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羽地朝秀 中山世鑑
南浦文之「討琉球詩序」、袋中『琉球神道記』といった17世紀当時の薩摩の禅僧によって書かれたものや、琉球に伝わる「おもろ」や金石文、皇帝の勅書や勅諭、琉球側の渡航証明書、冊封による記録、さらには『保元物語』『平治物語』といった日本の軍記物が中心であるとされる。
また中国における文献も、『論語』『孟子』『中庸』『易経』『書経』『詩経』『礼記』『春秋』といった四書五経のほか、『淮南子』『周易大全』『荘子』『荀子』『史記』『韓詩外伝』『後漢書』『晋書』『十八史略』『論衡』『説苑』『楚辞』『玉台新詠』など史書や諸子百家の著作、詩集に至るまで幅広く引用されている。
日本年号の使用や王号・公号の書き分け、また尚真紀や尚寧紀を欠いている点から、薩摩に配慮した作りになっていると考えられている。
また、初代の王を舜天としたり、舜天と源為朝伝説を融合させている点は羽地の創作であるとされている。
琉球侵攻の前後に形成され薩摩や日本へ広がったと考えられる、侵攻と同地の支配とを正当化する島津氏の論理。すなわち、琉球は島津氏の附庸国であり、当時の三司官であった謝名親方が奸臣であったためにやむなく島津が琉球への討伐に乗り出したという論理を、本書は採用している。
羽地朝秀 台湾海賊対策
17世紀初頭から、中国大陸に進貢にむかう琉球船が台湾を拠点とするオランダ船に海賊行為を受けていた。中国（明）と敵対していたオランダが、中国船と同じジャンク型である琉球船を攻撃したのである。これに対し琉球は、1636年にこの事態を薩摩藩に訴えた。薩摩藩は、長崎のオランダ商館にかけ合い安全保障の目印となる旗と通行証を譲り受け、これらを琉球に渡した。琉球は薩摩藩から譲り受けたオランダ旗を掲げ台湾近辺を航行することで、オランダからの攻撃を免れたのである。
一方1662年には、明朝滅亡後に清朝と抗争した鄭氏一族がオランダ勢力を台湾から追い出し、この地を新たな抗争の拠点とした。琉球は1663年に清朝と冊封関係を結んだために鄭氏から敵対勢力と見なされるようになり、進貢の際に攻撃対象となった。こうした事態を打開するため、羽地は琉球船の航海安全の保障を鄭氏に求めるべく薩摩藩に依頼した。オランダの時と同様に、長崎貿易を通じて鄭氏と太いパイプをもつ幕藩制国家を介し状況を打開しようとしたのである。
薩摩藩や長崎の尽力により台湾側と交渉が成立した事例も存在するが、その後も海賊の被害が頻発したため、琉球は薩摩藩の許可の下で、進貢の際に武装するなどの自衛手段に努める他なかった。
羽地朝秀 首里城焼失と再建
1660年、旧暦の9月27日に失火により首里城が全焼した。1671年に再建されるも、資金難により再建に11年もの歳月を有したり、1663年に行われた国王の冊封儀礼が、王府機能の移転先である大美御殿で行われることになるなど、王政に多大な影響を与えることとなった。
首里城の焼失は、薩摩による税収に加え明清王朝交替の影響で進貢貿易の不振に喘いでいた矢先に起こった。羽地は、こうした窮状の下にある中で首里城の再建を実現すべく、薩摩に渡り首里城再建を口実に経済的支援に関する請願を行っている。請願の内容は主に、首里城再建のための材木船3艘の建造や、百姓たちに課せられる薩摩への出米を再建終了まで免除してほしいなどといった、造船や運送、そして薩摩が琉球に課している税の減免についてであった。しかしながら、当時の薩摩においても天災や江戸への軍役負担、藩邸の火災などにより藩財政が悪化していたために、造船や運送については許可されたものの税の減免は許可されなかった。薩摩での請願活動が認められたのか、1663年正月には再建のための総責任者となっているが、その半年後に冊封使が来琉したために、再建事業はいったん中止となった。
羽地朝秀 首里城焼失と再建
財政難により再建が遅れたものの、1666年以降の羽地の改革により3年の内に再建にこぎ着けた。再建された首里城は前のものよりも良い出来栄えであり、これは羽地によるリーダーシップと百姓による尽力による賜物であると、羽地自身が自負を示している。
『羽地仕置』には役人たちの参上に関する規定の他、「玄関」や「廊下」といった首里城内部に関する文章も存在している。これについては、難事だった首里城の再建を視野に入れた諸政策を羽地が推進し、その結果や内容を文書に反映したものであると考えられている。
羽地朝秀 北谷・恵祖事件
1660年代なかばに起こった、羽地が摂政に就任する契機となった事件。進貢の際に金品略奪が起こり、これに三司官等王府首脳部も関わっていたことから、薩摩藩により首脳部が引責辞任に追い込まれたことで羽地が摂政に就任することとなった。
1609年の薩摩島津氏の侵攻以降、王府中枢では、薩摩の支配を受け容れる王に対し、薩摩の命に従わない役人たちによるサボタージュが相次いでいた。侵攻時の国王である尚寧の次代に当たる尚豊の政権下では、島津氏の支配と冊封朝貢関係を両立・整合させ、島津氏と妥協しつつ王権を維持しようとする尚豊に対し、島津氏の命により中国で購入する物品に粗悪品を選ぶなどして島津氏に対抗しようとする勢力が存在したのである。
羽地朝秀 北谷・恵祖事件
そうした政治情勢のなか、1663年に清朝による初の冊封が実現し、その謝恩使として三司官の北谷（ちゃたん）親方朝暢が派遣された。その翌年の1664年には、聖祖康熙帝の即位を祝う慶賀使として恵祖親方重孝が派遣された。恵祖等が福州に入港する直前に暴風に遭い、それに乗じて海賊に襲撃された。この混乱に際して、皇帝への慶賀品が奪われただけでなく毒殺事件まで起こった。そしてさらに問題となったのは、海賊等ふくめ事件は全て乗組員や福州に滞在している琉球人の自作自演であることが判明したことである。薩摩は関係者を藩に呼び出し、厳しく尋問した。その結果、監督責任を問われた北谷と恵祖は、二人とも斬首。二人の家族も連座となり宮古・八重山に流罪となった。
この事件の顛末から、羽地の摂政就任が薩摩藩による琉球の新たな支配編成の要求を担っていたものであるということがわかる。なお琉球は、この事件と同時期に、薩摩との緊張関係緩和を目指し、毎年中国に行き貿易することが可能となる接貢船の制度化を進めることで朝貢貿易の再建・拡大を目論んでいた。しかし鄭氏からの攻撃やそれに続く中国大陸における三藩の乱勃発により、海外貿易政策を介した薩摩との関係改善は打開策を見いだせないでいた。
羽地朝秀 借銀と進貢の問題
冊封使の来琉により、王府の財源は底をつきかけていた。この事態を打開するために王府が行ったのが、薩摩藩からの借金（借銀）を元手とした唐物貿易の拡張であった。
清朝から冊封を受けたことにより、琉球は明朝の時と同様、清朝に対しても進貢する権限を得た。琉球はこの権限を利用し、「薩摩への奉公」すなわち中国貿易に専念するという建前のもと、清への進貢を滞りなく行う必要性を薩摩に説き、進貢のための借銀を正当化することを試みるようになる。
一方の薩摩藩側も、王府の行おうとしている唐物貿易に藩財政の活路を見出そうとしていた。そのため薩摩は、進貢のための借銀を申し出る琉球に対し必要以上の借銀願いを控えるように言いつつも、琉球からの借銀要請への妥協策を講じていた。
突然の冊封使来琉に際し琉球は、その接待費を薩摩に要求する余裕なく、自腹にて冊封使帰国までの費用を負担した。そうした苦労のもとに清朝との君臣関係樹立に漕ぎつけたということを薩摩に報告したうえで、謝恩船派遣や翌年に決まっていた康煕慶賀船の費用も含めた600貫目の借銀を薩摩に要求したが、なしの礫であった。結局、謝恩船派遣の借銀は許可されず、琉球はまたもや自腹にて謝恩船派遣を行ったのである。
羽地朝秀 借銀と進貢の問題
北谷・恵祖事件の発端となる康煕慶賀船の派遣に際し琉球は、前年の謝恩船派遣のための借銀要請を薩摩から却下されたことにより、今度は銀子50貫目という最低額を薩摩に要求したが、この時は最終的に合計75貫目の借銀に成功している。
琉球からの借銀要請について、薩摩側で琉球掛として琉球との折衝に当たっていた家老の新納又左衛門久了は、藩の財政難のために冊封使来琉の際に琉球に借銀できなかったことを気にしていた。一方で琉球側も、新納に対し、このことに加え寛永期からの懸案であった接貢船の制度化実現などについても引き合いに出すことで、継続的な借銀の必要性を訴える。
そこで、これまでのように進貢のための借銀を藩から全額供出するのではなく、藩からは中国貿易の元手のみを受け取りそれで得た利潤をこれまでの借銀の返済分に当て、それ以外の借銀は唐物貿易を介して薩摩の商人たちから行うという方法を、琉球側から提案する。こうして琉球は、中国貿易の利益を手放す代わりに半永続的に中国に進貢する権利を得ることとなったのである。
一方で薩摩側も、借銀返済を第一としつつ唐物貿易を滞りなく行うための費用を蓄えておくことや、借銀に頼り過ぎず琉球国内の産物を増産して賄うことを命じ、これ以降の進貢船への金銭的援助はしないと明言する。
こうして、薩摩への借銀返済を担いつつも中国貿易からの利益を享受することが叶わなくなった琉球は、早急かつ徹底した改革の必要性に迫られることとなったのである。
羽地朝秀 羽地朝秀の改革
近世琉球の政治的中心である評定所の各機構を整備したと言われる。具体的には、1666年から1673年までの羽地の摂政期の間に、耳目官や御物奉行重人衆を吟味役と改称（1666年）、評定所筆者二人を減去し（1666年）、評定所筆者主取を設置（1668年）。日帳主取二員や御物奉行帳当（共に1671年）の設置などがある。
また1667年には、三司官の最短距離にあり、薩摩―琉球間の取次を主たる任務とする在番親方が制度化した。
『羽地仕置』は、1666年から1673年までの羽地朝秀の摂政期に出された布達文書集の一部である。当初は『羽地仕置』というまとまったものではなく、当時における廻文や各役所に掲示された文書を集積したものである。したがって「羽地仕置」という標題は、後世に至って沖縄県庁が琉球資料に収録する際に付けられたものであろうと推測されている。
『羽地仕置』に出てくる事項の日付が必ずしも実施の日付ではないということから、実施以降に後年への備忘や参考のためにまとめられたことがわかる。このため、年次の記憶違いと思しき箇所も存在する。
『羽地仕置』の内訳をみると、羽地が摂政に就任した1667年の春から夏にかけて頻繁に文書を布達しているが、1668年と1672年の文書は収録していない。それ以外の年は2～4件程度であるが、引退間際の1673年には文書が集中している。
羽地朝秀 羽地朝秀の改革
『羽地仕置』によると、羽地は摂政就任の際、「内証」から遣わされた「書院の親方」を追い返し、摂政の次席に当たる三司官の伊野波親方に改めて就任要請に来させたという。羽地はこのように、慣習となっていた王府内システムを否定し、身分や事柄に合ったかたちでの公式なシステムに改変することを要求したのである。
三司官の任職を要請する際には、王府内の女官が国王からの要請を取り次ぐという慣習を否定し、上級役人に取次役を担わせるようにした。他にも、重職就任や領地拝領、節句の際の進物や祝儀、その際の対応について簡素化を要請した。これまでは、国王や王妃、その側仕えの者たちにも進物を送っていたが、以後は国王や王妃以外への進物は停止する。
また祝儀を持参して面会に来た際には、毎回面会するのではなく帳面に来訪者を記載するだけで良いとしたり、必要以上の祝儀を用意する必要はないとした。これらの意図は、虚礼に対する廃止や合理化であると同時に、王府内における身分秩序を明確化することで政治行政組織の強化を目指したものであるとされている。
羽地朝秀 羽地朝秀の改革
羽地は摂政就任時に、諸士が城内を草履履きで歩行することや、老人の多い座敷衆に対しては、冬季に限り城内で足袋を履くことを認めている。これは、当初は首里城火災後の避難場所である大美御殿における規定であったが、首里城の存在を前提にしているような文面から、首里城再建後の規定として踏まえられていたとも考えられる。
一方で、首里城再建後には、城内作法の規定も定められている。それらは主に、「玄関」や「廊下」において役人の身分によって城内に帯同できる従者の人数を決めたことや、従者のなかでも特に草履取りについては「玄関」の外側で控えることなどといった、身分を可視化させた規定であった。
島津氏の侵攻以前の琉球において、位階制度による一定の支配・被支配の関係は存在したが、位階はあくまで個人に与えられるものであり、子々孫々まで継承されるものではなかった。島津氏の侵攻以後には、検地や諸士への給地およびキリシタン宗門改めの必要性から、身分や各構成人員を明らかにする必要が生じた。これにより導入されたのが、諸士に対する系図（家譜）提出の義務化に他ならない。
羽地朝秀 羽地朝秀の改革
この制度は、1689年の系図座の設置をもって始期とされ、これによって家譜を持つことを許された身分を「系持」、持てない身分を「無系」として区別した。こうして「系持」を士、「無系」を百姓とし、士身分の者が王府により体制的に保障されるといった身分制が成立したのである。また当然のことながら、家譜には家筋や家のステータスを表示する必要があり、家譜の提出を求められるのも家単位であることから、位階制度をはじめとした社会組織も個人から家へとその対象を変化させた。こうして、琉球においても家を中心とした父系論理や祖先祭祀が浸透してくのである。
こうした身分制が確立されていくための端緒となったのが、羽地の改革である。改革に至る前段階として、羽地は1650年に王府の「家譜」に当たる『中山世鑑』を編纂した。このことが呼び水となり家譜編集を行った士家もあったが、一部に留まった。摂政就任後は、1670年に王府名義で諸士へ各々の系図を提出するように求めている。これには、士たちの出自や家格を明確にするという目的があった。これによって、もともと士である者を指す普代、新しく士になった新参と、諸間切衆中・田舎衆中といった農村に居住している士たちの出自の明確化がなされた。また、これまでは城での席順は年齢順であったが、今後は普代の者が上座であることが決められた。
羽地朝秀 羽地朝秀の改革
系持層には、学文、算数、書道、歌や音楽、医道、料理、乗馬、生け花、茶道などのなかで一つも芸を嗜まない者は、たとえ家格が良くとも役人に登用することはないとしている。首里城での公式行事の際にも、身分を示す冠を付けてくるようにとの通達も『羽地仕置』には見られる。
取りも直さず、王府内慣習の改革は、王府や国王の儀礼、さらには百姓を含めた冠婚葬祭に関する改革へと結びついていく。
王府ではこれまで、中国や日本へ出張する役人たちを正月の元旦と十五日に首里城に出仕させたり、そうした役人のなかでその年の干支（歳日：トゥシビー）に当たる者がいる場合には、その者たちに対し女踊りを行っていたが、これらを全て廃止した。同時に、正月の元旦と十五日に首里城に出仕する役人たちへの振る舞いも全て廃止した。
冠婚葬祭に関しては、法事の際に各役人の家に国王から賜品を送る慣例を禁止した。また、国王が行幸や参詣を行った際、関係者に祝物を下す慣例も廃止した。
冠婚葬祭の規定は、王府の役人たちだけではなく一般の百姓たちにまで及んだ。
たとえば、婚約祝において媒酌人に対し豪勢な馳走を用意していたが、これを簡略化し分相応にするようにした
羽地朝秀 羽地朝秀の改革
葬礼に関しても、死者を運ぶ籠や式典の際の装飾の数や法事の際の坊主の数や儀礼、食事や衣装に関する事柄などが事細かに決められた。葬礼については同時に、親孝行を名目に必要以上に華美になり、子や孫の出費がかさむことや、忌中を理由とした職務の倦怠を問題視している。
特に田舎では、身分不相応に大酒を呑んだり牛を殺したりと、儀礼が華麗に流れ過ぎることで物入りが家計を圧迫し、果ては身売りをする者まで出ていた。こうした事態に対し羽地は、こういった輩が以後も出た場合は、当人だけではなく村の役人や当人が所属している与（組）の者まで処罰するといった厳罰をもって対処したのである。
ここから、羽地の目指した改革が単に虚礼の廃止や質素倹約を目指したものではなく、国王から百姓までに及ぶ王国内の広範な「意識改革」であったことがわかる。
羽地は、久高島や知念城の祭祀の際に国王が赴くことについても難色を示した。
羽地朝秀 羽地朝秀の改革
久高島は琉球開闢神話の聖地であると言われていたため、国王は毎年旧二月に行われる祭祀に神女を伴い隔年で参詣していた。これに対し羽地は、久高島には港が無いうえ旧二月の強風が国王の身体に障ること、久高島祭祀は聖賢の規式ではないうえに、神女が祭祀に参加するということが日本や中国の人に知れたら嘲笑されるということ、知念城内は大変狭く火事になったら逃げ場がないこと、また周辺地域の百姓たちにかかる国王接待にかかる費用がバカにならないという理由から、参詣は国王一代限りとするか名代を派遣する。あるいは中国や日本から仏教を移入したのと同様に、久高島や知念城の神を首里城の近郊に移して祀れば良いとした。
明治期に至り、羽地がこうした自説を補強するために琉球人は日本から渡来し琉球における天地・山川・草木などはみな日本と同じであるという説が、来沖した本土出身者たちによって唱えられた。『羽地仕置』にある本説は当初、西村捨蔵『南島紀事外篇』により見出されるが、1896年に新田義尊が彼の代表論文である「沖縄は沖縄なり琉球にあらず」にて言及し、羽地は琉球沖縄の人間が「日本人」であるという「人種論」の証明のもとに本説を唱えたと主張した。また、新田の同僚であり教諭や校長として沖縄師範学校に奉職していた安藤喜一郎は、本説を沖縄が日本であることを示す「オーソリチー」として学者たちに信じられてきたと指摘している。
羽地朝秀 羽地朝秀の改革
こうした過程を経たのち、本説は伊波普猷を代表する後の学者たちによって「日琉同祖論」として取り上げられるのである。
同時に羽地は、時之大屋子といった無学の巫者に日選びをさせているが、中国の暦を用意したので今後はこれらを用いるとし、巫者を否定した。
地方に赴任した役人のなかには、現地の百姓に対し非法を働く者たちもいた。彼らはみずからの領地で生活する百姓たちに金や物を強制的に貸し付け、その対価として百姓たちを使役したり、節句の際に赴任地域から特産物などの賄賂として受け取るなどといった搾取や非法を繰り返し行っていたのである。
また役人のなかには、赴任地に赴かずに遊女に溺れ放蕩するに留まらず、赴任したとしても、お抱えの遊女にみずからの領地の管理経営を委ねてしまう者などがいた。
一方、百姓の側もこうした事態から農業を嫌がるようになり、ひそかに那覇や首里といった都市部に流入する者が現れた。こうした事態に際し羽地は、役人に対して不正な非法や中間搾取を取り締まることで、厳正かつ公正に職務を全うする姿勢を堅持させようとした。同時に百姓には、生活を安定させることで荒廃した農村を立て直させた。また、開墾を奨励することで産業や経済の振興を彼ら自身に積極的に担わせたのである。
羽地朝秀 羽地朝秀の改革
薩摩から土地の開墾（仕明：しあけ）許可を取り付けた羽地は、1669年、間切（まぎり：現在の郡に相当）や村、さらにはそこを統治する地頭や百姓たちに至るまで、広く仕明奨励策を打ち出した。仕明した土地は「永々」にその所持を許されたという。
島津氏の侵攻の直後、慶長年間に検地が行われて以来、約60年に渡り検地が行われていなかった。その影響により水害による荒廃や荒れ地が点在するようになり、慶長検地にて定められた耕地への税率と羽地時代のものとでは大きな食い違いが生まれていた。このため、現実にそぐわない重税を百姓が担わねばならない状態にあった。そこで羽地は、定められた税率と実際の税率の格差を縮めることを口実に薩摩に仕明の許可を願い出たのである。
この政策はかなりの成果をあげたようで、羽地の死後も継続して行われた。ところが、17世紀の末頃には、耕地拡大は達成されていくものの次第に乱開発や燃料、飼料の枯渇という事態が出来したために、王府は仕明抑制策を取ることとなった。
薩摩との借銀問題の最中に、王府は康熙帝慶賀使の一行に白糖技術を学ぶ者を随行させた。後にこの者たちを砂糖奉行を王府専属の役所として配置することで、1667年頃には砂糖とウコンの専売制が開始された。
羽地の摂政就任当時、沖縄本島の村数は322ヶ村であったが、羽地はこれを27間切322村に再編成した。
まず1666年に今帰仁（なきじん）間切から11村を分け、さらに7村を新設して本部（もとぶ）間切を設置、その後、越来（ごえく）間切から15村を分け、5村を新設して美里間切を設置した。1671年に宜野湾（ぎのわん）間切、1673年に恩納（おんな）間切、大宜味（おおぎみ）間切、小禄間切、久志間切、1676年に与那城間切、計8間切を新設した。こうして、旧来のものも合わせて35間切の体制が出来たのである。
古琉球期以来、琉球では仏教が盛んであった。島津の琉球侵攻後は、薩摩によって部分的な寺院建立制限は受けたものの、寺院建立や既存寺院の修復・再建は活発に行われていた。また1661年に羽地が薩摩に渡った際、新納又左衛門久了から薩摩の制度や仏教の教義を研究して帰るようにとの注意を受けてもいた。
ところが、仏教徒による結党が問題視されることにより、1662年には江戸幕府は出家・山伏・行人等の活動を規制した。これに呼応して、琉球においても仏説の講談等が規制され、代わりに儒教が奨励されたのである。このことにより羽地は、改革の一環として寺院の新建や修復再建を一ヶ寺たりとも行うことなく、また知行地を整理・削減するといった寺院整理を行っている。
また1671年には、久米村より出された孔子廟創建の請願を羽地自身が許可している。
羽地朝秀 朝秀の勲功を利用する子孫たち
七代目羽地朝興が乾隆21年（1756年）2月に隠居し、八代目羽地朝季が家督を相続する際に、先祖の勲功を有する家はそれを報告するように王府から仰せつけられた。朝秀の勲功により一時は1000石あった石高も、代を経るにつれ400石、300石、150石と減少していった。朝季は、もし今回も報告をしなかったならばさらに石高を減らされてしまうという次第を朝興に話した。朝興は、朝秀が国中を仕置して政道の根元を定めたのは皆が知っている事実であるから、このことを報告すればこれ以上石高を減らされずに済むのではないかと考えた。
そのことを親戚一門に相談したところ、当時政権を担っていた蔡温に請願しても無駄ではないかという意見が出た。しかし、当時蔡温が推し進めていた中国的な政治のやり方も、朝秀が定めた政道の根元を取り除いては成り立たつものではないという意見から、朝季の考え通り朝秀の由緒について報告することになったのである。
由緒報告の時点ですでに蔡温は隠居の身であったが、蔡温の息子である蔡翼が当時国王の側仕えをしていたということもあり、蔡温・蔡翼の両人に羽地家の由緒を報告することとなった。
羽地朝秀 朝秀の勲功を利用する子孫たち
朝秀の功績をよく知っていた蔡温は、これだけの功績を残した人物の一門の石高が減少するのはどうなのかということを思った。そこで、摂政・三司官の宅に赴き口頭でこの話を伝えたところ50石の加増が認められ、この時の羽地家の総知行高は計200石となった。
ところが、朝季の家督相続と羽地家の総知行高が200石と認められた矢先、朝季が病に倒れ隠居せねばならなくなった。そこで九代目の羽地朝英が家督を継ぐこととなったが、知行高の減少を恐れ、家督相続の直前に朝季が総石高200石を認められたことを王府に再度申請、朝英自身も総石高200石をそのまま認められることとなった。
このように2代続けての石高加増や総知行高の維持に成功した子孫たちであったが、十代目羽地朝美が家督相続の際、朝興・朝季・朝英たちと同様に総知行高維持を王府に願い出たが聞き入れられず、朝興の頃と同様の150石に総知行高が戻ることとなった。
羽地朝秀 贈位申請と贈位決定の理由
1890年代は、人類学の観点から「民族」や「人種」という概念が広く人口に膾炙し、調査・議論された年代であった。
沖縄県については、坪井正五郎に影響を受けた鳥居龍蔵が、台湾や満洲への調査の道すがら1896年と1904年に当県に立ち寄り調査をおこなっている
また鳥居が来沖したこの時期は、新田義尊の沖縄県赴任の時期とも重なっている。新田は1896年に、代表論文である「沖縄は沖縄なり琉球にあらず」のなかで程順則による天孫氏位牌安置に関する詮議に触れた。そしてここで、程順則がこのなかで『羽地仕置』の久高島祭祀に触れ、琉球人の始祖を源為朝や舜天としていることから、新田はこれを根拠に琉球人は「日本人種」であるという説を展開している。この新田の論文により、朝秀と「日本人種」論が結び付けられ広く認知されるようになったとされる。
新田義尊の影響を受けた伊波普猷は、1900年代後半に沖縄で行われた講演や、『琉球史の趨勢』『古琉球』などといった刊行物のなかで、朝秀を「沖縄の代表的政治家」の一人として位置付けた。伊波は、新田と同様の視点に「言語」に関する議論を加えたが、これは日本人と琉球人の言語の源流が同一であるという点から、両者の「人種同系」を唱えたものである。
羽地朝秀 贈位申請と贈位決定の理由
大正大礼の開催に先立ち、政府は各地にその地方の「功労者」を上申するよう通達する。これに基づき沖縄県では、朝秀のほか、蔡温・宜湾朝保・程順則が選出され上申された。その際、朝秀は「従四位」の希望をもって県から位階申請がなされた。内申書類には、日本国民と琉球人が「同系」であるという論を朝秀が唱えたという伊波の言説に近い説明がなされ、さらにそのなかで、朝秀が日本との「同化」を促したという点が強調されている。
沖縄県から上申された内容から、政府は朝秀に「正五位」の贈位を決定した。当初、沖縄県からは「従四位」の希望が出されていたが、政府はこの希望を一等減じたかたちで贈位を下したのである。その理由は、選定者の一人である天岡直嘉が、朝秀の出自をよく理解せずに「身分が低い者」として判断したことによるものと考えられている。
羽地朝秀 復帰前と復帰後の評価
戦前および日本復帰前の沖縄に関する諸々の学問（沖縄学）は、沖縄人による自己認識（沖縄認識）という性格が強い。また、沖縄人＝日本人であること、さらには沖縄が日本の一部であるということの証明に勢力を注ぎ込んでいるという特色がある。これが1980年以降になると、それまでのような日本や人種に規定されてきた視点が批判され、アジアのなかにおける他国とは異なる歴史を持つ独立国という視点での沖縄学へと変容してくる。
羽地朝秀に対する評価も例外ではなく、たとえば戦前の研究者である伊波普猷は、「思慮深い経世家」「自国の立場に対する自覚の強い人」「先見の明があって琉球の将来をも見透かしていた」と称し、島津侵攻後、琉球役人たちへ大和（日本）心の涵養を斡旋し、みずからは薩摩とのパイプ役となり、薩摩の指示に従うことで日本民族として同化していったとするような、日本や日本民族への同化という視点で羽地をとらえている。
羽地朝秀 復帰前と復帰後の評価
また、戦後7年目に当たる1952年に「羽地仕置」の校注を行った東恩納寛惇は、伊波同様に羽地を「本土の源流に（琉球を）復帰」させた人物と位置づけたうえで「我等の郷里の現状が、慶長終戦直後と酷似してゐる事に想到」させ、「一片の私心なき熱血良識の指導者」である彼が存在した島津侵攻後と、彼の存在しない戦後を比較して述べている。
一方、復帰後になると、高良倉吉は「施策遂行のために一貫して具体的・実践的な姿勢を堅持した政治家」「周到な戦術を駆使する論客」として羽地を称し、蔡温に先行して日本とは軌を一としない琉球の「近世化」を準備し「伝統」を形成した人物と位置づけた。また田名真之などは、儒教的なイデオロギーによって王国を再建した人物として羽地を位置づけている。この両者に共通しているのは、合理主義者でありかつ琉球の「伝統」や琉球「近世」の創出者という視点で羽地をとらえていることである。
三洋堂書店
株式会社三洋堂書店（さんようどうしょてん、英: Sanyodo Co., Ltd.）は、日本の書店チェーンである。持株会社の株式会社三洋堂ホールディングスが東証スタンダード市場に上場している。
三洋堂書店 概要
新刊本・文具の販売、古本の販売・買取、CD・DVDのレンタル・販売、ゲームソフトの販売・買取を行っている（店舗により事業形態は異なる）。
東海地方を中心に、近畿地方にも店舗網を広げている。また、関東地方にも出店している。
現在の本社は名古屋市瑞穂区新開町18-22で、新開橋店の4階に本社・本部がある。書籍の主要取引先はトーハン、文具の主要取引先は愛知コクヨ加藤憲。
1959年（昭和34年）に愛知県名古屋市昭和区杁中にて創業。
1991年（平成3年）11月22日、愛知県名古屋市昭和区隼人町に開店した3階建ての当時の同社最大級の広さであった店舗に本店を移転。
1996年（平成8年）12月12日、直営店の取次をこれまでの日本出版販売からトーハンに変更。
2005年度（平成17年度）より決算期を3月末に変更。
2006年（平成18年）11月1日、東証スタンダード（ジャスダック）に上場。
2008年（平成20年）2月29日、愛知県清須市の清須店の2階でコミックレンタル売り場を併設した書店の1号店をオープン。
2010年（平成22年）4月1日、中古本売買事業を扱う全額出資子会社のメディサイトコーポレーションを設立。同社は中部地方以外の新刊書店に対し、フランチャイズ方式で書店内で中古本売買のノウハウを提供する。
三洋堂書店 概要
2012年（平成24年）、持株会社体制に移行。（旧）株式会社三洋堂書店は株式会社三洋堂ホールディングスに商号変更し、新たに事業会社として株式会社三洋堂書店を設立した。
2012年（平成24年）、店頭で保険商品を扱う子会社の三洋堂おひさま保険を設立。同年2月17日に保険商品取り扱い1号店の新開橋店をオープン。
2014年（平成26年）9月、ゲオホールディングスとの業務資本提携を発表。レンタル商材の共同調達を実施するほか、三洋堂書店の店舗建物にゲオ店舗が入居するなどしている。
2016年（平成28年）2月、三洋堂ホールディングスが子会社でフランチャイズ加盟店への経営指導などを行っていた、株式会社メディサイトコーポレーションを吸収合併。
2017年（平成29年）7月、株式会社アクトス（本社：岐阜県多治見市）と低価格のスポーツクラブ「アクトスWill_G（ウィルジー）」店舗のフランチャイズ契約を締結。同年11月、志段味店に1号店をオープン。
三洋堂書店 概要
2020年（令和2年）9月、新開橋店2階に新品・中古トレカの販売・買取を行い、デュエルスペースも備えた「三洋堂トレカ館」1号店をオープン。
2020年（令和2年）12月1日、株式会社三洋堂書店 公式サイト（日本語）をリニューアル。ネット予約・注文、店頭在庫確認・取り置き（スマ取置）、レンタル在庫検索のほか、地元の漫画家・小説家のコラム、三洋堂スタッフの紹介記事を配信。
2022年（令和4年）12月、江南店1階にゲームやフィギュアなどのホビー商品の中古買取・販売を行う「駿河屋FC店」1号店をオープン。
2024年（令和6年）2月19日、豊田市の本新店で、24時間営業を開始。サイト注文＆スマ取置き、顔認証入店、セルフレジによる「スマート無人営業」は日本初！。同年4月には名古屋市のよもぎ店でも24時間営業を開始。さらに「スマート無人営業」の店舗数を拡大中。
三洋堂書店 経営理念
キャッチフレーズ
「ほんとのであいのおてつだい」
三洋堂書店 店舗一覧
（2023年7月現在）
愛知県
岐阜県
三重県
奈良県
滋賀県
福井県
長野県
茨城県
三洋堂書店 でらコミ！
三洋堂スタッフがお薦めする30作品から、読者投票で "でらおもしろいイチオシコミック" を選ぶ漫画大賞。
毎年1月に、三洋堂書店の店頭とX(旧Twitter)で投票、3月に発表される。
2025年の「でらコミ！６」から、Pontaマンガとのコラボ企画を開始。Pontaマンガ特設サイトなどからノミネート作の試し読みができ、期間中 最も読まれた作品は「Pontaマンガ賞」として表彰される。
2020年「でらコミ！」
2021年「でらコミ！２」
2022年「でらコミ！３」
2023年「でらコミ！４」
2024年「でらコミ！５」
2025年「でらコミ！６」
小十二・二十・十二面体
小十二・二十・十二面体（しょうじゅうに・にじゅう・じゅうにめんたい、Small dodecicosidodecahedron）とは、一様多面体の一種である。斜方二十・十二面体の正方形を取り除き、内部に正十角形を置いた図形である。
茨城ゴールデンゴールズ
茨城ゴールデンゴールズ（いばらきゴールデンゴールズ、IBARAKI GOLDEN GOLDS）は、萩本欽一が2005年に創設し日本野球連盟へ加盟する、社会人硬式野球クラブチーム。萩本自らがオーナー（部長）を務め、佐藤企画代表取締役の佐藤宏栄（佐藤宏榮）が球団の代表を務める。プロ野球マスターズリーグ事務局の支援を受けている。別名「欽ちゃん球団」、略称「茨城GG」、「GG」。
茨城ゴールデンゴールズ 概要
茨城県稲敷市に本拠地を置いている。
萩本は「社会人野球の実業団（企業）登録球団が相次いで廃部の傾向にあること、またプロ野球も再編の波に押されるなど、野球界全体が揺れ動いていることを憂い、少しでも野球界の活性につながれば」とこのチームを結成することを決心する。
チーム命名者は糸井重里。社会人野球の頂点（金メダル）を目指して取り組む姿勢、更に、萩本が運営するチームということで「金の中の欽」という意味合いも兼ねて付けられる。なお、萩本は選手やコーチに自らを監督ではなく「欽督」と呼ばせている。また、農作業や地域のボランティア活動も練習の一環として捉え、「筋トレ」ならぬ「欽トレ」と名づけて取り入れている。
茨城ゴールデンゴールズ 概要
練習試合（オープン戦）に限り個人スポンサー制度を取り付け、スポンサーのついた選手については「企業（またはブランド）名+名前」を組み合わせた選手名を使用していた。また、その練習試合も全国各地を巡業、その地域の主力社会人クラブチームと対戦しており、萩本がハンドマイクを片手に試合の解説や選手の激励などを行う興行形式の試合を行うなど、従来のクラブチームとは運営方法が大きく異なっていた。しかし2006年に解散問題が発生（後述）、また2011年に片岡安祐美が監督に就任した際にはチームの運営方針を巡って従来の興行路線を維持したい萩本と地域密着型の運営に回帰したい片岡との間で見解の相違が起き、結果的に片岡側の意向に沿ったチーム運営が行われることとなった。これ以降、萩本はチームの運営には関与していない。
創立当時、テレビゲームの『実況パワフルプロ野球12』でサクセスモードにチームが登場。プロ以外の実在球団が登録されたのはこれが初めてのケース。エースはシーケル仁平（仁平翔）、4番は副島孔太であった。
茨城ゴールデンゴールズ 女子部について
2024年に硬式クラブの「茨城ゴールデンゴールズ女子チーム」（いばらきゴールデンゴールズじょしチーム）を創設した。創設者・初代監督は片岡安祐美。全日本女子野球連盟および全日本女子硬式野球クラブ連盟、関東女子硬式野球連盟に加盟している。片岡は男女両方の監督として指揮を執る方針で進めている。活動初年は互いに選手数確保のため、全府中女子硬式野球倶楽部の選手（片岡はコーチ）として派遣され合同チームで活動した。
主な出場大会
茨城ゴールデンゴールズ 主な在籍者
球団創設時から所属している。2011年より、選手兼任監督として二代目に就任。大学卒業後の2009年4月より佐藤企画にもタレントとして所属している（選手として唯一）。
女子部
女子部
茨城ゴールデンゴールズ チームマスコット
黄色の帽子をかぶり、「欽ちゃん走り」をしているパンダ。目が「ゴールデンゴールズ」の頭文字「G」になっている。チームの名付け親でもある糸井重里によって作られ、自ら「丼丼（どんどん）」と名づけている（どんぶり勘定の「どん」、丼めしの「どん」、「欽ドン!」の「どん」などに由来）。
茨城ゴールデンゴールズ 姉妹チーム構想
2005年6月、宮崎県日向市（春季キャンプ会場）での練習試合後、萩本は「宮崎にもゴールデンゴールズを作りたい」と、日向市を本拠とした姉妹チームを結成したい構想を明らかに、その後宮崎ゴールデンゴールズが結成された（2018年解散）。
茨城ゴールデンゴールズ 不祥事・解散報道
2006年7月16日に行われた『函館太洋倶楽部』の創立100周年記念試合の対戦相手として招待されたが、その2日後の7月18日に、同市滞在中に所属選手だった山本圭一が、7月15日に函館市内にて、17歳の少女と飲酒や少女に淫らな行為をしたとして、北海道の函館西警察署に事情聴取されていたことが発覚。山本は7月18日、都内にて、所属事務所である吉本興業から解雇が言い渡された。さらに、山本の他に選手2名も少女に酒を飲ませたとして事情聴取を受けており、このため萩本は道義的責任を取るとして、7月19日に時期未定ながらチームの解散を発表した。
8月22日に行われた球団の農場開園式にて、選手数を半分以下にするなど球団改革を行うと発表、選手全員を対象として試合実績や練習態度などを評価し、2週間後をめどに約20人を選抜、チームの再編を目指すとして、9月10日球団事務所にて所属選手の半数近くを削減するリストラを正式に発表した。所属の40選手中、山本に関わっていた2人を含む16選手が退団。5選手は自主退団を拒否、この事により5選手は試合には出場できないが、退団もしない「処分保留」となった。なお、山本については最も重い「除名処分」となっている。山本はその後、2007年の日向キャンプにも訪れたりしているが、萩本によりすぐに追い返された。
茨木市立西中学校
茨木市立西中学校（いばらきしりつ にしちゅうがっこう）は、大阪府茨木市見付山二丁目にある公立中学校。通称は「西中」（にしちゅう）。
茨木市立養精中学校から分離し、茨木市で2番目の中学校として1951年に開校した。
合成ダイヤモンド
合成ダイヤモンド（ごうせいダイヤモンド、英: synthetic diamond）または人工ダイヤモンド（じんこうダイヤモンド、英: artificial diamond）は、地球内部で生成される天然ダイヤモンドに対して、科学技術により人工的に作製したものである。主に高温高圧合成（HPHT）法や化学気相蒸着（CVD）法により合成される。研究所製造ダイヤモンド（英: lab-grown diamond）という呼び名もある。
1879年から1928年にかけて、合成が試みられたが、全て失敗している。1940年代には、アメリカ合衆国、スウェーデン、そしてソビエト連邦がCVD法とHPHT法を用いた合成を体系的に研究し始め、1953年頃に最初の再現可能な合成方法を発表した。現在はこの2つの方法で主に合成されている。CVD法、HPHT法以外では、1990年代後半に炭素元素を含む爆薬を使用し、爆轟（デトネーション）によるナノダイヤモンド合成法が開発された。さらに高出力の超音波を用いてグラファイトを処理するキャビテーション法もあるが、未だ商業的には利用されていない。
合成ダイヤモンド
特性は合成方法により異なり、硬さや熱・電気伝導性、電子移動度が天然のものよりも優れる特性を有する。このため研磨材、切削工具、ヒートシンク（放熱板）などに広く使われる。また、発電所の高電圧開閉器、高周波電界効果トランジスタと発光ダイオードとしての利用が進められている。
HPHT法やCVD法で合成されたものは宝石としても利用される。天然ダイヤモンドの取引会社にとっては、重大な関心事であり、天然のものと区別するために、分光装置を開発するなど様々な対策が施されている。
合成ダイヤモンド 歴史
1797年にダイヤモンドは炭素のみで構成されていることが発見されると、科学者らは安価な炭素材料を用いての合成を試みた。1879年にジェームス・バランタイン・ハネイが初めて合成の成功を主張し、1893年にアンリ・モアッサンも続いて合成したと主張した。彼らの方法は、炭素を含む鉄製のるつぼに木炭を3,500℃まで加熱し合成させる方法であった。ハネイは炎熱管を用いたが、モアッサンは新しく改良したアーク炉を使用した。溶融した鉄は水に浸すと急激に冷やされ、恐らくその鉄が凝固した際に発生した体積の収縮が、グラファイト（黒鉛）の変化に十分な高圧力を発生させたのではないかと考えられた。モアッサンは1890年代に研究論文を発表しているが、当時の実験を再現しても温度や圧力が足らず、モアッサンが行った実験と同等の結果は得られないとされており、同じ作業を延々と繰り返され根が尽きた助手が実験の切り上げを決断するように天然のものの粒を混ぜたのではないか、という説が存在する。
合成ダイヤモンド 歴史
多くの科学者がモアッサンの実験を再現しようと試みた。ウィリアム・クルックス卿が1909年に成功し、またオットー・ルフが1917年に合成したものが直径7mmまでに成長したと報告したが、後にそれを撤回している。マクファーソン大学のウィラード・ハーシー博士はモアッサンとルフの実験を再現し合成させた。その試料はアメリカ・カンザス州のマクファーソン博物館に展示している。しかし他の実験者は、3人の実験方法を試しても合成することが出来なかった。
最も信頼のおける再現実験は、蒸気タービンを発明したことで知られる技術者のチャールズ・アルジャーノン・パーソンズ卿によって行われた。彼は40年の歳月と財産の大部分を費やし、ハネイとモアッサンの実験の追試のみならず、彼独自の手法にも挑み続けた。パーソンズ卿は綿密な研究手法と方法論的な記録の管理で知られており、彼が作成した全ての試料は、さらなる分析のために保存されていた。彼は多数の論文を書いており、その一部は高温高圧合成法を用いて小さなダイヤモンドの合成に成功したと主張するものであった。しかし1928年には、モアッサンやパーソンらの成果を含め、ダイヤモンドの合成はいまだ達成されていないとした C.H.デッシュ博士の論文の出版を認めている。デッシュは、その時点までに報告されていた合成ダイヤモンドの多くはおそらく合成スピネルであろう、と示唆した。
合成ダイヤモンド 歴史
1941年に合成のさらなる改良を目指して、ゼネラル・エレクトリック（GE）社、ノートン社、カーボランダム社の3社合同で研究を始めた。彼らは数秒間の3.5GPaの圧力下で3,000℃まで炭素を加熱させることに成功したが、その後の第二次世界大戦により計画を中断せざるを得なくなった。1951年にニューヨーク州のスケネクタディ研究所で再開し、トレイシー・ホール率いる高圧合成ダイヤモンド研究チームが結成された。この研究所のダイヤモンドアンビルセルが、1946年にノーベル物理学賞を受賞したパーシー・ブリッジマンによって設計・改善された。GEは炭化タングステン製アンビルを用いて、カトリナイトの容器に入れた試料に圧力をかける方法を使用し、偶然にもその方法で合成されたが再現性は得られなかった。後にそれは結晶核として用いられた天然ダイヤモンドと判明した。
合成ダイヤモンド 歴史
1954年12月16日に、ホールはベルトプレス型アンビルを用いて最初の商業的な合成に成功し、1955年2月15日に公表された。このアンビル内では温度2000℃以上、圧力10GPa以上の状態を作り出すことができ、溶融したニッケル・コバルト・鉄で溶解したグラファイトを葉ろう石の容器に入れ使用する。融解した金属は"触媒"のような役割を果たし、グラファイトを溶かすだけでなく、ダイヤモンドへ変化させる速度を上げている。彼が合成したものは最大でも直径0.15mmで、それはあまりにもサイズが小さく宝石としては不完全なものであったが、工業用研磨材として利用できた。ホールの同僚たちも合成することに成功し、研究結果を科学専門誌ネイチャーに掲載した。ホールは再現・証明可能な合成を行い、また十分な裏付けのある合成過程を創出した人物となった。彼は1955年にGEを退社、3年後新しく合成用アンビルを開発し、これまでの研究成果を讃えられアメリカ化学会賞を受賞している。
合成ダイヤモンド 歴史
前述のGE社の他に、1953年2月16日にスウェーデンの大手電気機器メーカーASEA社も独自に完成した。1949年に" QUINTUS "というコードネームで呼ばれた極秘ダイヤモンド合成プロジェクトとして、5人の科学者と技術者を雇い研究に着手した。彼らは大きな分割球装置を使用し、装置内の圧力を1時間にわたり8.4GPaに維持することに成功した。しかし宝石としてはサイズも質も劣る非常に小さなダイヤモンドしか生成できず、1980年代まで研究結果の報告を行わなかった。1980年代において新たな競争相手が現れた。それは韓国のイルジン・ダイヤモンドという会社で、数百社の中国企業もそれに続いた。しかし、この会社は元GEの韓国人社員によるGE社の企業秘密を不正流用した開発技術による合成だったと言われている。
合成ダイヤモンド 歴史
1970年にGE社は、宝石と同等の質をもつものを最初に開発し、1971年にこの研究結果を発表した。方法としては、葉ろう石の筒型容器の両端にダイヤモンド粒子を種付けし、グラファイトを容器の中心に、またニッケルを用いた金属溶媒をグラファイトとダイヤの種晶を植え付けた容器の端との間に設置した。この容器を加熱し、さらに5.5GPaまで加圧した。結晶は容器の中心から両端に向けて析出し、時間の経過とともに結晶もより長く成長した。当初は一週間かけて実験を行っても、宝石として価値のあるのは大きさ約5mm、質量1カラット（0.2g）のダイヤモンドしか生成せず、合成条件は可能な限り安定にしなければならなかった。そのため、目的の結晶の形に遥かに制御しやすくするよう、原料であるグラファイトはダイヤモンド粒子に変更された。
初期の宝飾用は、不純物として窒素が含まれるため、常に黄色や褐色を呈していた。窒素を除去し、アルミニウムやチタンを加えると無色透明になり、ホウ素では青色を示した。
GE社が作製したものと天然のものとは化学的に同一であるが、物理的性質は異なっていた。無色のダイヤに短波長の紫外線を照射すると、蛍光と燐光を発生するが、比較的長波長の紫外線ではこれらの現象は起こりにくい。希少で天然の青色ダイヤもこのような特性を示す。天然のものと違い、GE社が合成したものにX線を向けると、濃黄色の蛍光を発した。デビアス社ダイヤモンド研究所で、高温高圧法で6週間合成し続けて高品質の25カラット（5.0g）のものの合成に成功した。しかし、経済的な理由も考慮して、1.0 - 1.5カラット（200 - 300mg）の大きさが最良であると結論づけた。
1950年代、旧ソ連とイギリスは800℃の比較的低い温度で炭化水素ガスの熱分解による合成の研究を開始した。この低温度による合成方法は化学気相蒸着（CVD）法という。1953年のウィリアム・G・エバーソールによれば、ダイヤモンド基板上にダイヤの蒸着した膜が生成すると報告しているが、1962年まで研究結果が発表されなかった。しかし、1968年にアンガスとその同僚らが、1970年にもデリャーギンとフェドセーエフが独自にダイヤモンド膜の合成に成功した。エバーソールとアンガスは高価で単結晶の大きなダイヤモンドを基板として使用したが、デリャーギンらはケイ素や金属の基板上で生成している。1980年代はデリャーギンらの研究成果により、いかに安価なダイヤモンド膜を堆積させるか、研究開発が急速に進められた。
合成ダイヤモンド 合成方法
幾つかの方法が挙げられる。初期の方法では高温高圧法（High Pressure and High Temperature, HPHT）が用いられ、低予算で合成できるため、現在でも広く使用されている。HPHT法は1500℃で5GPaの高圧力を発生させるのに数百トンの力を必要とする。その次は化学気相蒸着法（Chemical Vapor Deposition, CVD）による合成で、基板上に形成するため、炭素をプラズマ状態に変化させ炭素原子を堆積させる方法である。また爆轟（デトネーション）による生成、超音波処理による方法も存在する。
合成に必要な圧力と温度を供給するために、主に3種類の高圧装置が用いられている。それはベルト型、キューブ型、そして分割球型である。
ベルト型は元来、GE社のトレーシー・ホールによって開発された装置である。装置内に試料の入った筒状セルが設置され、上下アンビルから油圧で圧力が加えられる。「ベルト」といわれる線材によりセルに巻き、あらかじめ圧力を加える。2つのアンビルは電極の役割を果たし、セルの内蔵ヒーターに電流を流し、高温高圧の状態を生み出すことができる。今日においても、ベルト型が使用され、初期の装置よりも巨大な圧力装置が製造されている。
合成ダイヤモンド 合成方法
キュービック型圧力装置は、6つのアンビルを用い立方体型のセルの6面全てに圧力をかけるマルチアンビル装置である。最初のマルチアンビルは正四面体構造の圧力装置で、圧力が四面体のセルに集中するように、4つのアンビルを使用していた。その後すぐに、その装置を利用してセル内容積を増加させるためキュービック型圧力装置が作られた。装置の大きさはベルト型よりもキュービック型が小さいが、ダイヤモンドを合成するのに適した圧力と温度に達する時間が速いのがキュービック型である。しかしながら、キュービック型装置は一般的には簡単に大きな容積を確保できない。よりアンビルが大きくなれば、加圧できる空間も広くなるが、同じ圧力を掛けるためには、プレスする力も強くしなければならない。そのためには、正十二面体のような面の多い正多面体上に配置したより多くのアンビルにより、圧力をかけられる空間の体積に対する表面積の比を小さくすればよい。しかし、このような装置はあまりにも複雑で、開発することは非常に困難である。
合成ダイヤモンド 合成方法
そして分割球装置（BARS装置）がベルト型とキュービック型装置より最もコンパクトで、効率よく、さらに経済的にもダイヤモンドを合成できる。この装置の中心には、容積約2cm3のセラミックス製の小さな円筒容器が配置されている。この合成容器を葉ろう石等の立方体の圧力伝達物質の中に入れ、さらに炭化タングステン等の超硬合金製の内部アンビルで、そしてそれを最も外側にある8つの鋼鉄製外部アンビルにより加圧する。直径1mのチャンバー内に固定され、この中に油が満たされ、反応容器に熱と圧力を同時に加えていく。同軸グラファイト加熱装置により合成容器を熱し、温度を熱電対により計測する。
炭化水素の混合気体による化学気相蒸着（CVD:chemical vapor deposition）を用いるもの。1980年代初頭、この方法は世界中の科学機関により研究対象にされ、容易で順応性の高いCVD装置は研究機関の間では人気がある。利点としては、様々な種類の基板上で広範囲にダイヤを成長させることができる点と、化学的な不純物の種類と量を細かく制御でき、それにより特性を自由に変化させたダイヤモンドの合成が可能な点である。大量生産には、前節の高温高圧法がより適しているが、高圧力環境を必要とせず、一般的に27kPa未満でダイヤモンドの成長が行われる。
合成ダイヤモンド 合成方法
CVD法では、合成基板の前処理と、チャンバー内の混合気体の種類とその比率が重要である。まず基板は、合成に適した材料とその結晶方位を選択しなければならない。基板の合成面をダイヤモンド粉末で傷付け処理を施し、ダイヤモンド成長に最適な基板表面温度（約800℃）を設定する。次に、合成ガスはメタンなどの炭素を含む気体と水素（メタンと水素の割合は1対99）を必要とする。非ダイヤモンド炭素をエッチングにより選択的に除去するため、水素は不可欠である。そして混合ガスはマイクロ波、熱フィラメント、アーク放電、電子ビームなどの方法で化学的に活性なラジカルへ励起させる。
注意点としては、プラズマ状態の気体によりチャンバー内の物質がエッチングされ、成長中のダイヤモンド内に取り込まれる点で、とくに気相合成ダイヤモンドには、装置に取り付けている透明の石英窓由来のケイ素が不純物として混入することがある。防止するには石英窓のない装置で合成するか、窓から基板を遠ざければよい。また、チャンバー内に非常に低濃度であってもホウ素を含む物質が存在すると、純粋なダイヤモンド合成には適さない。
合成ダイヤモンド 合成方法
金属製のチャンバー内で炭素を含む爆発物による合成により直径5nmのダイヤモンド結晶が生成できる。この様に合成したものは「デトネーションナノダイヤモンド」と呼ばれる。爆発の間、爆薬の炭素からダイヤモンドへと変換可能な高い圧力と温度が発生する。水中に沈めると、爆発合成後のチャンバーは急冷され、生成されたばかりのダイヤモンドがより安定した相であるグラファイトに変化するのを抑制できる。この他に、グラファイト粉末を満たした金属管をチャンバー内にセットし、爆発により高い圧力と温度により生成する方法もある。生成した物質にはグラファイトや非ダイヤモンド炭素が多く付着しているため、約250℃の熱硝酸で1日間それらを溶解させる。このナノダイヤモンド粉末は研磨材等として利用される。主に中国、ロシア、ベラルーシで生産され、2000年代初めまでに大規模に市場で取引され始めた。
超音波によるキャビテーションを行うことで、標準状態下の有機溶媒中で分散したグラファイトからマイクロメートル（μm）サイズのものの合成が可能である。生産収率は、初めのグラファイトの質量の約10%しかない。またこの方法では、高温高圧法によりも非常に結晶性の悪いものが生成される。比較的簡素な設備と合成手順で生成可能であるが、2か所の研究機関からの報告のみで、2009年現在でも産業用の利用はない。グラファイト粉末の前処理、超音波の強さ、合成時間、溶媒などの多くのパラメータは未だ最適化されていない。そして生産効率の向上と生産コストの課題も残されたままである。
合成ダイヤモンド 特性
一般的には結晶構造の欠陥により決定づけられ、純粋または高い結晶完全性をもつものは濁りが無く透明であるが、硬度や光の分散、化学的安定性は一般に取引されているものと変わりがない。高い熱伝導率を有するものは産業的にも重要である。全て光の分散能力は高いが、合成方法の違いによりその他の特性も異なる。
一つの単結晶か、またより小さい結晶の集合体である多結晶で構成されているが、無色透明で単結晶のものは宝石として利用され、多結晶のものは多数の小粒子で成り、裸眼でも光の強い吸収と散乱が確認でき、宝石には向かない。これらは構成している結晶の粒子平均サイズで表わし、数nmから数百μmの範囲に広がり、それぞれナノ結晶ダイヤモンド、マイクロ結晶ダイヤモンドといわれ、採掘道具や切削用具などに利用される。
合成ダイヤモンド 特性
ダイヤモンドは最も硬い物質であることが知られているが、「硬度」は、ある物質で引っ掻いた時の傷付きにくさを最も軟らかい数値の「1」から「10」までの鉱物を定義したモース硬度のことであり、ダイヤモンドのモース硬度は最も硬い「10」である。合成ダイヤモンドの硬度は、純度、結晶完全性、結晶方位に依存する。欠陥がなく結晶がより完全に近い程、また立方体型のダイヤモンド格子の対角線に沿った[111]方向の結晶面が硬い。CVD法により合成したナノ結晶ダイヤモンドは、単結晶ダイヤモンドの30% - 75%の硬度を持ち、特殊な方法で硬度を調節することも可能である。高温高圧法により生成したナノダイヤモンド（ハイパーダイヤモンド）は、全ての天然ダイヤモンドよりも硬いことが知られている。
全て少なからず炭素以外の原子を含んでいるが、含まれる不純物は除去されるべきであるが、これが何らかの特性を決定づけている。例えば、純粋なものは電気絶縁体であるが、ホウ素をドープすると電気伝導性を示し、電子工学分野での応用が期待できる。窒素が含まれると、格子転位（結晶構造内に起こる欠陥）の移動を妨げ、格子に圧縮応力が加わるため、硬度と靱性が増す。
合成ダイヤモンド 特性
大抵の電気絶縁体と異なり、純粋なダイヤモンドは結晶内の強い共有結合により熱伝導に優れ、それはあらゆる固体物質の中で最も大きい。また99.9%の質量数12の炭素（12C）で構成される単結晶の合成ダイヤモンドは全物質中で最大の熱伝導率を有し、室温での値は30 W/cm・Kで、銅の7.5倍である。しかし天然ダイヤモンドの熱伝導率は合成ダイヤモンドのそれより1.1%減少する。それは、天然ダイヤには13Cが含まれ、格子内の異質物としてふるまうからである。
この高い熱伝導性を用いて、宝石商と宝石学者らは熱電極プローブで模倣品との鑑別をしている。先端に高純度の銅を取り付けたプローブは、1組2本の電池可動サーミスタで成り立つ。一方のサーミスタは熱を発生させ、他方は温度を測定している。ダイヤモンドを例に挙げると、それはプローブ先端からの熱エネルギーを瞬時に伝え、もう一つのプローブで内部の温度変化を計測する。この試験に要する時間はわずか2、3秒である。