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大東亜戦争 戦後
8月16日、大本営は全軍に対して、戦闘行為を停止するよう命令を発した。この後、鈴木貫太郎内閣は総辞職。玉音放送の後には、海軍において一部将兵が徹底抗戦を呼びかけるビラを撒いたり停戦連絡機を破壊したりして抵抗（厚木航空隊事件）した他は大きな反乱は起こらなかった。8月17～18日に起きた米軍機への迎撃（「B-32 (航空機)#歴史」参照）を最後に内地の日本軍は戦闘を停止したが、後述するように、日本軍民への攻撃を続けるソ連軍への抗戦（占守島の戦いなど）を中心に外地では戦闘が一部続いた。
翌日には連合国軍が中立国のスイスを通じて、占領軍の日本本土への受け入れや各地に展開する日本軍の武装解除を進めるための停戦連絡機の派遣を依頼し、19日には日本側の停戦全権委員が一式陸上攻撃機でフィリピンのマニラへと向かうなど、イギリス軍やアメリカ軍に対する停戦と武装解除は順調に遂行された。
8月28日、連合国軍による日本占領部隊の第一弾としてアメリカ軍の先遣部隊が厚木飛行場に到着し、8月30日には後に連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP）の総司令官として連合国による日本占領の指揮に当たることになるアメリカ陸軍のマッカーサー大将も同基地に到着し、続いてイギリス軍やオーストラリア軍などの日本占領部隊も到着した。
大東亜戦争 戦後
9月2日には、東京湾内に停泊した米海軍の戦艦「ミズーリ」において、イギリス、アメリカ、中華民国、オーストラリア、フランス、オランダなどの連合諸国17カ国の代表団の臨席の下、日本政府全権重光葵外務大臣と、大本営全権梅津美治郎参謀総長による対連合国降伏文書への調印がなされ、ここに1939年9月1日より6年にわたって続いた第二次世界大戦は終結した。
1945年（昭和20年）8月のポツダム宣言受諾後も、大東亜戦争の名称はしばらく使用され、11月24日には幣原喜重郎内閣が「大東亜戦争調査会官制」を公布した。
しかし12月15日、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP）は、日本政府に対する覚書「國家神道、神社神道ニ對スル政府ノ保証、支援、保全、監督並ニ弘布ノ廃止ニ關スル件」（いわゆる「神道指令」） を発した。この中で「『大東亜戦争』および『八紘一宇』などの、国家神道、軍国主義、国家主義に緊密に関連する言葉」の使用を公文書において禁止することが指令された。これによって政府部内の「大東亜戦争調査会」などは「戦争調査会」と改称され、関連法令にある「大東亜戦争」の語句もすべて「戦争」に置き換えられた。
大東亜戦争 戦後
同年9月10日には「ニューズ頒布についての覚書」、9月19日には「プレス・コード（新聞規約）」が発出され、マスコミに対するGHQの規制も強化された。GHQはさらに「プレス・コードにもとづく検閲の要領にかんする細則」を発して新聞・雑誌がGHQの検閲を受けること、さらに「『大東亜戦争』『大東亜共栄圏』『八紘一宇』『英霊』のごとき戦時用語」の使用を避けるように指令した。
12月7日には朝日新聞が「太平洋戦争」の語を初めて使用し、12月8日（開戦4周年）には新聞各紙がGHQ民間情報教育局（CIE）作成の「太平洋戦争史−真実なき軍国日本の崩壊」の掲載を開始し、満州事変から太平洋戦争までを連続したものとみなし、日本の侵略と残虐行為を詳細に叙述し、他方で米軍の役割を強調するもので、東京裁判の「一部軍国主義者による共同謀議」という見方と一致するものだった。この連載は1946年（昭和21年）3月にGHQ民間情報教育局『太平洋戦争史　奉天事件から無条件降伏まで』（高山書院）として刊行し、10万部が完売し、GHQ指導で学校教育でも奨励された。
NHKで「眞相はかうだ」のラジオ放送も開始された。
GHQの検閲
GHQは出版物についても検閲を行い、「大東亜戦争」表記の排除を図った。まず占領政策の前期においては、あらゆる出版物が「事前検閲」を受け、「大東亜戦争」はすべて「太平洋戦争」に書き換えられた。
大東亜戦争 戦後
占領政策後期に入ると「事前検閲」は「事後検閲」へ変更され、印刷・製本済みの出版物を占領軍が検閲し、「大東亜戦争」その他占領軍に不都合な記述（GHQへの批判等）があれば、発禁処分をおこなった。出版社は莫大な損害を蒙ることになるため、自主的に占領軍の検閲に触れるような文章を執筆する著者を敬遠し、占領軍の意向に沿わない本を出版しなくなった。江藤淳は、これを「日本人の自己検閲」と呼び、この構造が言論機関に定着するに従い検閲は占領軍によってではなく、日本人自身の手によって行われるようになったと主張している。
こうした経緯から「大東亜戦争」という用語が強制的に「太平洋戦争」に置き換えられていったとの批判がある。江藤淳は、占領軍が日本軍の残虐行為と国家の罪を強調するために行った宣伝政策 についてウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（「戦争についての罪悪感を日本人の心に植えつけるための宣伝計画」）としている。
なお、1952年（昭和27年）4月11日に公布された「ポツダム宣言の受諾に伴い発する命令に関する件の廃止に関する法律」（法律第81号）によって、GHQの「大東亜戦争」呼称廃止覚書は失効している。
大東亜戦争 戦後
GHQの政策以降、現在にいたるまで、日本政府は公的には「今次戦争」「先の大戦」「第二次世界大戦」という呼称を用いている。たとえば村山談話では「大東亜戦争」や「太平洋戦争」の用語はいずれも用いられず、「先の大戦」「過去の戦争」「過ぐる大戦」「第二次世界大戦」などが用いられた。
ただし、公的機関が編纂した史書などで「大東亜戦争」の語を用いる場合もあり、1955年（昭和30年）の内閣官房編纂『内閣制度七十年史』では「大東亜戦争」の語を用い、衆議院・参議院共同編纂『議会制度七十年史』（1960年～1961年）では、「大東亜戦争・太平洋戦争」の語を並列で用いた。外務省が1969年（昭和44年）に発刊した『外務省の百年』では、「大東亜戦争」の語を用いているが、他の省の編纂物では用いられていない。ただし、『大蔵省百年史』に序文を書いた福田赳夫（当時内閣総理大臣）が「大東亜戦争」の語を用いている。
大東亜戦争 戦後
1966年（昭和41年）から刊行された『戦史叢書』の際には、防衛研究所戦史室は「大東亜戦争」を用いるべきであるという意見を出したが、これは様々な経緯があって受け入れられなかった。このため本文には「大東亜戦争」や「支那事変」の語を用いることもあるが、可能な限り他の表現（たとえば「今次大戦」)を用いることとし、シリーズや巻の題名には使わないというルールが決められた。しかし戦史編さん官であった原四郎が「大東亜戦争という言葉を使わしてくれないなら出版せんでよろしい」と強硬に主張したため、1973年の『大本営陸軍部大東亜戦争開戦経緯』で始めて表題で用いられた。庄司潤一郎は戦史室が「大東亜戦争」の使用を要望したのは、旧陸軍関係者の影響を強く受けていたからではないかとしている。
皇室
天皇の「おことば」などでは「先の大戦」「あの不幸な戦争」といった表現を用いることが通例となっている。2008年（平成20年）に宮内庁は「その（人間宣言）後も戦争名を頭に付けない表現を繰り返しているうちに定着した。特定の意図をもって○○戦争という言い方を避けているわけではない」と回答している。一方で記者会見などでは「第二次世界大戦」という言葉を用いることもある。
法令での様態
大東亜戦争 戦後
日本の法令では1946年（昭和21年）、「昭和二十年勅令第五百四十二号「ポツダム」宣言ノ受諾ニ伴ヒ発スル命令ニ関スル件ニ基ク国有財産法中改正等ノ件」（昭和21年3月14日勅令第142号）等により、法律や勅令の文中に「大東亜戦争」の呼称を使用していた法令の文言は「今次ノ戦争」と改められた。
支那事変と大東亜戦争についての昭和20年帝国議会
前年1945年（昭和20年）11月30日の第89回帝国議会・貴族院「昭和二十年勅令第五百四十二号（承諾を求むる件）特別委員会」において貴族院議員村上恭一は、「昭和17年法律第9号がある以上、大東亜戦争の開戦は昭和12年ではないか」と質問、松本烝治国務大臣は、この法律によって「法律、勅令の適用の範囲」に付いては「支那事変」と「大東亜戦争」とは「一体を成して区分すべからざる状態」になったとしているが、支那事変と大東亜戦争は「観念に於いて区別がある」と答弁している。なお靖國神社は、「支那事変」と「大東亜戦争」を1941年（昭和16年）12月8日で分けている。
大東亜戦争 戦後
その後の1952年（昭和27年）4月11日に公布された「ポツダム宣言の受諾に伴い発する命令に関する件の廃止に関する法律」（法律第81号）では、ポツダム宣言受諾によって発された法令（いわゆるポツダム命令）について、別途法制化されない限り失効するとされ、日本政府は勅令第142号について手続きを行わなかったため、同法は失効したが、この後に制定された法令の条文などでも、「大東亜戦争」という表現は使用されず、「太平洋戦争」あるいは「今次の戦争」という表現が使用されている。
2006年の政府見解
2006年（平成18年）の日本政府による公式見解では、1941年（昭和16年）12月12日の閣議決定において大東亜戦争の呼称について記載されているが、「大東亜戦争」の定義を定める法令はないとされる。また、1945年（昭和20年）12月15日付け連合国総司令部覚書以降、一般に政府として公文書において「大東亜戦争」という用語を使用していない。いかなる用語を用いるかは文脈によるので「大東亜戦争」の用語が不適切かは一概に回答できないとされた。
他方、「太平洋戦争」という用語についても「在外公館等借入金の確認に関する法律」（昭和24年法律第173号）等に使用されているが、「太平洋戦争」の定義を定める法令はなく、これに日中戦争が含まれるか否かは法令上定められておらず、政府として定義して用いている用語ではなく、また「大東亜戦争」と「太平洋戦争」は同一の戦争かについて回答することは困難とされた。
2007年の政府見解
2007年2月の閣議決定で『「太平洋戦争」という用語は、政府として定義して用いている用語ではない。』としている。
2024年の政府見解
2024年には陸上自衛隊第32普通科連隊の公式Xが、「大東亜戦争」の用語を用いて投稿を行ったが、「現在一般に政府として公式文書で使用していない」と問題視され、投稿はその後削除された。木原稔防衛大臣は「大東亜戦争」と言う言葉については現在政府については一般的に使用していないと述べ、林芳正官房長官も「いかなる用語を使用するかは文脈などによる。一概に答えることは困難だ」とし、従来の政府見解を踏襲している。
大東亜戦争 「大東亜戦争」を使用する立場
「大東亜戦争」呼称を使用する立場や理由については以下のように様々である。戦争目的の不統一、占領政策、その後の日本国内における近現代史に関する歴史認識の「政治化」の影響を受けて、さまざまな議論がなされている。
庄司潤一郎はほとんどの呼称はイデオロギー的色彩を帯びる結果となっていると指摘したうえで、全般的には、戦争を正当化・肯定する人々は「大東亜戦争」、アジアに対する侵略戦争とみなす側は「15年戦争」及び「アジア・太平洋戦争」を使用する傾向があり、相対的に中立的な呼称として「太平洋戦争」が使用されるとしている。
1953年（昭和28年）、参謀本部作戦課長の服部卓四郎が『大東亜戦争全史』を刊行、戦後初めて「大東亜戦争」を冠した著作である。
歴史認識
哲学者の上山春平は『中央公論』1961年1月号で発表した「大東亜戦争の思想的意味」において「太平洋戦争」は「占領軍によって付与された米国側の見方」とし、そのような考え方に慣れた日本人にショックを与えるため、大東亜戦争を用いたと述べた。
1963年（昭和38年）から1964年（昭和39年）にかけて林房雄が『大東亜戦争肯定論』を発表し、「大東亜戦争」は薩英戦争や馬関戦争、ペリー来航以来の西欧列強のアジア侵略に対抗して日本がアジア解放を目的とした「大東亜百年戦争」の集大成だったという立場から使用された。
大東亜戦争 「大東亜戦争」を使用する立場
上山春平は1964年に『大東亜戦争の意味』を刊行、「大東亜戦争」という呼称を「タブーとみなす心情のうちに、太平洋戦争史観を鵜のみにする反面、大東亜戦争史観には一顧だにあたえようとしないという二重の錯誤の根をみとめた」と当時「大東亜戦争」呼称をタブー視する風潮を批判し、「太平洋戦争」「抗日戦争」「帝国主義戦争」いずれも政治的イデオロギーであるにもかかわらず「大東亜戦争」のみ断罪するのはアンバランスであると批判した。
ドナルド・キーンも1964年、論文「日本の作家と大東亜戦争」を発表した。
竹内好は1964年の「日本のアジア観」で「日本の対外戦争のほとんど全部は、自衛のほかに東亜の安定を名目としておこなわれた。その最大、かつ最終のものが大東亜戦争だった」とし、「第二次世界大戦の一部」だけにつくされない、「日本人がアジアを主体的に考え、アジアの運命の打開を、自分のプログラムにのせて実行に移した」という「大東亜戦争固有の性格があった」とした。竹内は敗戦によって日本人はアジアを主体的に考え、アジアの一員としてアジアに責任を負う姿勢を失ったとも述べた。また、個人として、時には国家の命令にそむいてアジア解放運動に協力した日本人はビルマ、インドネシアだけでなく満州にもいたと指摘している。
大東亜戦争 「大東亜戦争」を使用する立場
三島由紀夫は、「大東亜戦争」と呼ぶのが適切であるとし、「大東亜戦争でいいぢやないか。歴史的事実なんだから。太平洋戦争といふ人もあるが、私はゼッタイとらないね。日本の歴史にとつては大東亜戦争だよ。戦争の名前くらゐ自分の国がつけたものを使つていいぢやないか」という意見を述べた。
1977年（昭和52年）、元大本営参謀で防衛庁防衛研修所戦史室で戦史編さん官を努めた原四郎は「大東亜戦争」は日本の政府が正式に決定した名称であり、平和条約によってGHQ指令も失効したため、正式名称である「大東亜戦争」は「当然復活すべきもの」で、「歴史的に正確な表現」と述べた。
左派系とされる歴史家信夫清三郎も1983年、次善の策として「太平洋戦争」の語を「便宜的に」用いる家永や歴史学研究会らは「怠惰、怯懦」であると批判し、「大東亜戦争の使用が戦争の肯定支持を意味する」わけではないとし、「戦争の歴史的性質を最も的確に表現し、戦争の実体を最も広く蔽いうるもの」として「大東亜戦争」を用いるべきとし、さらに東南アジア、インドの独立運動に及ぼした日本の積極的な役割などを踏まえれば「大東亜新秩序（大東亜共栄圏）を目的とする戦争」という「歴史的意味」も含蓄していると述べた。
大東亜戦争 「大東亜戦争」を使用する立場
松本健一は「戦争の呼び名は歴史的であって、後の時代に、その呼び名を変える（たとえば太平洋戦争）ことによって、歴史的性格を変えてしまうことは、意味がない。歴史を否定するためにこそ、歴史の歴史的把握が必要」として「大東亜戦争」を用いた。
信夫や後藤乾一、三輪公忠らは、「大東亜戦争」の名の元に示された理念が建前であったにしても、その理念に自己のアイデンティティを求めた日本人が東南アジア各地に少なからず存在したと言うことをあげ、そうした人々を否定しないためにも「大東亜戦争」の語をあえて用いるとしていた。
1990年（平成2年）に中村粲『大東亜戦争への道』が刊行。
「大東亜戦争肯定論」の立場に立たない倉沢愛子は「大東亜戦争」の語を用いているが、この場合にはカギ括弧を付するなどしている。また松浦正隆は、大東亜戦争は当時の公式名称であり、またアジア主義との関連を強調するためにも「大東亜戦争」を使うべきとし、カギ括弧付きで使っている。
産経新聞論説委員を務めた岡部伸は「軍国主義や戦争を美化するつもりはない」としたうえで、「大東亜戦争」の語が「GHQによって植え付けられた自虐史観から脱却」することにつながるとしている。
戦域の一致
大東亜戦争 「大東亜戦争」を使用する立場
「大東亜戦争」の「大東亜」はイデオロギー面とは無関係であり、戦争の範囲をあらわす名称であるという立場である。駐米大使や外務事務次官を務めた村田良平は『村田良平回想録』(ミネルヴァ書房、2008)で、「大東亜」の「大は英語に訳せばgreater,即ち東亜のみでは主として日中朝鮮モンゴルのみを指すことが多いので、より広義の東アジアを指す」ものであり、「中国大陸、ビルマまでの戦いなども考えれば、米国の強制した太平洋戦争の方がおかしい」と主張した。また、防衛研究所の庄司潤一郎研究幹事は、「単なる地理的呼称であるとするならば、イデオロギー色のない呼称となる」として、「戦争肯定という意味合いではなく、原点に戻って、『大東亜戦争』に落ち着く」と提言する。
評論家の村上兵衛は「東アジアで行われた大きな戦争」の意味で「大東亜戦争」を用いるべきであるとした。原四郎も戦争目的は「アジアの新秩序建設」ではなく、「大東亜において戦われる戦争」であるから「大東亜戦争」と呼ばれたのであり、GHQが禁止したのは「大東亜戦争をもって大東亜新秩序を建設する戦争と誤解したからである」と回想している。『失敗の本質』は、「戦場が太平洋地域にのみ限定されていなかったという意味で、」「大東亜戦争」の呼称を用いる、としている。
大東亜戦争 「大東亜戦争」を使用する立場
アメリカの歴史家ジョン・ステファンは『日本国ハワイ』(恒文社1984)で「第二次世界大戦」はあまりに広い範囲で、「太平洋戦争」は「あまりに狭すぎる」ので不適切であるとし、「いささか決まり悪いものの」やはり「大東亜戦争」という名称が「日本がインド洋や太平洋、東アジアおよび東南アジアで繰り広げようとした戦争を最も正確に表現している」と指摘している。
2018年に新潮社から発売された『決定版 大東亜戦争』は、『決定版 日中戦争』の続編であり、戸部良一ら7人の歴史家が参加した。書名を選んだ横手大輔「新潮新書」編集部次長は、「イデオロギー抜きにすれば、最も的確に伝えると自然と思い浮かんだ。集結した歴史家の先生たちは、あえて『大東亜戦争』の表現を選び、この呼称が売れ行き好調につながったと思う」と述べている。。
地域呼称として
『アジア太平洋戦争』（1995年・岩波書店）を著した岡部牧夫は、「大東亜」を地域名称であると読み替えてしまえば、「アジア・太平洋戦争」の提唱の趣旨と変わらなくなり、呼称問題における対立の根拠は失われるかも知れないとしている。また防衛研究所の庄治潤一郎はイデオロギー性を否定したうえでの「大東亜戦争」もしくは「アジア・太平洋戦争」が適切ではないかとしている。
大東亜戦争 「大東亜戦争」を使用する立場
一方、斉藤孝は信夫の主張を批判した『「大東亜戦争」と「太平洋戦争」』において、「大」の語は自らを誇示しようとしている語であり、地域名称であるとするならば「東アジア」でもいいとし、「大東亜戦争」の語は「占領軍の指令がなくとも、本来日本国民自身が否定すべきもの」「タブーではなく、回避したい呼称」と主張した。
中南米における「太平洋戦争」と被ることへの批判
1865年のチリ・ペルーとスペインの戦争（スペイン語でLa guerra del Pacifico）、1879年〜1884年のチリとボリビア・ペルーとの戦争(スペイン語でLa guerra del Pacifico、ポルトガル語でla guerre du Pacifique)は翻訳すると「太平洋戦争」となる。日本の辞書等でも「太平洋戦争」として掲載されている。
ただし英語では中南米の「太平洋戦争」は(the) War of the Pacific、日本の「太平洋戦争」は(the) Pacific Warと表記され、中南米の戦争とは区別されている。米英などの連合国においては「the War in the Pacific (Theater)」「WWⅡ-Pacific Theatre」「the Pacific Theatre in the Second World War」などと、第二次世界大戦の戦線名も用いられている。
「太平洋戦争」にイギリスの存在が薄いことへの批判
イギリスの歴史家クリストファー・ソーンは「太平洋戦争」を批判して、「極東戦争」という呼称を提唱し、日本が「大東亜戦争」を呼称したのは理解できるとしている。「太平洋を挟んだ日米両国間」だけでなく、英仏蘭など太平洋側以外も日本は戦っていたことからという点である。
なおイギリスの歴史家であるA・J・P・テイラーなども、日本がアジアでの英国勢力を駆逐するために開戦し、結果としてイギリスは植民地を失い「敗北」したため、「大東亜戦争」と称するのはかまわないとも述べている。
大東亜戦争 その他の呼称
戦後日本では、開戦時の戦争目的の不統一、GHQの政策、歴史認識問題などによって、日本が戦った戦争の呼称について様々な議論と呼称がある。なお、同一の戦争に対する呼称が国家によって異なることは他国でもあるが、国内で呼称が分かれている例は日本以外ではほとんど存在しないといわれる。この状況を秦郁彦は1984年（昭和59年）の『昭和史を縦走する』において「呼び名などどうでも良い、という考え方もあろうが、『名は体を現す』で、著者の基本的歴史観を判定するのに、それ（戦争の呼称）が踏み絵の役割を果たしてきたことも事実だ」と指摘している。
2020年に毎日新聞が行った「この戦争の呼び方はどれが適切ですか」というアンケートでは第二次世界大戦47.9%、太平洋戦争38.5%、アジア太平洋戦争10.9%、十五年戦争2.7%となっている（大東亜戦争は不明）。
中華人民共和国や大韓民国においては「大東亜戦争」の語は、「戦争や植民地支配を正当化するもの」とされている。
「太平洋戦争」の呼称そのものは1925年（大正14年）の日米未来戦記『太平洋戦争』などが初期の使用である。
大東亜戦争 その他の呼称
戦後は、前述したGHQの『太平洋戦争史』を筆頭に、青木得三『太平洋戦争前史』(1950-1952)、1953年には日本外交学会編『太平洋戦争原因論』やマルクス主義史学の歴史学研究会の『太平洋戦争史』、同様にマルクス主義史学の遠山茂樹・今井清一・藤原彰の『昭和史』（岩波書店、1955年)でも「太平洋戦争」が使われた。
日本国際政治学会は1962年（昭和37年）の『太平洋戦争への道』で大東亜戦争は日本側からの一般的呼称であるとし、学術的にも「War in the Pacific」の語が国際的に用いられていると説明している。その後も児島襄『太平洋戦争』（中央公論社、1965年～ 66年）、家永三郎『太平洋戦争』（岩波書店、1968年）、林茂『日本の歴史　25　太平洋戦争』（中央公論社、1974年）などの著名な本の中で「太平洋戦争」の語が使用され、完全に定着していった。日本新聞協会において正式な戦争名が討議されたことはないが、朝日新聞・読売新聞・毎日新聞・中日新聞（東京新聞）では圧倒的に「太平洋戦争」の使用例が多く、図書や雑誌の見出しでも同様である。このような流れから、1960年代にはすでに「大東亜戦争」の語がタブー視されるようになっていた。日本政府の刊行物においても、『自衛隊十年史』（1961年）、『防衛庁技術研究本部十年史』（1962年）などで使用されている。
大東亜戦争 その他の呼称
太平洋戦争の語自体は日米戦争を現すものとして戦前から使われており、戦争名討議の際にも海軍が提案している。また旧海軍軍人の中には戦後「日本にとって真の敵は（中華民国やソ連ではなく）アメリカであり、したがって大東亜などと無駄に戦域を拡張すべきでなかった」との反省から、「太平洋戦争と（歴史的には）呼称すべきだ」と主張する人々が存在した。
1985年に柳沢英二郎は、日米戦争はアジア勢力圏確立のための手段であったがため「アジア・太平洋戦争」が国際政治上は最適とした。近年では「アジア・太平洋戦争」の語が用いられるケースが増加している。
児童文学家の山中恒は「ボクラ少国民」シリーズにおいて「大東亜戦争」の語を用いていたが、これは「こちら側の戦争」という同時代意識を現すためなどの理由からで、「『大東亜戦争』という用語に固執するのは『侵略戦争ではないと擁護する側の人たちが多い』」と考え、「アジア・太平洋戦争」の語を用いるようになった。
ピーター・カルヴォコレッシー、ガイ・ウィント、ジョン・プリチャードは、「十五年戦争」はあいまいで、「極東戦争」は地理的にヨーロッパ中心主義であり、「対日戦争」も一方的であるため、「大東亜・太平洋戦争」という呼称を提案した。
保坂正康は「大東亜戦争」の語を用いないのは「前歴の否定」であるとし、「太平洋・大東亜戦争」の語を用いるべきとしている。
大東亜戦争 その他の呼称
1931年（昭和6年）の満州事変と1937年（昭和12年）の盧溝橋事件に始まる日中戦争を大東亜戦争と一体のものとみて、鶴見俊輔が1956年（昭和31年）に提唱した十五年戦争という呼称がある。ただし、マルクス主義史学の歴史学研究会は1953年の『太平洋戦争史』では特に理由を説明していないが1973年の新版では、「大東亜戦争」は「侵略戦争を美化した」ものとし、また「太平洋戦争」との呼称は日米間戦争を重視いているため適当ではなく、15年間のアジアへの侵略戦争との認識から「十五年戦争」と呼ぶべきであるが、広く使われている言葉として「太平洋戦争」の語を用いたとしている。
同様に家永三郎も1968年の『太平洋戦争』（岩波書店）で「十五年戦争」の立場を取っているが、一般に浸透した言葉として実用的見地から「太平洋戦争」を用いた。また家永三郎は「大東亜戦争」の使用は「断じて不可」とした。その後、家永は1970年に「太平洋戦争も大東亜戦争も、特定国の政治的立場が露骨にあらわれていてよくない」と述べ、1985年には著書で「15年戦争」を用いた。このように「太平洋戦争」から「15年戦争」へと呼称を変更したものにはマルクス主義などの「進歩派」が多い。
大東亜戦争 その他の呼称
ピーター・カルヴォコレッシー、ガイ・ウィント、ジョン・プリチャードは、「十五年戦争」は「妙に性格のはっきりしないあだ名で、米国や英国では支持されそうもない」と1989年の著書（邦訳1991年）で批判している。
藤村道生の「昭和大戦」や、日米同盟によって日本が加担した朝鮮戦争・ベトナム戦争を含めて「昭和40年戦争」というものもある。読売新聞は満州事変から太平洋戦争までを「昭和戦争」と呼称するよう提唱したが、同紙以外で使用されることは稀である。
「第二次世界大戦」の語には価値判断が含まれていないため、多用される傾向にある。秦郁彦は、「日独戦役」が「第一次世界大戦」に置き換わったのと同様になるのではないかと予想している。ただし第二次世界大戦はポーランド侵攻から始まったヨーロッパの戦争のイメージがあるという問題がある。
天皇や政府の談話などで多用される表現であり、戦後70年談話でもこの名称で呼ばれている。石破茂は首相在任時の記者会見にて、先の大戦との表現について、「太平洋戦争という言い方は、戦後、連合国、特にアメリカによってつけられたネーミングでございます。大東亜戦争という言葉は、かなり、一種の価値観を持って受け止められる危険性というか可能性がございますので、先の大戦という言い方をいたします」と述べている。
大東亜戦争 年表
1941年（昭和16年）
12月8日 - マレー半島侵攻、真珠湾攻撃、日本政府による対米英宣戦布告。開戦の詔書（「米英両国ニ対スル宣戦ノ大詔」）。戦時中は12月8日を開戦記念日と呼び、毎月8日を大詔奉戴日と呼称した。詔書は「宣戦の詔書」・「米国及ビ英国ニ対シ宣戦ニ際ニ下シ給ヘル詔書」ともいう。
12月12日、東條内閣（東條英機首相）が、呼称を「大東亜戦争」とすると閣議決定。
1945年（昭和20年）
8月8日 - ソ連対日宣戦布告による開戦の詔書（「ソ連ニ対スル宣戦ノ大詔」）(ソ連対日参戦)。
8月14日 - 日本政府によるポツダム宣言受諾通告（日本の降伏）。終戦の詔書の日付も8月14日。
8月15日 - 玉音放送
1957年（昭和32年）制定の引揚者給付金等支給法では1945年8月15日を終戦の基準としている。
1963年（昭和38年）5月14日、全国戦没者追悼式を毎年8月15日に開催することが閣議決定された（第2次池田第2次改造内閣：池田勇人首相）。
1982年（昭和57年）4月13日、8月15日を「戦歿者を追悼し平和を祈念する日」とすることが閣議決定された（鈴木善幸改造内閣：鈴木善幸首相）。
8月16日 - 日本軍への停戦命令
9月2日 - 戦艦ミズーリ上での降伏文書調印（外交条約上の「休戦条約締結日」）
大東亜戦争 発行物
大日本帝国逓信省（現在の日本郵便）および日本の勢力下にあった各地で大東亜戦争を記念する切手や葉書が発行されている。日本では1942年（昭和17年）12月8日に記念切手を発行しており、寄附金付記念切手は、真珠湾とバターン半島の戦場を描いたものであったが、切手の題名は「大東亜戦争第一周年記念」と表記されており、開戦1周年目としていた。また1943年（昭和18年）12月8日には二周年記念葉書として「大東亜戦争記念報国葉書第1集」を発行しており、埴輪の武人の額面つきの官製はがきの裏面にハワイ、香港、シンガポールの戦場を描いた図案で10銭の国防献金を含む30銭で販売した。また10銭の普通切手として大東亜共栄圏の地図を描く図案のものを発行している。
また、日本の勢力下にあった満州国では1942年に中国語で「興亜はこの日より/興亜自期日」との加刷切手を発行 したほか、フィリピン第二共和国でも同様に発行された。また1943年には蒙古聯合自治政府が日本製の大東亜戦争二周年記念切手2種を発行している。
坂田一男
坂田 一男（さかた かずお、1889年（明治22年）8月22日 - 1956年（昭和31年）5月28日）は、日本のキュビスムの洋画家。
坂田一男 経歴
岡山県岡山市船頭町（現・北区）で医学教授坂田快太郎の子として生まれた。医師を目指していたが中学卒業後の受験に失敗し、画家を志す。1914年（大正3年）に上京して本郷絵画研究所で岡田三郎助に師事、1916年（大正5年）から更に川端画学校で藤島武二に学んだ。
1921年（大正10年）渡仏、パリに赴き、オトン・フリエス（Achille-Émile-Othon Friesz; 1879年-1949年）やフェルナン・レジェに学ぶ。サロン・ドートンヌ等に出品し、サロン・デ・チュイルリー、サロン・デ・ザンデパンダンの会員となる。
1933年に帰国、岡山県玉島（倉敷市）にアトリエを構える。
戦後は、A.G.O.（アヴァンギャルド・オカヤマ）を結成、主宰し、キュビスムを基本としながらも、独特の抽象絵画を制作した。しかし、1944年、1954年の2度に渡って同地を襲った水害により、多くの作品が失われ、現存するのは50点余りである。
坂田一男 経歴
日本においては、キュビスムの影響を受けた画家は多いが、本格的にキュビスムを学び、厳格な意味でのキュビスムの作品を残している作家は、坂田一男をおいて他はない（なお、日本において厳格なキュビスム作品を坂田以外が残していないことから、一般に、日本人は、キュビスムの論理性・厳格性に合わない、というような言われ方をされることがあるが、この主張について厳密な論証がなされているわけではない）。
一貫して、中央画壇から距離をおいていたため（本人にとっては、中央画壇は、権威的で自由がない、と映っていた）、一般には知られておらず、きちんと紹介され始めたのは、ほとんどその死後になってからである。
坂田一男 日本における展覧会
次の展覧会において、その業績の全容が紹介されている。
同展の展覧会カタログは、重要な資料となっている。
2007年9月28日から、11月6日まで開催。
2019年12月7日から、2020年1月26日まで開催。
ドラゴンボールZ Ultimate Battle 22
『ドラゴンボールZ Ultimate Battle 22』（ドラゴンボールゼット アルティメットバトル トゥエンティツー）は、1995年7月28日にバンダイから発売されたPlayStation用対戦型格闘ゲームである。
ドラゴンボールZ Ultimate Battle 22 概要
鳥山明原作のアニメ『ドラゴンボールZ』を題材とした対戦型格闘ゲーム。システムやキャラクターの技名などは、超武闘伝シリーズのものを多く受け継いでいる。
キャラクターのグラフィックはドット絵ではなくセル画取り込み、また背景がポリゴンで表現され疑似3D化している。対戦時にムービーでキャラクターが会話し、特定の組み合わせだとスペシャルグラフィックが見られる。
人造人間は気を溜められない、一部のキャラクターは舞空術・ダッシュができない、サングラス（状のもの）を着用したキャラクターは太陽拳の目くらましからの復活が早い、などの原作を尊重した個性分けがなされている。
当時放送されたテレビCMでは孫悟空もしくは孫悟飯が強化されたクリリンの強さに驚き、クリリンが「鍛えてますから…」（後に「まだまだですよ…」）とほくそえみながらゲームをしているというものだった。
開発当初は『ドラゴンボールZ プレイステーション版 超武闘伝』と紹介されていた。
初期出荷版にはドラゴン鈴木特製「スペシャルデータメモリーカード」プレゼントキャンペーンの用紙が封入され、200名に抽選で配布された。
ドラゴンボールZ Ultimate Battle 22 基本操作とシステム
十字キーとパンチ（□）・キック（×）・光弾（○）・舞空術（△）で構成されている。L1ボタンとR1ボタンで各方向にダッシュ可能。
体力ゲージのほかに気力ゲージが存在し、エネルギー弾や光弾系必殺技を使用する際には一定の気力ゲージを必要とする。気力ゲージがなくなるとフラフラになる。□ボタンか×ボタンか○ボタンを押し続けると回復が可能。
組み技
相手が近くにいるときに←or→+□
バックステップ
十字キーを後ろの方向2連打。
光弾弾き
光弾が接近してきた時□ボタンと×ボタン。
衝撃波、バリアー
十字キー↓左下←+○。気を消費して光弾をかき消すことができる。
ドラゴンボールZ Ultimate Battle 22 ゲーム内容
1P VS CPU
22人のCPUと戦うモード、特定の条件（ノーコンティニュー、または体力を一定以上残して勝利）を満たすと5人の隠しキャラクターと闘うこともできる。
全てのキャラクターを倒すと見られるエンディングでは、難易度とコンティニューの有無によりグラフィックが追加される。
1P VS 2P
対戦モード。
天下一武道会
16人の戦士（最大8人までのキャラクターの操作が可能で、残りはCPUが操作）が優勝を目指し闘うモード。
BUILD UP（ビルドアップ）
闘わせることによりキャラクターを育成できる。闘い方によって成長の仕方が変化する。
また、ゲーム『ドラゴンボール FINAL BOUT』にデータを引き継ぐことも可能である。
BUILD UP BATTLE（ビルド アップ バトル）
育成したキャラクター同士で闘えるモード。
OPTION（オプション）
ゲームの難易度、アニメムービーの有無などの設定をすることができる。
ドラゴンボールZ Ultimate Battle 22 操作キャラクター
以下の5人は隠しキャラクターとして登場する。ゲームのタイトル画面で隠しコマンドを入力することで使用可能になる。なお、その際にタイトル画面の表示が「Ultimate Battle 22」から「Ultimate Battle 27」に変化する。
ストーン郡 (アーカンソー州)
ストーン郡（Stone County）は、アメリカ合衆国アーカンソー州に位置する郡である。人口は11,499人（2000年）。郡庁所在地はマウンテンビューである。この郡は1873年4月21日に設立され、この地域の天然石層の名を取って命名された。
ストーン郡は有名な w:Blanchard Springs Caverns の本拠地である。
ストーン郡 (アーカンソー州) 地理
アメリカ合衆国統計局によると、この郡は総面積1,578 km2 (609 mi2) である。このうち1,571 km2 (607 mi2) が陸地で7 km2 (3 mi2) が水地域である。総面積の0.47%が水地域となっている。
ストーン郡 (アーカンソー州) 人口動静
2000年国勢調査で、この郡は人口11,499人、4,768世帯、及び3,461家族が暮らしている。人口密度は7/km2 (19/mi2) である。4/km2 (9/mi2) の平均的な密度に5,715軒の住居が建っている。この郡の人種的構成は白人97.27%、アフリカン・アメリカン0.08%、先住民0.77%、アジア0.05%、太平洋諸島系0.03%、その他の人種0.15%、及び混血1.64%である。人口の1.08%がヒスパニックまたはラテン系である。
この郡内の住民は22.20%が18歳未満の未成年、18歳以上24歳以下が7.10%、25歳以上44歳以下が23.60%、45歳以上64歳以下が28.50%、及び65歳以上が18.60%にわたっている。中央値年齢は43歳である。女性100人ごとに対して男性は96.90人である。18歳以上の女性100人ごとに対して男性は95.30人である。
ストーン郡 (アーカンソー州) 人口動静
この郡の世帯ごとの平均的な収入は22,209米ドルであり、家族ごとの平均的な収入は28,009米ドルである。男性は20,904米ドルに対して女性は16,118米ドルの平均的な収入がある。この郡の一人当たりの収入 (per capita income) は14,134米ドルである。人口の18.90%及び家族の14.10%は貧困線以下である。全人口のうち18歳未満の26.20%及び65歳以上の12.10%は貧困線以下の生活を送っている。
メゴチ
メゴチ Suggrundus meerdervoortii（女鯒）は、カサゴ目コチ科に属する魚類。広義のコチの一種で、日本を含む東アジアの温帯・亜熱帯の沿岸域に分布する。食用に漁獲もされている。
ただし、釣り人の間ではスズキ目ネズッポ科のネズミゴチなどを「メゴチ」と呼ぶので注意を要する。
メゴチ 特徴
全長は最大25cmほどで、マゴチよりもずっと小型である。雄性先熟の性転換を行うため、大型個体は全てメスとなる。
体は上から押しつぶされたように平たく、頭部は骨板に覆われ、先端に大きな口が上向きに開く。体表はザラザラした鱗がある。体色は腹側が白色、背中側が褐色で、背中側には不定形の小さな黒い斑点が散在する。マゴチ、イネゴチ、ワニゴチなど多くの類似種がいるが、第一背びれの後半部が黒いこと、瞳孔にかかる虹彩の上の皮膜が丸っこいW字型であること、目の下から鰓蓋に伸びる隆起線上に4本以上の棘があることなどで区別できる。
なお、ネズミゴチなどのネズッポ科魚類は体表が粘液に覆われること、口は下向きで小さいこと、頭部の骨板がないこと、鰓蓋に太い棘があることなどが特徴で、同じ「メゴチ」という呼称でも似て非なるものである。
メゴチ 特徴
日本では東京湾と新潟県以南、日本以外では東シナ海、黄海、台湾に分布する。
海岸の浅い所から水深100mくらいまでの大陸棚まで、沿岸域の砂泥底に生息する。食性は肉食性で甲殻類、多毛類、小魚などを大きな口で捕食する。産卵期は春で、浮性卵を産卵する。
底引き網などで漁獲される。釣り師には砂浜のシロギスの投げ釣りの外道としておなじみの魚であるが、身は淡白でキスに劣らぬ美味であり唐揚げ、煮付けなどにする。一般に高級魚としては扱われないが、伝統的な江戸前の天ぷら種として東京では珍重される。また、魚肉練り製品の材料にも用いられる。エラに大きな棘があり、素手でつかむと刺される危険があるため釣具店では専用の「メゴチはさみ」という道具が販売されている。
ヒラメ、マゴチの餌として用いられることもある。
メゴチ 別名
シャレゴチ（大分県）、スゴチ（広島県）、ガッチョ（大阪府泉州地区）など
普門暁
普門 暁（ふもん ぎょう、1896年8月15日 - 1972年9月28日）は、日本の未来派の画家。本名は常一。
普門暁 生涯
奈良県奈良市に生まれる。東京高等工業学校で当初建築を学ぶが、のち中退して川端画学校に入り、日本画を学ぶ。
1920年、二科展落選の恨みを晴らすかのように、未来派美術協会を結成し、事実上、リーダーとして活躍。来日した、ダヴィッド・ブルリューク（1882年-1967年, Давид Бурлюк, David Burliuk）やヴィクトール・パリモフ（1888年-1929年, Bиктор Пальмов, Viktor Palimov, Victor Palimov, Viktor Palmov, Victor Palmov）とも交流した。しかし、その後二科展に出品できたこともその理由と思われるが、普門は協会運営に興味を失い、管理がいい加減となったため、1922年に除名された。なお、協会は、その後、木下秀一郎を中心として活動を継続した。
その後は、主として大阪で、舞台美術、デザインなどの分野で活躍した。
1937年に日本大学美術科講師となる。1946年にはGHQの日本美術顧問に就任し、アメリカへ日本美術の紹介に当たった。
1972年2月にくも膜下出血で倒れて大阪暁明館病院に入院し、同年9月28日に死去。
普門暁 人物
普門の作品は、未来派系統の、動きや光を視覚的に表現したような絵画作品を主たるものとしており、未来派系統の彫刻の制作も行った。ただ、特に初期の段階では、見様見真似のようなもので、未来派の理論についての十分な理解があったかについては大きな疑問がある。
ドナウヴェルト
ドナウヴェルト（ドイツ語: Donauwörth、ドイツ語発音: [doːna‿uˈvøː̯ɐt]、アレマン語: Donauwerth）は、ドイツ連邦共和国バイエルン州シュヴァーベン行政管区のドナウ＝リース郡に属す大規模郡都市で、同郡の郡庁所在地である。ロマンティック街道沿いの都市であり、観光客も多く訪れる。同時にリヒテンシュタイン公国のリヒテンシュタイン家の発祥の地でもある。
ドナウヴェルト 地理
ドナウヴェルトはシュヴァーベン北部、ヴェルニッツ川、ツーザム川、ケッセル川、シュムッター川がドナウ川に注ぐ河口沿いに位置する。ドウナヴェルトから約12km東でレヒ川がドナウ川に合流する。この都市はシュヴェービシェ・アルプが東に突き出した箇所に位置している。
近隣の都市としては、約40キロ南にアウクスブルク、50キロ東にインゴルシュタット、25キロ北西にネルトリンゲン、85キロ北にニュルンベルクが位置している。
本市は、公式には34の地区 (Ort) からなる。このうち小集落や孤立農場などを除く集落を以下に列記する。
ドナウヴェルト 地理
集落地理学の見地から見るとドナウヴェルトは分断された形の都市である。旧市街はヴェルニッツ川とシェレンベルク（丘陵）との間に押し込まれた形で位置している。このため旧市街が引き続き拡大して行く可能性は、自然条件上わずかでしかなかった。そこで、市街地はもっぱら北へ、ベルガー・フォアシュタット（フォアシュタットは旧市街の市門の外側に形成された衛星都市）を経由して伸びって行ったのだが、ここから北はベルク区として分離されている。南はヴェルニッツ川の分流であるクライナー・ヴェルニッツ（小ヴェルニッツ）を挟んでリーダー・フォアシュタット（一般には単に「リート」と呼ばれる）が旧市街と向かい合う。さらに南のヴェルニッツ川本流の対岸には（つまり、リートはヴェルニッツ川の中州にあたる）、バーンホーフスフォアシュタット（駅前の衛星都市）が位置している。しかし、この市街区は鉄道路線によりはっきりと境界がひかれている。旧市街の東側には、ツィルゲスハイマー・フォアシュタットというわずかばかりの市街区が続く。この市街区はドナウ川とシェレンベルクとの間に押し込まれるように存在している。旧市街の南東端のすぐ南側でヴェルニッツ川とドナウ川が合流する。この南側は、旧市街の西側同様、単に川を隔てていると言うだけでなく、この川の氾濫原となる住むには適さない地域である。この結果、西側にほとんど居住者がおらず、南もアウクスブルク街道沿いにわずかに住居があるだけで、中核市区はここで終わっている。こうした地理的な条件によりドナウヴェルトはその各方面に均等に発展して行くという過程を採ることができなかった。やがて居住地は氾濫とは無縁な地区に移っていった。バーンホーフスフォアシュタット西側の、線路の北側にノイデック地区、南側にラムベルク地区が形成された。そのさらに南にはリートリンゲン区が設けられ、市内の重要な住宅地区に発展していった。
ドナウヴェルト 地理
市街区が狭く発展の余地がないことから、新たに開発された居住区がパルクシュタットである。パルクシュタットはジュラ台地（シェレンベルク）の裏に造られた住宅地で、第二次世界大戦後に造成されて以後、ドナウヴェルト市の人口のかなりの部分をこの地区が担っている。パルクシュタットは南北に細長い形をしており、幅は500mほどだが、長さは2km以上ある。
パルクシュタットの南東に接してアルフレート・デルプ・カゼルネ（兵舎または官舎）があり、その周辺にあたるシェレンベルクの南斜面のドクトル・レッフェラート通り沿いに住宅地がある。
この他の市区については、他の多くの都市と同様、これまで述べた市区構造とは空間的に隔たって位置している。
こうした都市構造の分裂状態は、しかし、この都市の外観に顕著で魅力的な眺めを与えてもいる。
旧市街が海抜約410mであるのに対して、パルクシュタットは海抜約500mに位置している。パルクシュタットは市の西側からもよく見える。とくにドクトル・ミヒャエル・ザマー・リング沿いの高い建物がパルクシュタットを特徴づけている。特に南からやって来た場合、パルクシュタットをドナウヴェルトの場所を示す指標となる。アウクスブルク方面から来てジュラ高地が見えたとたんにパルクシュタットの建物が目にはいるからである。
ドナウヴェルト 歴史
西暦500年頃には既に最初の核となる入植地が現在のリートに造られた。955年のレヒフェルトの戦いに向かう頃、ドナウ川に最初の橋が架けられた。1049年に教皇レオ9世によって聖十字架修道院が設けられた。この修道院は、かつてはマンゴルトシュタイン城に組み込まれていた。1193年に皇帝ハインリヒ6世によって都市に昇格した。
1176年から1266年まで、この都市は帝国レーエンとしてホーエンシュタウフェン家が直接統治していたが、1266年にバイエルン公家のヴィッテルスバッハ家に質入れされた。ホーエンシュタウフェン家の単頭の鷲は1530年まで市の紋章に使われていたが、その後双頭の帝国鷲に置き換えられた。
1256年、バイエルン公兼ライン宮中伯ルートヴィヒ2世は、妃マリア・フォン・ブラバントをはっきりしない根拠を基に姦通罪で斬首した。この悲劇的な事件は現在でも定期的に芝居の題材に取り上げられる。
1301年にこの都市は帝国直轄の都市、すなわち帝国自由都市となり、皇帝の直接支配下に置かれた。
バイエルン＝ランツフート公ルートヴィヒ9世のこの街での生活はバイエルン戦争のために失われた。
ドナウヴェルト 歴史
1331年にシュヴァーベン都市同盟が締結された。カール4世は巨額の借金のためにこの都市を債権者に割譲しなければならなくなった。
1444年から1473年に手狭になった聖ウルリヒ教会に代わる都市教区教会として我らが聖母教会が建設された。
1488年にドナウヴェルトはシュヴァーベン同盟に加盟した。
宗教改革の時代、この街はプロテスタントを支持した。1606年の聖マルコの日に起きたいわゆるKreuz-und Fahnengefecht（十字架と旗の戦い）で帝国アハト刑となり、バイエルン公マクシミリアン1世によって統治される担保領地とされた。マクシミリアン1世による刑の執行は有効な諸権利を侵害した。ドナウヴェルトはシュヴァーベン・クライスに属しており、この事態への対応をクライスの長官に委託した。この占領に対する反応が、1608年にプロテスタント同盟としてプロテスタント諸侯を団結させたのであった（カトリック側はカトリック連盟を結成）。盟主はマクシミリアン1世と同族のプファルツ選帝侯（ライン宮中伯）フリードリヒ4世で、死後は息子のフリードリヒ5世が後を継ぎ、後の三十年戦争で両者は敵味方に分かれて戦った。
ドナウヴェルト 歴史
1632年、この都市はスウェーデン王グスタフ2世アドルフに占領された。
1704年7月2日、ドナウヴェルト近郊のシェレンベルクでシェレンベルクの戦い（スペイン継承戦争の一部）が行われた。オーストリア・イギリス連合軍の部将マールバラ公ジョン・チャーチル及びバーデン＝バーデン辺境伯ルートヴィヒ・ヴィルヘルムが率いる大同盟軍がフランス側のバイエルン軍を打ち破った。この勝利とそれに続くドナウヴェルト占領によりドナウ防衛線が完成し、バイエルン選帝侯マクシミリアン2世は同盟軍側への干渉を断念した。その後マクシミリアン2世はブレンハイムの戦いで同盟軍に大敗して南ネーデルラントへ逃亡、バイエルンは占領され終戦まで解放されなかった。
その後ドナウヴェルトはバイエルンの田舎町に格下げされ、自治権ばかりか住民の半分をも失った。この損失は19世紀になってやっと補われた。1940年には郡独立市の地位も与えられた。
第二次世界大戦終戦直前、1945年4月11日と19日の2度にわたってアメリカ軍第8空軍および第9空軍による空爆を受けた。この攻撃で約300名が死亡した。駅周辺や市中心部はほぼ完全に破壊された。ドナウヴェルトはヴュルツブルクに次いでバイエルン州で2番目に大きな破壊を受けた。1946年に歴史的なライヒス通りの再建が始まった。
ドナウヴェルト 歴史
ドナウヴェルトは1958年からドイツ連邦軍の駐屯地である。新しい兵舎はカトリック司祭で反ヒトラー運動家のアルフレート・デルプに因んで命名されている。彼は1945年に人民法廷で死刑宣告を受け、処刑された人物である。冷戦終結後の軍備縮小はドナウヴェルトにも影響を及ぼし、この街にあった戦車砲兵大隊が1990年以後廃止された。
市町村再編に伴い、1971年5月1日にアウフゼスハイム、ノルトハイム、ツィルゲスハイムがドナウヴェルトに併合された。1972年1月1日にはリートリンゲンとツーズムが、1973年1月1日にはベルクがこれに続いた。1978年1月1日には、さらにヴェルニッツシュタインとシェフスタルが合併した。
ドナウヴェルト 行政
上級市長は、ユルゲン・ゾレ（無所属）である。彼は2020年3月31日の決選投票で 60.91 % の支持票を獲得して対立候補のミヒャエル・ボッセ (Freie Wähler Bayern) に勝利して上級市長に選出された。
ドナウヴェルト 文化と見所
ドイチュオーデンハウス（ドイツ騎士団館）はドイツ騎士団の最も古い建物の一つである。この騎士団は1197年に設立された。1214年にフリードリヒ2世は、集めた喜捨によってドナウ川の最も古い橋のたもとに建てた礼拝堂をこの騎士団の病院兄弟団に委ねた。ハインリヒ・フォン・ツィップリンゲンは騎士修道会管区庁として1332年に自分の下位にある修道士全員をドナウヴェルトに移し、住居と礼拝堂を拡大した。現在の建物は、騎士修道会管区庁リートハイム男爵によって1774年から1778年に建てられたものである。この建物は現在、市立絵画ギャラリーやドナウヴェルト警察本部などが入居している。見所は画家のヨハン・バプティスト・エンデルレにちなんで名付けられたエンデルレザールである。
ドナウヴェルト 文化と見所
市庁舎は1236年に建てられた。1308年にマンゴルトシュタイン城の廃石材を利用して拡張された。その後14世紀中に2回火事で破壊されている。16世紀には3階分が上乗せ・増築された。特徴的なマンサード屋根（二重勾配の腰折れ屋根）は18世紀に葺かれたものである。1853年にネオゴシック様式に改築され現在見られる胸壁飾りと小塔が取り付けられた。1973年から75年、1985年から86年に市庁舎は完全に改修された。1986年、ドナウヴェルト市庁舎建立750年を機会に、市庁舎の西の破風にからくり時計が取り付けられ、毎日よく知られた民謡の旋律を奏でる。また、ヴェルナー・エックの歌劇『魔法のヴァイオリン』から採られた歌も演奏されている。
ドナウヴェルト 文化と見所
我らが聖母教会（ミュンスター）は、ライヒス通りの最も高い場所に建つ、3つの翼廊からなるゴシック様式レンガ造りのホール式教会である。建設は1444年に開始され、23年後の1467年に完成した。ミュンスターの塔は1732年までゴシック様式の尖塔型の屋根を戴いていたのだが、2度の落雷によって破壊された。塔には5つの鐘が備えられており、サルヴェ・レジーナを奏でることができる。最も古い鐘は1388年製のマリアの鐘である。これは前身の建物から引き継がれたものであり、30ツェントナー（約1.5t）の重さがある。「プンメリン」と呼ばれる最大の鐘は1512年に鋳造されたもので、重さ131ツェントナー（約6.55t）のシュヴァーベン最大の鐘である。この教会は、本祭壇上の1513年製ゴシック様式のキリスト像や右の脇祭壇の1508年製のピエタ像をはじめ、いくつかの特筆に値する芸術作品を有している。最も古い芸術作品はおそらく聖具室入り口上にある聖母の石像で、1425年頃の作品である。このミュンスターは第二次世界大戦の空爆により甚大な被害を受けたが、その後何十年もの間に徐々に修復された。
ライヒス通りは、この市の中核部を形成している。この名前は、この通りが帝国自由都市のニュルンベルクとアウクスブルクとを結ぶ神聖ローマ帝国の街道の一部であったことに由来する。現在、この通りはロマンティック街道の一部となっている。通り沿いには切妻屋根の民家がアンサンブルを形成している。1945年4月の2度の空襲でライヒス通りはほぼ完全に破壊されたが、1946年に原型に忠実な再建が開始された。
タンツハウス（舞踏館）は1400年頃に建設された。初めは市立の商店兼舞踏館として利用された。市参事会はここで日曜日に市民舞踏会を開催していた。皇帝マクシミリアン1世も市民とともにパーティーを開いて楽しんだ。1570年からスペイン継承戦争で焼失した1704年までは穀物市場（兼穀倉）として利用された。1872年にタンツハウスは完全に改装されたが、1945年の空爆で礎石まで破壊された。再建は1973年から75年になされた。タンツハウスには現在、客席600席の劇場ホールやレストランなどが入居している。3階には考古学博物館があり、石器時代からアレマン時代までのドナウ＝リース軍地域の入植の歴史を展示している。
VSC 1862 ドナウヴェルトの女子卓球チームは、1970年代から80年代に卓球女子ブンデスリーガでプレイした。このチームは1991年にブンデスリーガから脱退した。
ドナウヴェルト 経済と社会資本
ドナウヴェルト近郊で、連邦道B2号線（ニュルンベルク - アウクスブルク、アウクスブルクからドナウヴェルトまではアウトバーンに準ずる規格で造られている）と連邦道B16号線（ウルム - レーゲンスブルク）および連邦道B25号線（ウッフェンハイム - ドナウヴェルト）が交差する。
ドナウヴェルト 経済と社会資本
ドナウヴェルトはアウクスブルクからトロイヒトリンゲンやニュルンベルクへの長距離列車とレーゲンスブルクやインゴルシュタットからウルムに至るドナウタール鉄道とが交差する地点にあり、アーレンへ向かうリース鉄道の起点でもある。平日はアウクスブルクへは半時間毎、他の方面へは1時間毎に列車が発着する。週末は2時間毎（アウクスブルクへは30分から90分間隔）となる。ニュルンベルクからインゴルシュタットを経由してミュンヘンに至る高速鉄道路線があるため、ドナウヴェルトを経由するICEやICはわずかしかない。これに代わるものとして2006年12月10日から、ニュルンベルクからリンダウやオーベルストドルフまでを結ぶ高速列車アルゴイ＝フランケン＝エクスプレスが運行されている。ミュンヘンからドナウヴェルトの区間は200km/hrの走行が許可されているため、しばしば試験運転に用いられている。1984年10月17日に120型電気機関車（120 001-3）は250tの負荷をかけた特別列車で、三相交流誘導電動機車両として当時最速となる265km/hを記録した。
ドナウヴェルト市内およびドナウ＝リース郡内の公共旅客交通はドナウ＝リース交通会社（VDR: Verkehrsgemeinschaft Donau-Ries）が運営している。ドナウヴェルト市内には3系統の市バス路線があり、いずれもドナウヴェルト駅のバス停を起点または終点としている。
2008年4月30日、郡議会はドナウヴェルトの都市交通に関し、新たな公共旅客交通計画の開始を決議した。
ドナウヴェルトでは、アウクスブルガー企業グループに属す日刊紙「ドナウヴェルト・ツァイトゥング」が刊行されている。同グループ他紙との違いは、主に地方面である。
ドナウヴェルトのラジオ放送局は、ドナウヴェルト、ディリンゲン、アウクスブルクの一部地方のローカル情報を提供しており、ラジオ RT.1 ノルトシュヴァーベンで放送されている。