フランス革命 フランス第一共和政
フランス全土で反革命容疑者として収監された者は50万人、処刑者は3万5000人から4万人と言われている。貴族たちは恐怖政治が始まる前に亡命している者が多かったため、処刑者の内訳は旧第三身分が8割を占めた。犠牲者は反革命運動が起きた地域や国境地帯に偏っており、これが90％になる。1793年11月、リヨンに派遣されたジョセフ・フーシェとコロー＝デルボワは復讐的措置としておよそ2000人を処刑。ナントに派遣されたジャン＝バティスト・カリエは2800～4600人をロワール川で溺死刑に処した。ジャン＝ランベール・タリアンはボルドーで、ポール・バラスはマルセイユとトゥーロンでそれぞれ処刑や徹底的な弾圧を行った。その背景としては、上記の理由で中央の公安委員会からのコントロールが機能しなかったことに加え、派遣議員と現地住民の間に地域的なトラブル（私的な遺恨や復讐など）が起き、それを抑制できなかったこと。ある程度は議員自身のサディスト的嗜好が働いていることなどが挙げられる。
パリでは、革命裁判所が設置された1793年3月10日から翌年6月10日までの14か月で1,251名に死刑判決が下された。一方で、内乱における反乱分子処罰のため地方に派遣された派遣議員はヴァンデの反乱やリヨンの反乱で弾圧を行った。ナントのサン＝キュロットがカリエに反対し抗議したため、公安委員会は他の議員を派遣して実情を調査・報告させた。1794年1月にバラスとフレロンが、2月にカリエが、4月19日には一挙に21名の議員がパリに呼び戻された。5月8日、公安委員会が、県革命裁判所の廃止を再確認するとともに、地方の革命委員会（革命裁判所に相当）を原則として廃止する。以降、それまで地方が担当していた裁判のほとんどがパリ革命裁判所の管轄となった。パリ革命裁判所の仕事が増えたため、その拡充と裁判の効率化・敏速化が求められた結果、プレリアール22日法が採択されると必然、全国的には処刑の数は減った分だけパリでの処刑者数が増え、その数は6月10日から7月28日までで1,376名にのぼった。
エベール派主導で行われた非キリスト教化運動は国民の間に分裂をもたらしていた。その傷を修復するとともに、革命の理念を宗教的にアピールするため企画されたのが最高存在の祭典だった。最高存在とは、理神論が考えるキリスト教とは距離を置いた神であり、この神への信仰が国民の宗教感情を満たすとともに、革命と共和政の原理である徳を生み出すことが期待されていた。ちょうどこの時期、国民公会の議長を務めていたロベスピエールがこの祭典を主宰した。単に議長の職務として務めただけだが、これ以前に複数回にわたり革命政府の原理について演説したロベスピエールが祭典を主宰したことは、彼が革命政府の主導者、もしくは革命政府そのものであるかのような印象を人々に与えた。
一方、呼び戻された派遣議員たちは、自分たちが公安委員会の不興を買っていることは自覚していたが、単に召還されただけなのか、職務義務違反で裁判されることになるのか、裁判されたらどのような刑を宣告されるのか、まったく見当がつかないまま議案疑心に陥っていた。
誹謗中傷やジェルミナルのドラマによるダメージから、この頃のロベスピエールは病気療養を繰り返し、また議会に反対の多かったプレリアル22日法をクートンから提案されたその日の内に採択するなど、政治的なバランスや冷静さを欠いた行動をとっていた。この間、召喚された派遣議員たちは自身らが粛清させる前に相手を粛清するため、ロベスピエール派の人間を『打倒されるべき陰謀家』とする計画を立てていった。ロベスピエールは独裁者であるという批判が、国民公会や保安委員会の多数派から投げつけられ、ロベスピエールは最後の1ヶ月は公安委員会に出席しなくなった。
パリには多くの外国人銀行家が集まっていたが、これらが排除された結果、無制限な投機行為が抑えられ、アッシニアの買いたたきや食糧調達が改善され、経済危機の緩和に役立った。革命政府の取った非常手段は、累進強制公債、金属貨幣の流通停止、アッシニアの強制流通、証券取引の停止などだったが、これによって唯一の紙幣となったアッシニアの価格が上昇に転じた。最高価格制と強制徴発、買い占め禁止、違反者の厳罰も効果があった。物価はこれを反映して安定し、下層民の生活は安定した。足下を安定させた国民公会と公安委員会は全力挙げて反革命軍と外敵との戦闘に向かった。
またこの政策の結果、フランス軍では正規軍と義勇兵の区別がなくなり、貴族将校の後を平民将校が埋めた。彼らは能力もあり勇敢だったので兵士の信頼を集めた。暴利をむさぼった御用商人も粛正され軍隊の装備も良くなった。重工業がフル回転を始め武器弾薬が豊富に供給された。この結果列強を敗走させ、1793年の末までに革命政府は内外の危機から解放された。これらの政策で打撃を受けた者は外国の貿易会社、貿易商人、これと結びついていたフランス商人だった。一方利益を受けた者はフランスの工業家だった。革命政府は工業の振興に努力をし、軍需工業とその関連部門に資金を投入した。これは商業を犠牲にした工業の育成となった。また、このとき革命のスローガンが「自由・平等・友愛」に変わった。
平原派の議員たちにとって、革命政府の強硬な政策、とりわけ最高価格法に示されるような統制経済は、戦争の遂行のために耐え忍んでいるにすぎない必要悪だった。しかし、この頃にはヴァンデの反乱はほぼ鎮圧され、対外戦争もフランスに有利になった。窮屈な革命政府に耐え続ける理由がなくなったこの時多くの人が、革命政府ないし恐怖政治を体現していると見做されておりパリで処刑が増えた点でも反感を買ったロベスピエールを倒せば恐怖政治は終わるのだと考え、一方では派遣議員による陰謀が進められた。実際には、ロベスピエールおよびロベスピエール派は公安委員会の内部でも目立つ立場にいたが、彼らの発言力が他の委員よりも勝っていたという事実はない。
公安委員会のバレールはロベスピエールと政府委員会の他のメンバーとの和解を目指しており、サン＝ジュストもその点ではバレールに近い立場をとったが、ロベスピエールがかたくなだったため諦めて反ロベスピエール派に立った。
7月27日、国民公会は朝11時に開会した。正午過ぎにサン＝ジュストが演壇に上がり、ロベスピエールを擁護する発言を始めたが、タリアンにさえぎられた。ロベスピエールも演壇に上がろうとしたが「暴君を倒せ」の声にやじり倒され、午後4時または5時頃、ロベスピエールとその弟オーギュスタン、サン＝ジュスト、クートン、ルバの逮捕が決定された。
パリのコミューンはロベスピエールを支持したため、逮捕された議員は牢獄に向かう途中でコミューン関係者によって解放され、市役所に入った。パリを構成する48のセクションは事件を聞いて集会を開いた。コミューンからの蜂起の呼びかけに応えて市役所に代表を送ったセクションもあるが、多くは情報収集に努め、ロベスピエール派の逮捕が国民公会の正式な決定であると知り、コミューンの指示を無視して市役所を離れた。国民公会はバラスに軍を委ね、ロベスピエール派の逮捕に向かわせた。国民公会はロベスピエール派議員の法的権利を一切奪うことを決めていたため、彼らは裁判を受けることなく28日の午後8時に処刑された（テルミドール9日のクーデター）。
この日から3日間で、およそ100人が同じように処刑されている他、その後数ヶ月は12月16日にジャン＝バティスト・カリエといった具合に関係者の処刑が続いている。1794年7月28日に国民公会の諸委員会の改選が行われ、8月25日に12の行政委員会に権力を分散した。この結果、平原派が力を持つようになりジロンド派の生き残りを復帰させた。元ジロンド派が国民公会に復帰すると恐怖政治の責任者たちに対し逮捕と処罰を要求したため、バレール、コロー・デルボワ、ビヨー＝ヴァレンヌ、ヴァティエが告発される。バレールは亡命に成功し、ヴァティエは姿をくらませたため、コロー・デルボワとビヨー＝ヴァレンヌの2人のみ、ギュイヤンヌに流刑となった。