてはサイイドがあげられる。彼らは非常に多くのワクフを設定した。また、この時期以降、ヤズドでも諸スーフィー教団が活発な活動を展開している。ヤズド・アタベク朝はカークイェ朝下同様のヤズドの繁栄を維持し、13世紀のモンゴル帝国の侵入後もフレグに服属して命脈を保つ。13世紀後半以降イルハン朝の干渉が強まるとヤズド・アタベク朝は独立志向を明らかにして貢納を拒否、ガザン・ハーンは兵を送ってこれを滅ぼした。
その後、イルハン朝の衰亡下、ムザッファル朝がヤズドの支配権を得ている。この時期にはムザッファル朝の内訌やティムール朝の侵入などで戦乱に見舞われ、たびたび支配者が代わる状況にあったが、支配者によるマドラサやバーザールの建設などが行われ、重要拠点としての地位を失うことはなかった。
ヤズド州 歴史
1392年、ヤズドはティムール朝の支配下に入る。このころヤズドは繁栄の頂点に達した。1396年、新城壁が完成、さらに堀が加えられている。1427年、シャー・ルフに任じられた太守アミール・ジャラール・アッディーン・チャフマークは約20年にわたってヤズドを治め、新金曜モスクおよびハーンカー、ハンマーム、バーザールなどからなる複合施設（アミール・チャフマーク・タキーイェ）を建設、これに刺激されその他の建築も相次ぎ、工房なども作られた。
この後、カラ・コユンルー部族連合、アク・コユンルー部族連合の支配を経た。
1504年、サファヴィー朝が支配を確立する。サファヴィー朝はヤズド地方をハーッサ地（王領地）として太守を派遣して治めた。中央派遣の支配者は地元への投資には消極的であり、ヤズドはムザッファル朝までの繁栄を失うことになる。サファヴィー朝の衰亡後、アフガーン、アフシャール朝と支配者は移り変わるが、アフシャール朝後期の太守ムハンマド・タキー・ハーンはガージャール朝初期までの18世紀後半の半世紀間ヤズドを治め、新ガナートの建設などを行い、若干の繁栄を見た。
ザンド朝、ガージャール朝と支配者が移り変わり、ガージャール朝はヤズドに王族を太守として派遣するようになり再び直轄地となる。ガージャール朝期は混乱の時代であり、1840年のアーガー・ハーン1世マハッラーティー（Hasan Ali Shah Mehalatee）の反乱、1848年のバーブ教徒の蜂起をはじめとして、ヤズドにはたびたび内乱の戦火が及んだ。19世紀末から20世紀にはヤズドでも新聞の発刊など近代の波が押し寄せるが混乱は続き、イラン立憲革命前の1903年にはヤズドで反バハイ教暴動が起こり、ヤズドのバハイ教徒は皆殺しにされた。
20世紀、ヤズドはイランの北東と南西を結ぶ交通の要衝、そして古い町並みの残る観光都市として、イラン中央部に独自の地位を保っている。
ヤズド州 行政区分
2005年8月現在、管下にアシュケザル郡、アバルクーフ郡、アルダカーン郡、バーフグ郡、タフト郡、ハータム郡、バハーバード郡、メフリーズ郡、メイボド郡、ヤズド郡の諸郡（シャフレスターン）を擁する。
ヤズド州 産業
耕地は（人口も）都市周辺に集中しており、そのほとんどがガナートによって灌漑されている（1960年代以降には機械掘削による井戸が多数開発されたが、地下水位の低下などの問題が起こっている）。
農産品としては野菜や穀物のほか果物があり、ザクロ（特にメイボド産）は特に有名である。また都市を砂嵐から守るためにギョリュウが目につく。
山地の一部には鉄、鉛、銅、亜鉛などの鉱山がある。
ヤズド回廊はイラン北西部・中央部とケルマーンなどの東南部、さらに東のカーブルやインド方面などを結ぶ交易路上に位置し、イスラーム化以降、交易中継都市として繁栄し、州都ヤズドにはモスクやハーンカー、キャラヴァンサラーイなどが残されている。
また歴史上、桑の木に適した地域では養蚕が盛んでヤズドの絹織物や絨毯などの繊維産品はイラン産のなかでも最高級品と評価されてきた。その他にも現在まで続く伝統的特産品にはヤズド菓子がある。
ヤズド州 住民
ヤズドの人びとは歴史書や旅行記のなかで街への愛着、そして商人的な賢さ、あるいは敬虔さがたびたび言及される。
少数のユダヤ教徒もいる。
ペルシア語、ベフディーニー（ペルシア語: بهدین）。
ヤズドは、イランでのゾロアスター教の中心地として有名である。
雨宮敬次郎
雨宮 敬次郎（あめのみや けいじろう、あめみや けいじろう、弘化3年9月5日〈1846年10月24日〉 - 1911年〈明治44年〉1月20日）は日本の実業家・投資家。「天下の雨敬」「投機界の魔王」「明治の鉄道王」などの異名をとった。
結束して商売にあたった甲州商人、いわゆる「甲州財閥」と呼ばれる集団の一人であり、「政治の伊藤博文、金の安田善次郎」とともに「事業の雨宮敬次郎」とまで謳われた。最も知られる功績として、現在の長野県軽井沢町の基礎となる植林事業や、日本製粉の設立、東京市街鉄道や大日本軌道といった鉄道分野での事業などがある。
雨宮敬次郎 経歴
甲斐国山梨郡牛奥村（現・山梨県甲州市塩山牛奥）に名主・雨宮總右衛門の三男として生まれる。自伝『過去六十年事跡』によれば、雨宮家は新羅三郎の末葉で、先祖は武将の雨宮刑部で武田家に仕え、その後代々名主の家系になったという。また牛奥村の雨宮氏は本来七軒あって、敬次郎の家は元来分家であったが、本家が絶えたために、本家の格式を譲受けて、雨宮氏の筆頭になったとされる。幼名を今朝蔵といい、少年時代から季節商いなどに従事し、成年になるまでに一財産を築いたという。1870年（明治3年）から1872年（明治5年）頃に神奈川県横浜（横浜市）へ転居し、生糸・洋銀・蚕種などの相場で浮沈を繰り返す。1876年（明治9年）11月から1877年（明治10年）6月にかけてアメリカ、ヨーロッパを外遊し、発展段階にある近代国家が投資すべき産業は、鉄道、製鉄、水道等の社会基盤の分野だと見極めたという。
1879年（明治12年）に東京府深川（当時の南葛飾郡八郎衛門新田。現在の東京都江東区扇橋）で興した蒸気力による製粉工場が成功し、本格的に実業界へ進出する。
1883年（明治16年）には、農業と工業を連携させるアメリカでの実見をもとに軽井沢の開発事業を行う。この時の開墾地は現在でも長野県北佐久郡軽井沢町大字長倉地内に「雨宮新田」という地名として残っている。
雨宮敬次郎 経歴
1884年（明治17年）に相場取引を止め東京に移住。この頃、先に興した製粉事業が発展し、1886年（明治19年）に東京蔵前の官営製粉所の払い下げを受け、翌1887年（明治20年）には主に軍用小麦粉製造を目的とする有限責任日本製粉会社へと改称した。この会社は1896年（明治29年）9月に日本製粉株式会社となり、現在は日本の代表的な製粉会社となっている。
1888年（明治21年）には、新宿 - 八王子間を結び、中央本線の前身となる甲武鉄道への投機で大きな利益を出し、会社内部の対立により株価が低迷するとこれを買い占め、同社の取締役にも就任した。雨宮は甲武鉄道を西へ伸ばし八王子 - 甲府間を結ぶ「山梨鉄道案」を構想し、「甲信鉄道案」を構想していた若尾逸平と対立する。
1891年（明治24年）には川越鉄道（現在の西武国分寺線）の取締役となる。同年、第1回藍綬褒章を受章。1892年（明治25年）に日本鋳鉄会社を興し、当時の東京市に水道用鉄管を納品した。しかし、1894年（明治27年）には納期遅延問題を生じ、敬次郎も刑事告訴されるに至った。（淀橋浄水場の日本鋳鉄疑獄の項を参照）
雨宮敬次郎 経歴
1893年（明治26年）に北海道炭礦鉄道の取締役に就任、大師電気鉄道（現在の京急大師線）の発起人になる。1894年（明治27年）に豆相人車鉄道を敷設、岩手県の和賀仙人鉄山（現在の北上市和賀町）を開発。
1903年（明治36年）に東京商品取引所（現在の東京工業品取引所）の理事長になる。同年東京市街鉄道の会長に就任し、電力事業にも進出する。同年には若尾逸平が東京電灯株式会社買い占めを行うが、雨宮はこれには参加していない。1905年（明治38年）に江ノ島電鉄社長に就任。1904年（明治37年）に桂川電力を興す。1908年（明治41年）に大日本軌道を設立。広浜鉄道等を敷設。その他、海運・石油・貿易など様々な事業において活躍。
1911年（明治44年）に、静岡県熱海町桜ヶ丘（現・熱海市梅園町）の別荘で64歳で永眠した。現在の熱海梅園内には雨敬翁終焉地碑がある。
雨宮敬次郎 逸話
利光鶴松は、「雨宮君は政権や財閥の保護を受けず、全く独自、一個の奮闘によって、何びとの助力も受けず、種々の事業をやったのは偉い」「人物の価値については色々いう人があるが、事業家としての道義上においても傑出した点があった。大ていの事業家は事業そのものに死に身になれず、権利株を売り飛ばしたり、株を売って金もうけをしようとのみ心掛けているが、雨敬君はその身体も、その財産もすべて事業に賭けて、一身を事業の盛衰と共にするだけの雄々しい信念と覚悟があった。要するに雨敬という一人物について学ぶべき点は事業に熱心であったこと、精力の旺盛であったこと、不撓不屈の奮闘精神があった点である。人物がどことなく鷹楊で大きかった」と述べている。
雨宮敬次郎 親族
妻の甥に学者の市村今朝蔵、婿養子に広瀬久光の子・雨宮亘がいる（板垣退助の系譜#姻族関係系図も参照）。長女・雨宮てると亘との間に生まれた二男の雨宮鉄郎は、華族・嵯峨公勝の五女を妻に迎え、二女は実業家・菊本直次郎の長男に嫁いだ。また敬次郎の養子である雨宮豊次郎は、政治家・根岸武香の六女と結婚している。鉄郎の後継として家督を相続したのはてると亘の実子四男雨宮四郎であり、長女は華道家・池田佳子、三女には歌人・雨宮雅子がおり、敬次郎のひ孫となる。
佳子の夫は近江染色社長、池田染工場代表取締役、滋賀織布取締役、西陣糸染工業組合理事長・池田伊三郎の三男裏千家 常任理事の池田寿三。
銀行家の雨宮正佳は玄孫にあたる。
雨宮敬次郎 著作
櫻内幸雄 編『過去六十年事蹟』桜内幸雄、1907年7月。 NCID BN08571215。全国書誌番号:48012709 NDLJP:2385822 NDLJP:2387894。 
原安三郎 編『過去六十年事蹟』原安三郎、1939年7月。 NCID BA54379147。全国書誌番号:44053288 NDLJP:1056317。 
伊藤東一 編『過去六十年事蹟』清水馨八郎監修、武蔵野社、1976年6月。 NCID BN14000092。全国書誌番号:21807573。 
桜内幸雄 編『過去六十年事蹟 伝記・雨宮敬次郎』大空社〈伝記叢書 41〉、1988年6月。 NCID BN0261371X。全国書誌番号:88054974。
ボブ・ジェームス
ボブ・ジェームス（Bob James、1939年12月25日 - ）は、アメリカ合衆国ミズーリ州生まれのピアニスト、音楽プロデューサー、作曲家、編曲家である。ジャズ・フュージョンおよびアダルト・コンテンポラリー界を代表するアーティストの一人。ドラマの音楽や劇伴、クラシックまで幅広く手掛ける。
1980年発表のアール・クルーとの合作『ワン・オン・ワン』、1986年発表のデイヴィッド・サンボーンとの合作『ダブル・ヴィジョン』でグラミー賞を受賞した。他のアルバムでも十数回ノミネートされている。
日本ではミニ番組『世界あの店この店』のテーマ曲として「Take Me To The Mardi Gras.」が知られる（アルバム『TWO』に収録）。
ボブ・ジェームス 来歴
1939年12月25日、ミズーリ州マーシャルに生まれる。4歳からピアノを弾き始めている。ミシガン大学で学士と修士号を取り、バークリー音楽大学に転入している。1962年、トリオで出演したノートルダム・ジャズ・フェスティバル（インター・カレッジ・ジャズ祭）で優勝し、クインシー・ジョーンズに見出される。同年にThe Bob James Trio名義で彼のリーダー作のファースト・アルバムとなる『Bold Conceptions』をリリース。このアルバムはモダン・ジャズの仕上がりとなっている。1964年にはフリージャズのレーベルであるESPレーベルからExplosionsをリリース。この作品は現代音楽的要素を伴うアヴァンギャルド音楽として今日でも評価が高い。その後ロバータ・フラックのツアーバンドに参加。フィル・ラモーン制作のフィービ・スノウのデビューアルバムの録音に参加。
ジョーンズは自身の再起アルバム『ウォーキング・イン・スペース（Walking In Space）』にジェームスを起用。このセッションでジェームスはCTIレコードの創始者、クリード・テイラーの知己を得る。1969年頃からミルト・ジャクソン、ポール・デスモンド、ジョージ・ベンソンなどの録音にプレイヤーとして参加。
ボブ・ジェームス 来歴
1974年、セルフ・プロデュースによる初ソロ作『One』をリリース。グローヴァー・ワシントンJr.の『Inner City Blues』を皮切りに、ガボール・ザボ、ハンク・クロフォード、エリック・ゲイルらのアルバムでアレンジを担当。ドン・セベスキーに次ぐハウスアレンジャーとなる。この頃の彼の音楽性にはクラシック的な要素が強かったが、ピアノのタッチにはブラックなフィーリングもあり、白人ピアニストでは稀有な存在であった。作曲やオーケストレーションも務め、クロスオーバーシーンの一翼を東海岸で担う。
1973年、CTIに籍を置いたまま大手のCBSレコーズとプロデューサー契約、タッパンジー（Tappan Zee）オフィスを発足。この名称はニューヨーク州のウェストチェスター郡とロックランド郡を繋ぐ、ハドソン川に架かる橋に由来する。当初はもっぱらジェームスのプライベート事務所であった。アーティストとしてはCTI所属のまま、CBSではスティーヴ・カーン、ケニー・ロギンスらのプロデュース活動を開始。中でもロギンスの『未来への誓い』や『ナイトウォッチ』、ゲイルの『Jinseng Woman』、メイナード・ファーガソンの『Conquistador』はジェームスの代表的なプロデュース作品。またダニー・デヴィート主演のコメディ番組『TAXI』の劇伴音楽を務め、米国では有名である。
ボブ・ジェームス 来歴
1977年にタッパンジーは分社化され、CBS傘下のタッパンジー・レコード（Tappan Zee Records）となる。併せて当人もアーティストとして移籍する。1978年、CTIが全カタログをCBSに譲渡する事になり、これを機にジェームスは自身のリーダー作の原盤を買い取る。これ以後、『One』、『Two』、『Three』、『BJ4』はタッパンジーの所有となる。このレーベルにおいては自身のソロ作『Heads』や、リチャード・ティー、ウィルバート・ロングマイヤー、カーク・ウェイラムらのプロデューサーとしても活躍し、フュージョンおよびアダルト・コンテンポラリー全盛期の先端を走る。しかし1981年に、事務所の社員による使い込みが発覚。タッパンジーはオフィスを閉鎖する。この時期、暫くスタジオミュージシャンの仕事をこなし、パティ・オースティンや日野皓正のアルバムに客演。1985年にワーナー・ブラザース・レコードに移籍。ワーナーブラザースのジャズ部門の取締役に就任する。同時期のポップ部門の取締役はプリンス、社長はレニー・ワロンカーであった。ちなみに、このCBS期の作品はワーナーから再発され、国内盤は2002年夏にビクターエンタテインメント（JVC）から20作品が再発されている。
ボブ・ジェームス 来歴
1990年、アルバム『Grand Piano Canyon』にて、リー・リトナー、ネイザン・イースト、ハーヴィー・メイソンとセッションを行い意気投合、翌年にフォープレイを結成し、アルバムを発表した。この頃、ジェームスのピアノスタイルは大きく変わる。それまでの力強いタッチから、繊細な演奏表現に変化している。1997年にフォープレイからリーが脱退し、ラリー・カールトンが加入。
ジェームスは、1994年頃にワーナーブラザースの取締役を退く。ジャズ部門の統括は副社長であったトミー・リピューマが引き継いだ。1997年頃、娘ヒラリー・ジェームスの歌手デビューが企画される。フィル・ラモーンのプロデュースによりレコーディングもされたが、発売元のN2K Encordedが業務を停止したので、この作品は未発表に終わった。ジェームス自身はソロアーティストとして2003年より、Koch Recordsに移籍。
フォープレイとしては、2001年にアリスタ・レコードに移籍し、2008年からはヘッズ・アップ・インターナショナルに移籍した。
2010年、フォープレイのギタリストがラリー・カールトンからチャック・ローブ（2017年7月31日逝去）に交替。
ボブ・ジェームス ディスコグラフィ
フォープレイ
チェット・ベイカー
ジョージ・ベンソン
エリック・ゲイル
クインシー・ジョーンズ
ヒューバート・ロウズ
ハーヴィー・メイソン
リー・リトナー
ガボール・ザボ
スタンリー・タレンタイン
グローヴァー・ワシントン・ジュニア
カーク・ウェイラム
ジョン・ゾーン
ゲルト・エンゲルス
ゲルト・エンゲルス（Gert Engels）ことゲルト・ヨゼフ・アルトゥール・エンゲルス（ドイツ語: Gert Josef Arthur Engels, 1957年4月26日 - ）は、ドイツ・ノルトライン＝ヴェストファーレン州出身の元サッカー選手、サッカー指導者。