星野長太郎 年譜
1885年（明治18年）：繭糸織物陶漆器（五品）共進会の審査官を拝命。東京上野で開催。生糸の県別成績は群馬、山梨、長野の順。この頃、大量生産の器械製糸（主に新興量産指向の長野・岐阜・山梨）より一人ひとりの女工が手で糸を繰る改良座繰製糸（伝統重視の群馬・福島・埼玉・東京が中心）の方が、品質が安定して横浜で高価取引が成立。その後、器械製糸の製品改良と大規模化が進展し、1894年（明治27年）頃には器械製糸の生産高が座繰製糸のそれを超えるに至った。
1885年（明治18年）：5月、長太郎は藍綬褒章を受章。蚕糸業従事者に対する同章授与は初めてで、この時5名が拝受した。長太郎の他は、深沢雄象（研業社）、川村迂叟（大嶹商社製糸所）、長谷川範七（下伊那阿島器械製糸場）、佐野理八（二本松製糸所）。長太郎の表彰理由要旨は次の通り。「繭糸改良に励み製糸工場を建てて機械を設置した。自ら製糸業に従事して濫造の矯正に尽くし、内地市場の悪弊に嘆いた。人を外国に派遣して直輸出の販路を開拓した。座繰製糸の方法を改良し、有志と合同で精糸原社を設立。また繭糸改良会社を起業して将来への進歩に勉めた。これら刻苦の経営10年余にして志した海外輸出を実現したが、その成績著明であるので藍綬褒章を賜いその善行を表彰する」
1887年（明治20年）：政府の直輸出保護政策は、1883年（明治16年）頃に転機を迎え、財政再建のため緊縮財政を掲げる大蔵省は明治20年度限りで御用外国荷為替の廃止方針を打ち出した。星野長太郎など横浜同伸会社の関係者は、御用外国荷為替存続を求めて大蔵大臣松方正義、農商務大臣井上馨など政府要人への粘り強い陳情活動を開始。同社に対する政府・横浜正金銀行からの御用外国荷為替の年間資金供与額は250万円余（資本金の25倍相当）に達していた。長太郎は上毛繭糸改良会社の頭取を辞任。4月、水沼製糸所の主務者で長太郎を支えた弟星野周次郎（第5代星野文造家「上の新宅」（分家）の名跡を継承）が入院療養中であった神田杏雲堂病院で死去。39歳。
1889年（明治22年）：生糸需要地や絹織物生産地視察のためアメリカ、イタリア、フランス各国を訪問。ニューヨークとリヨンでは、横浜同伸会社の各支店関係者と会合。ニューヨークでは実弟新井領一郎らと同社存続上の直輸出資金調達問題を協議。現地支店幹部が打ち出した起死回生策は、現地法人化（出資金50万円）によるアメリカでの低金利資金の調達であったが、日本側の資金難から困難が見込まれた。
1890年（明治23年）：前年の御用外国荷為替廃止以来続いた横浜同伸会社に対する横浜正金銀行の融資特約期限切れ直前に、同社社長河瀬秀治、星野長太郎らの熱心な訴えにより最後の後楯となっていた大蔵大臣松方正義が最終決定を行った。即ち横浜同伸会社からの保護金交付（50万円）の請願を却下する一方、横浜正金銀行に対しては1年間は旧来通り特約継続を指示した。横浜同伸会社は保護金を原資とするアメリカ現地法人化の道を断たれるかわり、荷為替資金枠（100万円規模）を確保。以て最悪の事態を回避して、当面は社業継続、直輸出維持が可能となった。
1890年（明治23年）：第1回衆議院議員総選挙が実施され開設に至った帝国議会に向けて、元大蔵省・農商務省の大書記官を経て理事官だった前田正名の指導の下、星野長太郎は同業者らとともに直輸出保護と蚕糸業近代化の両要求を融合させたところの立法制定運動を始動。中央蚕糸協会および蚕種検査法実施会（帝国議会への圧力団体）を結成。当時、星野は群馬県下屈指の地主であり、「優等糸」中心に生糸直輸出を行う全国の豪農・地主出自の農民層を代表していた。
1891年（明治24年）：アメリカ絹業協会（Silk Association of America）の書記長B. Richardsonが、在ニューヨーク日本副領事鬼頭悌二郎宛てに書簡を送り、日本製生糸の重大な品質問題（アメリカの紡績機械に適合しない生糸品質の不均一性等）を提起し善処を要請。この中で横浜同伸会社（新井領一郎が現地代表）については生糸の品質向上に大いに成果を挙げていると称賛。長太郎はこの書簡の内容について、翌年出版した「全世界生糸大勢」の中で詳しく言及した。
1893年（明治26年）：コロンブスのアメリカ大陸発見400周年を記念して開催されたシカゴ万国博覧会（シカゴ・コロンブス世界博覧会）を視察。この時に持ち帰った５個のラクウショウ（北アメリカ原産の落葉針葉高木）の種子から育った一本が群馬県立前橋高等学校の敷地に生えている。前橋市指定天然記念物（目通り3.0メートル、樹高20メートル）となっている。群馬県立中之条高等学校の敷地に植えられているラクウショウもこの時の一部で、群馬県指定天然記念物（目通り3.0メートル、樹高25メートル）。水沼（桐生市黒保根町）の星野家実家跡の敷地にも一本植えられている。これら3地域は群馬県内で最も早期に小学校が開設された場所として共通点を有する。1873年（明治6年）、学制公布後の決定により、第一番小学校（厩橋学校）が前橋に、第二番小学校（水沼学校）が黒保根に、第三番小学校（原町学校）が中之条に順次創設された。ラクウショウの種子は、内藤新宿試験場（現新宿御苑）などにも贈られた。長太郎は第3回農蚕品評審査委員を拝命。
1893年（明治26年）：新井領一郎が日本に一時帰国した。横浜同伸会社は海外売上の飛躍的な伸張に伴い、新井領一郎の報酬の歩合制から給与制への変更を迫ったが意見の一致をみなかった。このため領一郎は横浜同伸会社取締役（ニューヨーク支店長）を辞任。同年、領一郎は、森村豊の兄である森村市左衛門の協力を得て横浜生糸合名会社（資本金50万円）を設立し、この時専務取締役（後に会長）に就任。兄長太郎とは袂を分かち、独自に新たな事業展開を開始した。
1898年（明治31年）：大日本農会より紅白綬有功賞を受賞。前年成立した生糸直輸出奨励法が4月に施行されたが、保護主義的要素の強い新法は、フランス・アメリカ両国を中心とする列国の圧力の下、新通商条約の考え方との食い違いから激しい批判を浴びて、施行2ヵ月足らずで廃止をみた。日本は、1894年（明治27年）の日英通商航海条約調印を皮切に自由貿易と内外人取扱い平等を前提とした新通商条約を相次いで締結し、明治32年発効以降、治外法権の解消と関税自主権の部分回復を目指す過程にあった。
1899年（明治32年）：長男星野元治の義父（妻キクの父）の高山社社長の町田菊次郎が水沼製糸所の社主に就任した。同年、同郷の新井毫とともにアメリカ、フランス等を訪問するため日本を出発。フランスでは、パリ万国博覧会を視察。新井は慶應義塾を卒業した自由民権運動家で、1890年（明治23年）の第1回衆議院議員総選挙で帝国議会衆議院議員に当選。第三回、四回の選挙にも当選。
1901年（明治34年）：10月、星野文彌が若くしてニューヨークで客死。32歳。星野長太郎の長男として養子にした文彌（弟星野周次郎の二男）は、1893年（明治26年）からニューヨークに派遣されていた。長太郎は文彌の慰霊のため水沼の星野家墓地に高さ2メートル超のオベリスクを建立した。この年、地元の黒保根村尋常高等小学校（現桐生市立黒保根小学校）へ理学器械並びに標本費を寄付。
1902年（明治35年）：星野元治や星野七重郎らが中心になり甘楽社水沼組を結成し、座繰製糸の委託販売で再興を図った。甘楽社は1880年（明治13年）北甘楽精糸社として組合員630人で富岡町（現富岡市）に設立され、直輸出商社である横浜同伸会社に生糸を販売。1896年（明治29年）甘楽社に改名。産業組合の原点となった上州南三社（甘楽社、碓氷社、下仁田社）は、この頃横浜への出荷量で他社より抜き出た実績を示したが、1906年（明治39年）になると上州南三社は、大規模工業化による機械製糸の進展の流れの中で諏訪の片倉組（後の片倉製糸紡績株式会社、現片倉工業）に出荷量で追い抜かれた。この頃から、生前星野長太郎を支えていた弟周次郎（第五代として星野文造家「下の新宅」の名跡を継承）の長男和太郎は、森村市左衛門の森村組（現森村商事）とも関係を持ち始めた。