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ヘキサメチレンテトラミン 利用
医療においては、膀胱炎、尿路感染症、腎盂腎炎の治療に用いられ、日新製薬（山形県天童市）からヘキサミン静注液 2g「ニッシン」として販売されている。これは、ヘキサミンが尿内でホルムアルデヒドに分解し、尿が防腐性を持つことを利用したものである。このため、腎不全の患者には禁忌である。また、尿をアルカリ性にする炭酸水素ナトリウムなども効果を減衰させるため禁忌である。
また、生物学の分類学や生態学の研究現場では、脊椎動物や甲殻類の標本をホルマリン固定で保存するときに、標本の脱灰を防止するために添加することがある。通常ホルマリンの原液にヘキサメチレンテトラミンを飽和させ、これを3～5%に希釈して使用する。ホルマリンに含まれるホルムアルデヒドは酸化して徐々にギ酸に変化する。これらの動物の硬組織は石灰質（リン酸カルシウムや炭酸カルシウム）によって硬化したもので、ギ酸によっても脱灰を生ずる。ヘキサメチレンテトラミンは水中でアンモニアとホルムアルデヒドとに分解するため、このアンモニアがギ酸を中和する。
ヘキサメチレンテトラミン 利用
食品用防腐保存剤としても用いられる。EUでは使用許可食品添加物リストのE番号に保存料として掲載されており、チーズに添加されることがある。ロシアでも塩蔵のイクラにしばしば添加される。アメリカ合衆国、オーストラリア、ニュージーランドでは食品添加物として承認されていない。
産業面では化学工業において樹脂や合成ゴムなどを製造する際の硬化剤として用いられる。
RDX爆薬を製造する際の原料ともなる。ヘキサメチレンテトラミン単体、もしくは1,3,5-トリオキサンと合わせて固めたものは、野外で使う固形燃料として用いられる。
ヘキサメチレンテトラミン 帝国陸軍での米飯用防腐剤としての利用
川島四郎（陸軍主計少将、農学博士、戦後は栄養学者）は、帝国陸軍においてヘキサメチレンテトラミンを米飯用防腐剤として大々的に活用した旨を、下記のように述べている。
ヘキサメチレンテトラミン 環境汚染と水道水汚染
ヘキサメチレンテトラミンの不適切な処理が問題になったことがある。2012年5月、埼玉県本庄市の電子材料メーカーが、群馬県高崎市の産業廃棄物処理業者にヘキサメチレンテトラミン10.8 トンを含んだ廃液65.91 トンの処理を委託した。
この電子材料メーカーは廃液のサンプルを産業廃棄物処理業者に渡して「処理できる」との回答を得た上で処理の委託を行った。しかし、この電子材料メーカーは廃液中にヘキサメチレンテトラミンが大量に含まれていることを明示的に伝えていなかったため、産業廃棄物処理業者はこのことを認識していなかった。結果として、産業廃棄物処理業者は処理を受託した廃液に対して中和処理こそ施したものの、ヘキサメチレンテトラミンを積極的に分解するような処理を行わずに利根川水系の烏川へと放流し、少なくとも5トン前後のヘキサメチレンテトラミンが河川水中へと断続的に流入し続けた。
河川水中でヘキサメチレンテトラミンは比較的安定であるものの、ヘキサメチレンテトラミンを含む水に対して塩素消毒を行うとホルムアルデヒドとアンモニアに分解する。このうちアンモニアは有害物質ではあるものの、塩素消毒でクロラミンとなって除かれる。しかしホルムアルデヒドはそのようなわけにはいかず、しかも発がん性のある物質であり、日本では一定濃度以上含んだ水を水道水として供給できないことが定められている。
ヘキサメチレンテトラミン 環境汚染と水道水汚染
2012年、鳥川よりも下流の利根川や、利根川の派川である江戸川から取水している水道水を作るための浄水場では、塩素消毒によってヘキサメチレンテトラミンから大量のホルムアルデヒドが発生。一部の浄水場では日本における水道水の水質基準を超えるホルムアルデヒドが水道水中から検出されるに至った。やむを得ず一部の浄水場では取水が停止され、結果として約35万世帯が断水する事態となった。この事件について群馬県警察が捜査を行ったものの、捜査時点でヘキサメチレンテトラミンの放流を直接規制する法制が日本では整備されていないことから立件はされず、埼玉県による排出事業者への行政指導に留められることとなった。
ウトラポ
ウトラポ (OuTraPo) は、"Ouvroir de tragicomédie potentielle"を略したもので、潜在的悲喜劇工房のような意味を持つ。
ウトラポは1991年、ロンドンで見られた舞台芸術の形式。
主なメンバーは :
襞襟
襞襟（ひだえり、英語: Ruff、フランス語: Fraise）は、洋服のシャツ、ブラウス等の襟の仕立て方の1つ。
ことに16世紀半ばから17世紀前半のヨーロッパ諸国において、王侯貴族や富裕な市民の間で流行した。
襞襟 沿革
シャツから取り外すことができ、頻繁に取り替えて上着の襟元と肌やひげなどが直接触れる部分の清潔を保つためのラッフル (英: ruffle) が元になっており、元来は実用的な機能を持つものであったが、洗濯糊の発明とともに長い襞襟の張りを保つことができるようになり、次第にその大きさや仕上げの精巧さが競われるようになった。果ては半径数十センチになろうかという蛇腹状の円盤が首を覆う様相を呈するに至り、針金の枠を必要とするものもあった。糊付けの際に黄色、ピンク色、薄紫に着色することもあった。写真のように、当時は男女両方とも襞襟をつけ、子供も着用した。
西ヨーロッパでは、16世紀末にはウィングカラーや垂れ下がるバンズ (英: Bands) に流行が移って襞襟の着用はすたれたが、オランダ以東では襞襟の着用がもっと長く続いた。
戦国時代から江戸時代初期の日本でも、南蛮貿易にともなってもちこまれた「南蛮装束」のひとつとして徳川頼宣（グレゴリオ暦1602年–同1671年）の品と伝わる数例や伊達政宗（西暦1567年–1636年）など大名や富裕な商人の間で大いに流行し、和服と組み合わせることもあった。そのため、この時代の南蛮貿易やキリシタンにかかわった人物を描写する際の重要な衣装小道具のひとつとなっている（時代劇の俳優や歌舞伎の衣装、銅像・イラスト等・イラスト・キャラクター商品等）。
襞襟 沿革
現在でも、北ドイツのハンザ同盟都市市長、市議会議員、大学教授の執務服やバチカンのスイス衛兵の礼装に襞襟が残っている。北ドイツ都市ハンブルク、リューベック、ヴィスマール、ロストック、シュトラールズント、南ドイツ都市アウグスブルク、およびデンマーク、フェロー諸島とグリーンランド におけるルター派牧師ガウンの襟部分（#画像7）にも襞襟が使用されている。
襞襟 使用例
[画像4]、[画像5]は16世紀末にヨーロッパを訪問した日本人の姿を記録している。
硫化カドミウム
硫化カドミウム（りゅうかカドミウム、英: cadmium sulfide）は、硫黄とカドミウムからなる無機化合物で、組成式 CdS の黄色の固体。カドミウムイオンの溶液に硫化物イオンを加えると得られる。天然には硫カドミウム鉱（グリーノッカイト）として産出するが、その量は少ない。
黄色顔料・カドミウムイエローの主成分である。熱安定性が高いため、機能性プラスチックなどのポリマーに用いられる。セレンを添加したものは硫セレン化カドミウムと呼ばれ、色調が黄橙から赤紫色に変化する。
硫化亜鉛を添加したものは硫化亜鉛カドミウムと呼ばれ、純粋な硫化カドミウムとともにカドミウムイエローとして使われる。但しColour Index Generic Nameは異なり、硫化カドミウムを主成分としたカドミウムイエローが Pigment Yellow 37 なのに対し硫化亜鉛カドミウムを主成分としたカドミウムイエローは Pigment Yellow 35 である。また、色調も純粋な硫化カドミウムが鮮黄色～橙黄色を呈するのに対し、硫化亜鉛カドミウムは淡黄色～鮮黄色を呈する。なお、硫化亜鉛カドミウムは燐光を帯びる。
半導体であり、2.42 eV のバンドギャップを持つ。電気抵抗が光の強さによって変化するフォトレジスタ（光センサー）や、太陽電池など、光エレクトロニクス材料として用いられる。
アイスランド航空
アイスランド航空（Icelandair）はアイスランドの航空会社の一つ。
アイスランド航空 概要
アイスランドの首都であるレイキャヴィーク近郊のケプラヴィーク国際空港を拠点としている。アイスランドへの乗客需要はあまり多くないが、同国がヨーロッパと北米の中間地点に位置していることから、乗り継ぎ客を重視した路線編成を行っている。日本へはチャーター便として羽田空港などへの飛来実績がある。
航空券の座席予約システム（CRS）は、アマデウスITグループが運営するアマデウスを利用している。
アイスランド航空 歴史
アイスランド航空の前身となった航空会社の一社、Flugfélag Akureyrarは、1937年、アイスランド北部の都市アークレイリを拠点として設立された。同社は後に本拠地をレイキャヴィークに移し、Flugfélag Íslandsに改名した。1945年には国際線の運航を開始、国外では当初Iceland Airwaysの名称を、後にIcelandairの名称を使用した。
また1944年にはLoftleiðir(英名：アイスランディック航空Icelandic Airlines　en）が設立され、当初はレイキャヴィーク空港から国内線を、1947年には国際線の運航を開始した。1964年、格安航空会社 の先駆として北大西洋上を連絡する便に速度の遅い機体カナディアCL-44を導入、全席エコノミー仕様でサービスを開始、1970年にはDC-8に更新し継続した。
1973年、この2社は合併してFlugleiðirとなったが、運航はそれぞれの名称で行われていた。しかし1979年には運航も統一されることになり、"F"をデザインしたロゴもこのとき採用された。
1997年には、国内線等の短距離路線を担う子会社としてエア・アイスランド(Flugfélag Íslands)が設立された。
酸性紙
酸性紙（さんせいし、英語: acid paper）は、製造過程で硫酸アルミニウム（硫酸バンド）等を製紙用の定着剤（歩留向上剤）に用いた酸性の洋紙。
酸性紙はヨーロッパでの工業化に伴う紙の需要に応じ、生産技術が開発された19世紀半ば（1850年代）から大量に製造されるようになった。20世紀に入り、紙の大部分がそれまで主だった植物の繊維から製造した紙から、木材を化学処理してセルロース繊維を取り出したパルプを原料とした酸性紙に取って代わられた。このパルプを網で漉き濾し、乾燥させたものが紙である。
これ以前の技術の紙はインクが滲み、活字や図画などを印刷するには適さなかった。しかし、それを解決するため、製造工程の途中で紙に滲み止めにロジン（松やに）などを原料とした（サイズ剤、サイジング）が施されるようになった。陰イオンを持つ鹸化ロジンエマルションを、同じく陰イオンを持つ紙の繊維のヒドロキシ基に定着させるためには、硫酸アルミニウムを添加して、錯体のロジン酸アルミニウムを形成させる必要がある。しかし、硫酸アルミニウムの持つ硫酸イオンは空気中の水分と反応して紙の中で硫酸を生じ、紙を酸性にする。この硫酸は紙の繊維であるセルロースを徐々に加水分解する作用を持ち、経年変化で次第に紙を劣化させる。
酸性紙
酸性紙は前述のようにセルロースの劣化が起こりやすいため、製造から50年から100年程経過した紙は崩れてしまう。この問題は本を大量に収集し、長期間保管する使命を持つ図書館で特に問題視され、早くから酸性紙を使用していた分だけ欧米では深刻であり、1970年代頃からアメリカやヨーロッパ諸国を中心に「酸性紙問題」として社会問題となった。東京都立図書館の所蔵資料では1940〜50年代の本の劣化が顕著だという調査結果がある。
図書館では紙の脱酸手法について研究が行われており、脱酸により寿命が3～5倍になるという。機械で行う大量脱酸は効率的であるが、写真、革装本、色材などアルカリに弱い部分がある本は手作業で行う少量脱酸が必要になり、作業の効率の限界から後回しになったものが次々と劣化している。
酸性紙
これらの問題を解決すべく、酸性紙の崩壊が社会問題化してきた1970年代に中性や塩基性の滲み止めを塗布して製造した中性または塩基性の紙である中性紙が広く用いられ始めた。中性紙は酸性紙と比べて劣化が少なく、50年程度の寿命であった酸性紙に比べ、3倍から4倍の年数保持できるとされているため、今日では書籍や重要度の高い資料へ使用される紙の多くは中性紙に切り替えられるなど、出版界や産業界で利用が拡大している。
しかし、従来の酸性紙は長く製造されてきた紙であり、量産できることから、新聞や雑誌などの長期間の保存をあまり必要としない印刷物や包装の用途では現在も酸性紙が多く使用されている。
酸性紙は硫酸イオンを含むため燃焼させれば繊維が炭化し、黒色の炭化物が残る。
中村東蔵
中村 東蔵（なかむら とうぞう）は、歌舞伎役者の名跡。屋号は加賀屋。定紋は梅八つ藤。
中村歌右衛門代々の門弟筋の名跡。
コンピュータ分野における対立
コンピュータ分野における対立（コンピュータぶんやにおけるたいりつ）は、コンピュータの分野における対立・論争である。
対立や論争の対象は、個々の技術や製品だけでなく、背景となる設計思想やベンダー陣営を含む場合もある。
ウィキペディア日本語版での独立記事はCategory:コンピュータ分野における議論と対立にまとめられている。
コンピュータ分野における対立 概要
コンピュータ分野での対立や論争には、さまざまなものがある。
一般に個々の製品の寿命は数年〜十数年程度だが、特にコンピュータ・アーキテクチャの寿命は後継の拡張を含めると数十年に及ぶ場合があり、関連するハードウェア・ソフトウェア全般にも長年の影響を与えるため重要である（例：メインフレームのSystem/360系（1964年〜現在）、パーソナルコンピュータのx86系（1978年〜現在）など）。
また基盤となるソフトウェアに関連する対立や論争は、業界でもユーザー間でも長期化・深刻化する場合が多い。この理由には、ソフトウェア（特にオペレーティングシステム、プログラミング言語、開発ツールなど）は、作成され発展した歴史的背景、設計思想、開発や運用のノウハウ、習得し馴染んだ操作性、などの「文化」を持っているためと言われる。またソフトウェア以外でも日常の操作性（ヒューマンマシンインターフェース）に影響するものも同様である（例：キーボードのキー配列）。
原因には、技術的なもの、商業的なもの、ユーザーの好みや慣れ、更にはマスコミを含めたブームなどがある。影響には、業界の分断、製品の非互換性や陳腐化、ユーザーの混乱などの非効率が発生する反面、選択肢と競争により世代交代が進み長期的な技術革新をもたらす側面もある。
コンピュータ分野における対立 概要
コンピュータ分野はベンチャー企業やベンチャー出身企業が多く、巨額の先行投資を行い、激しい市場競争の中で、その製品・技術が成功し普及すれば先行者利益を享受できるが、失敗すれば消滅もする。特にデファクトスタンダードとなった製品・技術を独占的に所有した企業は市場を支配できるが、反面、独占批判を受け対立陣営が形成されたり、更には独占した市場自体が縮小し別の市場が拡大する場合もある（例：ダウンサイジング）。
標準化との関連もさまざまである。普及のために既存の標準化団体に採用を働きかける（例：オープンフォーマット）、専用の標準化団体を立ち上げて対立陣営の標準化団体と対立する（例：UNIX戦争）、公的には標準化しないままデファクトスタンダードとなる（例：Microsoft Windows）、デファクトスタンダードが後から追認の形で標準化される（例：ISA、シフトJIS）などがある。
また独占を警戒する側からはライセンス条件の緩和や無償化、規格制定権限の標準化団体への移行、更にはオープンソース化などが主張され、製品や技術を独占している側からは主導権の確保、多数バージョン派生による混乱の回避、ユーザーの安心などを理由に反論が展開され、限定的対応となる場合もある（例：Java）。
コンピュータ分野における対立 概要
対立や論争の際には、双方が「技術的優位性」や「オープン性」を唱える場合が多い。ただし何を「技術的優位」や「オープン」と呼ぶかは多数の観点がある（例：マイクロソフトは同社のプロプライエタリな製品であるMicrosoft Windowsを「オープン」と主張している）。また同一の企業でも、オープン路線で普及に成功すると、新技術導入や安定・利益確保のために独自拡張（クローズド）に転じ、市場を失うと再びオープン路線を展開する場合もある（例：IBMのメインフレームやパーソナルコンピュータ）。更に「オープン」や「独占」などのイメージ形成は、その当時のマスコミによる影響も大きい（例：オープンシステム (コンピュータ)#日本の特殊事情）。
以下はコンピュータの分野における主要な対立の例である。
コンピュータ分野における対立 ハードウェア
具体例として集積回路の生産等のトレンドを1960年代から21世紀初頭まで眺めると、汎用ロジックIC → カスタムLSI → (汎用)マイクロプロセッサ → ASIC → プログラマブルロジックデバイス というように、標準化された製品とカスタム化された製品という交互の波がある。法則としての提案者の名から「牧本ウェーブ」と呼ばれており、その理由や未来予想などが検討されている。
初期のメインフレームに代表される集中処理では、専用の技術者により管理される中央の大型のコンピュータが集中処理・集中管理を行い、多少のインテリジェンスを持つ機器も端末であり、単独では稼働できなかった。またSystem/360では仕様公開したIBMが、1980年代には互換機対策として知的所有権による保護を強化し、米司法省による独占禁止法訴訟も開始された。このため1980年代〜1990年代には分散システム（ミニコンピュータ、UNIX、パーソナルコンピュータなど）の側より、「反独占、反管理社会、コンピューティングの民主主義」などを唱える表現が広まった。有名な例には、1984年のMacintosh発売時のAppleによるTVコマーシャルがあり、オーウェルの小説「1984年」をイメージした管理社会に、IBMを連想させる「ビッグブラザー」を主人公がハンマーで破壊する  。
コンピュータ分野における対立 ハードウェア
なお、メインフレームの独自オペレーティングシステムと、分散システムの大半では、コマンド体系、プログラミング言語、文字コード、ファイルシステム、通信プロトコル、運用管理手法など「文化」が大幅に異なった。
2000年代には、クラウドコンピューティングが流行語となり、アプリケーションサーバによる集中処理への揺り戻しが見られるが、これは分散システムを前提としたものであり、対立をはらむものではない。
1960年代〜1990年代の日米間で、通産省および国産メーカーと、米国（主にIBMのメインフレーム）の間で一連の対立が発生した。単なる製品開発競争ではなく、当時の国産コンピュータの保護育成政策を背景にした外資メーカーへの輸入制限と自由化、国産メーカーの育成（超高性能電子計算機プロジェクト、三大コンピューターグループ、第五世代コンピュータなど）、日米貿易摩擦、ソフトウェアの著作権保護の是非、IBM産業スパイ事件の発生、日米スパコン貿易摩擦などを含む。メインフレーム#全盛期（ - 1980年代）も参照。
コンピュータ分野における対立 ハードウェア
1970年代の初期のパーソナルコンピュータ市場では、コモドールのPET 2001、タンディラジオシャックのTRS-80、AppleのApple IIなどが競争を展開した。日本では8ビット御三家を参照。またCPUではx86、MC68000、Z80など、オペレーティングシステムではCP/M、OS-9などの比較や優劣論議も盛んに行われた。
コンピュータシステムの性能・可用性・信頼性向上の観点から、さまざまなレベルや形態の分散コンピューティングが登場しており、それぞれのメリット・デメリットが議論され続けている。コンピュータ内部のマルチプロセッサ、コンピュータ間のクラスタリング、さらにはクライアントサーバモデル、グリッド・コンピューティングなどがある。
1980年代にはCPUの設計思想として、シンプルな命令セットを持つRISCが台頭し、それ以前のCPUをCISCと呼び、多数の競争と議論が展開された。RISC陣営にはMIPSアーキテクチャ、SPARC、PA-RISC、POWER、Alphaなどがあり、主なCISCにはメインフレームのCPUやマイクロプロセッサのx86などがあった。
1990年代にはx86もマイクロアーキテクチャをRISC化（CRISC）し、一方RISCも命令を追加し続けたため、両者の設計思想は近接したため、技術的な相違はほぼ無くなった。
コンピュータ分野における対立 ハードウェア
パーソナルコンピュータのバスは、世界的にはATバス（ISAバス）がデファクトスタンダードとなったが、IBM PS/2に搭載されたMCAはATバスとのハードウェア面の互換性が無かったため、対立するPC/AT互換機陣営がEISAを提唱し、後にはATバスの延命であるVLバスも含めて競争と優劣の議論が展開された。
16ビットのパーソナルコンピュータ市場のCPUは、インテルのx86が主流となった。AMDはインテルのライセンスを受たセカンドソースメーカーだったが、インテルが32ビットの80386からセカンドソースを廃止したため、独自開発による互換プロセッサ路線に転換して市場競争および訴訟を展開した。更に64ビット化に際し、インテルは互換メーカー振り切りもあり互換性の無いIA-64を提唱したが、AMDはx86を拡張したAMD64(x64)で対抗して主流となり、後にはインテルもAMD64とほぼ同規格のIntel 64を採用した。2009年11月、両社は包括的和解の合意を発表した。
コンピュータ分野における対立 ハードウェア
パーソナルコンピュータ市場でDOSを搭載したIBM PC互換機（日本ではPC-9800シリーズ）が主流となり、単に「PC」と呼ばれるようになった頃、GUIを標準搭載したMacintoshが登場した。PCのビジネス中心、ハードウェアとOSの分離、多様なデザインの共存、ハードウェアによる拡張性の重視、多数のメーカーの競争による低価格化に対して、Macは個人ユーザー中心、ハードウェアとOSの密接な統合、シンプルで一貫したデザイン、ソフトウェアによる拡張性の重視、単一のメーカーによるブランド性などを持ち「文化の対立」とも言われた。このためGUIの訴訟（#GUI 対 CUI参照）、CPUやOSの変更（PCのOSはDOSからWindows 9x系を経てWindows NT系、MacのOSはClassic Mac OSからMac OS X、MacのCPUは68000からPowerPCを経てx86へと移行した）、一時のMacintosh互換機、マイクロソフトとの対立や提携の是非など、ユーザー間を含め広範な議論が展開された。
2000年代以降の「Windows 対 Mac」ではMac側がシェア争いを放棄し、デザイナー向け等のカジュアル・差異化路線に向かったためPCの優位が確定しているものの、現在もユーザー間の議論はかまびすしい。MacのOSがMac OS Xに移行した前後に設計思想が多少変化したこともあり、「互換性重視のWindowsか、革新性重視のMacか」といったClassic Mac OS時代とはやや異なる範囲の議論も行われている。
日本の16ビットのパーソナルコンピュータ市場で圧倒的であったPC-9800シリーズに対し、DOS/Vを搭載したPC/AT互換機陣営により、市場競争および優劣論議が展開された。詳細はPC-98 対 DOS/Vを参照。
コンピュータ分野における対立 オペレーティングシステム
UNIX（およびUnix系）はオープンシステムを標榜し、特定のベンダーに縛られないコンピューティング環境を目指した。ただし多数の系統に分岐し、商用UNIXの大半はプロプライエタリでベンダーごとの拡張も多い。また1980年代には主要な商用UNIXベンダー間でUNIX戦争が発生した。歴史的にはユーザー（特にプログラマ）中心の文化が強く、当初はメインフレームの集中管理や独占状態、現在はマイクロソフトのクローズドな技術や独占状態などを批判する立場の議論も多い。なお毒舌で知られるサン・マイクロシステムズのスコット・マクネリ会長は「IBMとマイクロソフトは人類の敵」との発言を続けていたが、2004年にはマイクロソフトと全面和解して業界を驚かせた  。#オブジェクト指向プログラミング、#Java 対 C#も参照。
パーソナルコンピュータ向けの次世代オペレーティングシステムとして、IBMとマイクロソフトはOS/2を共同開発して発売したが、マイクロソフトは途中からWindows 3.xに重点を移し、更にOS/2と直接競合するWindows NTを開発した。IBMはマイクロソフトとのOS共同開発契約を清算してOS/2の単独開発を続け、PC/AT互換機、日本電気、東芝などにもライセンス供給してWindows系と全面対決したため、製品競争と比較論争が展開された。
コンピュータ分野における対立 オペレーティングシステム
Windowsはマイクロソフトによるプロプライエタリなオペレーティングシステムであり、パーソナルコンピュータ市場において圧倒的なシェアを持つ。またマイクロソフトは各国の司法省などと独占禁止法違反訴訟を多数抱えており、3E戦略と批判されるほか、過去にはハロウィーン文書などオープンソースへの積極的な批判も展開した。（なお日本は例外であるが、世界的にはWindowsは「オープンシステム」とは呼ばれない。）マイクロソフトに批判的なサイトには、海外ではフリーソフトウェア財団による「Windows 7 Sins」、「Micro$oft Hate Page」（現在は閉鎖されている）、日本では中村正三郎による「暗黒の帝国マイクロソフト」（2001年以降は更新されていない）や、外崎則夫による「がんばれ！！ゲイツ君」(2011年12月に電凸を受け閉鎖)などがある。独占禁止法訴訟はマイクロソフトの欧州連合における競争法違反事件やen:United States v. Microsoftも参照。
コンピュータ分野における対立 オペレーティングシステム
Windowsをめぐる論争には、単にオペレーティングシステム（のベース部分）だけでなく、以下も関連する場合が多い。
オペレーティングシステムの実装方法として、複数の異なったハードウェア（CPUなど）にも対応容易なマイクロカーネルと、特定のハードウェアに特化するが性能重視のモノリシックカーネルの論争があった。詳細はアンドリュー・タネンバウムとリーナス・トーバルズの議論を参照。
2000年頃よりLinuxの利用が一般化する。通常「Linux」と呼ばれるオペレーティングシステムは、Linuxカーネルと、GNUプロジェクトなどの多数のツール等で構成される。このためGNU/Linux名称論争が発生した。またLinuxディストリビュータとしてレッドハットが独走すると、その独占を警戒したディストリビュータによってUnited Linuxなどの「反レッドハット陣営」の動きも発生した。2003年にはSCOによるLinuxの著作権をめぐる訴訟が発生した（SCO#Linuxをめぐる裁判を参照）。
コンピュータ分野における対立 アプリケーション・ソフトウェアなど
表計算ソフトではApple IIでのVisiCalcが、次にDOSを搭載したIBM PCおよび互換機では強力なマクロ機能とアドイン機能を持ったLotus 1-2-3が、デファクトスタンダードとなった。マイクロソフトは当初はMultiplanを販売していたが、MacintoshのGUI用の表計算ソフトであるExcelをWindowsに移植し、Windows自体の普及と合わせて対抗した（ExcelをIBM PC互換機で動かすためにWindowsが開発された形である）。
ワープロソフトはCP/MではWordStar、DOSを搭載したIBM PCおよび互換機ではWordPerfect（日本ではPC-9801と一太郎）がデファクトスタンダードとなった。Windowsでは主に「Word 対 WordPerfect 対 Lotus WordPro」（日本では「Word 対 一太郎」）の構図で競争となった。
コンピュータ分野における対立 アプリケーション・ソフトウェアなど
これらはオフィスソフトとも呼ばれ、主戦場がWindows用のオフィススイートとなると、「Microsoft Office 対 WordPerfect Office 対 Lotus SmartSuite」（日本では「Microsoft Office 対 Justsystem Office/JUST Suite 対 ロータス・スーパーオフィス」）の構図で激しい競争が展開された。なおスクリプト言語として、Microsoft OfficeではVBAが、Lotus SmartSuite（スーパーオフィス）ではLotus Scriptが搭載された。
2009年現在はMicrosoft Officeがデファクトスタンダードだが、一定の互換性を持つサンのStarSuite（アジア圏ではStarOffice）、そのオープンソース版のOpenOffice.org(OOo)、OOoからフォークしたThe Document FoundationのLibreOffice、OOoのIBMカスタマイズ版のLotus Symphonyなど、あるいはWeb上で動くGoogle ドキュメントなどが競っている。
コンピュータ分野における対立 アプリケーション・ソフトウェアなど
ウェブブラウザは、1990年代にはネットスケープとInternet Explorer (IE) の間で第一次ブラウザ戦争と言われる激しい競争が展開された。ブラウザ単体の優劣の論争だけではなく、マイクロソフトの独占禁止訴訟などでInternet Explorerを含むWindowsへのバンドルの是非も議論となったが、最終的にはIE優位が確定し第一次ブラウザ戦争は終結した。
2000年代半ばになると第二次ブラウザ戦争が勃発し、IEの単独優位にMozilla Firefoxに代表されるGecko系ブラウザや、Safari及びGoogle ChromeなどのWebKit系ブラウザが挑む競争が展開され、2010年代にはChomeが圧倒的シェアを持っている。詳細はブラウザ戦争を参照。
オープンフォーマットとは、表計算ソフトやワープロソフトなどを含むオフィススイート用のファイルフォーマットのオープンな標準化だが、OpenOffice.org・サン・マイクロシステムズ・IBMなどが支持するOpenDocumentと、マイクロソフトが対抗して作成したOpenXMLが標準化競争を展開している。
コンピュータ分野における対立 ソフトウェア開発
代表的なテキストエディタであるviとEmacsをめぐる論争である。詳細はエディタ戦争を参照。
コンピュータ分野における対立 プログラミング・プログラミング言語
手続き型プログラミングの生産性・可読性・保守性の向上のために構造化プログラミングが提唱された。特にgoto文を全面禁止すべきか否かで論争が発生した（プログラミング言語#改良も参照）。
マイクロソフトのCOMをベースにしたOLEと、IBMのSOMをベースにしたAppleなどのOpenDocが対立した。分散ソフトウェアコンポーネントの分野では、マイクロソフトのDCOMと、DSOMをベースとしたOMGのCORBAが対立した。更にインターネットでの利用を考慮した分野では、マイクロソフトのActiveXコントロールと、サンのJava BeansやEJBなどが対立している。
コンピュータ分野における対立 ユーザインターフェース
キーボードの形状（特にキーレイアウト）で有名な対立・議論には、世界的にはQWERTY配列とDvorak配列、101キーボード系での特殊キー（特にEscキー）の位置、日本ではJISキーボードをめぐる議論（親指シフトやBTRON用キーボード、101/104英語キーボードなどの支持派による）などがある。
Dont Mode Me Inといった言葉に代表されるが、状態（コンテキスト）を持った操作系と、そうでない操作系。
1990年代のグラフィカルユーザインタフェース (GUI) の一般への普及により、従来からのキャラクタユーザインタフェース (CUI) との比較や使い分けが議論となった。
ユーザインタフェース（ウィンドウシステム）の著作権をめぐり、多数の訴訟が発生した（Appleによるマイクロソフトへの訴訟、ゼロックスによるアップルへの訴訟など）。
主にUNIX（およびUnix系）のデスクトップ環境では、商用ではCDE、オープンソースでは、KDEとGNOMEが有力である。
コンピュータ分野における対立 その他
コンピュータの内部で使われる文字コードは、日本においてシフトJIS、EUC-JPなどが乱立する状況になった。
メインフレームの世界ではIBMのEBCDICおよびIBM漢字、富士通のJEF漢字コード、日本電気のJIPSなどがある。UNIXの世界ではEUCが主流である。パーソナルコンピュータなどではASA（現ANSI）のASCIIの他、JISのJIS漢字コードがあるが、当初は規定外のシフトJISが普及してしまい、後にJISでも規定された。これらの間では相互に外字や機種依存文字などの問題があり、適切な設計や対応をしないと文字化けなどの原因ともなった。
これらは、2000年代半ば以降から多言語を扱えるUnicodeが普及したことで解決した。ただしUTF-8やUTF-16など複数の符号化方式を含み、議論が続いている。
相ヶ瀬龍史
相ヶ瀬 龍史（あいがせ りゅうじ、1987年7月2日 - ）は、日本の俳優。
大阪府枚方市出身。ヴォーカル所属。
相ヶ瀬龍史 略歴
東京児童劇団に所属し、子役としてデビュー。1995年から1998年までの3年間、NHK教育『天才てれびくん』にてれび戦士として出演。
2019年現在は主に舞台で活躍。実用英語技能検定3級、普通救命士の資格を所有している。
気象情報 (NHK)
気象情報（きしょうじょうほう）は、NHKの天気予報番組と、ニュース番組の天気予報コーナーの総称である。本項ではNHK総合テレビジョンの気象情報を中心に扱い、NHK-BSやNHKラジオなどの気象情報に関しては補足的に触れる。
気象情報 (NHK) 概要
NHK総合テレビジョンの気象情報（天気予報）は、1953年のテレビ放送開始当初より放送が行われており、日本のテレビ局としては最も長期にわたる放送実績を持つ。民放各局の気象番組と同様に、NHKの「気象情報」では気象庁が発表する情報のうち、気象に関する情報のみを扱い、地震・火山情報については扱わない。
かつては「天気予報」という名称だったが、1988年4月から気象キャスターによる解説を伴うコーナーを「天気情報」と呼称するようになり、さらに1990年4月には「天気情報」のコーナーを「気象情報」へと改称した。その後、解説を伴うコーナーの改廃によって「天気予報」と「気象情報」の区分が煩雑になったことから、1997年（平成9年）4月までに東京発の天気・気象に関するコーナーは全て「気象情報」の名称に統一された。ただし、地方局では放送上「天気予報」の呼称が便宜的に使用されることがある。また、アナウンサーによっては「天気予報」の名称を現在も使用している人がいる。
気象情報 (NHK) 概要
NHKでは気象業務法に基づく気象予報業務許可を受けておらず、独自の予報を行っていない。このため「気象情報」では原則として気象庁の予報をそのまま放送し、気象庁が十分にカバーしていない世界各地の天気予報や花粉情報、予想湿度、細かいポイント予報などについては日本気象協会や民間気象会社の情報を補完的に使用する。また近年は民間の気象予報士を積極的に気象キャスターに起用し、気象庁が発表した予報についてもより掘り下げた解説を行い、情報性を高める方向にある。首都圏を始め多くの放送局においては、地域向けの気象情報においても気象キャスターが出演するケースが多いが、気象予報士の確保が困難な放送局では、アナウンサーや契約キャスターが気象庁の発表原稿をそのまま読む。気象キャスターが地方都市に少ないことによる、地域間の情報格差を指摘する意見もある事への対応や、近年頻発する各種気象災害への地域事情を反映させる必要があることから、2017年度からは多くの放送局に気象予報士を配置している。
派遣される気象予報士の所属に関しては、制度発足当初は日本気象協会が主体だったが、民間気象会社の数が増えたことなどもあり気象協会予報士が多いのは九州ぐらいになった。一方で近年はNHKと業務を通じ深い関係にあるウイングや、TBSと関係が深いウェザーマップから派遣される予報士が増えている。
気象情報 (NHK) 放送形態
報道系の番組枠内で様々な形態で放送が行われるが、概ね以下の形態に大別される。
気象警報の速報 気象警報（暴風・大雨・暴風雪・大雪・高潮・洪水・波浪）、特別警報および竜巻注意情報、土砂災害警戒情報が発表された場合、テレビでは総合テレビで速報スーパーを行い、ラジオではラジオ第1放送で通常番組を中断して放送する。FM放送は各局の定時ローカルニュース放送時と『ラジオ深夜便』で同番組のスタジオから気象警報を伝える以外は一切、番組の途中での気象警報は放送されない。ただ、『ラジオ深夜便』はFMでも該当する地域で番組の途中で放送されることがある。速報はいずれも該当する地域のみでの放送。ただし、波浪警報については各地域の実情に基づき実施する。
北海道地方では気象警報が発令および解除された場合は逆U字画面にした上、ティッカー形式でスーパーが表示される（ワンセグはティッカー表示のみ）。この場合、札幌局出しの時報スーパーも被ることになる。
NHK BS（旧NHK BS1）の気象情報
気象情報 (NHK) 放送形態
2005年度までは、気象予報士による単独枠『BS地球天気予報』や『BS気象情報』が設けられていた。かつては気象予報士が出演する気象情報は『キャッチ!世界のトップニュース』があったが2018年度末を以って終了した。現在はニュースキャスターによる読み上げのみで、気象予報士は出演しない。単独の枠では2010年3月26日で終了した、CGとBGMのみの『海洋情報』が設けられていた。ニュース内の気象情報は、地上波とは異なる映像フォーマットで衛星放送共通のCGを用いられる。国内の気象情報は『BSニュースWorld+Biz』、海外の気象情報は『ワールドニュース』で放送されていた。
NHKラジオ第1放送の天気予報
アナウンサー読みがほとんどであるが、ラジオのみの気象キャスターが出演するコーナーもある。
NHK-FM放送の天気予報
関東地方ではFMが各都県の放送局でローカル放送ができるメディアであるため、平日の11:50と18:50のローカル放送枠で各放送局は当該県域の予報を独自に伝えている。東京と平日以外の関東地方・関東以外の地方は基本的にラジオ第1放送とサイマル放送。
NHK Eテレの天気予報
『NHK手話ニュース』および『NHK手話ニュース845』で放送。気象キャスターは出演せず、予報画面は静止画で表示される。
気象情報 (NHK) 放送形態
Eテレのマルチ編成
また、2007年4月から2009年1月まではマルチ編成（023ch）のみであるが、後述にあるNHKワールドで英語放送による全世界の気象情報『ワールドウェザー（World Weather）』も火・水・木とすべての曜日ではないが放送されていた（ただし、祝日にあたる日は同時放送がないため休止となる。また、スポーツ中継など特別番組の関係でマルチ編成そのものが休止の場合も放送休止となる）。
NHKワールドTV、NHKワールド・プレミアムの国際放送独自の気象情報
気象情報 (NHK) 放送形態
NHKワールドTVで「NHK NEWSLINE」に内包して放送される英語版では、3日先の天気画面とBGMのみ流す場合（以下、通常版）と、立体CGを駆使し女性キャスターが英語による気象解説を行う（以下、立体CG版）2つのパターンがある。
2007年4月より祝日を除く月 - 金の昼間 - 深夜の時間帯（日本時間）においてリニューアルが行われ、他の海外放送局と同様に地球に見立てた立体CGの映像や天気マーク（「曇り」のマークが実物にそっくりな形で表現されている。雨マークは雨雲から水滴が落ちるアニメーション）および最高・最低気温（摂氏のみ）の表示もリニューアルされた。2009年2月2日の完全移行後は「NEWSLINE」に内包し、各主要都市の3日先までの天気を伝える。気象キャスターが手元のコントローラーで画面切り替えの操作を行いながら進行している。なお、気象キャスターの登場は平日30分の放送のみ。
伝える順番は通常版と同じ（最初は日本の札幌、東京、大阪、福岡の天気から始める）ではあるが、南極の天気については通常版とは違い放送していない。平日の朝の時間帯（日本時間）と土曜・日曜・日本国内においての祝日については立体CGの映像は使用せず、従来どおり通常版のフォーマット（月 - 金の昼間 - 深夜でも2006年度まで使用していた）の天気画面で放送されていた。また随時、正時前に従前の映像フォーマットで通常版を放送することがあるが、こちらは向日1週間の世界各地の天気を伝えている。
通常版の映像フォーマットは日本語版・旧来の英語版とも同じ。日本語で表記されるのは雲の動きの日付と観測時間、地名、「〇月〇日の天気・気温」、気温の「最高・最低」、番組終了時の「終」となっている。週間天気ではBS1で放送される『アジアクロスロード』などに似たフォーマット。BGM（楽曲は市販されているものでなく番組オリジナルのものを使用）は英語版と日本語版で異なっている（2009年3月29日より日本語版のBGMが変更された）。
気象情報 (NHK) 演出形態
主に概況と天気予報の2本立て。地域ごとの放送になると警報・注意報の案内も含まれる。
テレビ放送では概況を伝える「雲の動き（気象衛星画像）」・「現況天気図」・「予想天気図」・「気象レーダー」・「アメダス観測情報（雨・気温など）」などが、予報を伝える「きょうの天気」・「あすの天気」・「3時間ごとの天気」・「降水確率」・「雨（雪）・寒気等の予想」・「予想最高気温」・「予想最低気温」・「風・波の予想」・「週間予報」・「世界の天気」・「週末行楽地の天気」・「海上予報」、それに「警報・注意報」があり、気象庁の発表時間帯、天気の傾向等を踏まえて組み替えや追加が行われる。また春先には「花粉情報」、夏季には「紫外線情報」・「熱中症予防情報」が放送される。一部放送局では冬季以外に「洗濯情報」、北日本地域（青森局で実施）の放送局では冬季には「降雪量予報」や「水道管凍結情報」も放送される。
アナウンサーは原則気象画面のみで進行し、気象キャスターの解説がある場合は気象画面をスタジオ内のモニタに表示して、指示棒やマークなどを用いて解説を加えるケースが多い。1990年代以降、一部の主要なニュース番組の気象コーナーにおいては、クロマキー処理によるヴァーチャルスタジオ、またはヴァーチャルセットを使用するケースもある（「NHKニュース10」（2000年 - 2006年）、「ニュースウオッチ9」（2006年 - ）など）。
気象情報 (NHK) 警報・注意報の扱いについて
警報・注意報の扱いについては、2010年5月27日13時施行された平成22年気象庁告示第7号により大きく変わった。
気象情報 (NHK) キャスター
「Nらじ」19時台は「NHKきょうのニュース」の枠内で放送される（平日のみ）。
2025年度分。それ以前については各放送局の項を参照。
気象情報 (NHK) その他
近畿2府4県では、2008年4月から2018年3月までと2019年4月から月曜 - 金曜（2016年3月までは土曜も）11:54の気象情報は東京発のものを放送せず、近畿独自のものを放送している。また、2019年4月からは京都局では11:57の気象情報（ローカルパート部分）は大阪発ではなく京都府域の気象情報を放送している。かつては、2017年から2018年頃の奈良・和歌山の2局でも、11:57の気象情報は大阪発ではなくそれぞれの県域の気象情報を放送していた。当枠11:57からのBGMはNASHの「Campus Walking」だった。（使用開始時期不明で、11:54 - 11:57は別の曲だった）ただし、土曜・日曜・祝日および高校野球開催などで地域放送ができない日は従来どおり東京発のものを放送している。
土日祝18:53の気象情報は2012年4月以降、すべての地域で東京発のものを放送していたが（北海道地方では1995年3月末で一旦打ち切りとなって以来17年ぶりの再開となる）、2024年現在は再び独自で気象情報を放送する地域がある。2020年度までは平日18:52にも東京発の気象情報を一部地域で放送していたが、2021年度以降は原則各局別で放送している。2025年春改編で、土日夕方のローカルニュースが復活した地域では、東京からの全国気象情報のネット再開した地域がある。
気象情報 (NHK) その他
以前放送していた平日19:58からの気象情報では、全国の天気を地域別に全地域のもので紹介していた。2015年3月30日からは、終了直前に気象予報士が直後の20時台の番組（『NHK歌謡コンサート』や『ためしてガッテン』など）に関する言葉を述べてから、20時台の番組を放送していた（一種のクロスプログラム）。2015年3月24日までは、気象予報士は出演せず「首都圏ネットワーク」の男性キャスターが担当していた（2010年度までは「NHKニュース7」のサブキャスターが担当していた）。金曜は放送を休止する放送局もある。関東地方で首都圏スペシャルがある場合は他地域向けに東京からの裏送り送出で対応して通常通り放送される。全国放送の特集番組で別番組差し替えを含むすべての地域での休止の場合もある。2012年3月14日は通常の全地域別のものは放送せず、19:58から1分間、他時間の気象情報と同様に全国主要地域のみの放送（ただし、北海道・東北地方はローカル放送差し替えで津波注意報解除に関するニュースを放送）にとどめ、残りの1分間を東京のスタジオから津波注意報解除に関するニュースを伝えた。このときはNHKワールド・プレミアムでも通常は放送されない平日19:58からの気象情報もそのままノンスクランブルで放送された（クローズアップ現代の2分遅れの開始と海外安全情報が休止となったため）。2012年6月26日の時もニュース7の時間延長でクローズアップ現代が3分遅れで開始したため、19:59からの1分間の放送となり、他時間の気象情報と同様に全国主要地域のみの放送にとどまった。
気象情報 (NHK) その他
NHKワールド・プレミアムでは通常、気象情報が独立した番組で国内同時放送されることはほとんどないが、2010年（平成22年）6月4日は民主党代表選挙の特設ニュースが11:00 - 12:45まであった関係で、2011年（平成23年）3月11日発生の東日本大震災の特設ニュースでは終日総合テレビとサイマル放送を行った関係で関東ローカル枠を含めてそのまま放送されたことがある（ともにノンスクランブル放送を実施。後者については同年3月19日の特設ニュースの規模縮小後、一部時間帯ではスクランブル配信に変更）。また、2012年（平成24年）9月9日と2013年（平成25年）3月10日も「明日へ～支えあおう～」の2部構成（前者は10:05-11:54・13:05-15:00。後者は10:05-11:54・13:35-16:30。）による放送を行う都合上、11:54からの気象情報も関東ローカル枠を含めてそのままノンスクランブルで放送された。なお、2011年（平成23年）1月から毎週日曜日8:57の気象情報のみNHKワールド・プレミアムでも総合テレビと国内同時で定時放送され、ノンスクランブルで視聴が可能となる。
三ッ林隆志
三ッ林 隆志（三ッ林 隆志、みつばやし たかし、1953年（昭和28年）7月5日 - 2010年（平成22年）8月2日）は、日本の政治家、医師。自由民主党所属の元衆議院議員。
小児科医師として地域医療にも携わった。議員職にあった際にも埼玉県幸手市に開業している現役医師であった（その後は病院長は夫人が務めた）。
三ッ林隆志 略歴
埼玉県北葛飾郡幸手町（現・幸手市）出身。三ッ林弥太郎の二男。
1972年（昭和47年）、埼玉県立不動岡高等学校卒業。1978年（昭和53年）、埼玉医科大学卒業。
1982年（昭和57年）、埼玉医科大学大学院修了。勤務医（埼玉医科大学病院、所沢市市民医療センター）。
1989年（平成元年）、埼玉県厚生連幸手総合病院勤務。1993年（平成 5年）、埼玉医科大学講師。
2000年（平成12年）、開業医（さって西クリニック）。自由民主党埼玉第14選挙区支部長就任。第42回衆議院議員総選挙において初当選。
2002年（平成14年）、埼玉医科大学理事就任。2003年（平成15年）、利根川治水同盟副会長。第43回衆議院議員総選挙において2期目当選。
2005年（平成17年）、第44回衆議院議員総選挙にて3期目当選。2009年（平成21年）、第45回衆議院議員総選挙には公明党の推薦を受けて立候補するも落選。
2010年（平成22年）8月2日、心筋梗塞のため死去した。57歳没。死没日付をもって従四位に叙され、旭日中綬章を追贈された。告別式は同月6日10時から埼玉県幸手市千塚の自宅で行われた。
ロマン・トメトゥチェル国際空港
ロマンメトゥール国際空港（英: Roman Tmetuchl International Airport）は、パラオ共和国バベルダオブ島アイライ州にある国際空港である。2006年にパラオ国際空港（英: Palau International Airport）に名称変更されたが、どちらの名前も有効である。また、バベルダオブ空港やアイライ空港としても知られている。
ロマン・トメトゥチェル国際空港 概要
パラオ唯一の国際空港で、旧首都のコロール郊外のバベルダオブ島アイライ州にある。昭和19年(1944年)に大日本帝国海軍が航空基地として建設したのがはじまりである。
戦後は民間飛行場となり、1984年に完成した旧ターミナルビルが手狭になった為、日本国政府の無償援助により、2003年3月に新しいターミナルが完成した。2018年、空港運営に双日ら日系企業3社が出資・参画を開始した。2022年5月8日、ターミナル増築と、既存のターミナル改修工事が完了し、記念式典が行われた。
国内線が運航されているほか、観光が盛んなパラオの国際空港らしく、グアムやマニラなどとの間に定期便が運航されている。また多数のチャーター便を運航されている。
滑走路の長さは7200 ft. / 2195 mと国際空港としては短いため、大型機の発着は不能であり、2015年4月の天皇・皇后のパラオ訪問では、日本国政府専用機（ボーイング747-400）が使用できず、民間機であるボーイング767によるチャーター機が使われた。
ロマン・トメトゥチェル国際空港 就航路線
2025年7月現在
運休・廃止路線
また、定期便の他にチャーター便も多数運航されており、コロナ禍前では日本の航空会社では日本航空やスカイマークが成田国際空港からチャーター便を運航していた。現在は日本航空のみチャーター運航を長期休暇期間中に行っており、2025年3月にも2往復分をB767-300ERで運航する予定。2025年10月29日より再開する。
諏訪頼重 (戦国時代)
諏訪 頼重（すわ よりしげ）は、戦国時代の武将。信濃国の戦国大名。諏訪氏の第19代当主。諏訪大社大祝（おおほうり）。上原城城主。諏訪頼隆の子。武田勝頼の外祖父にあたる。信濃四大将のひとり。
諏訪頼重 (戦国時代) 生涯
永正13年（1516年）、諏訪頼隆の嫡男として生まれる。幼少時には大祝を務めた。のちに大祝職は弟の諏訪頼高に譲っている。
享禄3年4月18日（1530年5月15日）、父の頼隆が死去したので、頼重は祖父の頼満から嫡孫として後継者に指名された。
天文8年（1539年）12月9日、頼満が死去したので、諏訪家の家督を継ぐ。
諏訪氏は頼満・頼隆の頃に甲斐の武田氏と抗争し、反武田氏の国人衆と結び甲斐国内へ侵攻していたが、天文4年（1535年）に信虎と頼満は和睦し、天文9年（1540年）11月、武田信虎の三女・禰々を娶り、武田家と婚姻関係を結んでいた。
天文11年（1542年）、嫡男・寅王が生まれている。
天文10年（1541年）5月13日、信虎・村上義清らと連携して小県郡に侵攻し海野氏一族と戦い、5月23日には海野平の戦いで海野棟綱を破り上野国へ追放している。
諏訪頼重 (戦国時代) 生涯
同年6月、甲斐では武田信虎が駿河へ追放され、嫡男武田晴信（信玄）が国主となった。晴信は信濃侵攻を本格化させ、諏訪郡への侵攻を開始する。
6月、晴信は諏訪惣領を志向する伊那郡の高遠頼継ら反諏訪勢と手を結び、諏訪郡への侵攻を行い、上原城を攻めた。
7月、頼重は桑原城で降伏した後、弟の頼高と共に武田氏の本拠である甲府に連行された。
同月20日、東光寺で自刃した。頼高も自刃し、諏訪惣領家は滅亡した。
武田氏は信濃支配において一族に信濃諸族の名跡を継承させ懐柔を行う方策を取っており、諏訪氏においても信玄の四男で諏訪御料人との間に生まれた勝頼が諏訪姓を名乗り名跡を継いでいるが、これは名目的なものであると考えられており、系図類では歴代に数えられていない。大祝職は叔父・諏訪満隣の家系が継承し、満隣の子孫は近世に中興され大名となっている。
諏訪頼重 (戦国時代) 辞世の句
次の辞世の歌を残したと伝わる。
「おのつから　かれはてにけり　草のはの　主あらはこそ　又もむすはめ」
メトロポリス (1927年の映画)
『メトロポリス』（Metropolis）は、フリッツ・ラング監督によって1926年製作、1927年に公開されたモノクロサイレント映画で、ヴァイマル共和政時代に製作されたドイツ映画である。スティーヴン・ジェイ・シュナイダーの『死ぬまでに観たい映画1001本』に掲載されている。
製作時から100年後のディストピア未来都市を描いたこの映画は、以降多数のSF作品に多大な影響を与え、世界初のSF映画とされる『月世界旅行』が示した「映画におけるサイエンス・フィクション」の可能性を飛躍的に向上させたSF映画黎明期の傑作とされている。フォレスト・J・アッカーマンは本作をSF映画に必要な要素が全てちりばめられており「SF映画の原点にして頂点」と評価している。また、前年の1925年に製作された『戦艦ポチョムキン』と並んで、当時の資本主義と共産主義の対立を描いた作品でもある。
メトロポリス (1927年の映画) ストーリー
※注意：2002年にマルティン・ケルパーが復元した版では、1927年上映されたベルリンでのガラ・プレミア版に比べると約4分の1の部分が欠落している。以下のあらすじは2002年版の『メトロポリス』についての記述である。
2026年、ゴシック調の摩天楼がそびえ立ちメトロポリスと呼ばれる未来都市では、高度な文明によって平和と繁栄がもたらされているように見えたが、その実態は摩天楼の上層階に住む限られた知識指導者階級と、地下で過酷な労働に耐える労働者階級に二極分化した徹底的な階級社会だった。
ある日、支配的権力者の息子・フレーダーは労働者階級の娘マリアと出逢い、初めて抑圧された地下社会の実態を知る。
「脳と手の媒介者は、心でなくてはならない」
マリアが階級社会の矛盾を説き、「脳」（知識指導者階級）と「手」（労働者階級）の調停者「心」の出現を予言すると、労働者達にストライキの気運が生じる。マリアはフレーダーがまさに調停者になる存在であると見抜き、フレーダーもまた美しいマリアに心を奪われる。