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一山線
一山線（イルサンせん）は、大韓民国京畿道高陽市徳陽区にある紙杻駅から同市一山西区にある大化駅を結ぶ、韓国鉄道公社（KORAIL）が運営する鉄道路線である。ソウル交通公社3号線と共に首都圏電鉄3号線を構成しており、旅客案内ではソウル交通公社区間と合わせて「3号線」とされている。
高陽市に建設された一山ニュータウンとソウル都心を結ぶ為に建設されたニュータウン新線で、実質ソウル交通公社3号線の延長である。電化方式・通行方向をソウル交通公社3号線に合わせたため、KORAILの路線で唯一の直流電化・右側通行となっており、システムが独立している。
川中子雅人
川中子 雅人（かわなご まさひと、1972年6月17日 - ）は、日本の男性声優。埼玉県出身。
川中子雅人 経歴
専門学校東京アナウンス学院、映像テクノアカデミア声優科卒業。江崎プロダクション、九プロダクション、アクセントを経て、プロダクション・エースに所属。
川中子雅人 人物
趣味・特技は読書、映画鑑賞、筋トレ、家事全般。
吹き替えではジャスティン・ロングを持ち役にしている。
川中子雅人 出演
時期不明
クッキングパパ（のぼる、店員、清）
クレヨンしんちゃん（お兄さんB）
1994年
D・N・A² 〜何処かで失くしたあいつのアイツ〜（男）
マクロス7（技術者）
1995年
鬼神童子ZENKI（男子生徒、衛兵B）
1997年
剣風伝奇ベルセルク（1997年 - 1998年、男B、兵士、ガストン）
バトルアスリーテス大運動会
1998年
serial experiments lain（声）
2000年
犬夜叉（2000年 - 2004年、蹴鞠の人々、白虎）
ゲートキーパーズ（男子生徒B）
超特急ヒカリアン（パノラマスーパー）
2003年
あたしンち（2003年 - 2004年、男、生徒A、若い男）
カレイドスター（司会者）
2004年
GANTZ 〜the first stage〜（根本鉄男）
小さい潜水艦に恋をしたでかすぎるクジラの話（加藤）
忍たま乱太郎（2004年 - 2023年、土寿烏、ドクササコの忍者、ウスタケ忍者、尼夏籐九郎の友人の兄）
遊☆戯☆王デュエルモンスターズ（神官カリム）
2005年
ドラえもん（テレビ朝日版第2期）（2005年 - 2010年、ガキ大将ののび太、学生A、アシスタントプロデューサー）
2006年
川中子雅人 出演
クレヨンしんちゃん（2006年 - 2013年、男A、若者、瓜田井門）
魔法食堂チャラポンタン（ヒラクン）
名探偵コナン（2006年 - 2021年、鑑識、係員、刑事、スタッフ、配達員、警察無線、金山誠一、刑事、陣屋才輔）
妖怪人間ベム（第2作）（銀行員）
2007年
史上最強の弟子ケンイチ（今井、水沼）
2008年
スキップ・ビート!（社倖一）
2009年
ご姉弟物語（2009年 - 2010年、若者A、小山）
ジャングル大帝 -勇気が未来をかえる-（インパラ）
遊☆戯☆王5D's（ゴースト）
2012年
中二病でも恋がしたい!（生徒）
2018年
レイトン ミステリー探偵社 〜カトリーのナゾトキファイル〜（2018年 - 2019年、マーク・スカーロイド / ラットマン）
2019年
本好きの下剋上 司書になるためには手段を選んでいられません（細工師）
2003年
キャッスルファンタジア〜エレンシア戦記〜リニューアル（ファイゼル＝リッター）
スターオーシャン Till the End of Time（ディオン・ランダース、ベルゼブル）
2004年
放課後のLove Beat（天城来栖）
2006年
テイルズ オブ デスティニー（PS2版）（反乱軍兵士A）
2009年
スキップ・ビート!（社倖一）
2012年
川中子雅人 出演
Kinect ラッシュ: ディズニー/ピクサー アドベンチャー（アルフレッド・リングイニ）
2014年
アサシン クリード ユニティ（マクシミリアン・ロベスピエール）
2017年
レイトン ミステリージャーニー カトリーエイルと大富豪の陰謀（マーク・スカーロイド)
2019年
THE KING OF FIGHTERS ALLSTAR（クリザリッド）
2023年
バイオハザード RE:4（マイク）
ジャスティン・ロング
アルビンシリーズ（アルビン）
アルビン/歌うシマリス3兄弟
アルビン2 シマリス3兄弟 vs. 3姉妹
アルビン3 シマリスたちの大冒険
アルビン4 それいけ!シマリス大作戦
遠距離恋愛 彼女の決断（ギャレット）
スカイランダーズ・アカデミー（スパイロ）
ダイ・ハード4.0（マシュー・ファレル）
フランク&ローラ 魔性のレシピ（キース・ウィンクルマン）
Mr.タスク（ウォレス・ブライトン）
コンビニ・ウォーズ バイトJK VS ミニナチ軍団（ヨギー・ベヤー）
パワーレンジャーシリーズ（アダム・パーク〈ジョニー・ヨング・ボッシュ〉、ユージン“スカル”スカロヴィッチ〈ジェイソン・ナーヴィー〉〈2代目〉）
パワーレンジャー（バブー〈2代目〉、ジャスティン / ダークレッドレンジャー 幻カマキリモンスター、ノコギリモンスター 他）
パワーレンジャー・ターボ（シャドウグリーンレジャー、マッド・マイク・ザ・ピザ）
パワーレンジャー・イン・スペース（ドナテルロ）
金融先物取引法
金融先物取引法（きんゆうさきものとりひきほう、昭和63年5月31日法律第77号）は、金融先物取引に関する法律である。
全187条。第164回通常国会において証券取引法等の一部を改正する法律が成立し、金融法制の再編成がなされたため、この法律は金融商品取引法が施行された2007年9月30日に同法の一部として再構成され、廃止された。
土管
土管（どかん）とは、粘土を焼いて作った円管のこと。一般に「土管」と称されるコンクリート製の円筒物は本来はヒューム管と呼び、土管とは区別される。工事現場で導水管として使用されるものはヒューム管がほとんどであり、土管は酸やアルカリを使用する液体を通す設備や排泄物を流す管に使われている。ただし、それらのものも現在はほとんど塩化ビニール製のものに変えられ、粘土製のものはほとんど使用されない。
土管 概要
排水路や煙突 等々に用いる。
管同士を接続するため、ソケット、継手としての役割を持たせるように管の一方が膨らんだ独特の形状をしている。素焼き状のものもある一方で、釉薬で仕上げてあってツヤがあるタイプもある。
粘土を成形し、乾燥後、窯で焼成する。管径は様々で、6 cmほどのものからある。管の色は主に赤茶色（褐色）で黄色味のある物から焦げ茶色の物がある。
古くは日本では明治時代から下水管用として重用され、一部は昭和50年代頃まで中堅規模の雑排水の下水管を中心としてに多く埋設された。
現在では、素焼土管が農地、宅地、運動場などの過剰な地下水を排除するための暗渠排水用の吸水管として利用されている。
陶器の一種であるため、強度、耐食性、耐薬品性に優れ、機能寿命が長い。
土管 産地・歴史
中国で出土した最古の土管は、紀元前2100年頃のもので、河南省の平糧台古城遺跡 で発見された。城は四方が城壁で囲まれていたので、城内の排水用に城門の下に土管が使用された。長さ30～45センチメートルで、外側には縄文などの文様がついている。秦の始皇帝の時代になると土管と合わせ古代中国では数少ない石管が使用された。漢代(紀元前202年～8年)に煉瓦に分類される塼管が多く使用され、唐代(618年～ 907年)には、建物も塼が広く使用され塼管も同様で他の材質の土管の発見例はとても少ない。
土管 産地・歴史
中国の土管技術が朝鮮半島を経由して、6世紀に日本に渡来した。それら、古代日本の土管には、土器タイプと瓦タイプの2通りの製作技法があり、塼管は塼の建物墓室の使用例はあるが見つからない。土管の、出土例は限られている。その初見は、飛鳥時代の飛鳥寺の塀の西門の外側に、直径は最大で約20センチメートル、長さは最長で56.5センチメートル、最短で46.6センチメートルの瓦製の差し込み式の土管41本が、1996年8月奈良文化財研究所の発掘調査で発見された。南北100メートル以上続く管の一部である。飛鳥寺創建すぐの7世紀初頭の遺溝で、発見時点から2020年代では、日本初の土管である。土管製作は寺院建設の瓦工人に突発的に命じられたものと見受けられ、丸瓦の製作技法を応用して作られている。飛鳥の7世紀のものでは川原寺からも土管が出土している。
江戸時代末期に尾張国常滑で連房式登窯が導入され、素焼きや、褐色の自然釉の真焼の土管が製造された。弘化年間に美濃国の江戸藩邸に納品した記録がある。明治時代、愛知県の常滑市で、鯉江方寿が、当時の素焼管より高温で焼き締めて強度があり、水漏れしない真焼土管を、多量製造した。1872年（明治5年）鯉江が木製木型での機械成型によるイギリス式真焼土管の製造法を完成させた。その後、常滑で1901年（明治34年）以降、スクリュー式やピストン式、ロール式の土管製造機が導入された。同地の土管生産量は全国の半数を超え、昭和時代までさかんに製造された。同地では現在も造られている。
地中海東部のクレタ島のクノッソス宮殿から発掘された、約紀元前3,000年と判定された水道管に使用された陶製の土管が、現在までのところ世界最古のものである。長さ76センチメートルで細口側に次の上管の端を支えるやや突き出したつばがついている。その土管の中には胴部に把手がついていて、次の土管と互に連結工事がしやすく工夫されたものもあった。1858年フランスのオットヴァイラーで、ライヒネッカーにより土管の機械成形技術が発明され、すぐに全欧州に普及し、やがて世界に広まっていく。
土管 コンクリート製とその難点
コンクリート製の土管が作られることが増えていった。コンクリート製は粘土製とは製造方法が異なり、型の中にコンクリートを流し込み、固まるのを待つ。大きさは様々で、大きいものではトラックが通れるほどの大きさのものもある。
主に下水道管など地中埋設用に用いられる。
下水道内には硫黄を含んだ化合物が流れているため、下水中で硫酸塩還元細菌により硫化水素が発生し、さらには水中から硫化水素が出ると、今度は硫黄酸化細菌により硫酸が発生するために、コンクリート製の土管が腐食するという問題も起きている。
また、酸性の廃液が流れてもコンクリート製の土管の腐食は起こる。道路の下に埋設されている下水管が腐食し、崩れて道路が陥没する事故も起こっている。
近年では施工のしやすさを考慮して、小径のものは硬質塩化ビニル管で代用する場合も多く、その場合、敷設後には周囲にコンクリートを流し込んで補強することも多い。
土管 時代表象となった空き地の土管
藤子不二雄の漫画『ドラえもん』や赤塚不二夫『おそ松くん』などで、市街地に空き地があり土管が置かれている風景が描かれ、子供たちが野球などで、そこで遊ぶ独特の描写が繰り返し描かれている。このシーンは、太平洋戦争が終わり昭和30年代から40年代（1955年 - 1975年）に訪れた平和で牧歌的な希望ある日本の象徴として描かれている。戦争がなくなり、将来に希望があり、日本社会が進む楽園的な象徴として「土管のある空き地」が使用された。子供たちも含めた街のコミュニティが豊かにあり、住民の広場としての空き地があって土管がある。日本がまだ基礎インフラも十分にできておらず下水道工事など土木工事を非常にさかんにしていた時代、空き地が市街地にもよくあり、そうした空き地はしばしば持ち主から借りる形で下水道などの工事用の資材置き場として使われていて、そこには土管も置いてあることが多かった。そうした空き地は、よく子供たちの遊び場になっていて、下校後あるいは休日に子供たちの遊び場となっていた。そうした光景は、東京・小金井市にある江戸東京たてもの園の一角に再現されていて太平洋戦争後の遊びによく使用された竹馬なども用意されている。
土管 テレビゲーム
ゲームソフト『スーパーマリオブラザーズ』シリーズにおいては、前作の『マリオブラザーズ』に引き続き、主人公が配管工であるという設定から土管が登場し、地下のダンジョンへの入り口やワープゾーンや敵の出現ポイントなどとして用いられている。『スーパーマリオブラザーズ2』では逆さ土管が登場（入れない）。『スーパーマリオブラザーズ3』では入れるようになり、さらに「土管の国」という土管が非常に多く配置されたステージ群も存在する。
土管 土管屋 (俗称)
土管屋は、土管の設置及び管理のみを営む事業者の事を指す。
この意味が、通信事業者や携帯電話キャリアに例えて用いられる事もある。通信事業者における土管屋とは、キャリアが回線のみを提供し、端末やコンテンツは他社が提供するもの。水道の土管のみを整備し、中を流れる水は他社の収益となることになぞらえている。
村社講平
村社 講平（むらこそ こうへい、1905年8月29日 - 1998年7月8日）は、日本の陸上競技選手、指導者、毎日新聞記者。ベルリン五輪代表。
宮崎県宮崎市出身。小柄ながらも力強い走法で選手として活躍、引退後も毎日マラソンの設立や後進の育成など陸上界の発展に尽力した。
村社講平 来歴
旧制宮崎中学校テニス部時代にロードレース大会で優勝したことをきっかけに長距離走を本格的に始めた。
1925年（大正14年）中学卒業後、都城歩兵第23連隊に入隊。1927年（昭和2年）に除隊し宮崎県立図書館に勤務。仕事のかたわら陸上競技を続けているうちに素質を認められ、1932年、27歳のときに中央大学法学部法律学科に進学。
中央大学在学中の1936年ベルリンオリンピックに日本代表として出場。5000m・10000mでともにスタートからフィンランドの3選手とせり合い観衆を沸かせ、4位入賞を果たす。10000mのレースはレニ・リーフェンシュタールの「民族の祭典」に収録された。そのベルリンの村社の力走に感銘したチェコスロバキアの少年が、後の人間機関車ことエミール・ザトペックであった。
また中央大学時代には東京箱根間往復大学駅伝競走にも出場した。大学卒業（1939年）後に川崎重工業に入社して選手として活動したが、第二次世界大戦時には大日本帝国陸軍に召集されたため、現役続行を断念した。陸軍大尉として退官。
村社講平 来歴
第二次世界大戦後、軍から復員した後は毎日新聞の運動部記者になり、スポーツ取材をする傍ら毎日マラソン（現在のびわ湖毎日マラソン）、全国高等学校駅伝競走大会、全日本実業団対抗陸上競技大会等の創設に携わった。
また、陸上競技のコーチとしては1952年のヘルシンキオリンピックでは日本代表のコーチを務める傍ら、故郷宮崎から廣島庫夫を見出すなど後進の育成に力を入れた。毎日新聞運動部長、編集局次長、取締役で定年。
1971年、紫綬褒章受章。
1998年7月8日、急性呼吸不全のため逝去した。92歳没。陸上競技の発展に尽くした村社の業績を讃え、村社の故郷である宮崎で開催されている青島太平洋マラソンにて、男女フルマラソンの優勝者に村社講平杯が贈られている。
村社講平 エピソード
1981年4月、多摩ロードレースに出場するために来日したザトペックが「どうしても村社講平と一緒に走りたい。彼は私を陸上競技の道に進ませてくれた、憧れの人なんだ」と希望したことから、当時75歳であった村社が「そこまで言うのなら」と一緒に走ることを快諾し、5kmをザトペックと共に走った。
レースの後、ザトペックは「今日は我が人生で一番幸福な日だ。私にとってのヒーローであるムラコソと一緒に走ることが出来たのだから」と語り、その感激を語っている。
箱根駅伝に出場した時は33歳であり、これは現在まで破られていない史上最年長記録である。
『オリンピックの覇者に天才なし!』と常々語っていた。この言葉は村社の母校である宮崎市立赤江小学校のモニュメントに刻印されている。
はな 人名
日本語の姓または名。「花」「華」に由来することが多い。
英語の人名。「ハンナ」と表記することもあるが、原音は「ハナ」の方が近い。
チェコ語の人名。
九州沖縄 金曜リポート
九州沖縄 金曜リポート（きゅうしゅうおきなわきんようリポート）は、九州・沖縄のNHK各放送局で、福岡放送局のスタジオから放送（日曜朝に再放送）された地域情報番組である。2007年3月9日の放送を最後に終了した。
九州沖縄 金曜リポート 概要
九州・沖縄地区の様々な問題を検証し、スタジオのゲストに話を聞いた。内容によっては、各放送局へ出向いて放送した。毎月第1金曜は、原則として各県別の独自番組を放送したが、全国編成の都合により、第1週に当番組が放送されることもあった。
要約筆記
要約筆記（ようやくひっき）は、聴覚障害者への情報保障手段の一つで、話されている内容を要約し、文字として伝えることをいう。主に第一言語を手話としない中途失聴者・難聴者などを対象とする。要約筆記作業に従事する通訳者のことを要約筆記者、要約筆記奉仕員、ノートテイカーと呼ぶ。あくまで聴覚障害者のために「発話時点で要約し、通訳すること」を保障するのであって、音声の記録行為とは異なる。
要約筆記 実施形態
要約筆記の実施形態は、情報保障を必要とする人々の条件や、場所や機材上の条件により、最善の実施形態が採用される。主な実施形態は、次の通り。
単にノートテイクと呼ぶこともある。話された内容を紙やホワイトボードに書く、もしくはノートパソコン等に入力するなどして情報保障にあたる。場所を選ばないオーソドックスな要約筆記として、病院、冠婚葬祭、学校の授業等で広く利用されている。
OHP要約筆記は、オーバーヘッドプロジェクタを用いる。屋内でスクリーンが使用できる場合、少ない機材で運用できる。ロールと呼ばれる巻物状のOHPシートに、フェルトペンで文字を書き、それをスクリーンに映し出す。筆記者は光源を注視するため専用のサングラスが必要となる。このほか滑りのよい手袋を着用する。少なくとも筆記者のほかに、ロールを進める補助者、その他の作業を行う補助者が必要となる。
OHC要約筆記は、屋内でオーバーヘッドカメラ（書画カメラ）を用い、紙に筆記したものをスクリーンに映し出す。OHP要約筆記と比べて、強烈な光源がないため、筆記者の身体的負担が少なく、紙などによる既存の資料をそのまま映すことができる。資料の多い講演会では融通が利く。半面、機材が高価である。
要約筆記 実施形態
パソコン要約筆記は、パーソナルコンピュータをプロジェクタに接続し、音声情報をパソコンにテキスト入力し、テキストをスクリーン上に提供する要約筆記である。入力システムの単語登録機能により作業効率が向上し、他の要約筆記に比べ圧倒的に多い情報提供量が特徴である。入力システムには、IPtalk、ITBC2、tach、RTD2、まぁちゃんなど、専用のソフトウェアを用いるほか、ワードプロセッサやテキストエディタなど、汎用のソフトで行う方法もある。文章の入力方法には、単独で入力する「一人入力」のほか、複数の人で1文を完成させてゆく「連係入力」という方法がある。
パソコン要約筆記の実施者には、一般的な要約筆記知識・能力のほか、確実なタッチタイピング能力、パソコン・ネットワーク・専門ソフトに対する知識を要求される。手書き要約筆記に比べて情報量を多くすることができるため、読み手にあった情報量・スピードなどの配慮が必要となる。講演や式典などであらかじめ提供する音声情報が確定し、テキストデータが用意できる場合には、前ロールという送信テンプレートを作成しておくことで正確な表示ができる専用のソフトもある。
近年の全国障害者スポーツ大会では、大型映像装置の表示に適用されるケースや、モバイル機器を活用する例がある。
インターネットとテレビ会議システムを応用し、遠隔地からの要約筆記を試みる例や、携帯電話で音声を遠隔地に送り、文字を遠隔地からインターネットで送り返すシステムで情報保障を行う例も登場した。
要約筆記 要約筆記の必要性
一般的に、聴覚障害者は手話で会話ができるとの認識が多いが、実際には手話で完全なコミュニケーションをとれる人の数は多くはない。とりわけ中途失聴者や難聴者は、第一言語を音声言語としている場合が多く、積極的なコミュニケーション手段として手話を覚えることが難しい。そのため言語を文字として理解できる識字能力を活用し要約筆記を主な情報保障手段とし、手話を会話の補助手段とすることが増えている。
「聴覚器に支障はないが音声での情報取得を困難とする症状」や「特定の音域での音声情報の取得を困難とする症状」を有する人々にとっても、音声情報と併せて視覚情報が提供されることによって内容の把握が容易になるという効用が認められる。
要約筆記 要約筆記の基本
要約筆記には「速く、正確に、読みやすく、私感を含めず、秘密を守る」という原則がある。
警察無線
警察無線（けいさつむせん）とは、警察が使用する業務無線の総称。警察活動において情報伝達という重要な役割を担っており、活動現場と警察本部などとの通信を可能にしているものである。ただし、警察無線はすべての国で独立したシステムとなっているわけではなく消防無線等と共用になっている国もある。
警察無線 歴史
警察無線システムの導入以前、担当区域に配属された警察官の連絡手段は、公衆電話や交番にある電話で司令部に電話するか、直接会って口頭で行うかしかなかった。他の警察官に合図を送ったり助けを求めたりするには、大声を出す、笛を吹く、物を叩いて音を出すなどの手段しかなかった。つまり、応援要請、事件や逮捕の報告、犯罪処理のための出動の要請は、警察官が電話まで到達しなければできなかったのである。
世界初の警察無線システムは、1928年にアメリカ合衆国・デトロイトで導入された。デトロイト市警察は、犯罪情報をパトカーに一斉に伝えるために、一方向の無線システムを導入した。このシステムには、連邦通信委員会(FCC)から"KOP"というコールサインが割り当てられた。ただし、FCCの規則に従い、KOPは「娯楽局」(entertainment station)に分類され、その条件を満たすためにKOPの存在と周波数は一般に公開され、警察業務のための通信を行わない時間には音楽が放送された。初の双方向警察無線システムは、1933年にニュージャージー州ベイヨンで導入された。FCCは、1934年に一時的に警察無線を禁止したが、翌1935年にその決定を取り消した。
警察無線 歴史
端末の大きさと導入コストの関係で、初期の警察無線はパトカーと警察署の建物内にのみ設置されていた。そのため、徒歩でパトロール中の警察官は依然として電話を使用しなければならなかった。1960年代に小型の携帯無線機が導入され、全ての警察官が警察無線を使用できるようになった。初期の携帯無線機は重量が重く、電池の寿命も短かったが、技術の進歩に伴いこの問題は徐々に解消された。
現代の警察無線システムは、部隊の管理や警察官の割当てを効率化するために、モバイルデータ端末によって補強されている。
警察無線システムは歴史的に公共用の周波数を使用しており、傍受が容易に行えた。現代の警察無線システムのほとんどは、傍受しても内容がわからないようにするために、暗号化が行われている。
警察無線 日本の警察無線
日本の警察無線の主要なものとして、車載通信系、携帯通信系、署活系、WIDE通信システムの4種類がある。これ以外にもヘリテレ連絡波などもある。いずれも暗号化された信号をデジタル変調方式で送受しているため、第三者が聴取することは困難である。使用している周波数については、犯罪捜査に関わる無線局であることを理由に公開されていない。
日本の警察無線の中の車載通信系の通信機は、パトカー、白バイなどの警察車両、航空機、船舶に搭載されている他、警察署・警察本部の各課・各係（送信機と受信機は庁舎の上層階に設置され、マイクとボリュームの付いたスピーカーが部署ごとに配置されている。マイクとスピーカー一組を「リモコン」と呼ぶ）、及びその隷下の各部隊に配備されている。「基幹系」と呼ばれる。車載通信系の通信を受信することのみが可能な「受令機」（ポケットラジオサイズの専用受信機）もある。携帯型の通信機もあり、車両から離れた場所であっても通信が可能である。最も広範囲の警察官をカバーできる通信系であり、警察活動における指揮、伝達において重要なものである。110番で入電した通報はこの通信系を通じて通信指令本部から速やかに各警察署や第一線の警察官にその対応を指令される。
警察無線 日本の警察無線
また「受令機」は、署活系無線機など個別通信手段を持たない警察官を直接呼び出す（または会話内容を部外者に聞かれたくない）場合にも、“放送”の形で以下のように用いられて来た。
通信例
（警察署）新葛飾より警視庁
（警察本部）新葛飾、どうぞ
（警察署）セルコール願いたい
（警察本部）警視庁、了解
（信号音　これで該当する全ての受令機が携帯者に注意を促すブザーを鳴らす）
（警察本部）警視庁より新葛飾管内の受令機に対しセルコールを発した。新葛飾、どうぞ
（警察署）署外活動中の両津PM（Police Man。階級関係なく警察官の略）、両津PM、PS（Police Station。本署の略）まで有線（電話連絡のこと）願いたい。以上、新葛飾
警察無線 日本の警察無線
あらゆる場所での事件や災害の発生の可能性に備えて、車載通信系は各都道府県内を島嶼や海上も含めくまなくカバーする必要性がある。そのため見晴らしのよい山上や高層ビルなどに設置した中継所を介したシステムとして設計されている。送信された電波は一旦、中継所で受信され別の周波数で再送信される仕組みになっているため、送信者からの遠近にかかわらず、広範囲に存在する無線局との相互の交信や他局の通信内容の傍受が可能になっている。つまり、同一チャンネルで通信している限りにおいて、他局の通信を傍受することができるため、ある局の通信内容をその他の局に伝言するような中継の作業が不要であり通話効率が高い。また、主な地下街やトンネルやターミナル駅など電波が届かない、あるいは届きにくい場所についても中継装置を設け、活動中の警察官が通信を傍受ないしは送受ができるように整備されている。このように車載通信系は日本全域を高い覆域率でカバーする移動体通信システムである。車載系の歴史は1950年頃から始まっており移動体通信の先駆的存在である。
警察無線 日本の警察無線
車載通信系は1950年（昭和25年）頃から30MHz帯(FM変調)を使って開始された。車載移動局と基地局(警察署や警察本部)の送信周波数差は概ね2MHz程度あった。移動局の出力は25W、基地局、固定局は50Wで免許を交付されていた。当時の写真には、後部バンパーに長いホイップアンテナや、警察署や警察本部屋上に設置されたスリーブやブラウン型と思われるアンテナが記録されている。昭和30年代の写真からは、有人の山上中継所に30MHz帯や150MHz帯の空中線が整備されていることが確認できるが、どのような中継設計や運用がされているかは不明である。
警察無線 日本の警察無線
30MHz帯の利用と平行して、1950年頃から150MHz帯の実用化試験局(車載移動局)を用いた研究が行われた。当時は真空管を用いた通信機であり実用化に至るまでには相当な時間を要した。技術の進歩により、昭和40年代に都道府県単位で段階的に150MHz帯(FM変調)に移行した。150MHz帯と比較して30MHz帯はエンジンなどが発するノイズによる通信品質への影響が大きく、この移行に伴い通信品質は大幅に向上した。また、150MHz帯では山上中継所を介したシステムとなり、前述の通り広い範囲に存在する移動局間の相互通話や通信の傍受が可能となった。山上中継所は、送信する電波を広範囲に届けられる一方で、広範囲に散在する移動局の電波も好条件で受信することができる。送信出力が比較的小さく、通常ならば数百メートルから数キロ程度しか交信できない携帯型の通信機などであっても、本部などの固定局や遠く数十キロ離れた移動局とも安定した通信が行えるようになった。150MHz帯への周波数帯の変更に伴い不感地帯の影響が顕著になり、既存山上中継所の他に補助無線中継所が整備された。30MHz帯と比較して150MHz帯は直進性が強く、地形の影響を受けやすいためである。またこの時代、山間部の僻地やトンネルを通る高速道路が整備されてきたこともあり中継所の整備が強化された。
警察無線 日本の警察無線
車載通信系は大ゾーン方式の移動体通信システム設計が基本的に採用されている。条件にもよるが比較的標高のある山頂からの見通しで30-50km程度をカバーする。携帯電話など小ゾーン方式が多い公衆向け通信システムと異なり、この方式は局数が限定されること、設置局数を抑えられることや簡素な設計で済むことによる設置コストや運用コストが低減できること、海上や山間部など広範囲をカバーする必要性などを勘案した上で設計されたものと推察される。ただし、一つの通信チャネルに多数の無線局が開局するため通話が一時的に輻輳することがある。また、時代の変遷に伴い通話量が増加する傾向がある。そのため、複数の通信チャネルを設定しておき、目的に応じて切り替えて利用している。車載通信系は地域ごとに分割した複数の方面系や県内系などの他に、警察の規模によっては交通や捜査などの専門の周波数が割り当てられている。また多府県にまたがる広域共通の周波数や高速道路専用の周波数も割り当てられている。さらに、災害時の増波に備えて臨時使用の周波数も周波数割り当て計画に盛り込まれている。
警察無線 日本の警察無線
1960年以前にアマチュア無線に割り当てられていた144-148MHzの周波数のうち146-148MHzを業務無線に使うこととなった。警察無線もこの周波数帯にFM方式で割り当てられることになった。その結果、車載通信系はその周波数帯と変調方式が無線愛好家には傍受が容易であった。長らく傍受の対象とされてきた。そのため、通信はそのことを前提として行わざるを得ず、機密事項やプライバシーに関わる内容については有線電話を併用した。また、音声を周波数処理して送信する方法などもとられたが、抜本的な対策とはならなかった。昭和50年代に入るとデジタル技術の移動体音声通信への応用に向けた研究が進み、1983年（昭和58年）から順次、デジタル化された車載通信系の導入が開始された。車載通信系は大規模かつ24時間365日稼働するシステムであることから、既存システムとを併用しながら機器の入れ替えを進め、完全に移行するには5年以上を要した。開発期間中から導入時期頃にかけては車載通信系への妨害事件が多発した他、グリコ・森永事件で被疑者が警察無線を受信した証拠物件が発見され、警察の動向を把握しながら犯行を行っていることが明らかになるなどしたため、開発、導入が進んだとされる。デジタル化に伴い音声以外のデータ通信にも車載通信系が利用された。マイクロ多重回線を活用したモニター機能もこの時代に整備され、遠隔地で行われる通信を管区警察局や警察庁でモニターできるようになった。
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1998年、革マル派のアジトで車載通信系を録音したテープや受信装置が押収されたことから、革マル派がデジタル無線の復号に成功していたことが明らかになった。また、無線雑誌ラジオライフの読者も、革マル派とは異なる独自の回路とソフトウェアを使い復調と復号に成功していた。一般的に暗号強度は、コンピューターの処理能力の増大に伴い、脆弱性を増す。機器全般の老朽化も進んでいたことから新たな車載通信系システムの開発が進められ、2003年、従来のデジタル警察無線形式(MPR)に代わり新型であるAPR(Advanced Police Radio)へと移行した。APRの特長は以下の通り。
2011年3月11日に発生した東日本大震災においては、山上無線中継所を介した車載系は大きな力を発揮した。有線・無線の一般電話網は、地震発生直後から津波や地震の被害により、大きく損なわれた。被害を受けなかった通信網も、通話の輻輳や通信統制によりその利用が大きく制限された。その一方で、山上無線中継所は非常用発動発電機を備えており、商用電源の停電による即時機能停止を免れた。また津波の被害を受けなかったこともあり、発動発電機の燃料を補給することで継続的かつ安定的に車載系無線の中継機能を提供することができた。
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日本の警察無線の中の携帯通信系は、部隊活動用に用いられる通信システムで、中継所を介さない単信通信である。比較的狭い範囲で用いられ、捜査、機動隊の活動、雑踏警備で用いられることが多い。
日本の警察無線の中の署活系は、警察署と署外活動中の警察官あるいは警察官同士で通信するために整備されたものである。350MHz帯の周波数が警察署単位で割り当てられており、暗号化された信号をデジタル変調方式で送受している。
初代の署活系は1974年（昭和49年）度から整備され1975年（昭和50年）から運用を開始し、1981年（昭和56年）度まで展開され873警察署基地局と携帯無線機約2万台の整備が完了した。この時の携帯型無線機はSW-1(松下通信工業製、出力は1W、電波形式はFM変調(F3)、単信通信)であった。移動局側の出力が1Wであり空中線はホイップ型アンテナであったために必ずしも常に良好な通信状況が確保できず、通信が困難な場合も発生した。
1982年（昭和57年）度には、警察署において警察電話と接続して照会センターと直接通信して、盗難車などの手配照会ができるシステムも開始された。
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1983年（昭和58年）度からは、広い地域を管轄する郡部の警察署が用いる広域署活系の整備が開始され同年度には117署の整備が完了した。前進基地と呼ばれる無線中継所を見晴らしの良い場所に設置することで、警察署との直接交信が困難な地域でも良好な通信状況を確保できるようになった。この頃、帯域の狭帯域化のために大幅な周波数変更を伴う移行が一度行われた。SW-2と呼ばれる狭帯域化対応の携帯型無線機が導入された。
アナログ方式の通信機器の老朽化と、無線マニアによる傍受および情報の漏洩を回避する理由から、1987年（昭和62年）頃からデジタル変調方式への移行が始まり、数年をかけて移行を完了した。この時用いられた携帯型無線機はSW-101。
署活系は警察署単位の通信系であるが、警察署の通信担当者の操作により車載通信系の通信内容を送信することができた。
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署活系無線システム（SWシリーズ）が老朽化したため、2011年に地域警察デジタル無線システム（PSWとPSD）が本格導入された。PSWは350MHz帯の無線通信であり、PSDは公衆携帯電話システムを利用したものである。PSWは従来からある音声通信に加えて、GPSを使った位置情報の送信が行われる。これにより警察署や警察本部通信司令室では警察官のより適切かつ迅速な配置の指示が行えるようになった。また、従来の通信機より小型軽量化と長時間連続運用が実現されている。PSDはGPSとカメラを備え、現場から写真を送ったり受信することが可能である。また、110番通報に関する情報配信を受信することができ、音声一斉同報通信に比べてより確実に正確な情報の伝達が可能となっている。ただし、警視庁では「ピーフォン（Pフォン、ポリスフォン）」および「ポリスモード（ピーモード、Pモード）」、岡山県警察では「PIT（Police Integrated information Tool）システム（警察統合情報システム）」という独自のデータ端末とデーター通信システムを整備・使用している。
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PSWの通信システムは、警察署を基地局としたものから多地点に基地局を設ける多セル方式へと変化した。従来からの警察署の基地局の他に、派出所などにも基地局を設置して各基地局が連係することにより警察署管轄内を広くカバーしている。これにより、従来よりも安定した通信状態を確保できるようになっている。
これまでは警察署管内で閉じていた通信系は、この地域警察デジタル無線システムの導入により、通信指令室、警察署、警察官が緊密に連携できる通信系に大きく変化し、効果的な警察活動を支援している。
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日本の警察無線の中のWIDE通信システムは、Wire-less Integrated Digital Equipmentの略であり、1990年代前半に整備が開始された。使用周波数帯は350MHz帯。車載型通信機と携帯型通信機がある。車載通信系がPTT(プッシュツートーク)であったのに対して、警察電話やWIDEシステムは電話と同じ同時双方向通話が可能である。WIDE通信機同士のほか、警察電話や一般公衆回線に接続できる。受話器を上げるだけでダイヤルすることなく特定の端末に接続できるホットライン機能や、輻輳時に他の通話を切断して優先的に回線を利用できる機能や、一斉指令機能などを搭載している。捜査をはじめ幹部系車両を中心に搭載され、単一および複数都道府県の通信で利用されている。山上中継所などを用いた大ゾーン方式とビル屋上などに設置された中継所の中ゾーン方式を主に併用している。地下街、空港、ターミナル駅など局所的な場所をカバーするための小ゾーン用中継所も存在する。前身は移動警察電話システム(移動警電)でありFM変調方式であった。自動車電話サービスの出現以前にこのシステムを実現した先進的な取り組みであったが、傍受の問題などもありWIDEシステムに代替された。
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当該システムは整備完了から約20年が経過しており、IPRシステムへの統合に伴い、2016年（平成28年）9月に四国管区警察局管内にて運用を停止した。
警察庁は、老朽化等の問題が顕在化している現行のAPR形警察移動通信システム、パトカー照会指令システム（PAT）、WIDE通信システムを、「IPR形移動無線通信システム（Integrated Police Radio Mobile Communication System）」および「IPR形IP移動通信システム（Integrated Police Radio Internet Protocol Mobile Communication System）」として統合・更新が完了した。大規模災害等による一部機能喪失時における通信の維持のほか、暗号の活用及び閉域網の構築によるセキュリティの確保などを推進する。
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技術にポリストリプルアイ（通称：Pスリー）という先進的なシステムが使われており、令和元年度に新たに導入された。地域警察官にスマホ・タブレットを配備して民間通信網を用いて通信する。車載通信系と連係しているため、パトカー等においてPスリーを通じた通信も可能である。民間通信網のカバーエリア内では、パトカー等の車両・白バイや地域警察官は、Pスリーのスマホ等による民間通信網を経由した通信も可能となっている。Pスリーは、110番事案情報表示機能や画像収集機能に大きく活用されている。電波の状況については70％が警察無線より民間通信網（スマホ）の方が感度が良いと回答があった。スマホの音声通話機能については全体の91％の警察署が活用していると回答したものの、音声通話として警察無線とスマホのどちらを主に使っているか聞いたところ、77％が主に警察無線と回答があった。スマホの不便な点については、特に顔認証システムに関し「バイクに乗っている場合、ヘルメットを外し、帽子を脱ぐ必要がある」「暗闇では顔認証しにくい」等の回答があり、受電しても即時に電話が取れない場合がある。一般的にスマホの活用は進んでいるが、音声通話機能については、顔認証システムの不便さ等がネックとなって活用が進んでおらず、こうした不便さの解消を図ることで、警察無線からスマホ等への切り替えを進めていけると望まれている。
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民間の携帯電話通信網であるスマホ等を用いたPスリーがしっかりと活用されているか、民間通信網を用いることにより警察独自の無線中継所等をどの程度廃止できるか、といった視点から調査を行ったところ、民間通信網の通信状況を考慮し、Pスリーにおいて使用可能である民間事業者網のサービスエリアに含まれている範囲に設置している補助中継所を廃止するなどの見直しを引き続き検討していくことになり、民間通信網の通信状況を考慮し、Pスリーにおいて使用可能である民間事業者網の通信が確保されているトンネル内に設置されている「トンネル中継所」を廃止するなどの見直しを引き続き検討していくこととなっている。
無線機（署活系）の現有機に係る減耗更新を行う予定だったが、Pスリーへの機能統合を行うものとして計画の変更を検討しており、現在、Pスリーで代替する場合の運用面に係る問題点の整理等のため、複数の県警察において実証実験を行っているところである。
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APR形無線機：大きく分けて車載型のAPR-ML1（別名：FM-719A、製造：三菱電機株式会社）、白バイ車載型のAPR-AU1、携帯トランシーバ型のAPR-WT1（別名：EK-22110A、製造：パナソニック株式会社、送信出力：10W）とAPR-WTB1（別名：MT-782A、製造：パナソニック株式会社、送信出力：5W）、受令機(受信専用小型機)であるAPR-WR1（APR-WR1-AとAPR-WR1-B）がある。携帯トランシーバ型のAPR-WTB1の色は灰色よりほんの少し明るい色で塗装されており、正面に液晶画面がある。
ちなみにこれらは全て警察庁内部での呼称で、メーカー側における正式な型名は不明。例えばアナログ時代の携帯型「SW-1」、可搬型「UW-1」は製造元の松下通信工業ではそれぞれ「EK-3110ECT」、「EK-3226」（民生品）となる。
日本の警察無線には、移動体通信でないものも含まれるが、警察無線と関連する通信系が上記の他に複数存在する。下記にその例を示す。
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マイクロ多重
警察業務を行う上での情報通信ネットワーク網は自営および民間企業の専用線により構成されている。このうち自営のネットワークはマイクロ多重回線で構築されており、主に警察庁と管区警察局・方面本部・警察本部・市警部・主要空港、中継所などの間を結んでいる。このネットワークは警察電話や警察無線やヘリテレ中継の役割のほか一般的なIP通信ネットワークとして利用されている(ヘリテレ映像は別途小型の専用機器とマイクロ回線で伝送してる場合もある)。マイクロ波の特質上、山頂などの高所に中継局や反射板などの無給電中継所を設けている。災害や機器故障などによる通信の途絶を防止するためにループ状の回線設計がなされている。車載通信系やWIDEシステムなどの通信は、そのほとんどをこのマイクロ多重回線を通じて本部や機械室との間で中継されている。昭和30年代から整備が開始され当初は管区警察局を結ぶ幹線整備から始まった。その後、各都道府県本部への拡張、2ルート化、ハブ方式からループ方式への変更、デジタル化、大容量化、IP化など何度かの大幅な増強を繰り返してきた。マイクロ多重回線はその目的や重要度などから第一級から第三級までの種別がある。
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補助中継回線 (リンク回線)
警察本部と無線中継所及び無線中継所相互間を結ぶための回線。有線で接続される場合もあるが、ここでは無線のみについて取り扱う。車載通信系が150MHz帯のFM変調の時には一般的に350MHzのFM変調が用いられていたが、遠距離の場合などには例外的にVHF帯が用いられている場合もあった。車載通信系がMPRへ移行すると450MHz帯へ移行しデジタル変調に変更された。APRへの移行に伴い7.5GHz帯マイクロ多重へ変更されたが、地理的な理由などでマイクロ多重回線が設定できない場合には一部でUHF帯が使用されている。
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短波無線電話
電波法の施行（1950年6月1日）以降の官報によると、1950年後半から 2.6Mcから2.9Mc前後を利用した近距離用電話無線局免許が国家公安委員会に対して承認されている。実際の無線局は全国的に散在し、出力は数W程度でAM変調を用い単信通話方式であった。許可された空中線は逆L字型であり、当時の警察署の写真によく見られる鉄塔(主に三角鉄塔)はこの逆L字型空中線と思われる。通信の相手方は1、2局に定められ、警察署と主要拠点間における固定局間の通信に用いられたと推察される。いつ頃廃止されたかは不明である。当時は電話通信事情がよくない時代であった。この通信系の整備は、そのことが影響しているのかも知れない。一例を以下に示す。周波数の単位、住所地名は記載のママ。
2695kc 「北松」(長崎県北松浦郡江迎町)と「福島」(長崎県北松浦郡福島村)
2900kc 「馬渡島」(佐賀県東松浦郡呼子町)と「呼子」(佐賀県東松浦郡名護屋村)
2695kc 「浦河」(北海道浦河郡浦河町)と「幌泉」(北海道幌泉郡幌泉村)
2695kc 「江差」(北海道檜山郡江差町)と「奥尻」(北海道奥尻郡奥尻村)
2900kc 「宝珠山」(福岡県朝倉郡宝珠山村)と「朝倉」(福岡県朝倉郡甘木町)
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そのほか、スピード取り締まりで使用される周波数（Xバンド　レーダー波・違反車両連絡用）以外は、ほぼ全てデジタル変調の通信である。部隊活動系の一部（大規模警備等）には特定小電力無線やアナログ無線、業務無線が使われる事があるが、これは予算上の都合とデジタル無線機の管理上台数を増やさないための処置である（警察は無線機の紛失・盗難には非常に敏感である）。
無線の活用は第二次世界大戦前から行われていた。一般的に、警察による超短波無線の活用は戦後とされているが、複数の例外的事例が存在する。
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1936年（昭和11年）当時、新潟県本土と佐渡島を結ぶ通信施設は寺泊 - 赤泊間の海底電線3回線しかなく、内1回線は電信専用のため、2回線ですべての通話を取り扱っていたために非常に輻輳し、普通通話の場合朝申し込んで夕方ようやく通じ、至急通話でも3 - 4時間を要するありさまで、定期船が両津港を出航して間もなく出した手配が、船が新潟港へ入港後しばらく経ってから着くというような事例がしばしばあった。このため、海底線で警察電話回線を新設する計画もあったが、多額の経費を要するため到底実現の見込みはなかった。しかし同年に東北帝国大学の宇田新太郎が学生を連れて来県し、宇田が研究中の超短波無線電話の実験を新潟 - 佐渡間で行った結果、十分実用に耐えうるものであった。この無線は機器のほか建物など一切を含めて5万円で整備可能であると言われ、「海底線の5分の1でできるなら」ということで計画は具体化し予算折衝に入ったが、当時警察電話の修繕費は年間わずか1万円という少額であって県費の支出は予定できないため、産金政策の影響で景気の良かった三菱鉱業佐渡鉱山から3万円、日本電気協会その他から若干の寄付金を得て実施に取り掛かった。当時の電波は日本軍と逓信省がその大半を押さえており他にはほとんど許可しない方針であったが、波長10 m以下の超短波はまだ実用の段階に入っていなかったために容易く許可され、基地2局、移動2局の免許を得て1938年（昭和13年）起工、新潟県庁屋上と佐渡白瀬の丘陵上に基地局を建設して1939年（昭和14年）5月開局の運びとなり、佐渡との警察通信に一時代を画した。当時の宇田式超短波無線電話は「AM振幅変調方式」で、後のFM周波数変調方式より雑音は多いものの通話には十分であった。超短波による警察通信は日本初で、警察通信史上大きな意義を持つものとされる。なお、免許を得ていた移動2局は予算の関係もあって直ちに実用化することができず、わずかに漁業監視船「弥彦丸」に取り付け防空監視通信に使用されたのみで、直接警察用務に使用されることはなかった。
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なお、この事例を日本初の超短波による警察通信とすることについては議論があり、1934年（昭和9年）春から1941年（昭和16年）7月頃まで、東京水上警察署と台場の見張所の間に、東京湾内取締りのために用いられたものが日本初であるとする文献も存在する。
第二次世界大戦下においては、通信の確保のために伝書鳩の利用を試みた記録が残っている。
佐賀県警察では、1945年（昭和20年）7月12日付で伝書鳩飼育係が発令された(辞令留より)。当時、県警本部には無線電話の施設がなく、本土空襲が激化するに従って有線通信の危険が多くなってきた。無線施設も爆撃による損傷の恐れがあったため、鳩の帰巣本能を利用した伝書鳩の活用が試みられたものである。しかし、県内官庁の疎開を待たずに終戦を迎えたこともあり、実際に伝書鳩による通信が用いられた可能性は極めて低いものと推察されている。
第二次世界大戦によって、日本国内の警察通信は有線・無線を問わず寸断された。終戦時点においては警察通信のみならず、国内の全ての通信施設が大きな破損もしくは損傷を受け、残存施設に関しても長期にわたる戦時保全の不完備からほとんど運用できる状態にはなく、その復旧に要する資金、資材、要員などの調達も容易ではなかった。終戦直後で不安定だった国内治安の安定という責務を負っていた警察においては、通信設備の復旧及び整備が急務となっていた。
警察無線 日本の警察無線
そのような中で、旧海軍の機材や人員を転用した上での通信網の整備方針が定められ、警察無線は直接もしくは間接的に旧海軍の影響を受けることとなった。陸軍ではなく海軍の機器・人員が用いられた理由として、陸軍は海軍と比べて有線通信が無線通信より重要視されていたことが影響している。海軍は自ずと無線通信を必要としたが、陸軍は比較的新しい技術の無線よりも従来からある有線通信を重要視していた。
当時の通信は電信のみで音声通話は不可能であったが、使用不能となっていた有線電話の代用として急速に整備されたことにより、戦後の復興に大きく貢献した。1946年（昭和21年）3月には、中短波の周波数を用いた全国的な無線電信網の整備が一通りの完成を見たが、その後の警察法の施行に伴う警察機構の整備と戦後の混乱した社会情勢に対応する警察活動の活発化に伴って、通信施設の整備拡充は警察内部のみならず、連合軍総司令部からも強く要請されるようになった。
音声通話による無線通信の実用化は1950年（昭和25年）までなく、電信のみによる通信および一斉放送が続いた。一斉放送時に使用された相手先呼び出し識別符号は「ウミ」であった（昭和26年（1951年）6月15日指定）。
警察無線 日本の警察無線
日本を占領下に置いた連合国軍司令部は、1946年（昭和21年）にアメリカの著名な専門家からなる2組の警察調査団を招き、詳細な実地調査や研究による報告基づいて具体的な措置、勧告、指導援助を実施した。アメリカ合衆国による占領政策の重大案件として、特別高等警察（特高警察）の廃止と民主警察制度への改革が強く推進され、警察通信に関しても新警察制度の体制に合致するよう切り替えることが求められていた。
警察無線 日本の警察無線
1949年（昭和24年）7月、各警察管区本部、各府県本部及び各方面本部相互間の固定連絡設備が完成した。翌8月には旧軍用の可搬型応急無線機がそのまま警察に転用され、各都道府県内の応急用設備として用いられるようになった。この機器はモールス符号式の短波電信機であり、専門の通信職員でないと操作できず、警察官が単独で扱えないという欠点があったが、それでも可搬型としては当時唯一の存在であったために大きな役割を果たした。なお、この可搬装置の運用条件としては災害や訓練以外に「A 争議行為、暴動及びその他の騒擾事件が発生したとき。B 国家非常事態の宣言が発せられたとき。C 経済犯一斉取締りを実施するとき。D その他治安維持上緊急な措置を必要とするとき。」が挙げられており、当時の社会状況が反映されている。この装置は1954年（昭和29年）6月に警察可搬型応急無線電信電話機（PR-20型）に代替されるまで使用が続けられた。
警察無線 イギリスの警察無線
イギリスでは、システムの統合による歳出削減、緊急時の相互通信、電波の有効利用のため、内務省が主導して1993年に警察や消防などの無線通信システムの共用化が図られた。
イギリスでは警察向けの情報通信技術の調達や契約管理などのため非政府の公的機関である警察情報技術局（PITO）が設立されている。
2000年にはPFI方式で新たな警察向け無線サービスが導入された。しかし、消防部門は暗号化技術による高コスト化からこのシステムの共用には消極的とされる一方、保健省管轄の救急部門は警察と消防の相互運用が重要とシステムの置換えに前向きである。
警察無線 補足
米国では、警察無線を合法的に聴くことが可能である。またこれは日本からでも視聴可能で特別な機器がなくとも専用のスマートフォン用アプリなどで聞くことができる。
藤田喜作
藤田 喜作（ふじた きさく、1887年3月13日 - 1973年12月19日）は、自由ヶ丘学園中学校高等学校初代理事長。社会学者。
藤田喜作 人物
新潟県生まれ。東京帝国大学文学部社会科および法学部経済科を卒業。
ドイツ・ベルリン大学などに文部省給費生として留学。東京大学、明治大学、法政大学、帝国女子大学で教鞭をとっていた。社会主義思想の洗礼を受け、当時の学会のアカデミズムに馴染まず、また迫りくる軍靴の足音にも半身に構える反骨思想の持ち主だった。大正期の自由大学運動にも関わっていた。
昭和10年に自由ヶ丘学園を設立したが、これは手塚岸衛の創設による自由ヶ丘学園を引き継ぐも、理念や経営方針を新たにした学校として再出発させた学校である。同学園について、「この学校は不自由学園だ。何をしてもよいというのは本当の自由ではない」と校長挨拶でしばしば語っていた。
東京の谷中霊園に眠る。
無煙火薬
無煙火薬（むえんかやく）とは、ニトロセルロースを主成分とし、燃焼時の発煙量が少なく、高い圧力と効率で弾丸を加速する、火器用発射薬である。
無煙火薬 概要
無煙火薬は、黒色火薬に比べて、燃焼時の発煙量が少なく、燃焼速度が速い、火器（銃・砲）の発射薬（ガンパウダー）として開発された。黒色火薬や褐色火薬（有煙火薬）の欠点を克服し、発射砲弾の加速効率を向上させた。高いエネルギー効率により、少ない火薬量で高い初速を実現し、大口径砲の設計では、砲身や薬室の最適化を通じて、重量軽減が可能となった。ただし、燃焼速度が速く、薬室や銃砲身に高い圧力（100～400MPa）を発生するため、高強度鋼や強化された薬室を必要とする。これにより、黒色火薬時代に比べて火器設計の革命がもたらされた。
なお、「無煙」とは、大量の煙を出す黒色火薬に比較して発煙量が少ないという意味で、燃焼には白煙を伴う。特に大量の装薬を使う大型火砲などでは多くの煙が出るが、黒色火薬と比較して発生した煙が晴れるのも早い。
ほかに無煙火薬の特徴として、燃焼後の灰分が減り、銃砲の清掃周期が延び、薬室内部に滓がこびりつく頻度も減ったので、速射砲や機関銃のような自動火器の信頼性向上に大きく貢献した。
無煙火薬 概要
また、発砲炎も抑制されているが、銃・砲口から出る火炎には薬室内での燃焼から出る「一次火炎」と銃・砲口から出た後で空気中の酸素と反応して出る「二次火炎」があり、二次火炎の方が輝度が大きく使用者の視界に悪影響を与えるため、これを抑制するために消炎剤を添加してある。一方、一次火炎を抑制するためには火薬自体の組成を調整する必要がある。
基本成分はニトロセルロース、ニトログリセリン、ニトログアニジンの3つが基剤となる。火薬は、ニトロセルロースだけを原料に用いたもの、ニトロセルロースとニトログリセリンを用いたもの、3つの物質を用いたものの3種類に大別できる。それぞれ、シングルベース火薬、ダブルベース火薬、トリプルベース火薬と称される。各々は、推進性能、消炎性能、発煙量、焼食抑制性能などが異なる。シングルベースは砲口炎が多く推進性能が低いものの安価で焼食が少なく、ダブルベースは推進性能は高いものの焼食が大きく、トリプルベースは砲口炎が少なく、推進性能が高く、焼食も少ないが高価となっている。
無煙火薬は、黒色火薬より、衝撃や静電気に対して敏感な（感度が高い）場合があり、取り扱いには、より注意が必要である。
無煙火薬 歴史
ナポレオン戦争頃までの軍指揮官は、火器を発射すると出る白煙でおおわれた戦場の問題について不満を持っていた。この厄介物は風が吹けばやがて晴れるが、無風状態だと霧のように停滞していつまでも視界を妨げるからである。特に19世紀初期までは軍の命令伝達は、伝令を出して直接伝える以外、旗旒信号や腕木通信などの視覚通信に依存していたため、影響は大きかったからである。また軍服も友軍への誤射を避けるため煙の中でも目立ちやすい派手な色を使ったり、距離を誤認させるため高い帽子を採用していた。
まずニトロセルロースが1846年にクリスチアン・シェーンバインによって発明されたが、問題が多くすぐには実用されなかった。続いて1884年に、ポール・ヴィエイユは、B火薬と呼ばれる無煙火薬を発明した。これはエーテルとアルコールを混合しゼラチン化させた綿火薬から作られ、ローラーに通して薄いシート状に形成したのち、破片状に切断して使用された。B火薬は安定性が高く、湿気にも強いので近代的なライフル銃の弾薬として最適と判断され、フランス軍はB火薬のために8mmルベル実包と、これを用いるルベルM1886ライフル銃を開発した。第一次ボーア戦争ごろには無煙火薬が普及したため戦場での見通しが良くなり、派手な色の軍服は狙撃されやすくなったため目立たない色へと移行していった。