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五竜岳 登山
さらには白馬岳方面から扇沢方面に抜ける後立山連峰縦走路もある。杓子岳・鑓ヶ岳・不帰嶮と続く天狗尾根をたどって唐松岳に至り、五竜岳直下の難所G4・G5を越えてキレット小屋付近の八峰キレットから吊尾根の危険個所を通過し、鹿島槍ヶ岳・冷池山荘・爺ヶ岳から縦走路に別れを告げて柏原新道を下って扇沢に出る。あるいは種池山荘から下りずに縦走路を、岩小屋沢岳・鳴沢岳・赤沢岳・スバリ岳を経て針ノ木岳に出るメインコースもある。針ノ木岳からは扇沢へも出られるし、黒部湖・七倉ダムへ、また北アルプス南部へ抜ける裏銀座コースへも続いている。
白馬五竜スキー場からのルート
白馬五竜スキー場 - 地蔵の頭 - 遠見尾根（小遠見山 - 中遠見山 - 大遠見山 - 西遠見山 - 白岳 - 五竜山荘 - 五竜岳
八方尾根からのルート
八方尾根スキー場 - うさぎだいら - 八方池山荘 - 八方池 - 唐松岳頂上山荘 - 大黒岳 - 白岳 - 五竜山荘 - 五竜岳
五竜岳 登山
後立山連峰縦走路
北側の主稜線からのルート
（親不知が起点となる）白馬岳 - 杓子岳 - 鑓ヶ岳 - 天狗山荘 - 不帰嶮 - 唐松岳 - 唐松岳頂上山荘 - 大黒岳 - 白岳 - 五竜山荘 - 五竜岳
南側へ主稜線を歩くルート
五竜岳- キレット小屋 - 鹿島槍ヶ岳 - 冷池山荘 - 爺ヶ岳 - 種池山荘 - 岩小屋沢岳 - 新越山荘 - 鳴沢岳 - 赤沢岳 - スバリ岳 - 針ノ木岳  - 針ノ木峠（針ノ木小屋）（北アルプスの主稜線の縦走路は槍ヶ岳を経由して焼岳へと続く）
稜線の鞍部などの登山道には、山小屋とキャンプ指定地がある。登山シーズン中の一部期間に有人の営業を行っている。最寄りの山小屋は1951年（昭和26年）に白馬山荘の経営者であった松沢恒久により新設された五竜山荘である。積雪量の多い地域であり、営業期間外には閉鎖される。
SPEEDO
SPEEDO（スピード）は、イギリスに本拠を置く国際的な水着メーカー、および商標である。特に競泳用水着が有名で、マイケル・フェルプスなど多くの水泳選手と契約を結んでいる。
日本では長年ミズノが製造・販売のライセンス契約を結んでいたが、2007年5月末をもって契約を終了。以後は三井物産が日本国内でのライセンスを取得し、ゴールドウインが競泳用水着や衣料品などの開発・販売を担当している。
日本語表記は「スピード」であり、しばしば最後の「O」の文字がない「SPEED」と誤認・混同されるが、原語での発音をカナ表記すれば「スピードウ」である。また、英語圏では「SPEEDO」が競泳用水着の代名詞として使われることもある。
SPEEDO 歴史
1914年、オーストラリア・シドニー近郊のボンダイビーチにて、スコットランド人のアレクサンダー・マクレー（Alexander MacRae）によって、マクレー靴下製造社（McRae Hosiery manufacturers）として創業。その後、マクレー・ニッティング・ミルズ社（MacRae Knitting Mills）に改称し水着の製造に着手。
1928年に初めて「レーサーバック」といわれる今日の女性用競泳用水着の定型を開発し製造した。これにより世界で最初の競泳用水着メーカーのひとつとなる（このときよりSPPEDOブランドを使用）。第二次世界大戦中は、蚊帳などの軍需製品の製造を行っていたが、1951年に水着製造を再開し、株式を公開した。1955年に競泳用水着にナイロンを使用。1956年メルボルンオリンピックでは、男性用競泳用水着にこの新素材を導入したことが国際的に脚光を浴び、競泳用パンツの代名詞となった。1968年、1972年、1976年のオリンピックでメダルを獲得した選手の7割近くが同社の水着を使用している。
SPEEDO 歴史
1970年代からスパンデックス等の新素材を水着開発に生かしてきた。1990年代後半には「アクアブレード」「ファストスキン」等競泳用の新素材開発に注力し、サメなどのいくつかの水生生物の肌素材の特徴を模倣することで水の抵抗を低減することを狙った。
2007年から若年層市場を狙い、日本のファッション・ブランド「コム・デ・ギャルソン」と協同で商品開発を行っている。
現在はイギリスのペントラント社が買収し、スピード・インターナショナル（Speedo International Limited）として傘下のブランドとなっている。
SPEEDO 主な契約選手・人物、スポンサーシップ
北島康介（ 日本）はミズノライセンシー時代の2004年から契約し、北京オリンピックでは「レーザー・レーサー」を着用していたが、2013年からはarenaとの契約に切り替えた。
朴泰桓（ 韓国）は2016年の自身のドーピングによる資格停止からの復帰後に出場したリオデジャネイロオリンピック以降、arenaとの契約に切り替えた。
SPEEDO レーザー・レーサー着用選手による世界記録連発
本節の「レーザー・レーサー」という用語は2008年に販売された特定のモデルの水着に限定して使用している。
2008年の北京オリンピックシーズンに向けて投入された新水着「LZR RACER（レーザー・レーサー）」を着用した選手が、次々と世界記録を更新した（2008年7月7日現在、短水路を含め計45以上）。北京オリンピックでのアメリカ合衆国代表選考会では8個の世界新記録と1個の世界記録タイが、日本でも6月のジャパンオープンでこの水着により15個の日本新記録、1個の世界新記録が生まれている。一部では自己記録を4秒以上も縮めた選手もいる。
LZR RACERはアメリカ航空宇宙局・大学や専門家の協力を得て開発されたもので、縫い目が無いのが特徴で抵抗が軽減され、撥水性にも優れる。
一方で、浮力との関係を問題視する声も相次ぎ、国際水泳連盟が調査を表明。結果「優位性の科学的根拠は無く規則にも違反していない」との結論だった。
SPEEDO レーザー・レーサー着用選手による世界記録連発
2008年5月時点では日本水連は前述の通り「SPEEDO」ブランドを持つゴールドウィンと契約しておらず、日本代表選手は北京オリンピックでは着用できず、日本水連は「契約した3社に今後も改良を求める」との立場だった。各社はこれを受け、5月30日に改良型の水着を発表。公式大会などで選手が試用して比較を行ったうえで、日本水連は6月10日に「SPEEDO」水着など、日本水連契約外でも国際水連公認であれば使用を認めることを決めた。
2010年1月にFINAが水着の規定を変更したため、レーザー・レーサーは着用が禁止された。
この騒動の後、SPEEDO社は製品名としてレーザー・レーサーという名前の製品を継続しているが、最新モデルはFINAの規定に準拠した物であり、本節の物とは異なる。
愛知機関区
愛知機関区（あいちきかんく）は、愛知県稲沢市下津町にある日本貨物鉄道（JR貨物）の車両基地である。東海道本線の清洲駅 - 稲沢駅間に隣接する。JR貨物の電気機関車、ディーゼル機関車、貨車、内燃機関の検査修繕業務を行う。
愛知機関区 構内設備
敷地の中ほどには、有効長4両の検修庫が6線あり、交番検査・台車検査・重要部検査が施工される。西側より、貨車用の1・2番線、電気機関車・ディーゼル機関車を在姿状態で検査する3・4番線、リフティングジャッキを備えた5・6番線となっている。
敷地北側には、3線を備える仕業庫があり、電気機関車やディーゼル機関車の仕業検査を行っている。敷地南側には、転削庫を2線備えている。
稲沢派出は、敷地中ほどの検修庫の北東、稲沢線上り線の外側の用地（稲沢駅貨物取扱所跡）に設置されている。重要部検査・全般検査の際に機関車から取り外されたディーゼルエンジンが機関区・車両所から搬入され、整備を行う。
主な業務は、自区所属の電気機関車については仕業検査・交番検査・台車検査（重要部検査）および臨時修繕を担当するほか、各種貨車や内燃機関の検修を行っている。
愛知機関区 所属車両の車体に記される略号
「愛」・・・愛知を意味する「愛」から構成される。
愛知機関区 所属車両
2024年（令和6年）3月現在。
EF64形
1000番台23両（1020 - 1028・1033 - 1039・1042 - 1047・1049号機）が所属している。
DE10形
1500番台1両（1557）が所属している。
DF200形
200番台8両（201・205 - 207・216・220・222・223号機）が所属している。
DD200形
900番台1両、0番台25両の計26両（901・1 - 25号機）が所属している。
愛知機関区所属であるが、東北地区から九州地区まで幅広い運用区間を保有している。運用区間は以下の通り。
東北本線・石巻線・仙石線：仙台貨物ターミナル - 小牛田 - 石巻 - 石巻港・盛岡貨物ターミナル駅常駐入換
信越本線：焼島 - 新潟貨物ターミナル
鶴見線：浜川崎 - 安善
新湊線・氷見線：高岡貨物 - 高岡
あいの風とやま鉄道線：高岡 - 富山貨物
高山本線：速星 - 富山
東海道本線・名古屋港線：稲沢 - 名古屋 - 名古屋港
関西本線：名古屋 - 四日市
山陽本線・鹿児島本線：北九州貨物ターミナル - 西小倉
また、故障車両救援のためえちごトキめき鉄道線・糸魚川までの入線実績がある。
DD51形
運用終了時点では、1000番台1両、800番台5両の計6両（1028・825・857・1801・1802・1804号機）が所属していた。
愛知機関区 支区・派出
機関車のエンジンの検修を行う前述の稲沢派出の他、貨車の検修基地として、四日市駅構内に四日市支区を、名古屋貨物ターミナル駅構内に名古屋貨物ターミナル派出を、東港駅構内に東港派出をそれぞれ設置している。四日市支区・東港派出の検修業務は名古屋臨海鉄道に委託されており、四日市支区には同社の事業所も設置されている。
下士官
下士官（かしかん、英語: non-commissioned officer; NCO、ドイツ語: Unteroffizier、フランス語: sous-officier）は、軍隊の階級区分の一つ。士官（将校）の下、兵（兵卒）の上に位置する。多くの場合、兵からの昇進者であり、士官との間に入って兵を統率する。階級は最先任上級曹長から伍長まで。
下士官 概説
古来、軍隊には将校（士官）と兵士（兵卒）の二つの階級が存在し、これらの境界線は一般社会での貴族と平民との格差に対応して厳格で、兵士が昇進を重ねても将校にまで昇進することは不可能か極めて稀であった。歴史的にみた「下士官」概念は、将校職の買官制が発達した16世紀から19世紀の欧州諸国で形成された。国家官職として国王の任命状で任官される尉官以上の将校と区別して、各将校の責任で任官した階級がまとめて下士官と呼ばれた。英語で non-commissioned officer (NCO) と称する。
下士官の区分は、地域、時代または軍種により差異が大きく、対応関係を論じるのは困難である。
士官学校を含めて高等教育を受けていない者が職業軍人となる場合は下士官となることがほとんどで、さらに士官に昇進することは少ない。中国人民解放軍（中国）、中華民国国軍（台湾）では下士官とは称さず士官または軍士と、大韓民国軍では副士官と称す。英語で下士官兵を総称して Enlisted man と呼称し、その和訳として一般兵士と呼称する場合がある。
台湾の中華民国軍、朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）の朝鮮人民軍などでは伍長に相当する「下士」がある。上級に「中士」「上士」とある。これらの場合「下士」は階級の1つで階級群では無い 。
下士官 歴史
元首政期のローマでは一般兵士と百人隊長の間に膨大な役職が存在したことが知られている。これらの役職はプリンキパレスとインムネスという二つのグループに分けられるが、百人隊長の下に位置づけられることから下士官階級に相当するものと捉えられている。しかし、プリンキパレスとインムネスの語が史料上確認できるのは紀元後2世紀前半のことで、諸役職はそれよりも先行していることから「階級」とみなすことができるかも自明ではないとされている。
下士官 米国
アメリカ軍は上下関係や指揮系統などが階級で決められ、士官 (Officer)、准士官 (Warrant Officer)、下士官・兵 (Enlisted Member) に分けられ、さらに軍ごとに階級は細分されている。階級に応じて給与等級が決定され、勤続年数を加味して基本給は決定される。
アメリカ海兵隊の階級は、将校、下士官、兵に分類される。
1971年2月16日、海兵隊で初めてとなる下士官のための下士官学校 (Noncommissioned Officer Academy) がクワンティコ基地（英語版）に設置された。以後、各地に下士官学校が設置され、1981年には下士官基礎課程を実施するため世界7か所の体制となった（クワンティコ、29パームス〈英語版〉、ペンドルトン、ハワイ〈英語版〉、日本（沖縄）で、グアムと韓国の下士官学校は後に廃止されている）。各下士官学校には中級下士官課程と上級下士官課程が設置されている。
下士官 米国
また海兵隊大学が設置する教育機関として下士官学校 (SNCOA : Senior Non Commissioned Officer Academy) がある。
アメリカ沿岸警備隊は陸海空軍、海兵隊と並び合衆国軍の一部門とされるが、士官、准士官及び下士官は法律上税関職員とみなされている（沿岸警備隊の任務に関連する合衆国法典1401条）。士官、准士官及び下士官は、アメリカ合衆国管轄の船舶にいつでも立ち入り、乗員に質問、船舶の書類の調査、船舶の調査、検査又は捜索その他法令を遵守させるために必要な手段を用いることができる。
下士官 日本
版籍奉還の後、1871年2月11日（明治3年12月22日）に各藩の常備兵編制法を定めたときに歩兵大隊や砲兵隊の中に曹長・権曹長・軍曹を置き、これを総称して下等士官（かとうしかん）といいその下に伍長を置いた 。親兵も同様に曹長・権曹長、軍曹を下等士官としその下に伍長を置いている。
廃藩置県の後、1871年（明治4年8月）の陸軍でも曹長・権曹長・軍曹を下等士官とし、官等は15等のうち十一等から十三等までに相当した 。官等表に掲載する下等士官は判任とし、下等士官ではない伍長以下を等外とした。明治5年1月の官等表改正後も同年2月の陸軍省設置後も下等士官以上は判任である。
1872年3月26日（明治5年2月18日）の海陸軍刑律では将校、下士、卒夫の分類を設けて、およそこの律内で将校と称するは少尉以上、海陸軍武学生も同じ、下士と称するは伍長・水夫長以上としたが、1872年6月25日（明治5年5月20日）の改定により下士の定義を修正し、およそこの律内で下士と称するは軍曹以上、伍長・水夫長これに準すと改めた。
下士官 日本
1873年（明治6年）5月以前に用いられた各種名義の軍人について、当時の官制に於いて規定した明文がないものの、例えば心得、准官のような名義の者であっても当時は戦時に際して上司の命令を以て実際に軍隊・官衙等に奉職しその任務を奉じたことから、1892年（明治25年）5月に陸軍大臣の請議による閣議に於いてこれらを軍人と認定しており、これらのうち下士に相当するものには次のようなものがある 。
曹長・権曹長・軍曹心得
明治3・4・5年の頃にあって各その本官の職を取る。
五・六・七等下士並び試補
明治元年以降、明治4年頃までのものであって五等下士は曹長、六等は権曹長、七等は軍曹相当であって各その職を取り、試補はこれに等しいもの。
常備下士官
明治3年頃のものであって下士官は下士の職を取っていたもの。
總嚮導試補
明治2年頃にあって總嚮導は下副官、試補はこれに等しいもの。
兵学寮教導生、同伝令使、同専業生
明治4・5年の頃にあって卒業生徒に命ずることができる職名であってその身分は下士の職務を取らせていたもの。
裨官並び補裨官
明治2年頃にあって権曹長の勤務を命じ小隊副長の職を取らせていたもの。
下士官 日本
1873年（明治6年）5月8日の陸海軍武官官等表改正で武官の分類として下士（かし）を設け、官等15等のうち十一等から十三等までに相当する曹長・軍曹・伍長を下士とした 。
1873年（明治6年）5月15日達陸軍武官表から曹長・軍曹・伍長に一等と二等があることから、曹長一等・曹長二等・軍曹一等・軍曹二等・伍長一等・伍長二等と表記することがあるが、官名はそれぞれ曹長・軍曹・伍長であり給料に関係するためやむを得ない場合の表記である。
1874年10月31日当時の常備兵満員の場合の部隊の下士の総員は約6,484名とされていた。また、この当時の下士の服役期限は7年であった。この頃は陸軍教導団が下士養成を担った。
1874年（明治7年）に北海道に屯田憲兵を設置することを定め、1875年（明治8年）3月4日に開拓使の中で准陸軍曹長以下准陸軍伍長までの官等を定め、その官等は正官と同じとした。
1877年（明治10年）1月に官等を17等に増加しているが、1879年（明治12年）10月10日達陸軍武官官等表では引き続き曹長から伍長までは十一等から十三等までに相当した、このとき官名に憲兵・歩兵・騎兵・砲兵・工兵・輜重兵など各兵科の名称を冠することにした。
1882年（明治15年）2月8日に開拓使を廃止したことから、屯田兵の準陸軍武官を陸軍省に管轄させた。
下士官 日本
1883年（明治16年）5月4日太政官第21号達で陸軍武官官等表を改正し、下士の官名から陸軍の二字を除いた
1884年（明治17年）に部隊編制の変更があり、従前は軍曹は主として半小隊長の職務を務め伍長は主として分隊長の職務を務める者であるところ、これでは差し支えることが多いため軍曹を一等軍曹に伍長を二等軍曹に任じてともに半小隊長の職務を務めさせて分隊長を上等兵に務めさせることにしたため、屯田兵を除いて伍長を廃止して再び軍曹が下士の最下級となる。
明治17年6月から明治18年7月までの間を予定して編制替えを行いこれが完了するまでは軍曹・伍長と一等・二等軍曹を併用した。
1885年（明治18年）5月5日太政官第17号達により陸軍武官官等表を改正して輜重兵曹長の次に屯田兵曹長以下を置いた。従前の准陸軍曹長以下はそれぞれ屯田兵曹長以下の同等の官名に換えた 。
1886年（明治19年）3月9日勅令第4号で陸軍武官官等表を改正して再び官名に陸軍の2字を冠することとし、憲兵・歩兵・騎兵・砲兵・工兵・輜重兵については各兵曹長・各兵一等軍曹・各兵二等軍曹の官名をそれぞれ陸軍各兵曹長・陸軍各兵一等軍曹・陸軍各兵二等軍曹に改め、屯田兵曹長・屯田兵軍曹・屯田兵伍長の官名をそれぞれ陸軍屯田兵曹長・陸軍屯田兵一等軍曹・陸軍屯田兵二等軍曹に改めた。
下士官 日本
1886年（明治19年）4月29日に判任官官等俸給令（明治19年勅令第36号）を定めて判任官を10等に分け、陸軍准士官・下士の官等は判任一等より四等までとした。
1886年（明治19年）7月24日勅令第58号により陸軍武官進級条例を改定し従前は曹長から少尉試補を経て少尉に進むことがあったが今後は少尉は専ら士官学校卒業生を出身とするととして曹長から少尉に進むことは特例とし、また少尉並び同等官の試補官は廃止した。
1890年（明治23年）3月22日に判任官官等俸給令を改正・追加して判任官を6等に分けるが、陸軍准士官・下士の官等は判任一等より四等までとしたことに変更はない。
1891年（明治24年）3月20日勅令第28号により陸軍武官官等表を改正し、見だしの下士に各兵科を冠し、屯田兵の兵科を廃止して屯田歩兵・騎兵・砲兵・工兵はその兵科を区別できる官名を加えた。
1891年（明治24年）12月28日に定めた文武判任官等級表（明治24年勅令第249号）では判任官の等級を5等に分け、そのうちの二等の欄に陸軍各兵曹長を、三等の欄に陸軍各兵一等軍曹を、四等の欄に陸軍各兵二等軍曹を掲載した。
正式な官名は「陸軍各兵曹長」、「陸軍各兵一等軍曹」、「陸軍各兵二等軍曹」の「各兵」の部分に憲兵・歩兵・屯田歩兵・騎兵・屯田騎兵・砲兵・屯田砲兵・工兵・屯田工兵・輜重兵を充てる。
下士官 日本
1899年（明治32年）10月25日勅令第411号（同年12月1日施行）により陸軍武官官等表を改正して「一等軍曹」は「軍曹」と、「二等軍曹」は「伍長」と改称した。従来は下士の出身が同一であり同一の種類の下士であることから軍曹を一等・二等に区分してきたが、下士制度を改正し1年服役の短期下士と長期下士を設けたことから、短期下士に伍長の官名を用いて平時は軍曹に進級させないことにして、長期下士は初任は伍長として軍曹に進級させることにした 。このとき文武判任官等級表を改正して、三等の欄に陸軍各兵軍曹並び相当官を掲載し、四等の欄に陸軍各兵伍長並び相当官を掲載した。
1904年（明治37年）12月13日勅令第236号により陸軍武官官等表を改正し、各兵科下士の欄の中から陸軍屯田歩兵・騎兵・砲兵・工兵曹長以下を削る。
1910年（明治43年）6月17日に定めた文武判任官等級令（明治43年勅令第267号）では判任官の等級を4等に分け、別表の二等の欄に陸軍各兵曹長及び相当官を掲載し、三等の欄に陸軍各兵軍曹及び相当官を、四等の欄に陸軍各兵伍長及び相当官を掲載した。
1925年（大正14年）5月1日に大正14年勅令第160号を施行して陸軍武官官等表を改正し、航空兵を独立した兵科として、陸軍工兵曹長の項の次に陸軍航空兵曹長から陸軍航空兵伍長までを加えた。
下士官 日本
1931年（昭和6年）11月7日勅令第270号（11月10日施行）により下士を下士官に改めた。
1940年（昭和15年）9月15日に昭和15年勅令第580号を施行して陸軍武官官等表を改正し、兵科の区分を廃止して、憲兵科下士官を憲兵下士官に改め、歩兵科・騎兵科・砲兵科・工兵科・航空兵科・輜重兵科下士官並びに各兵科下士官は兵科下士官に改めた。
1927年7月から1943年8月まで陸軍教導学校が仙台、豊橋、熊本に設置され、歩兵科の下士官養成が行われた。下士官候補者は、一年間の在営後に入学し、一年間の修学期間を経て、卒業後に下士官となった。豊橋教導学校では、1933年8月から1939年8月まで騎兵・砲兵科の下士官候補者の教育も実施した。
二等卒として入営（徴兵または志願）した場合、一等卒までは自動的に進級するが、上等兵以上は選抜によって進級する。判任官たる伍長以上になると勤続年数が20年以上に及んだ場合、叙位叙勲の栄誉を受ける機会もあり、また1904年3月2日には、下士官として6年以上勤続し、かつ勤務成績が優良なる者に対しては下士官勤功章などの表彰記章が授与された。
下士官 日本
下士官たる軍曹は、内務班長（陸上自衛隊の営内班に相当する）を命ぜられることが多く、兵卒から下士官へ呼びかける際、実際に補職されているかどうかにかかわらず「班長」と呼称することが多かった。これを第二次世界大戦中・進駐後の日本・朝鮮動乱中の韓国軍との共同行動中などに見聞したアメリカ兵によって、honcho（班長転じて、リーダーシップを発揮する責任者の意）の語が英語に流入した。
士官候補生は、一般の兵卒と同じ階級が指定され、兵の最先任として先ず上等兵を命ぜられ、伍長、軍曹に順次定期進級し、見習士官たる曹長を経て少尉に任官されることとなっていた。
朝鮮軍人たる下士官は、旧韓国軍時代の階級名をそのまま保持し、陸軍○○特務正校（特務曹長相当）、陸軍○○正校（曹長相当）、陸軍○○副校（軍曹相当）、陸軍○○参校（伍長相当）の階級名を用いた。韓国軍は「大・中・少」ではなく「正・副・参」の順序を用い、「校」は下士官を表した（朝鮮軍人参照）。
1873年（明治6年）5月8日太政官第154号の布告により陸軍武官官等表を改正し、将校下士・会計・軍医・馬医に分ける。
下士官 日本
会計部に一等書記（いっとうしょき）・二等書記（にとうしょき）・三等書記（さんとうしょき）、一等看病人（いっとうかんびょうにん）・二等看病人（にとうかんびょうにん）・三等看病人（さんとうかんびょうにん）、監獄（かんごく）を置く。その官等については一等書記・一等看病人を十一等、二等書記・二等看病人を十二等、三等書記・三等看病人・監獄を十三等官とし以上を下士と言う。その課を分けて監督、司契、糧食、被服、病院、裁判所囚獄の6課としこれを分任した 。
1874年（明治7年）11月8日に陸軍武官官等表及び陸軍武官表を改正する。会計・軍医・馬医の3部の下士の名称は各部名を冠して、会計部下士（かいけいぶ・かし）、馬医部下士（ばいぶ・かし）等と称する。
馬医部下士に一等馬医生・二等馬医生・三等馬医生を置き十一等から十三等までとする。
1874年（明治7年）11月に工兵方面を定めて各経営部を廃止する 。
1875年（明治8年）2月に造兵司・武庫司の両司を廃止して、代わって砲兵本支廠を設置する 。
下士官 日本
1875年（明治8年）9月24日に陸軍武官官等表を改正し、砲兵科に監護（かんご）・監守（かんしゅ）・監査（かんさ）一等・二等、一等火工教頭（いっとうかこうきょうとう）・二等火工教頭（にとうかこうきょうとう）、火工長（かこうちょう）、火工下長（かこうかちょう）、銃工長（じゅうこうちょう）・木工長（もっこうちょう）・鉄工長 （てっこうちょう）・鋳工長（ちゅうこうちょう）、銃工下長（じゅうこうかちょう）・木工下長（もっこうかちょう）・鉄工下長（てっこうかちょう）・鋳工下長（ちゅうこうかちょう）を置き、工兵科に監護を置き、軍楽部を設けて軍楽部下士（ぐんがくぶ・かし）に楽次長（がくじちょう）、楽師（がくし）、楽手（がくしゅ）を置き、その官等は監護、監守、監査、一等火工教頭、火工長、楽次長を十一等とし、二等火工教頭、火工下長、銃・木・鉄・鋳工長、楽師を十二等とし、銃・木・鉄・鋳工下長、楽手を十三等とする。
下士官 日本
砲兵科の監護は砲兵方面同本支廠に配置し、砲廠提理に直属する本局の課の監護は事毎に提理・副提理の命を受けて課務に従事して事務を判決した。ただし廠内他の部局へ照会・指令することは許されていない。
検査局点検課に置く小銃監査は専ら小銃並びに小銃属具を監定し、砲兵監護は大砲・属具を監定し、火工長は弾薬・諸具を監定する。その他の課や監材局・諸工廠・属廠の監護は帳簿の管理・記注、人員の分配・監査、倉庫の開閉や工銀の算計などを司らせた。また、監護・監守・監査等は砲兵曹長より歴進させるとした。
工兵科の工兵監護は、工兵方面に配置して上等監護の等級に次ぎ、工役長に属して工作の事務を分司し百工役夫を督責して工程の進否を監視するとした。また、工兵監護は曹長同級とし工兵科の下士官よりこれに任じた。工兵監護は工役長に属し建築もしくは修繕の工事について一工程を専任とし、工役長より受けるところの方面の命令と図面雛形等によって工人役夫を指揮し材料の良否と度量の適否とを査実してわずかな差異もないようにさせる必要があるとした。その材料物品の代償を支払いもしくは工夫の賃銭を支度し人員材料を査実する等は監護の専任であって一々帳簿に記帳してこれをその官の責に任じて遺脱を許さず、その大建築は毎週の初めに前週の工程進歩の度と費用の計算とを立て工役長に報告し、修繕小工業等は竣工してから同じく報告を提出することとした。
下士官 日本
1875年（明治8年）11月24日に陸軍武官服制を改正し、陸軍銃工・鋳工・鞍工臂章などを規定した。
1875年（明治8年）12月17日に陸軍給与概則を定める。会計・軍医・馬医・軍楽部及び砲・工兵科上等監護以下の俸給表があり、明治7年11月や明治8年9月の陸軍武官表にない官名として鞍工長（あんこうちょう）が銃・木・鍛・鋳工長と同じ欄に、鞍工下長（あんこうかちょう）が銃・木・鍛・鋳工下長と同じ欄にある。
1879年（明治12年）10月10日太政官第39号達により武官官等表を改正する。
陸軍武官将校・下士の科名を廃止して佐官以下はその科名であった参謀・憲兵・歩兵・騎兵・砲兵・工兵・輜重兵の字を冠することにして、砲兵監護・砲兵監守・砲兵監査・工兵監護などとし。騎兵の中に蹄鉄工長（ていてつこうちょう）及び蹄鉄工下長（ていてつこうかちょう）、砲兵の中に鞍工長及び同下長を置き、工長は他の工長と並んで十二等、下長は他の下長と並んで十三等とする。会計部ではその課名を廃止してその官名に会計の字を冠することにして、会計一等書記・会計二等書記・会計三等書記とした。ただし、監獄は元のまま会計の字を冠さない。そして、従前会計部に属した看病人はこれを軍医部に属し軍医部下士（ぐんいぶ・かし）とした。
下士官 日本
1883年（明治16年）5月4日太政官第21号達で陸軍武官官等表を改正した。
将官並びに相当官の他はすべて官名から陸軍の二字を除き、蹄鉄工長及び同下長に騎兵の二字を冠し、火工教頭を廃止し、火・鞍・銃・木・鍛・鋳工長及び同下長に砲兵の二字を冠し、砲兵鍛工長（ほうへい・たんこうちょう）・砲兵鍛工下長（ほうへい・たんこうかちょう）などとした。
会計部は監獄を廃止した 。
軍医部は一・二・三等看病人を一等看護長（いっとうかんごちょう）・二等看護長（にとうかんごちょう）・三等看護長（さんとうかんごちょう）に改めた。
軍楽部は楽次長・楽師・楽手を軍楽次長（ぐんがくじちょう）、一等軍楽手（いっとうぐんがくしゅ）・二等軍楽手（にとうぐんがくしゅ）に改めた。
1884年（明治17年）5月14日太政官第44号達により陸軍武官官等表の中の下士の部を改正し、砲兵監守・砲兵監査を廃止した。
1885年（明治18年）2月4日太政官第6号達により陸軍武官官等表を改正して、馬医部は獣医部に改めて一等看馬長・二等看馬長・三等看馬長を十一等から十三等までに充ててこれを獣医部下士とした。
1886年（明治19年）3月9日勅令第4号で陸軍武官官等表を改正して再び官名に陸軍の2字を冠することとし、会計部の中の監督及び軍吏をそれぞれ監督部及び軍吏部とした  。
下士官 日本
1886年（明治19年）3月12日陸軍省令乙第1号により陸軍各兵科武官へは文官より転任することが出来なくなる 。
1886年（明治19年）3月12日に陸軍省令乙第9号により陸軍監獄署の看守長及び書記について、いま任用している軍吏部下士より勤務させて以後は欠員がある毎に各兵科下士を以って補欠し、陸軍監獄署の一二三等書記については従前の書記の定員を分けてこれに充てることにした。
1886年（明治19年）3月12日に高等官官等俸給令（明治19年勅令第6号）を定め、同年4月29日に判任官官等俸給令（明治19年勅令第36号）を定めて高等官と判任官は別の官等の枠組みをそれぞれ用いることになったことから、明治19年勅令第37号により陸軍准士官・下士の官等は10等に分けた判任官のうち判任一等より四等までとした 。
1886年（明治19年）6月17日陸軍省令乙第90号により陸軍看馬長を解職した。
そして、陸軍省令乙第91号により陸軍看馬長の職務については乗馬隊の下士及び蹄鉄工長に兼ねさせることにした。
1888年（明治21年）5月12日に陸軍の編制を鎮台制から師団制に転換した。
1888年（明治21年）6月27日勅令第47号により軍医部を衛生部に改め、衛生部下士の区画に陸軍一等調剤手、陸軍二等調剤手 、陸軍三等調剤手を加え、獣医部下士の部を削除した。
下士官 日本
1890年（明治23年）2月12日勅令第12号により陸軍武官官等表を改正し、陸軍砲兵鋳工長の次に陸軍砲兵蹄鉄工長、陸軍砲兵鋳工下長の次に陸軍砲兵蹄鉄工下長、陸軍輜重兵一等軍曹の次に陸軍輜重兵蹄鉄工長、陸軍輜重兵二等軍曹の次に陸軍輜重兵蹄鉄工下長を加えた。
1890年（明治23年）3月22日に判任官官等俸給令を改正・追加して判任官を6等に分けるが、陸軍准士官・下士の官等は判任一等より四等までとしたことに変更はない。
1890年（明治23年）6月27日勅令第110号により陸軍武官官等表を改正し、歩・騎・砲・工・輜重兵の各兵科下士の部に陸軍各兵縫工長・陸軍各兵縫工下長、陸軍各兵靴工長・陸軍各兵靴工下長を加え、陸軍砲兵火工長・同下長の名称を止めて陸軍火工曹長・陸軍火工一等軍曹に改めてその下に陸軍火工二等軍曹を加え、工兵科の中に陸軍砲台監守を設けた。
1891年（明治24年）3月20日勅令第28号により陸軍武官官等表を改正し、見だしの「下士」に各兵科を冠し、屯田兵の兵科を廃止して屯田歩兵・騎兵・砲兵・工兵はその兵科を区別できる官名を加え、軍吏部の位置を獣医部の次に置いた 。
下士官 日本
1891年（明治24年）7月24日に高等官任命及俸給令（明治24年勅令第82号）を定めて従前の高等官官等俸給令（明治19年勅令第6号）を廃止し、また判任官俸給令（明治24年勅令第83号）を定め判任官官等俸給令（明治19年勅令第36号）を廃止して、文武官の官等を廃止した。
1891年（明治24年）12月28日に文武判任官等級表（明治24年勅令第249号）を定めて判任官を5等の等級に分け一等から五等までとした。
1894年（明治27年）4月12日勅令第43号により文武判任官等級表を改正した。
1894年（明治27年）7月25日から1895年（明治28年）4月17日にかけて日清戦争があった。
下士官 日本
1899年（明治32年）12月1日施行した勅令第411号により陸軍武官官等表の中の各兵科・各部下士の各欄を改正し、各兵諸工長に曹長相当の階級を設けて陸軍各兵一等諸工長・陸軍各兵二等諸工長・陸軍各兵三等諸工長とし、軍吏部下士の書記の名称を改めて陸軍一等計手・陸軍二等計手とし、軍楽部下士の各官名を改めて陸軍一等楽手・陸軍二等楽手・陸軍三等楽手とした。
明治32年勅令第412号により文武判任官等級表を改正し、二等の欄の陸軍火工曹長を陸軍各兵一等諸工長に改め、陸軍屯田火工曹長・陸軍砲工兵監護・陸軍砲台監守を削り、三等の欄の陸軍各兵一等軍曹並び相当官を陸軍各兵軍曹並び相当官に改め、陸軍火工一等軍曹を陸軍各兵二等諸工長に改め、陸軍屯田火工一等軍曹・陸軍各兵諸工長を削り、四等の欄の陸軍各兵二等軍曹並び相当官を陸軍各兵伍長並び相当官に、陸軍各兵諸工下長を陸軍各兵三等諸工長に改め、陸軍屯田火工二等軍曹・陸軍各兵諸工下長を削る。
1900年（明治33年）6月20日から1901年（明治34年）9月7日にかけて義和団の乱があった。
1902年（明治35年）2月1日に明治35勅令第11号を施行して陸軍武官官等表を改正し、軍吏部下士を経理部下士とした。
1904年（明治37年）12月13日勅令第236号により陸軍武官官等表を改正し、各兵科下士の欄の中から陸軍各兵科縫・靴工長を削る。
下士官 日本
1904年（明治37年）2月から1905年（明治38年）9月にかけて日露戦争があった。
1910年（明治43年）6月17日に文武判任官等級令（明治43年勅令第267号）を定めて文武判任官等級表を廃止して、判任官の等級を4等に分けて一等から四等までとした。
1912年（明治45年）2月24日勅令第8号により陸軍武官官等表を改正し、陸軍騎・砲・輜重兵一等蹄鉄工長、同二等蹄鉄工長、同三等蹄鉄工長を廃止して獣医部下士に陸軍一・二・三等蹄鉄工長を置き、附則により陸軍騎・砲・輜重兵一等蹄鉄工長、同二等蹄鉄工長、同三等蹄鉄工長は別に辞令書を用いずに、陸軍一等蹄鉄工長・陸軍二等蹄鉄工長・陸軍三等蹄鉄工長に任ぜられたものとした。
1914年（大正3年）7月28日から第一次世界大戦が始まる。
1915年（大正4年）9月1日に大正4年勅令第155号を施行して陸軍武官官等表を改正し、衛生部下士に陸軍一等磨工長・陸軍二等磨工長・陸軍三等磨工長を置いた。
1918年（大正7年）8月12日にシベリア出兵する。
1918年（大正7年）11月11日に第一次世界大戦が終わる。
下士官 日本
1920年（大正9年）8月10日に大正9年勅令第241号を施行して陸軍武官官等表を改正し、各兵科下士の欄の陸軍砲兵曹長の列の次に陸軍砲兵一等火工長・陸軍砲兵二等火工長・陸軍砲兵三等火工長を加え、陸軍砲兵一・二・三等木工長を削り、陸軍工兵曹長の列の次に陸軍工兵一等木工長・陸軍工兵二等木工長・陸軍工兵三等木工長・陸軍工兵一等機工長・陸軍工兵二等機工長・陸軍工兵三等機工長・陸軍工兵一等電工長・陸軍工兵二等電工長・陸軍工兵三等電工長を加え、附則により陸軍砲兵一等木工長・陸軍砲兵二等木工長または陸軍砲兵三等木工長である者は各陸軍工兵一等木工長・陸軍工兵二等木工長または陸軍工兵三等木工長に特にこれを任用することができ、別に辞令書を用いないときは各同俸給を以てこれに任ぜられたものとした 。
1922年（大正11年）10月にシベリアから撤兵した。
1931年（昭和6年）9月18日に満洲事変が起こる。
1931年（昭和6年）11月10日に昭和6年勅令第270号を施行して陸軍武官官等表を改正し、下士を下士官と改めた。
1932年（昭和7年）1月28日に第一次上海事変が起こる。
1932年（昭和7年）3月1日から日ソ国境紛争が始る。
下士官 日本
1937年（昭和12年）2月15日に昭和12年勅令第12号を施行して陸軍武官官等表を改正して砲工兵諸工長及び各部下士官の官名を各兵科のものに一致させて曹長・軍曹・伍長とし、附則により現に附則第2項の表の上欄に掲げる官に在る者は辞令を用いず各その相当の下欄に掲げる官に任ぜられたものとし、従前の法令の中で附則第2項の表の上欄に掲げる官に関する規定は各その相当の下欄に掲げる官にこれを適用するとし、また従前の法令の中で附則第3項の表の上欄に掲げる者に関する規定は各その相当の下欄に掲げる者にこれを適用するとした。
このとき文武判任官等級令も改正している。
1937年（昭和12年）7月から支那事変、8月から第二次上海事変があり日中戦争が始る。
1940年（昭和15年）9月15日に昭和15年勅令第580号を施行して陸軍武官官等表を改正し、兵科の区分を廃止して新たに技術部を設け、附則により現に附則第2項の表の上欄に掲げる官に在る者は辞令を用いず各その相当の下欄に掲げる官に任ぜられたものとし、従前の法令の中で附則第2項の表の上欄に掲げる官に関する規定は各その相当の下欄に掲げる官にこれを適用するとし、また従前の法令の中で附則第3項の表の上欄に掲げる者に関する規定は各その相当の下欄に掲げる者にこれを適用するとした。このとき文武判任官等級令も改正している。
下士官 日本
1941年（昭和16年）12月のマレー作戦から対英米戦争（太平洋戦争・大東亜戦争）が始る。
1942年（昭和17年）4月1日に昭和17年勅令第297号を施行して陸軍武官官等表を改正し、陸軍法務官並びに建築関係技師及び技手を武官とし、附則により改正勅令施行の際現に縫、装工曹長、同軍曹又は同伍長の官に在る者は別に辞令を用いずに各経技曹長、同軍曹又は同伍長に任ぜられたものとし、従前の法令の中の縫、装工曹長、同軍曹もしくは同伍長、または縫、装工下士官に関する規定は、経技曹長、同軍曹もしくは同伍長、または経技下士官にこれを適用するとした。
下士官 日本
1944年（昭和19年）8月10日に昭和19年勅令第448号を施行し陸軍武官官等表などの改正により、兵技及び航技の区分を撤廃し、附則により改正勅令施行の際現に附則第2項の表の上欄に掲げる官に在る者は別に辞令を用いず各その相当の下欄に掲げる官に任ぜられたものとし、従前の法令の中で附則第2項の表の上欄に掲げる官に関する規定は各その相当の下欄に掲げる官にこれを適用し、改正勅令施行の際現に附則第3項の表の上欄に掲げる者に該当する者は各その相当の下欄に掲げる者になったものとし、従前の法令の中で附則第3項の表の上欄に掲げる者に関する規定は各その相当の下欄に掲げる者にこれを適用するとし、従前の法令の中で附則第4項の表の上欄に掲げる者に関する規定は各その相当の下欄に掲げる者にこれを適用するとした。
1945年（昭和20年）6月1日に昭和20年勅令第295号を施行し陸軍武官官等表などの改正により、陸軍の法務部の下士官の制度を創始した。
自衛隊は、下士官に相当する自衛官を「曹」と呼称している。分類は陸海空共通で、曹長、1曹、2曹及び3曹に分類されている。諸外国及び旧日本軍おける曹長、軍曹、伍長、警察における巡査部長 、消防における消防士長、海上保安庁の1等から3等海上保安士にそれぞれ相当する。陸上自衛隊の曹は陸曹、海上自衛隊の曹は海曹、航空自衛隊の曹は空曹とそれぞれ呼称されている。准尉の下、士の上に位置している。自衛隊では原則として曹以上が非任期制隊員となる。
1950年（昭和25年）から1954年（昭和29年）6月まであった警察予備隊・保安隊・海上警備隊・警備隊では、下士官の階級を「士補」としていた。1954年（昭和29年）7月に発足した自衛隊では、「士補」の階級名を取りやめ、旧陸海軍で下士官の階級名に用いられていた「曹」の語を用いることとして3つに区分した。
当初は、曹は1曹、2曹および3曹の3つに分類されていたが、1980年（昭和55年）11月29日に曹長の階級が新設された。曹（1970年（昭和45年） - 1980年（昭和55年）は1曹、1980年（昭和55年）からは曹長が最上級）の上に准尉（准陸尉・准海尉・准空尉）の階級が1970年（昭和45年）5月25日に設けられた。
自衛隊の曹は、士から昇任してなる者、または一般曹候補生、自衛隊生徒等からなる者がある。幹部候補生は陸曹長、海曹長または空曹長の階級が指定され、陸海空の幹部候補生学校で教育・訓練を受ける。自衛隊の幹部候補生は曹長の階級とされるが、幹部候補生以外の曹長の上位とされ、さらに幹部勤務を命ぜられたものを最上位とされる。
任期制士からの曹昇任試験は、競争率数十倍の難関である。
3曹へ昇任する隊員で一般2士（任期制）が選抜試験良好・部隊の方針として訓練隊要員優先の昇任枠確保等の理由により3年足らずで早期に昇任する例や、一般曹候補生（旧曹学・補士）による早期（2年から3年程度）に昇任する例もあるが、その場合士としての実務経験不足など、昇任後にさまざまな弊害が発生している場合がある。具体的には自隊装備火器の運用・各種作業における手順等を理解していない点や、若年昇任による知識・経験不足が原因の指導不適格等の事例があり、早期昇任者よりも古株の士による指導等の方が的確な面も存在する。ただしよほど不適格な人間以外は昇任後1年程度で解消される。
陸上自衛隊ではcorporal（一般的に伍長と訳される）と公式に訳される階級は存在しない。諸外国軍との共同演習では便宜上、陸士長がcorporalとして紹介されることがある。海上自衛隊や航空自衛隊の海外派遣などでは、NATO軍階級符号 (OR-5) やアメリカ軍給与等級 (E-5) が適用された場合、他国の軍曹階級 (Sergeant) と海士長、空士長が同階級になる場合もある。
※上級曹長階級の制定は平成23年度（2011年度）概算要求の概要（防衛省報道資料）において平成24年度（2012年度）からとしていたが、2017年現在この計画は白紙となっている。
自衛隊の活動が従来の、大規模な地上部隊の本土上陸阻止を目標とした冷戦型構造から変化してきたことに伴い、それまで単に士を現場で統括するに過ぎないと考えられてきた曹の役割は大きな変化を遂げるに至った。曹が、直属上官を経ることなく、直接に指揮官を補佐する制度が設けられるようになってきた。2003年（平成15年）4月、海上自衛隊に「先任伍長」制度が創設された。
2004年度（平成16年度）から検討が始まっていた陸上自衛隊でも、2006年（平成18年）4月1日に陸上幕僚監部及び中部方面隊で、米陸軍の制度を参考に「上級曹長」制度を導入、10年間の施行検証を経て2014年より正式施行された。従来は中隊等には付准尉が置かれて指揮官を補佐していた。新制度においては中隊等付准尉は先任上級曹長と呼称され、さらなる上級部隊にも「最先任上級曹長」が配置される。航空自衛隊でも同趣旨の制度として「准曹士先任」制度が設けられている。統合幕僚監部においても2012年（平成24年）4月に「最先任下士官」が設置されている（詳細は「曹士の能力活用」を参照）。
宇宙法
宇宙法（うちゅうほう、英: Space Law）は、宇宙空間とその利用に関する国内法および国際法（国際宇宙法）の総称。国際宇宙法は、主に1959年、国際連合総会決議1472号に基づいて設置された国際連合宇宙空間平和利用委員会（United Nations Committee on the Peaceful Uses of Outer Space、COPUOS）の法律小委員会が所掌して作られたもので、1967年の宇宙条約を基本にして「宇宙5条約」または「国連宇宙5条約 」とも呼ばれる5個の条約からなっている。
宇宙法 概要
国際宇宙法は、国家の主権が大きく制限されているところに特徴がある。諸条約や国連総会決議を中心に構成され、制定にあたって慣習法の要素は少なかった。その理由としては宇宙開発技術の発達が急激であったために法整備が急遽行われたこと、また当初は宇宙活動をすすめる国がごく少数であったために条約の制定が比較的容易であったことがあげられる。なお、宇宙空間と国家主権の及ぶ領域である領空との境界は、国際法的には明確化されていない。
宇宙法 歴史
1957年10月、ソビエト連邦は人類初の人工衛星スプートニク1号を打ち上げ、翌58年1月にはアメリカ合衆国も人工衛星エクスプローラー1号を打ち上げるなど、1950年代より人類の宇宙活動は急速に展開することになった。
宇宙空間においては当初から各種の人工衛星など実用目的の活動、さらには軍事的利用が予想されたので、宇宙空間における法秩序の形成が急務となった。1959年に国連宇宙空間平和利用委員会が設置され、米ソ宇宙開発競争のなかで条約作成作業が急ピッチで進められた。いくつかの原則宣言の採択を経て、1966年に宇宙活動の基本原則を規定した宇宙条約（月その他の天体を含む宇宙空間の探査及び利用における国家活動を律する原則に関する条約）が国連で採択された。探査・利用の自由、領有の禁止、平和利用といった原則はこの時に確立された。
1970年代に入ると米ソ以外にも多数の国が宇宙開発に参入し、通信衛星など商業利用が推し進められていった。1973年には国際電気通信衛星機構（インテルサット）が設立されるなど、各国間で通信衛星の運用管理が行われた。一方で静止軌道や通信衛星の利用をめぐって新たな対立が見られるようにもなった。特に直接放送衛星による番組送信、リモートセンシングにおける規制の是非については国連で原則が採択されたものの、いまだに条約化には至っていない。
宇宙法 歴史
今日では商業化はさらに加速され、民間の参入も多く見られるようになり、そのための国内法の整備も欠かせないものとなってきている。宇宙活動に関する国内法の中には、宇宙条約６条で締約国が求められる非政府主体の活動に対する許可と継続的監督を行うためのものに加え、宇宙活動の持続可能性を確保するための自主的な規制（スペースデブリ対策など）、宇宙条約の解釈を明確化することによって国際的な規範形成の先鞭をつけようとするもの、日本の宇宙基本法（2008年施行）のように各国の宇宙政策の基礎的枠組みを設定するもののように、様々なものがあり、宇宙法の重要な構成要素になっている。
このほか、国家間の規定だけでなく、宇宙空間における共通私法を模索する動きもある。
K.K.Kity
K.K.Kity（ケー・ケー・キティー）は、日本の男性アイドルグループである。ジャニーズ事務所に所属する、ジャニーズJr.で構成される。旧名は「J-Support」（ジェイ・サポート）。2001年10月から約2年間活動した。
K.K.Kity 概要
2001年10月、バラエティ番組『ジャパン☆ウォーカー』の企画の一環として、堂本光一（KinKi Kids）プロデュースのもと、メンバーが集められ、「J-Support」を結成。「光一計画」と名付けられた同企画は、新たなユニットを作り、番組からデビューさせることを目的とし、同番組ではメンバー招集からオリジナル曲「Private Hearts」を披露するに至るまでの様子を、全17回に渡って放送した。
番組終了後、「K.K.Kity」に改名。ユニット名はメンバーのイニシャルから1文字ずつ取られた。
2003年9月、小山・加藤・草野がNEWSのメンバーに選ばれ、その後、飯田・横尾もKis-My-Ft.（のちのKis-My-Ft2）のメンバーとなり、K.K.Kityとしての活動を終えた。
K.K.Kity オリジナル曲
Private Hearts
JASRAC作品コード：101-0013-0。結成時に堂本光一がJ-Supportのために作った楽曲。のちにNEWSの曲として、シングル『NEWSニッポン』に収録される。NEWSの初のコンサート「A Happy "NEWS" year 2004新春」で披露され、バックダンサーとして飯田・武内・横尾が参加した映像がDVD『NEWSニッポン0304』に収録されている。また、2006年には堂本自身が「UNBREAKABLE」というタイトルでセルフカバーしている他、2012年6月発売の『NEWS BEST』初回盤Disc2『UNRELEASED BEST』に小山のソロ曲として収録されている。
千年のLove Song
JASRAC作品コード：109-9457-2。後にKis-My-Ft2が歌うようになる。
静岡貨物駅
静岡貨物駅（しずおかかもつえき）は、静岡県静岡市駿河区池田字大黒坪に駅事務所を置く日本貨物鉄道（JR貨物）の貨物駅である。東海道本線草薙駅 - 東静岡駅間にある。
かつての東静岡駅（ひがししずおかえき）で、1993年に移転・改称し、着発線荷役方式（E&S方式）を導入する駅となった。
静岡貨物駅 駅構造
すべての側線が上下本線の内側へ分岐しており、駅事務所などを除く設備は本線内側に存在する。着発線は下り線（東静岡方面）が1番線から4番線までの4本、上り線（草薙方面）が1番線から3番線までの3本。そのうち最も内側の下り4番線と上り3番線が着発荷役線となっている。コンテナホームは1面で、長さは450メートルほど。ホームの下を大谷川放水路が通る。
コンテナホームは駅構内の北東にあり、その南西端には仕分線が10本ほど存在する。さらに南西には貨車の検修庫、機関車の留置線と検修庫がある。また東海道新幹線の保線基地（静岡保線所）と地下の連絡線で直結している。この連絡線はかつて東静岡駅北口の敷地に存在した貨物ホームへの引き込み線の名残で、現在も新幹線の線路の北側に沿う形で長い引き上げ線の跡が存在する。現在もレール等の資材搬入の為に時折車両の入線がある。
コンテナホームの下り線を挟んだ南側には、トラックプールや営業窓口のJR貨物静岡営業所、静岡総合鉄道部の乗務員基地、保全基地の静岡メンテナンスステーションが入る駅舎がある。ホームとトラックプールは列車運行に支障がないよう地下通路で結ばれている。
本線上で列車を停止させて乗務員交代を行うことがあるため、上り線の草薙駅寄りと下り線の東静岡駅寄りにプレハブの乗務員待機室と、乗降用簡易プラットホームが設けられている。
静岡貨物駅 貨物列車
以下は、2014年3月15日時点のものである。
静岡貨物駅 利用状況
「静岡市統計書」によると、2021年度（令和3年度）の発送貨物は203,484トン、到着貨物は101,225トンである。
2007年度（平成19年度）以降の貨物輸送推移は以下のとおりである。
静岡貨物駅 隣の駅
東海旅客鉄道（JR東海）
東海道本線
草薙駅 - 静岡貨物駅 - 東静岡駅
後志自動車道
後志自動車道（しりべしじどうしゃどう）は、北海道虻田郡倶知安町から同小樽市へ至る、高速道路である。略称は後志道（しりべしどう）。
高速道路ナンバリングでは黒松内新道や札樽自動車道とともに「E5A」が割り振られている。
倶知安町 - 余市郡余市町間は高速自動車国道に並行する一般国道自動車専用道路の「国道5号倶知安余市道路」として整備中。
後志自動車道 概要
札樽自動車道、道東自動車道、十勝オホーツク自動車道などとともに、北海道横断自動車道の一部を構成する。
後志・道央地域などの連絡の強化を図り、沿線地域の安全・安心を確保するとともに、産業・経済・観光等の発展に資する高規格幹線道路である。並行する国道5号には事故危険区間が多く、余市町 - 小樽市間は大規模地震による津波の影響を受けやすいため、その代替路として余市IC - 小樽JCT間が2018年（平成30年）に整備された。また、有珠山や樽前山などの噴火災害時の代替路確保という側面もある。さらに、国道5号の倶知安 - 余市間には国際コンテナの通行を支障する狭いトンネルが存在するため、その別線として倶知安IC - 余市IC間（倶知安余市道路）が整備中である。
開通済区間である小樽JCT - 余市IC間は東日本高速道路の管轄で、未開通区間（倶知安余市道路）は高速自動車国道に並行する一般国道自動車専用道路として、北海道開発局が主体となり事業が進められている。なお、小樽JCT - 余市IC間の開通をもって北海道の東日本高速道路管轄の高速道路は全線開通した。
後志自動車道 インターチェンジなど
ここでは、IC番号、キロポストに従い、小樽JCT→倶知安ICで記述する。なお、IC番号は札樽自動車道の終点小樽ICからの続き番号となっている。
後志自動車道 路線状況
※小樽塩谷ICの前後と余市IC - 仁木IC間には追越車線が設置されている。
※トンネルのある区間は暫定2車線の対面通行であるため、上下線で1本のトンネルとなっている。
24時間交通量（台） 道路交通センサス
（出典：「令和3年度全国道路・街路交通情勢調査」（国土交通省ホームページ）より一部データを抜粋して作成）
高円宮杯
高円宮杯・高円宮牌（たかまどのみやはい）とは、高円宮による賜杯、およびそれを優勝杯とする競技大会の名称である。
バルーンアート
バルーンアート - Balloon art（アートバルーン）は風船（バルーン）を用いて造成物をつくる行為である。
主にバルーンモデリングかバルーンデコレーションを指す。
バルーンアート バルーンデコレーション
ゴム風船等を複数個つなげて造成物をつくる。以下に主な例を示す。
複数のヘリウム入り風船を花束（ブーケ）のように束ねて形成した装飾である。イベント会場や店舗のディスプレイ、結婚披露宴の卓上装飾に用いられたりする。
直接装飾に用いられるほか、贈答品として用いられることもあり、祝賀や各種行事などのテーマに合わせてアレンジが行われる。
贈答品の場合は、バルーンショップなどの専門店で通信販売されることが多い。この場合、大型の箱に入れられて配送されるが、輸送途中の損傷を防止するため、膨らませたゴム風船は通信販売の対象にならなかったり、マイラーバルーンでも故意にガス圧を落としたものを搬入し、補充用のスプレー式ヘリウムガスを同梱したりするなどの対策が採られることがある。
バルーンアート バルーンデコレーション
複数の風船を柱（コラム）状に形成した装飾である。イベント会場や店舗の入口の両脇に設置することが多い。
コラムの形成には、
などがある。
複数の風船をアーチ状に形成した装飾である。イベント会場の入口や結婚披露宴における高砂の背後などに用いることがある。
アーチの形成には、
などがある。
複数のヘリウム入りゴム風船を天井に揚げて敷き詰めるなどした装飾である。色違いの風船を組み合わせて模様を描いたりすることもある。また、結婚披露宴で行った場合は、宴会後、来場客が自由に風船を持ち帰れるようにすることもある。　ちなみに「シーリングバルーン」は気象観測で上空の雲の高さを観測する測雲気球のことである。
バルーンアート バルーンモデリング
細長い風船（ツイストバルーン、ペンシルバルーン、マジックバルーン、工作バルーン）をひねる等を行う事で生き物等の造成物をつくる。
サミュエル・モンタギュー (初代スウェイスリング男爵)
初代スウェイスリング男爵サミュエル・モンタギュー、あるいはモンタギュー・サミュエル（Samuel Montagu, 1st Baron Swaythling, 1832年12月21日 - 1911年1月12日）はイギリスの銀行家である。
サミュエル家はポーランドのポーゼンにさかのぼる家系だった。なお、ハーバート・サミュエルは親戚である。