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ミレーヌ・ファルメール 略歴
アルバムはフランス国内だけで200万枚の売り上げを記録し、ダイアモンドアルバムに認定される。また『Psychiatric』ではデヴィッド・リンチの『エレファントマン』からの叫び声、『Beyond my control』ではラクロの『危険な関係』の映画の中からジョン・マルコヴィッチの声が曲の冒頭にサンプリングされている。
ブトナ監督でミレーヌのサイコホラー映画『Giorgino』が上映されるも興行的にはまったくの失敗に終わる。現在ではPatheからDVDがリリースされている（フランス語＋英語版のみ）。この映画の失敗と、銃を持った熱心なファンがレコード会社の受付でミレーヌに会えないことに怒って発砲し、受付員を死亡させるという事件があったことなども含めてか、ベースをしばらくロサンジェルスに移してレコーディングする。
1992年には、今までのシングルのリミックスを集めた『Dance Remixes』が発売される。その収録曲のうち、エイズ以降の時代の愛とセックスについて歌った『Que mon cœur lâche』はシングルカットされ、PVはリュック・ベッソンが監督をした。
ミレーヌ・ファルメール 略歴
1995年発売の『Anamorphosée』(邦題『アナモルフォーゼ』)は、ハーブ・リッツ撮影のフェミニンなファッションでのCDジャケットであったり、映画『氷の微笑』を想起させるアベル・フェラーラの監督によるPV『California』など、話題性には事欠かなかった。『XXL』、『L'instant X』、虐待に対する歌『Comme j'ai mal』平和や友愛についての『Rêver』などのシングルがカットされ『XXL』はチャートのNo1になる。アルバムは3か月の間に50万枚以上の売り上げを記録し、ダイアモンドアルバムと認定された。
また、このアルバムのライブツアーは、彼女のセカンド・ライブアルバム『Live à Bercy』として2枚組CDアルバムおよびカセット、VHSで発売され、後にDVDでもリリースされた。現在のところフランスでのライブアルバムの最高セール記録を保持している。このアルバムからはミッシェル・ポルナレフのカバー『La Poupée qui fait non』をカーリー(Khaled) とデュエットでしているものがシングルカットもされた。その後中国などに旅行にでた。
ミレーヌ・ファルメール 略歴
1999年『Innamoramento』 (邦題『イナモラメント』)では仏教や東洋への旅行がインスピレーションになったのか、より精神的に深みのある歌詞とサウンドを打ち出し、またミレーヌ自身も作曲に参加する。またアルバムのジャケットのアートダイレクションにはニック・バントック (Nick Bantock) の不思議な文通シリーズからの影響を見られる。
ミレーヌ・ファルメール 略歴
ファーストシングルの『L'Âme-stram-gram』のPVでは『チャイニーズ・ゴースト・ストーリー』に影響を受けたワイヤーワークを使ったもので北京で撮影された。またキリスト教の偽善と信仰を描いたフランソワ・ハンス(fr:François Hanss) のPV『Je te rends ton amour』はテレビ放映が禁止されたが、VHSとして発売され、その売り上げはAIDSのチャリティーに寄付された。また、ホロコーストに対する『Souviens-toi du jour』、近親相姦を想起させる曲『Optimistique-moi』、内省的な歌詞の『Innamoramento』などがシングルカットされた。アルバムはまたもやダイアモンドアルバムと認定される。このアルバムの発売後、大掛かりな「Mylenium ツアー」を行う。これはフランスだけではなくロシアにも巡回し、日本でも開催することを検討したそうであるが結局行われなかった。このツアーは非英語圏でのアーティストによる興行収入の最高記録を保持している。このツアーを収録したライブアルバム『Mylenium Tour』からは、アントワーヌ・ド・サン＝テグジュペリにインスパイアされたという『Dessine-moi un mouton』がシングルカットされた。
ミレーヌ・ファルメール 略歴
2000年またポップシンガーのアリゼを発掘し、プロデュースした人物でもある。ファルメールは長年にわたって、自作の歌詞『Moi… Lolita』を歌える歌手を探していたが、アリゼを発見し、提供曲として歌わせたところ、『Moi... Lolita』のシングルはヨーロッパ全土で合計300万枚以上を売り上げる大ヒットとなった。以後、作詞がファルメール、作曲はブトナによりアルバムを2枚発表、アリゼの妊娠・出産による一時活動休止を境に別のプロジェクトとなる。
2001年、初のベストアルバムの『Les Mots』が発売される。アルバムと同タイトルのシングル『Les Mots』は、イギリスのソウルミュージシャン、シールとのデュエット曲で、言葉や世界や共生について歌っている。またこのPVは、映画『Giorgino』の興行的失敗以来、PV制作から遠ざかっていたブトナが監督し、絵画の『メデューズ号の筏』からインスピレーションを受けたものとなっている。このアルバムから『C'est une belle journée』『Pardonne-moi』がシングルカットされる。またアルバムのアートワークの写真はエレン・フォン・アンワースによるものとなっている。
ミレーヌ・ファルメール 略歴
しばらく活動からは遠ざかっていたが、2005年に『Avant que l'ombre...』 (邦題『影が迫り来る前に』)を発売。『Fuck Them All』、『Q.I.』、癒やしや死などへの追悼や哀惜の念を描いた『Redonne-moi』、ストリップティーズによる女性のセクシュアリティーを明るく肯定したPVの『L'Amour n'est rien…』、日本のProduction I.G制作のアニメによって製作された『Peut-être toi』のPVなど、相変わらずシングルとPVのタイアップが話題にのぼった。このアルバムは以前のものよりもセールスの面では落ちたもののアルバムチャートではNo1となりマルチプラチナアルバムと認定される。「Avant que l'ombre... à Bercy ツアー」は、マーク・フィッシャー（Mark Fisher）によるセットが大掛かりなため、パリのベルシーのスタジアムのみで13日間行われた。
2008年、『Point de Suture』を発売。以前よりもエレクトロ系のポップサウンド色が強くなった。アルバムのジャケットは日本のゴスロリ人形作家の三浦悦子によるものである。アルバムタイトルは、映画『カリートの道』のアル・パチーノの台詞「All the stitches of the world cannot sew us again」に因む。
ミレーヌ・ファルメール 略歴
このアルバムからのシングルカット曲である『Dégénération』、『Appelle mon numéro』、『Si j'avais au moins…』、核についての脅威を歌った『C'est dans l'air』、 マスターベーションについての『Sextonik』の5曲はすべてNo1となり、モービーとのデュエット曲「Slipping Away（Crier la vie）」を含め、これによりミレーヌはフランスにおけるシングルチャートNo1曲の最多保持者となった。
ブルーノ・アヴェヨン (Bruno Aveillan) が監督した『Dégénération』と『Si j'avais au moins…』のPVは前編・後編と連続したものになっており、ミレーヌ扮する意識不明で包帯で巻かれたエイリアンらしき謎の女性が覚醒とともにオージーがおきるといったもので、最後は地球の癒やしとなっている。2009年には「Nº 5 on ツアー」をフランス各地で旺盛に行う。衣装はジャン・ポール・ゴルチエが担当した。
2010年、ミレーヌはベン・ハーパーとリーヌ・ルノー（Line Renaud）とのコラボレーションで、ルノーのカムバックアルバムに曲を提供、デュエットをレコーディングしている。また、INXSのマイケル・ハッチェンスのトリビュートアルバムにおいて『Never Tear Us Apart』のカバーを収録する。
また同年、オリジナルアルバムの『Bleu Noir』を発表。これは以前のようにプロデュサーにブトナが参加せず、レディー・ガガを手がけたRedOne（RedOne）やモービーなどがプロデュース。フランス人の曖昧なニュアンスを歌ったという、RedOne作曲による『Oui mais… non』をはじめ、モービーなどが曲を提供し、好セールスをマークして新境地を開拓した。このアルバムによりミレーヌは全部で12曲のNo1を保持することになる。
2011年末には今までのベストアルバム『2001-2011』を発表。ミレーヌ自身の水彩画のセルフポートレートがジャケットに使用されている。
2012年、ポップ色の強いアルバム『Monkey Me』を発表。翌2013年にはロボットが登場するSF的な設定の「Timeless 2013 ツアー」をフランス各地、スイス、ベルギー、ロシア、ベラルーシで行った。
2023年とオリンピックをまたいだ2024年にはNEVERMOREというコンサートをパリなどで開催した。彼女のこれまでの作品を回顧するような演出となり、年齢のせいもあるのか腕の振りが目立つようなダンスとはなったが、最終日となった2024年10月1日のコンサートでは、会場であるStade de Franceが満員になる盛況であった。
上記のようにフランス語圏では絶大な人気を誇り、フランス最大の音楽賞であるNRJミュージックアワード（NRJ Music Awards）の最優秀女性アーティスト賞を4度、最優秀アルバム賞を3度も受賞するなどフランスを代表する女性歌手である。
ミレーヌ・ファルメール ステージにおけるエンターテイメント性
また同時にミレーヌは、儀式のようにステージのパフォーマンスを行い、セットや照明のデザインからも神秘的な世界を可視化するという大掛かりなコンサートを行ってきた。2000年に行われた『Mylenium Tour』では、H・R・ギーガーの巨大なアンコール・ワットの人面彫刻のセットから宙づりになって出現するというパフォーマンスを行ったが、その演出は、照明や音楽性もふくめて感情に訴える美的、詩的要素に富んでいる。また『Avant que l'ombre...』のコンサートにおいても壮大な階段や十字の花道のセットを組み、水のスクリーンに映像を投影するなど、アーティスティックな要素の豊かなショウを作り上げている。いずれにしても、しばしば十字架や『N°5 on Tour』におけるようにメメント・モリの骸骨など、スピリチュアルな図像をあしらったデザインを取り入れて、観客が儀式的な熱狂につつまれている様子をDVDからなどで見ることが出来る。
サンポ
サンポ（Sampo あるいはサンマス Sammas）とは、フィンランド神話に出てくる、持つ者に幸福をもたらす神秘的な人工物である。ただし、それが何であるかは誰も知らない。
『カレワラ』でのエリアス・リョンロートの解釈によると、それは何もない所から小麦粉と塩と金を作る機械であった。そのほか、世界を支える柱（もしくは木）、コンパスやアストロラーベ（古代の天体観測機）、宝物の入ったチェスト、コンスタンチノープルからヴァイキングによって盗まれた巨額の金などの諸説が唱えられている。
サンポ 『カレワラ』におけるサンポ
サンポは、フィンランド叙事詩の『カレワラ』の中で、非常に重要な要素である。『カレワラ』は、1835年にそれまで口伝で伝えられてきた伝説をベースにエリアス・リョンロートによって編纂された叙事詩である（1849年に拡張した。）
『カレワラ』の拡張版では、サンポはイルマリネン（伝説的な鍛冶屋）によって、ポホヨラの主人（ロウヒ）の娘を得るためのお返しとして、作り出された。それによってポホヨラは大いに潤ったが、ロウヒは約束を反故にして娘を渡さなかった。様々な経緯の後、ワイナミョイネンやイルマリネンらはサンポの奪回をおこなう。結果として奪回には成功するが、持ち帰る途中でロウヒらの追撃に合う。サンポは粉々になって海に散らばり、それが流れ着いた地に幸せをもたらしたという。
『カレワラ』におけるサンポは、その中で何度かその形状や働きが記されているが、そこにはかなりの混乱が見られる。
リトルリバー郡 (アーカンソー州)
リトルリバー郡（Little River County）は、アメリカ合衆国アーカンソー州に位置する郡である。人口は13,628人（2000年）。郡庁所在地はアッシュダウンである。この郡は1867年3月5日に設立された。
リトルリバー郡 (アーカンソー州) 地理
アメリカ合衆国統計局によると、この郡は総面積1,463 km2 (565 mi2) である。このうち1,377 km2 (532 mi2) が陸地で86 km2 (33 mi2) が水地域である。総面積の5.87%が水地域となっている。
リトルリバー郡 (アーカンソー州) 人口動静
2000年国勢調査で、この郡は人口13,628人、5,465世帯、及び3,912家族が暮らしている。人口密度は10/km2 (26/mi2) である。5/km2 (12/mi2) の平均的な密度に6,435軒の住居が建っている。この郡の人種的構成は白人74.52%、アフリカン・アメリカン21.27%、先住民1.45%、アジア0.20%、太平洋諸島系0.01%、その他の人種0.86%、及び混血1.67%である。人口の1.72%がヒスパニックまたはラテン系である。
この郡内の住民は25.20%が18歳未満の未成年、18歳以上24歳以下が8.40%、25歳以上44歳以下が25.70%、45歳以上64歳以下が25.60%、及び65歳以上が15.10%にわたっている。中央値年齢は38歳である。女性100人ごとに対して男性は94.70人である。18歳以上の女性100人ごとに対して男性は90.30人である。
リトルリバー郡 (アーカンソー州) 人口動静
この郡の世帯ごとの平均的な収入は29,417米ドルであり、家族ごとの平均的な収入は36,207米ドルである。男性は32,489米ドルに対して女性は18,435米ドルの平均的な収入がある。この郡の一人当たりの収入 (per capita income) は15,899米ドルである。人口の15.40%及び家族の11.90%は貧困線以下である。全人口のうち18歳未満の18.80%及び65歳以上の17.80%は貧困線以下の生活を送っている。
コトブキシステム
コトブキシステムは、日本のコンピュータソフトウェア制作会社である。
コトブキシステム 概要
1984年、コンピュータソフトウェアの開発・販売を目的として寿工業の子会社コトブキ技研工業が母体となって設立された。本社所在地は広島県呉市（東京都千代田区、および新宿区が本社所在地として表記されていた時期もあった）。1985年より家庭用ゲーム機に参入し、主に海外製ゲームのローカライズ作品を販売していたが、自社開発のオリジナルゲームも販売していた（後述のキッドクラウン等）。また、飲食店、業務用ソフト開発も手がけていた。
現在は寿グループ再編に伴う分社化により、主要事業を譲渡して休眠。飲食店事業は株式会社寿フーズ（元レイゾン事業部）に、ゲーム関連事業は、携帯電話用ゲームの株式会社コトブキソリューション（元システム開発部）と、家庭用ゲームや周辺機器開発の株式会社ケムコ（元CP事業部）に、それぞれ引き継がれた。
コトブキシステム ケムコ（KEMCO）
ケムコ（KEMCO）はコトブキシステムの母体であるコトブキ技研工業株式会社の英語名「Kotobuki Engineering & Manufacturing Co., Ltd.」の頭文字に由来する、同社製ゲームのブランド名であり、コトブキシステムの社名と共に、パッケージやゲーム中のタイトル画面などに「KEMCO」ロゴが記載されていた。ゲーム雑誌ではメーカー名欄に「ケムコ」とのみ表記される事もあり、自社ゲーム情報誌「ケムコ帝国」を発行していた(後にホームページ「ケムコ帝国」コーナーに移行）時期もあった。この為、ゲームソフトブランド/メーカー名としての「ケムコ」の知名度は高く、分社化後も、株式会社コトブキソリューションが、ゲーム関連の「KEMCO」ブランドを受け継いでいる。
コトブキシステム キッドクラウン
同社のマスコットキャラクターで、『キッドクラウンのクレイジーチェイス』および同『2』、『それゆけ!!キッド』、『ボンビンアイランド』といった同社のゲームソフトにも登場する。外見は子供のピエロ（道化師）である。またコトブキソリューションからもキッドクラウンが登場する携帯電話向けアプリが公開されている。
無声唇歯破擦音
無声唇歯破擦音（むせい しんし はさつおん）とは子音の類型の一つ。下唇と上歯で閉鎖を作り、ゆっくりと開放することによって隙間から生じる摩擦を伴う音。国際音声記号では [p̪͡f] と書く。
ツォンガ語では、本来の無声唇歯破擦音 [p̪͡f] だが、ドイツ語、ルクセンブルク語では実際には、下唇と上唇から上歯にかけて閉鎖を作る、無声両唇唇歯破擦音 [p͡f] である。
フリーセル
フリーセル（英: FreeCell）は、一人用のトランプゲーム（ソリティア）である。ばらばらに並んだカードをフリーセルと呼ばれる4つのスペースをうまく活用して、すべてのカードをホームセルと呼ばれる場所に片付けるのが目的である。ルールはクロンダイクに似ている。
フリーセルのコンピューターゲームは、Microsoft Windowsを始め、様々なプラットフォームで作成されている。
フリーセル 遊び方
まずジョーカーを除く52枚のカードをよくシャッフルし、左から順に数字が見えるようにして8列に並べる。左の4列は7枚、右の4列は6枚となる。また、これとは別にフリーセル（上段右）用に4つ、ホームセル（上段左）用に4つのスペースを用意する。
プレイヤーは以下のルールに従って、一度につき一枚だけカードを移動することができる。
ルール上移動できるのは、一度につき一枚だけなので、複数枚で、数字が連続しており、かつ色が交互に並んでいる列の場合は、フリーセルおよび空の列に必要なだけの空きがある場合に限り、見かけ上その列を移動することができる。
本来は複数の束を移動できるルールでないため、現物のカードを使用する際には、PCに内蔵されるゲームとちがい、一枚ごとの所動で進めていくものとなる。これは実際のテーブル上でのプレイにおいて大事なとりきめである。
フリーセル Windows版
Windows（Win32s以降、95以降は標準で付属）付属のフリーセルの初期状態は、ある擬似乱数発生器に初期値を与えることによって決定されている。この初期値がゲーム番号である。ゲーム番号には#1～#32000、XP以降は#1～#1000000が存在する。ゲーム番号はランダムで選択されるが、プレーヤーが任意で番号を選ぶこともできる。
Windows 95以降では#-1と#-2（XPではこれに加えて#1000001）、Vista以降では#-1～#-4という隠しゲーム番号が用意されている。
XPで#1000001を発生させるには、まずゲームを開始し、F3キーを押す（あるいはゲーム→選択）。「このゲームを終了しますか？」を「はい」にし、「ゲーム番号を選んでください」を上の×ボタンを押して閉じる。そしてゲームをわざと手詰まりにして（最初に#-1,#-2などを選択しておくと簡単）、「同じゲーム」にチェックが付いている状態で再チャレンジする。すると、#1000001が登場する。環境によっては描画がうまくいかない場合があるが、ウィンドウを一旦最小化することで正しい状態になる。#-1と#-2のゲームは意図的に解の存在しない初期状態が与えられているゲームであるが、#1000001はクリアが可能である。Vistaの#-3と#-4のゲームは、非常に容易にクリアできる。
フリーセル Windows版
なお、Windowsフリーセルのゲーム番号には32000（XP以降では1000000）の上限があるが、擬似乱数発生器のアルゴリズム上はそれより大きな初期値（231＝2,147,483,648）を与えることもできる。同じアルゴリズムを使用し、より大きなゲーム番号のフリーセルを遊ぶことができるソフトが第三者によっていくつか公開されている。
理論上は約1.40031554 × 1065通りのゲーム（カードの組み合わせ）が存在するが、この中には、割合としては極めて少ないものの、後述のようにカードをどう移動してもクリアできないゲームが存在する。
ヘルプには、どのゲームでも必ず勝利できるといわれている旨の記述がある。しかし、実際には愛好家らによる挑戦やコンピューターを用いた解析によって、Windowsフリーセルのゲーム番号（隠しゲーム番号を除く）が与えられているゲームのうち、以下の番号が与えられているゲームはクリアできないことが分かっている。
#11982（XPより前では正規の番号のうち唯一）, #146692, #186216, #455889, #495505, #512118, #517776, #781948
Windows版のヘルプには記載されていないが、キーボードでプレイすることができる。
データセンター
データセンター （英: data center）とは、各種のコンピュータ（メインフレーム、ミニコンピュータ、サーバ等）やデータ通信などの装置を設置・運用することに特化した施設の総称。
データセンターの中でも、特にインターネット用のサーバや通信設備・IP電話等の設置に特化したものはインターネットデータセンター (Internet data center; iDC) と呼ばれる。
システムインテグレーターの現場では「DC」と略される場合もある（ただし単に「DC」というと一般には直流給電を指す場合が多いので要注意）。
データセンター 概要
電気通信事業者の光ファイバーやメタル線などの通信回線を大量に利用するため、通常のオフィスビル等と比べて非常に多くの光ケーブル等が引き込み済となっている（また通常、複数の電気通信事業者のサービスが利用可能になっている）。このほか、大量のコンピュータからの発熱に対応するため空調設備などが強化されている。また災害時にもサービスの提供に極力支障が出ないように建物自体も耐震構造とされている。電力会社からの電源供給も複数系統（変電所が異なる系統）から同時に受けるようになっているほか、電力供給が途絶えた場合に備え大容量の蓄電池や自家発電装置等を備える。
構内で火災が発生した場合にも、中に設置されている機器を極力傷めないように、水を使う通常のスプリンクラー設備ではなく二酸化炭素 (CO2)やハロンガスによる消火設備を持つのが一般的である。
フロア内部は多数の配線を通す必要からフリーアクセスフロアとなっており、19インチラックが大量に並ぶのが一般的な光景。
データセンター 概要
一般的には利用者側がコンピュータ・サーバやルータ、スイッチングハブ等を設置し利用する。通信回線も利用者側が個別に電気通信事業者と契約するのが原則である。ただしあらかじめデータセンター事業者側がそれらの装置を設置し利用者にレンタルするケースも多い。データセンター側がルータ・サーバ等の設置及び管理を行うサービスは特に「マネージドサービス」と呼ばれる。またiDCの場合は、iDC側であらかじめインターネットサービスプロバイダ (ISP)と契約を結んで帯域を確保した上で（ISPがiDCを兼業しているケースも多い）、利用者はiDCからリセールを受ける形態が普通となっている。
データセンター内部に設置された機器のセキュリティを守る観点から、フロアへの人の出入りは厳しく管理されており、入館には事前申請が必要な施設が多い。またフロアへ持ち込み可能な機器も制限されることがあり（携帯電話/スマートフォンなどのモバイル機器やカメラ、USBメモリの持込が禁止されるところも少なくない）、厳しいところになると出入り口で金属探知機等のチェックを受ける場合もある。さらに同様のセキュリティ的観点から、データセンターの正確な所在地等をウェブサイトに記載しないなど、一般には非公開としている事業者も多い。相次ぐ顧客情報持ち出しによる情報漏洩対策の重要性からセキュリティ設備の整ったデータセンターの需要が高まっている。
近年日本国内では、関東地域での大地震のリスク、2006年8月14日首都圏停電で明らかになった大規模停電のリスクなどに対する事業継続計画 (BCP)、災害リスクの分散策として大規模データセンターの三大都市圏からの移転が注目されている。また、大規模データセンターを北海道などの冷涼地に移転することで，冷却に必要な電力の削減も見込める。
データセンター 歴史
1960年代以降、大企業や金融機関は大型汎用コンピュータによる情報システムを導入するようになり、情報処理サービス事業者が十分な耐荷重をもち空調設備や電力設備を備えた電算センターを建設するようになった。この電算センターがデータセンターの前身とされている。
1990年代になるとインターネット接続サービスの普及、インターネットエクスチェンジ（IX）の形成により、インターネットデータセンターが登場した。また日本電信電話（NTT）や国際電信電話（KDD）は、電話交換機の電子交換機/デジタル交換機化によって生じた空きスペースを事業者向けに積極的に貸し出すようになる。これらは主にADSL等のブロードバンド接続サービスを行うインターネットサービスプロバイダ（ISP）が自社サービス等に利用したが、一部は一般向けのデータセンター用途にも利用された。
さらに2000年代後半にはERPシステム等の業務システムの導入が進み各企業で運用や保守のコストが増大したためシステムアウトソーシングが利用されるようになり、データセンターの立地も十分なスペースを確保できる郊外が中心になっていった。
データセンター データセンターの設備
地震対策設備
データセンターにより、耐震・制震・免震構造などをとっている。
ラック
EIA規格19インチラックをフルラック単位で提供するケースが多い。事業者によっては、1/8・1/4・1/2ラックの単位で提供することもある。
無停電電源
無停電電源装置 (UPS)、自家発電装置などを備えている。電力会社からの停電時に、自動的に自家発電装置が起動するが、すぐには電力供給を行えないので、それまでの間はUPSが電力を供給する。また、受電装置や自家発電装置は定期的な点検が必要であり、停電作業が必要な場合はUPSから電力を供給する。従って、UPSの電力供給時間は点検作業まで含めて設計されており、10分から90分程度が一般的。2006年の江戸川特別高圧送電線損傷による停電事故の際には、データセンタの自家発電装置が自動起動せずにUPSの電力供給が途絶え、サーバ故障を引き起こした事例がある。
ヨーロッパのデータセンターの一つでは、自家発電用の燃料の供給を受ける優先順位は、軍隊と病院に次ぐ3番目となっており、そのデータセンターの重要性がうかがえる。
データセンター データセンターの設備
防火、消火設備
耐火区画や煙検知装置、ガス消火器などを有している。
データセンター・セキュリティ
入退室管理・対人認証・ICカード認証・生体認証・監視カメラ・施錠などのセキュリティ設備を有している。
インターネットコネクティビティ
一般的に自社ビルへ引き込むより、安価に高速なインターネット回線を引き込むことが可能である。
空調
サーバーの熱を処理するための空調設備として以下のような設備を持っている事が多い：
寒冷な外気を導入するエアダクトやスリット。
発熱量の多い箇所に冷却媒体を通すための冷媒配管
サーバは前面から冷たい外気を取り込んで背面から放出するので、これを妨げないよう工夫。具体的には
コンピュータからの熱を効率良く放出するため、空調設備からの冷気を導入する通路（コールドアイル）とコンピュータからの発熱を排出する通路（ホットアイル）を分離
サーバ背面から放出された熱を、サーバ前面に回り込ませないようにするため、ラックのサーバの間に挟むブランクパネル。
データセンター データセンターのサービス
提供するサービス内容はデータセンターによって大きく異なる。
監視
サーバやNW機器などのリソースやポート、SNMP-TRAP、ログなどの監視を行う。
故障対応
故障切り分けや、機器交換、メーカ手配などを行う。
運用
バックアップ作業などの代行を行う。
管理
アカウント管理、性能管理などを行う。
データセンター グリーンIT
地球温暖化防止の観点から、データセンターの消費する電力の大きさに注目が集まるようになり、ITインフラの省電力化運動（いわゆる「グリーンIT」）の一環としてデータセンターの省電力化が2007年頃から推進されるようになった。
グリーンITを実現する具体的な方策としては下記に挙げるように複数の対策が行われている。
現在、商用電源→無停電電源装置 (UPS)→サーバなどの機器の間で行われている交流 (AC)→直流 (DC)→AC→DC といった電力変換を避けるため、データセンター内の受電設備において一括して直流に変換し、センター内の配電をサーバーなど機器の動作に適した直流で行うことを「直流給電」という。
交流と直流の変換によって電力のロスが発生し、約20 %の電力が熱として失われることから、この変換の回数を極力少なくすることによって電力の使用効率を高めるものである。
現在直流給電で使われる電圧には、24 V・48 V・300 V といった電圧の違いがあり、電力効率・適用可能な負荷の大きさ・安全性などにおいて違いがある。
データセンター グリーンIT
処理能力の低い旧型のサーバや、それほど処理能力を必要としないサービスなどを複数まとめて少数の高性能なサーバに一括して行わせることでサーバの台数を低減し、サーバそのものの電力使用量を減らすことに加え、稼動するサービスの量に比較してデータセンターの面積を小さくすることで、空調・水冷などに要する電力消費も低減することができる。
仮想化に対応したソフトウェアとして、VMware・Xen・Hyper-Vなどが有名である。
データセンターの消費電力の中で大きな割合を占める空調設備の電力を抑えることを主な目的として、データセンター自体を寒冷地に設置する例もある。外気を冷却に利用する「外気冷房」、冬の積雪を貯蔵して春から夏にかけての冷房に利用する「雪冷房・雪熱冷房」などといった、電力消費の比較的少ない空調システムを採用するホワイトデータセンターも存在する。
データセンター グリーンIT
日本ではポータスが北海道釧路市に開設したデータセンターは、外気で冷却している。釧路市は真夏日が0で夏日が年平均5.5日と国内有数の避暑地であるため可能である。さくらインターネットが2011年に北海道石狩市に開設した石狩データセンターで外気冷房を大々的に採用しており、同社では外気冷房の採用により「空調コストは約4割の削減が見込める」としている。また雪冷房・雪熱冷房についても北海道・空知地方美唄市がホワイトデータセンターの実証実験を行った実績がある。
空冷で冷却できるのは1ラックあたり15kWまでとされるため、CPUやGPUの冷却をラックに搭載された液冷システムで行う試みもある。さらにサーバーを液体につける「液浸冷却」も行われている。
データセンターの使用する電力がどれだけ効率的に利用されているかを表す指標として、電力効率指数 (PUE; Power Usage Effectiveness) が策定されており、アメリカ合衆国環境保護庁 (EPA) などが推奨している。
これは データセンター全体の消費電力を、IT機器が使用する電力で割った指数であり、数字は低いほど効率がよく、1.0が理論上は最も効率の良いデータセンターであることを示す。
データセンター 新たな形態
従来データセンターは耐震・防災性能や電力・通信回線の要求を満たす必要性などから、それらの性能を満たす専用の建物に設置するのが一般的であったが、2000年代後半あたりから海上コンテナをベースに改装したデータセンターが現れるようになっている。
コンテナ型データセンターはコンテナベースであるが故にトレーラーや船舶等での輸送が容易であり、移動後も外部電源や通信回線をつなぎこめば即データセンターとして利用が可能、また空調設備等も含めたデータセンターとしての機能全般がパッケージ化されていることから、必要に応じて増設が容易であるといった利点を持つ。一方で耐震・防災性能等、設置条件にもよるが、従来型のデータセンターに劣る部分もある。
一般的には2006年にサン・マイクロシステムズが発表した「Project Blackbox」（現在のSun Modular Datacenter）がコンテナ型データセンターの先駆けとされたが、実際にはそれ以前の2005年にGoogleがコンテナ型データセンターを実用化していた。「Project Blackbox」の発表後、ライバル企業も相次いでコンテナ型データセンターに参入し、現在では多数の大手ITベンダーが同種のソリューションを発売している。
データセンター 新たな形態
日本では建築基準法による規制の関係からコンテナ型データセンターの利用が難しいとされてきたが、2011年3月に規制が緩和され、コンテナ型データセンターのうち通常時無人で運用されるものについては建築物として扱わないこととされたため、同年にはインターネットイニシアティブ（IIJ）が島根県松江市にコンテナ型データセンターを開設したほか、NTTファシリティーズも神奈川県厚木市のNTT厚木研究開発センタにコンテナ型データセンターを設置するなど、徐々に日本国内でもコンテナ型データセンターの利用が本格化している。
2010年頃から数多く建設されている次世代型大型倉庫である先進的物流施設をデータセンターとして利用する動きが日本でも広がっている。交通アクセスが良い上、広大な床面積を有し、多層階構造となり各テナントで使用されるため常時有人であるなどセキュリティ面で優れ、建物自体が堅牢であり、災害時におけるBCPが考慮された設計であるためアメリカや欧州での利用が拡大した。
マイクロソフトは海中に沈めるデータセンターを開発中で、英国オークニー諸島沖で2018年から2020年まで実験を行った。
冷却は海水で行うことで空調にかかる電気代を抑えられる他、人間が内部に入らないため事故率も地上より低いというメリットがある。
データセンター 反対運動
2020年代に入り、特に市街地に建設されるデータセンターに対する反対運動が見られるようになっている。
建設反対派の主張としては、データセンターに設置されるサーバや冷却機器等による消費電力の問題や、サーバ類からの排熱を大気中に放出することによる周辺地域の気温上昇の恐れ、さらに二酸化炭素排出の問題などがあるとしており、また「窓もほとんどない巨大な建物故に"得体のしれない建物"として恐怖感を感じる」という意見も一部に見られるほか、「日当たりが悪くなる」「駅前に人が立ち入れない建物を造っていいのか」などの意見もある。実際に東京都や千葉県などではデータセンターの建設断念に至る事例も出ている。
これらの反対運動に対応し、周辺住民への配慮を主な目的としてデータセンターの建設に特化した対応方針を打ち出す自治体（東京都江東区など）も出てきている。
広島県道450号内堀備後八幡停車場線
広島県道450号内堀備後八幡停車場線（ひろしまけんどう450ごう うつぼりびんごやわたていしゃじょうせん）は、広島県庄原市を通る一般県道である。
広島県道450号内堀備後八幡停車場線 概要
庄原市東城町内堀からJR西日本芸備線 備後八幡駅に至る。現在JR西日本芸備線 備後八幡駅付近で改良工事実施中。完成後は区域変更などがあるものと思われる。
看板
看板（かんばん）とは、告知、通知、宣伝、広告などのために使われる、木、プラスチック、金属（ステンレスなど）など、ある程度耐久性のあるものを材質とした、通常は板状の物体。近年では低コスト・高耐久性のあるアルミ複合板が広く使用されている。主に屋外に使用されるものを指すことが多いが、広義では室名札やディスプレイ用のパネルなど屋内で使用されるものも看板と見なす。
日本語では「看板」と「標識」は明確に区別されるが、英語でsign（サイン）と言い表される場合はより広い意味となり、「標識」「目印」といった意味合いを持つことから、宣伝や広告の意味以外にも見るものに対し、何らかの情報を伝えるための表示物と捉える場合もある（日本語では注意警告や義務などを示すものは標識というが、指示標識については通常は看板という）。
屋外広告物の一種である。
看板 看板の目的
看板の目的としては、看板を掲示する場所に存在する店舗や会社の名称の掲示、一般の広告目的（企業、製品、タレントなどの人物、映画など）が主と考えられるが、順路、避難路などの表示（一部は案内板とも呼ばれる）、注意喚起のための看板（道路工事の際に使われる看板なども含む）などの目的もあり、さまざまである。
さらに、看板自体を美術作品として制作することもありうる。看板芸術、看板アートなどと呼ぶことができる。
看板 歴史
屋外広告としての看板は、店や職業を示す目印から始まったとされ、古代ローマで酒屋の目印として灌木の束を軒先に吊るされていたことが、良い品には広告や看板は不要であることを指す「good wine needs no bush」の語源とも言われている。ポンペイ遺跡で発掘されたパン屋などのレリーフも看板としての役割を持っていたのではないかとされているほか、韓非子にも酒旗の記載があることから、紀元前には店頭看板の原型が各都市で形成されていたと考えられる。
日本においても、平城京に設けられた東西両市で店ごとに目印を掲げていたとされ、大和絵に暖簾や看板が描かれていることが確認できる。現存する日本最古の店頭看板とされるのは、虎屋所蔵の聖一国師による仁治2年の「御饅頭所」の看板である。日本では布製の暖簾の使用が多く、板状の下げ看板や屋根看板の使用が増えたのは江戸時代以降とされている。
また、広告用途以外では、古代ローマのアクタ・ディウルナのような情報の伝達手段・掲示板としての看板も古くから存在し、日本においても天平宝宇の頃の馬の捜索を求める木簡の立て札が遺されているほか、明治6年まで法令の公示は各所に設置された高札によってされていた。
看板 形・大きさ・材質
四角いもの（長方形のもの）が多いが、それに限られるものではなく、さまざまな形がある。また、大きさもさまざまであるが、一般に小さいものは看板と呼ばないことが多い。
紙を材質とするものは看板とは呼ばないため、ポスターとは明確に区別できる。ただし、ポスターと同じ内容のものを大きく引き伸ばし、板状のものに貼り付けて屋外に掲示する場合には、看板と呼ぶことができる。
木製看板
最も古くからあり、屋号などを掲げるものが多い。腐食の恐れがあるほか、木材によってムラがあるため、公共性が高い場面ではあまり使用されない。
金属製看板
商品名の宣伝や取り扱い商品であることの告知目的で店先などに掲げられ、ビール・石鹸・塩・たばこなどの看板が多い。かつてはトタン板などスチール板は広く使用されていたが、屋外設置のために塗料が落ちると「サビ」などで美観を損ねる可能性がある。このことから、アルミ複合板やオーステナイト系（SUS304）ステンレスなどの錆びにくい素材を使用することが増えている。
ホーロー看板
ホーローとは、金属板の表面にガラス質の釉薬を高温で焼き付けたもの。金属製看板と同様に使用されるが、こちらの方が耐久性に優れる。かつては屋外の表示や広告として一般的な存在であったが、商品サイクルが短くなったために下火になった。
→詳細は「ホーロー看板」を参照
看板 形・大きさ・材質
合成樹脂板
行灯（あんどん）看板という、中に電灯を組み込み、夜間や暗い場所でもよく見えるようにしたもの（内照式看板）が多い。主に、透明性、耐候性、強度に優れる点からアクリル樹脂が用いられる。内照式看板が消灯している場合は営業していないとみなされる場合が多い。
合成樹脂シート
金属などの枠に、合成樹脂のシートを貼ったり、結びつけるもの。意匠を容易に変えることができ、新商品が出るたびに大型の設置版にラッピングで貼り付ける方式のものも多い。
電光掲示板、デジタルサイネージ
最近はLEDなどを使用した電光掲示板のタイプのもの増えてきている。パチンコ店などの遊戯施設や大型商業施設などでの設置が多く見られている。いろいろな広告を順番に切り替えて表示できるため、一つの看板で複数の広告を表示できるというメリットがある。
電光掲示板は従来の看板業者が扱うものとは違い、電機メーカー、LED表示器メーカー、映像製作を行う企業などが参入している。
スチレンボード
ポリスチレンフォームを看板にも使用できるよう、ある程度強度を持たせて板状にしたもの。発泡スチロールと同様の材質であるため、屋外では使用できないが、軽量、低コスト、加工性の高さから屋内用看板の素材として広く使われる。素人でも比較的簡単に扱えるため、店頭POPとして使用されることが多い。
看板 種類
看板の種類としては、店舗の軒先につけるもの、一般のビルにつけるもの（側面、屋上など）、店舗の前や道路に置くもの、電柱などにくくりつける違法な立て看板（捨て看板）、吊り下げているものなど、さまざまである。なお、看板建築などと呼ばれるものもあった（看板代わりに彫刻風の装飾をつけたもの）。看板が縦長で、かなりの高さがあり、かつ、独立して起立している場合には、「広告塔」と呼ばれることもある。
看板の通称名として、袖看板（突き出し看板）、欄間（らんま）看板（コンビニ看板）、屋上看板、ポール看板、懸垂幕及び横断幕、案内板、ウインドサイン、壁面文字、テント看板、野立て看板（広告塔）、立て看板（捨て看板）、スタンド看板（置き看板）などと呼ばれる。
また、広告宣伝車（アドトラック）や電車・バスなどのラッピング車両のように車両自体が看板となり、街を走って広告の役割を果たすこともある。ただし、広告だけが目的ではなく、人や物の運搬が主目的で、単にトラックやバスの側面に広告が表示されているだけの場合には、その自動車を「看板」とは呼ばない。車をラッピングしたり、ステッカーを貼ることに抵抗がある場合、マグネットシートにカッティングシートを貼り付けて看板を製作し、着脱できるようにするという工夫もできる。
看板 種類
鉄道駅の構内や地下道などの壁に掲示される駅名表示・広告は、看板（「駅の看板」）と呼ばれるケースがあるが、常に呼ばれるわけではないようである。また、駅の構内や地下道などにある通路表示・出口表示や出口の場所を示す地図などは、通常、看板とは呼ばれず、むしろ案内板（案内図・サイン）と呼ばれる。
ある企業の本社ビルが立派であったり、そのビルの形状に著しい特徴があるような場合（例・日本電気の本社ビル。横から見た場合にロケットの形に似ている）には、そのビルにその企業についての広告的な表示がなされていない場合であっても、「ビル自体が、あの企業の看板だ」と比喩的に言われることもある。
看板 掲出料金
掲出期間や時期、内容など契約内容によっても大きく左右されるが、通行量やマスコミに取り上げられる機会の高い場所の例では高めになる傾向がある。日本では、東京都渋谷駅西口の円柱状商業ビルの側壁スペースが2週間で1,300万円、東京都新宿駅東口の街頭ビジョンが2週間、30秒×4回/時・52回/日で480万円（いずれも2013年現在）といった例がある。アメリカニューヨークのタイムズスクエアでは、1か月で40万ドル（2007年）といった契約例もある。
看板 表面の記載
ほとんどの場合、表面に文字が記載されるが、それに加えて、絵、写真などが表示されていることが多い。「絵」は、印刷されたものを貼り付ける場合もあるが、看板に直接絵具などで描かれる場合もある。また、目立つことを目的に、表面のみならず看板自体に特別な色（透明であることを含む）を用いているケースも多い。木製の看板の場合、彫り込みされていることもあり、形も商品に合わせるなど、さまざまなものがある。合成樹脂製の看板の場合は、文字が切り貼りされているものも多い。
看板 規制
看板を含む屋外広告物には屋外広告物法による規制がある。都道府県、政令市及び中核市は、この法律に基づき屋外広告物条例を制定し、必要な規制を行うことが可能である。そのほか、景観行政団体の市町村や歴史まちづくり法に基づく認定市町村も、当該都道府県と協議の上で屋外広告物条例を定め、屋外広告業の登録に関することを除いて必要な規制を行うことが可能。
違反者に対しては、都道府県知事が広告物の管理者に対し、除去ほか必要な措置を命ずることができる。はり紙、はり札、立看板、広告旗などに関しては、一定の要件を満たせば、行政側が自ら除去し、条例で定められた内容により、廃棄・売却が可能である。
海外の例
アメリカでは、ハワイ州（1927年から）、アラスカ州、バーモント州、メイン州で屋外広告を禁止している。また、高速道路などのそばにある広告もHighway Beautification Actで規制されている。
ブラジルのサンパウロでは、2006年9月に Lei Cidade Limpa(クリーンシティ法) が可決され屋外広告が禁止された。
フランスのグルノーブルでは、2014年11月に街頭広告を禁止した。
看板 規制
国際観光文化都市のひとつである京都市では特に規制が厳しく、屋外広告物を都市の景観をかたちづくる重要な要素としてとらえ、1956年（昭和31年）より屋外広告物法に基づき独自の条例を制定、規制と誘導を進めてきた。対象には商業広告以外の営利を目的としないものも含む。市内全域を屋外広告物規制地域又は屋外広告物禁止区域などに指定し、町並みに応じ21に分け地域ごとに基準を定めている。区域内で屋外広告物を表示する場合は市長の許可が必要である。窓ガラス内側から表示される広告物についても一定の規制がある場合がある。
看板 言葉として
看板には人目を引き、客を呼ぶものとの意味があり、以下のような使われ方もある。
また、看板を片づけると店じまいのしるしになることから、閉店のことを「看板」という例もある。
看板 落語
古典落語の「首屋」は落ちが看板という点で珍しいものである。内容は以下の通り。
貧乏な男が自分の首の張り子を作り、「首屋でござい」と言って回る。ある武士が試し切りをしたいので買おう、と申し出て、いよいよ首を切られる瞬間、彼は張り子の首をおいて逃げ出す。「俺が買ったのはその首だ」「いえ、こちらの首は看板でございます」
看板 問題とメリットについて
問題
2003年に国土交通省が行った「子どもたちに残したい＆残したくない」にて、残したくない風景では電線・電柱に次いで2位の34％となっている。
交通案内、交通標識の確認を阻害する。
老朽化による落下事故。
メリット
商業の活性、明かりが多くなるため防犯効果がある。
大東亜戦争
大東亜戦争（だいとうあせんそう、旧字体: 大東亞戰爭、英語: Greater East Asia War）は、1937年（昭和12年）7月7日から1945年（昭和20年）にかけて行われた、日本（大日本帝国）と中華民国・アメリカ合衆国・イギリス・フランス・オランダなどの連合国との全ての戦線の戦争を指す日本側の呼称である。
大東亜戦争 概要
1941年（昭和16年）12月8日にマレー作戦と真珠湾攻撃を行い、その後米英両国に対して宣戦布告し、国内向けには開戦の詔勅（米國及英國ニ對スル宣戰ノ詔書）を発表してから4日後の12月12日、東條内閣（東條英機首相）が「今次の対米英戦は、支那事変(1937年7月7日勃発）を含め大東亜戦争と呼称す」と閣議決定をした。この大東亜戦争の目的は、第2次近衛内閣（近衛文麿首相）以降の日本が掲げた大東亜共栄圏建設にあるとされた。「太平洋戦争(Pacific war)」という呼称が「第二次世界大戦におけるアメリカ側の対日戦（第二次世界大戦における日本側の対米戦）」のみを意味する呼称であるのに対し、「大東亜戦争」は対米戦争である「太平洋戦争」だけでなく、東アジアを中心に南アジア、東南アジア、太平洋全体も戦場であった実態には合致している言葉であるとする論者もいる。
大東亜戦争 概要
戦後は連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）の連合国軍占領下の日本の期間に使用禁止され、「第二次世界大戦における太平洋での戦い」のみを本来は意味する「太平洋戦争」が代わりの言葉として強制的に使われるようになった。1952年のサンフランシスコ講和条約施行以降の連合国軍占領期後の日本では禁止措置の効力は無くなったものの、一般的には「太平洋戦争」が用いられることが多い。日本政府は2006年と2007年の政府見解で「大東亜戦争」の用語は「太平洋戦争」とともに定義に関する法令上の根拠はないとしており、基本的に「大東亜戦争」を用いることはないが、『戦史叢書』などの政府編纂物においては文脈によって用いることもある。
大東亜戦争 経緯
1937年（昭和12年）7月7日の盧溝橋事件を発端とし、北支事変が勃発した。ここが後に、大東亜戦争が開始された地点とされる。第1次近衛内閣（近衛文麿首相）が「北支派兵に関する政府声明」を発表し、事件を「北支事変」と名付け、今回の事件は中国側の計画的武力行使であり、日本はこれに対して自衛権を行使するために派兵（増員）するとした。同年8月に第二次上海事変が勃発するに及び、戦線は中支（中支那、現中国の華中地方）、そして中国大陸全土へと拡大し、日華事変や日支事変と呼称されるようになり、日本と中国の全面戦闘の様相を呈した。9月2日には、「北支事変」は支那事変が正式の呼称であるとされた。
1938年（昭和13年）、第1次近衛内閣が発表した支那事変（日中戦争）の戦争目的を発表した「東亜新秩序」声明では「大東亜」は使用されておらず、1940年（昭和15年）7月26日の第2次近衛内閣で閣議決定された基本国策要綱において「大東亜」の名称が初めて用いられたとされる。この中では「日満支ノ強固ナル結合ヲ根幹トスル大東亜ノ新秩序ヲ建設スルニアリ」という文言がある。また8月1日には松岡洋右外相が「大東亜共栄圏」という用語を初めて用いた談話を発表した。
大東亜戦争 経緯
1941年（昭和16年）12月8日に日本と英米との間に戦争が発生前の検討の時期から発生後まもなくは、「対中戦争」「対英米戦争」「対英米蘭戦争」「対英米蘭蔣戦争」など交戦相手の名を用いた戦争名が用いられていた。対蘭に関しては、1941年（昭和16年）12月1日の御前会議で開戦を決定したものの、同月8日の「米国及英国ニ対スル宣戦ノ詔書」では宣戦布告の対象から除かれており、1942年（昭和17年）1月11日の対蘭戦の開始および翌日の宣戦布告まで公式には「対英米蘭戦争」とは呼んでいない。日本の政府および軍部ではこの戦争を正式にどう呼称するかについて検討が開始された。
12月10日の大本営政府連絡会議は「今次戦争ノ呼称並ニ平戦時ノ分界時期ニ関スル件」を決定、「支那事変ヲモ含メ大東亜戦争ト呼称ス」とされた。会議では海軍から「太平洋戦争」「対米英戦争」、さらに「興亜戦争」などの案が出された。しかし、海軍のこれらの名称案は「支那事変（日中戦争）」を含めた場合や、ソビエト社会主義共和国連邦との交戦が後に起きる可能性を考えると適当ではないと反対された。その結果、「大東亜戦争」が採択されている。
大東亜戦争 経緯
12月12日の閣議において、「今次戦争ノ呼称並ニ平戦時ノ分界時期等ニ付テ」が閣議決定された。この閣議決定の第1項で「今次ノ對米英戰爭及今後情勢ノ推移ニ伴ヒ生起スルコトアルヘキ戰爭ハ支那事變ヲモ含メ大東亞戰爭ト呼稱ス」と明記し、支那事変（日中戦争）と「対米英戦争」を合わせた戦争呼称として「大東亜戦争」が公式に決定した。また「平時、戰時ノ分界時期ハ昭和十六年十二月八日午前一時三十分トス」ともされた。
同日内閣情報局は「今次の對米英戰は、支那事變をも含め大東亞戰爭と呼稱す。大東亞戰爭と呼稱するは、大東亞新秩序建設を目的とする戰爭なることを意味するものにして、戰爭地域を主として大東亞のみに限定する意味に非ず」と発表され、戦争目的はアジア諸国における欧米の植民地支配の打倒を目指すものであると規定した。しかし、日本の戦争目的については、「自存自衛」とするもの、また「自存自衛」「大東亜新秩序形成」の二本立て、また「大東亜新秩序形成」のみが戦争目的とするものの間で当時見解が分かれていた。当時大本営参謀であった原四郎は情報局の「戦争目的」発表について「情報局は何を血迷ったか」との感想を持ったと回想している。
12月15日、次官会議で英国中心の語辞である「極東」を日本人が使うことは不名誉至極として、公文書で使用しないよう申し合わせを行った。
大東亜戦争 経緯
情報局の発表は1943年（昭和18年）11月の大東亜会議で「再確認」がなされている。
1942年（昭和17年）1月に「大東亞戰爭ノ呼稱ヲ定メタルニ伴フ各法律中改正法律案」を帝国議会に提出する際、内閣が作成した「説明基準」において対米英戦争と支那事変（日中戦争）のみならず、対蘭戦、対ソ連戦も「大東亜戦争」に含むと確認された。その中で「今次勃発ノ對米英戰ノミヲ支那事變ト區別シテ大東亞戰爭ト稱スルモノニ非ザル」とし、前年12月12日の閣議決定 は「今後大東亞戰爭ナル呼稱ヲ用フル場合ニハ昭和十六年十二月八日前ノ支那事變ヲモ包含スルモノナルノ意ヲ含ム。」と説明された。
2月17日には法律第9号(大東亞戰爭呼稱ヲ定メタルニ伴フ各法律中改正法律)が閣議決定され、「勅命ヲ以テ別段ノ定ヲ為シタル場合ヲ除クノ外各法律中＜支那事変＞ヲ＜大東亜戦争＞ニ改ム」として、法律において「支那事変」の呼称を「大東亜戦争」と改めるとされた。
松岡洋右外相によると大東亜共栄圏とは「従来東亜新秩序圏乃至は東亜安定圏と称せられてゐたものと同一」であるとし、大日本帝国・満州・中国に加え、フランス領インドシナ、オランダ領東インドをも含めた範囲であると説明した。
1942年（昭和17年）2月28日の大本営政府連絡会議では「帝国領導下ニ新秩序ヲ建設スヘキ大東亜ノ地域」を決定し、大東亜の地域を「日満支及東経九十度ヨリ東経百八十度迄ノ間ニ於ケル南緯十度以北ノ南方諸地域、其他ノ諸地域ニ関シテハ情勢ノ推移ニ応シ決定ス」と規定した。
大本営参謀を務めた瀬島龍三は「大東亜の地域とは、おおむね、南はビルマ以東、北はバイカル湖以東の東アジアの大陸、並びにおおむね東経一八〇度以西すなわちマーシャル群島以西の西太平洋の海域を指すのであります。インド、豪州は含まれておりません」と記している。
大東亜戦争 戦後
8月9日の御前会議において昭和天皇が「戦争指導については、先の（6月8日）で決定しているが、他面、戦争の終結についても、この際従来の観念にとらわれることなく、速やかに具体的研究を遂げ、これを実現するよう努力せよ」と戦争終結のことを口にした。本土決戦による「一撃講和」を諦めきれない陸軍内で混乱が深まったが、首相の鈴木が天皇に発言を促し、天皇自身が和平を望んでいることを直接口にしたことにより、昭和天皇からの信頼が厚かった陸軍大臣の阿南惟幾が、徹底抗戦を主張する青年将校らを「御聖断は下ったのである。いまはそれに従うばかりである。不服のものは自分の屍を越えていけ」と身を挺して説き伏せ、8月14日、終戦の詔書が発されポツダム宣言を受諾（日本の降伏）することになった。その後も米軍による爆撃は続き、グアム島からの第315爆撃団B-29、134機が8月14日午後10時から8月15日午前3時まで日本石油秋田製油所まで爆弾12,000発を投下し、87名の従業員らが爆死した。敗戦と玉音放送の実施を知った一部の陸軍青年将校グループが、玉音放送 が録音されたレコードの奪還をもくろんで8月15日未明に宮内省などを襲撃する事件を起こしたが（宮城事件）、これは陸軍自身によって鎮圧された。8月15日正午、昭和天皇の玉音放送が放送された。