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サン・バルテルミの虐殺 虐殺
今日では正確な事件の経過と虐殺の開始時を定めることは困難であるが、その合図はルーヴル近くのサン・ジェルマン・ロクセロワ教会（フランス国王の教区教会）の朝の祈り（深夜から夜明けの間）の鐘の音であったであろう。
サン・バルテルミの祝日である翌8月24日夜明け前にギーズ公家臣の一団がコリニー提督の宿舎に押し入って彼を寝台の上で刺殺した。遺体は窓から投げ出され、暗殺者たちは国王と母后に供するためにコリニー提督の首を斬って立ち去り、残された体は群衆によって切り刻まれ、胴体はセーヌ川の岸辺まで運ばれて絞首台に吊るされ、そして「豚のように」焼かれた。
その後、ルーヴル宮に滞在していたユグノー貴族をスイス人傭兵が中庭へと追い立て、そこで虐殺した。ナバラ王と一部の貴族たちは、キーズ家の勢力を必要以上に増長させぬ配慮から死を免れている。
サン・バルテルミの虐殺 虐殺
サン・ジェルマン・ロクセロワ教会の鐘の音を合図に宮廷外のユグノー貴族も襲撃・殺害された。だが、事態はシャルル9世やカトリーヌの統制を越えて暴走し、サン＝ジェルマン勅令以来、形成されていた緊張は民衆暴動のかたちで爆発する。民衆が市内のプロテスタントを狩り立て始めた。プロテスタントが家から逃げられないように道路に鎖が張られ、民兵や群衆がユグノー商家を略奪し、女子供そして赤子まで見境なく虐殺した。死体は荷馬車に積まれ、セーヌ川に投げ捨てられた。国王の制止にも拘らず、パリ市内での虐殺は3日間続いた。犠牲者には哲学者ピエール・ラムスが含まれる。また、この虐殺の混乱に巻き込まれて多数のカトリック市民も殺害されている。
ユグノーの首領であったナバラ王とその従弟のコンデ公アンリ1世はカトリックに改宗することで助命された。
8月26日、国王と宮廷は事件に関する公式見解をパリ高等法院で発した。親裁座を開いたシャルル9世は「王室に対するユグノーの陰謀を阻止すべく虐殺を命じた」と宣言した。市内の一部で虐殺が続いている最中に祝祭と行列が催された。
虐殺はフランス各地に広まり、秋まで続いた。歴史家ジュール・ミシュレは「サン・バルテルミは一日ではなく、一季節だった」と述べている。
サン・バルテルミの虐殺 虐殺
シャルル9世は8月24日に地方の長官たちに暴力を妨げ、1570年の勅令を遵守するよう命じたが、8月から10月にかけてトゥールーズ、ボルドー、リヨン、ブールジュ、ルーアン、オルレアン、モー、アンジェ、ラシャリテ、ソミュール、ガヤックそしてトロワの12の都市でパリと同様のユグノー虐殺が発生した。ほとんどはパリからの虐殺のニュースが到着した直後に起こっているが、幾つかの場所では1ヶ月以上遅れて発生している。
幾つかの事例ではカトリックの市民は国王から虐殺を命じられたと信じており、それ以外の事例では明らかに地方貴族やその代理人から命令を受けている。ギーズ派は虐殺を望んでいたが、この様な命令を国王から受けていたことは疑わしい。アンジュー公（国王の弟）からの正真の書簡は国王の名で虐殺を促している。幾つかの都市では虐殺は群衆によって主導され、市当局がこれを鎮圧しようとしており、またその他の都市では兵士や官吏の集団が少数の群衆ともにプロテスタント粛清を始めている。リヨンでは異なる命令が届き、市政当局者の対応が混乱している間に扇動された群衆によるユグノー虐殺が起こり、著名な作曲家クロード・グディメル も犠牲となった。ボルドーでは9月29日にイエズス会のエドモンド・オージェが扇動的な説教を行い、その数日後に虐殺が発生している。一方で、ユグノー粛清の命令を受けたナントでは、幸運なことに市長が1週間後に国王の名義でまったく逆の命令が届くまで、この手紙の公表を差し控え、虐殺は回避されている。
虐殺後の諸都市におけるユグノーコミュニティの損失は人数的には犠牲者数よりもはるかに多かった。虐殺の翌週、ユグノーに対する明らかに威嚇的な雰囲気に応じて、ユグノーの大量改宗が行われた。数百人が殺されたルーアンではユグノーコミュニティは虐殺やより安全な都市や外国への避難によって16,500人から3,000人に縮小している。暴力が発生していなかった幾つかの都市でもユグノー人口の顕著な減少が見られる。
虐殺から程なく、両陣営は第四次戦争の準備を行い、戦争はこの年末に再開した。
虐殺の犠牲者数の見積もりはローマ・カトリックの弁明者による2,000人から、自らも危うく死を免れた同時代のユグノーであるシュリー公による70,000人に及ぶ。正確な犠牲者数は未だに算定されておらず、現代の歴史家たちの見積もりでさえ、相当な幅がある。最少の見積もりはパリで約2,000人、地方で3,000人である。その他の見積もりはパリで3,000人、地方で7,000人の合計10,000人である。最大が20,000人以上または「同時代の無党派の人物による推測」に基づく合計30,000人である。パリに関する唯一の確実な数値は、パリ市がセーヌ川下流の岸から死体を引き揚げて埋葬した労働者に賃金を支払った際の数値の1,100人である。その他の支払額に関連する遺体数はここから計算されている。
サン・バルテルミの虐殺 虐殺の影響
内外のカトリックは（少なくとも当初は）虐殺をユグノーによるクーデターの脅威に対する正当防衛であると見なしていた。コリニー提督の首は教皇グレゴリウス13世の元へ送り届けられ、教皇は国王に黄金のバラを贈った。教皇は神への感謝を捧げるためにテ・デウムを唱歌するよう命じ（この慣例は数年後まで続いた）、「ユグノー撲滅　1577年」（Ugonottorum strages 1577）の標語とともに虐殺されたプロテスタントの隣に十字架と剣を掲げた天使を刻んだメダルを発行させた。
また、教皇はジョルジョ・ヴァザーリに1571年のレパントの海戦でのトルコ人に対する勝利と組み合わせになるコリニー提督の負傷、彼の死そして高等法院におけるシャルル9世からなる三点のフレスコ画の製作を依頼した。虐殺は神聖なる懲罰であると解釈され、コリニー提督はキリスト教世界に対する脅威であると見なされていたので、教皇は1572年9月11日をレパントの海戦とユグノー虐殺の合同祝祭日とした。カトリック教会はこの虐殺を公式に謝罪したことがないが、虐殺の本質が次第に明らかになると教皇庁における個人的な懸念が高まった。グレゴリウス13世本人もコリニー提督暗殺未遂犯とされるシャルル・ド・モールヴェールとの接見を拒否している。
サン・バルテルミの虐殺 虐殺の影響
虐殺の報告を受けたスペイン王フェリペ2世は生涯でただ一度の笑みをこぼしたという。一方で、シャルル9世の舅の神聖ローマ皇帝マクシミリアン2世は虐殺を「恥ずべくこと」と述べて激怒している。フランスの穏健派カトリックは宗教統一がかくも多くの流血の価値があるものなのかと動揺し、宗派間の利益よりも国家の統一に重きを置くポリティーク派と呼ばれる運動の人数を増大させ始めた。
カルヴァンは信徒に抵抗を認めなかったが、ユグノーに対する弾圧が強くなると、ユグノーたちの間に支配権力に対する抵抗理論が現れた。サン・バルテルミの虐殺によって宗教対立がいよいよ抜き差しならない段階に入ると、武力抵抗を肯定する必要が生じた。こうして武力抵抗を肯定する理論として暴君は打倒しても良いとする暴君放伐論が現れ、暴君放伐論者をモナルコマキという。暴君放伐論として代表的なのはテオドール・ド・ベーズの『臣民に対する為政者の権利について』（1573年）とデュプレシ・モルネとランゲが著したと推定される『暴君に対する反抗の権利』である。
サン・バルテルミの虐殺 虐殺の影響
ベーズは為政者が人民の同意しない権力を行使した場合は、これに抵抗することが可能であるという。ただし抵抗の主体となることができるのは個々の人民ではなく、三部会もしくは大貴族によってのみ国王を放伐することが可能であるとした。後者の著作はベーズのものより体系的な政治理論を展開しており、一連のユグノーの暴君放伐論の中では絶頂であると考えられている。
一方で、カトリック穏健派はモナルコマキたちが君主への抵抗に神との契約違反を見たり、教皇の承認を重視したりする傾向に批判的であった。彼らはむしろ国家を重視し、宗教上の問題に寛容な解決をもたらすことで、政治的統一を尊重すべきと説いた。宗教よりも政治的配慮を優先する彼らはポリティークと呼ばれた。
ポリティークの代表的論者はジャン・ボダンで、彼は一方で近代的な主権理論の祖ともいわれる。ボダンは中世的な国王大権を発展させて、主権概念をつくった。この主権とは、国家を支配-被支配の関係で捉えた際に支配者側が持つ絶対的な権限のことで、国王にのみ固有のものである。彼によれば、「国家の絶対的な権力が主権」であり、「主権による統治が国家」である。つまり主権は国家そのものと不可分である。要するに、伝統的な封建制や従来の身分制社会では、国王と末端の被支配者である人民との間に、大貴族や群小の領主のように中間権力が存在したが、ボダンは主権を設定することによって、中間権力を排除して、支配者と被支配者の二者関係で国家を定義した。これによりモナルコマキたちが主張した、貴族などが支配権の一部を分担しているという観点から抵抗権を認める暴君放伐論を否定した。
サン・バルテルミの虐殺 事件後
サン・バルテルミの虐殺で大打撃を受けたユグノーはラ・ロシェルに集結して抵抗の意思を示し、第四次戦争に突入する。王弟アンジュー公率いるカトリック軍がこれを攻撃したが、1573年7月にブローニュ王令が出されて和議が成立した。ユグノーは1574年に第1回改革派政治会議を開き、ユグノーの優勢な地域での徴税とそれを財源とした常備軍設立を決定し、ほとんど独立した状態となった。1574年5月にシャルル9世は死去し、弟のアンリ3世が即位した。
その後、数次の開戦と休戦を繰り返したが、第四王子アランソン公フランソワやモンモランシー家が中心となった穏健派カトリックのポリティーク派がユグノーと同盟を結んで優勢になった。ナバラ王アンリは1576年に宮廷から脱出してプロテスタントに再改宗している。1581年にユグノーはナバラ王を「保護者（"Protecteur"）」として推戴した。1584年6月に王弟アンジュー公フランソワ（元アランソン公）が死去し、サリカ法に則り、ナバラ王が筆頭王位継承権者となる。
サン・バルテルミの虐殺 事件後
危機感を持ったカトリック陣営はスペインの後ろ盾を得てギーズ公アンリを盟主とする「カトリック同盟（ラ・リーグ、"la Ligue"）」を結成して対抗した。カトリック同盟はアンリ3世にナバラ王の王位継承権無効を迫り、内乱は宗教問題に王位継承問題が加わって、国王アンリ3世、カトリック同盟のギーズ公アンリそしてユグノー陣営のナバラ王アンリによる「三アンリの戦い」と呼ばれる様相を呈するようになる。
1588年にパリで発生した「バリケードの日」事件でカトリック同盟が国王に対して優勢に立ち、ほとんど全ての要求を受け入れさせたが、アンリ3世は巻き返しを図り、同年に開催されたブロワ三部会の際にギーズ公アンリを暗殺した。この時、病床にあった母后カトリーヌは息子の愚行を嘆きつつ程なく死去している。
アンリ3世はナバラ王と同盟してパリ奪回を図るが、翌1589年には国王も同盟側によって暗殺され、ヴァロワ朝は断絶した。ナバラ王アンリが王位を継承してブルボン朝が開かれた（アンリ4世）。カトリック勢力はアンリ4世の王位を拒否して根強く反抗した。1593年にアンリ4世はカトリックに改宗することで、翌年パリに入城することができた。この改宗によってカトリック勢力は次々とアンリ4世に帰順し、内乱は終息へと向かう。
サン・バルテルミの虐殺 事件後
アンリ4世の改宗に改革派は危機を覚え、改革派政治会議を全国組織にし、会議は1595年から1597年の間、王権と並ぶ統治機関として機能した。これに対しアンリ4世は改革派に宗教上の保証を与えるナントの勅令を1598年に発布した。改革派はこれに満足し、王権への忠誠を誓った。
結果的に結婚式がサン・バルテルミの虐殺の契機となったアンリ4世とマルグリットは不仲となり、子もなかった。このため二人は、1599年に離婚している。
ナントの勅令で信仰を寛容されたユグノーは幾つかの安全保障都市を与えられてフランス内で独自の勢力を保つようになったが、ルイ13世の治世に度々の討伐を受けて、その特権は縮小した。そして1627-28年にリシュリュー枢機卿率いる国王軍にラ・ロシェルを包囲されて降伏し、すべての特権を失い辛うじて制限付きの信仰の自由だけが残された。だが、ルイ14世の治世になって迫害が強まり、1685年のフォンテーヌブローの勅令でナントの勅令は撤廃され、ユグノーは信仰の自由すら奪われ、多くのユグノーが国を捨てることになった。このため、現代のフランスではプロテスタント人口は1.7％と少数派になっている。
サン・バルテルミの虐殺 作品
エリザベス朝時代の劇作家クリストファー・マーロウは英訳されたユグノーの作品やおそらくは彼の故郷カンタベリーに避難してきた難民を通じてこの事件について熟知していた。彼はこの事件を題材とした強い反カトリック・反フランス的な作品『パリの虐殺』（The Massacre at Paris）を著した。この題材は1772年に上演されたルイ＝セバスチャン・メルシエの作品"Jean Hennuyer, Bishop of Lizieux"でも取り上げられている。この作品はエリザベス・インチボルドによって英訳翻案され、1792年に上演された。
フランス革命の時期に上演されたマリー＝ジョゼフ・シェニエの作品『シャルル9世、または王様の学校』（Charles IX）はこの虐殺を教訓とする強い反王権・反宗教を描き大成功を収めた。シェニエは自らの主張を政治家として実践する機会を得ており、ルイ16世やその他多くの処刑の票決に加わっており、その中にはおそらくは彼の兄アンドレ・シェニエが含まれる。しかしながら、恐怖政治が終焉する以前に彼自身が穏健派の嫌疑をかけられて危険にさらされている。
サン・バルテルミの虐殺 作品
この題材は小説化もなされており、主な作品にはプロスペル・メリメの『シャルル九世年代記』（Chronique du règne de Charles IX、1829年）やアレクサンドル・デュマ・ペールの『王妃マルゴ』（La Reine Margot、1845年）がある。デュマの小説を原作とした映画に『バルテルミーの大虐殺』（主演：ジャンヌ・モロー、1954年）と『王妃マルゴ』（主演：イザベル・アジャーニ、1994年）がある。
この虐殺を非常に大まかにだが題材としたフランス・グランド・オペラ 『ユグノー教徒』（Les Huguenots、1836年）はジャコモ・マイアベーアの代表作の一つとなっている。
ラファエル前派の画家ジョン・エヴァレット・ミレーは『サン・バルテルミの日のユグノー』（A Huguenot、1852年）において虐殺の場面での感傷的な情景を描いた。この作品ではカトリックの女性がユグノーの恋人にカトリックの印である白いスカーフを身に付けるよう説得するが、信仰に忠実でありたい男性は穏やかにこれを拒否している。ミレーはマイアベーアの『ユグノー教徒』を観賞した際にこの作品の着想を得た。
サン・バルテルミの虐殺 作品
サン・バルテルミの虐殺とその周辺の出来事はD・W・グリフィスの大作映画『イントレランス』（1916年）のオムニバスに組み込まれている。映画ではカトリーヌ・ド・メディシス（ジョゼフィン・クロウェル）が虐殺を計画し、息子のシャルル9世（フランク・ベネット）にこれを認可するよう強制する。その他の登場人物にはナバラ王アンリ、マルグリット・ド・ヴァロワ（コンスタンス・タルマッジ）、コリニー提督（ジョセフ・ヘナベリー）そしてアンジュー公（ホモセクシャルとして描かれている）がいる。この作品では事件に巻き込まれたユグノーの家族の創作場面と並行して史実の場面が描写された。
厳顔
厳 顔（げん がん、生没年不詳）は、中国後漢末期から三国時代の武将。益州巴郡臨江県の人。
厳顔 経歴
劉焉、次いで劉璋に仕え、巴郡太守だった趙筰の部将であった。建安16年（211年）、劉備が劉璋の招きで入蜀すると、「一人で奥山に座し、猛虎を放って我が身を守るようなものだ」と嘆息したという。
建安17年（212年）、劉備が益州を奪い取ろうと攻めて来た時にも巴郡を守っていたが、劉備軍の張飛の攻撃に遭って捕らえられた。捕虜になったのだから自分に跪けと言う張飛に対し、「お前達は無礼にも、我が州を侵略した。我が州に首を刎ねられる将軍はいても、降伏する将軍はいない。早く首を斬れ」と堂々と言い放った。張飛は腹を立てたが、厳顔はさらに「匹夫め、さっさと斬れ。怒るだけ無駄だ」と言い放った。この事で張飛は感嘆し、厳顔の縄を自ら解き、厚く持て成したといわれている。このため厳顔も降伏し、以後は劉備の家臣となった。
類似した逸話は由利維平にも存在し、捕虜の身でありながら「運尽きて囚人と為るは、勇士の常」と堂々とした態度で梶原景時の無礼をたしなめ、畠山重忠が礼を尽くすと尋問に応じた。それを見ていた源頼朝も「勇敢の誉れ有るに依って」罪を許した。
正史において厳顔の記述は少なく、生没年も不詳で、『三国志演義』で描かれるような老将という表現も無い。ただ、張飛に言い放った言葉だけは明確に記述されている。この言葉が厳顔の存在を際立たせていると言える。
厳顔 『三国志演義』など
小説『三国志演義』で厳顔は老将の設定だが、正史で老将なのは張任である。張飛に降伏した後、自ら他の守将に降伏勧告を行なっている。雒城を守る劉璝にも投降を呼び掛けるも、拒絶して徹底抗戦の意志を示したため矢で射かけようとするが、張翼が先に彼を斬り殺した。その後は黄忠と共に老将コンビを結成して漢中攻略の際には大いに活躍し、夏侯徳を討ち取っている。
南宋末期の右丞相文天祥が作った詩「正気の歌」にも、蘇武・張巡ら歴代の忠臣義士と並んで厳顔が登場する。
重慶市忠県で三国時代の墓が発見された際、地元の言い伝えを根拠に厳顔の墓であると主張された事があった。
大井バスストップ
大井バスストップ（おおいバスストップ）は、神奈川県足柄上郡大井町の東名高速道路本線上にあるバス停留所である。バス事業者では東名大井（とうめいおおい）と案内している。
大井バスストップ 概説
東名高速道路の改良工事の際に、大井町がバスストップ新設を請願していたことにより設置された。JR東名ハイウェイバスの急行便と小田急ハイウェイバスの特急便が全便停車する。
地形的な制約から、本線から下った場所にバス停施設があるが、特に東京方面からは近隣の大井松田ICの出口と間違えて進入してくる車両が少なくない。このため、下り車線では出口標識と同じ大きさで「路線バス」と大書された標識が設置されている。また、上り線では登坂車線が設けられた本線よりも急な上り勾配であり、高速バスの加速・合流は他のバスストップと比較するとかなり難しい。
道路管理用車両の折返しにも使用されるため、専用の通路が設けられている。
大井バスストップ 隣接のバス停等
※カッコ内の停留所との間は利用できない（クローズドドアシステム採用）。
SP☆なかてま
SP☆なかてま（エスピー・なかてま）は、日本の漫画家。代表作に『B.M.N』。旧名：なかてまゆうけん。
ハロルド作石の元アシスタント。ペンネームの「SP」は「作石プロ」の略。
2012年4月より、漫画活動以外にも
『デザイン事務所studio tema』の“代表描師TEMA”としても活動。
ビオフェルミン製薬
ビオフェルミン製薬株式会社（ビオフェルミンせいやく 、英文社名：Biofermin Pharmaceutical Co., Ltd. ）は、日本の兵庫県神戸市中央区に本社を置く大手製薬会社。乳酸菌製剤の老舗。胃腸薬など一般用医薬品を主に取り扱う。
大正製薬ホールディングスの100%子会社。
ビオフェルミン製薬 概要
国内販売は2014年（平成26年）より、輸出は2016年（平成28年）より、それぞれ大正製薬に移管された。国内販売に関しては大正製薬や大正富山医薬品（現・大正ファーマ）からの販売権付与により武田薬品が引き続き販売を行ってきたが、OTC医薬品・指定医薬部外品に関しては2017年（平成29年）10月から大正製薬による販売に移行した。医療用医薬品の販売に関しては、大正製薬を通じて武田薬品へ卸し、武田グループとの繋がりを保っていたが、2020年末に大正製薬が武田薬品を介さず、直接医薬品卸等へ販売することとなった。これにより、創業以来続いていた武田薬品及び武田グループとの関係に終止符が打たれた。
ビオフェルミン製薬 沿革
2013年（平成25年）
7月16日 - 大阪証券取引所と東京証券取引所の現物株市場統合に伴い、東京証券取引所第1部に指定替え。
7月31日 - 武田薬品工業との間で締結していた当社製品の販売及び輸出に関する売買契約と輸出契約を解除し、新たに大正製薬との間で当社製品の販売及び輸出に関する独占的販売権許諾契約を締結したことを発表。
8月5日 - 武田薬品工業が、保有する株式の一部を大正製薬へ譲渡。大正製薬の保有する株式が63.98%となる。
2014年（平成26年）
1月1日 - 2013年7月の独占的販売権許諾契約に基づき、大正製薬に対して国内取引（OTC医薬品・指定医薬部外品、医療用医薬品とも）に関する独占的販売権を付与。なお、大正製薬や同社グループ会社の大正富山医薬品株式会社（現・大正ファーマ）を通じて武田薬品工業に販売権を付与することにより、販売体制は維持される。
3月28日 - 大正製薬グループの組織再編に伴い、当社の親会社が、大正製薬から同社の親会社である大正製薬ホールディングス株式会社に変更。
ビオフェルミン製薬 沿革
2021年（令和3年）
1月1日 - 大正製薬と武田薬品工業両社の合意により、2020年12月31日をもって武田薬品工業を通じた販売が終了したことに伴い、医療用医薬品の取引を大正製薬を通じた販売に切替。これにより、当社製品の日本国内で販売の全てを大正製薬が一手に担うこととなった。
7月28日 - 東京証券取引所第1部上場廃止。
7月30日 - 株式交換により、大正製薬ホールディングス株式会社の完全子会社となる。
10月1日 - 非刺激性成分の酸化マグネシウムと乳酸菌を配合した「ビオフェルミン酸化マグネシウム便秘薬」発売。
ビオフェルミン製薬 広告・CM
ラジオではスポンサー番組はないが、MBSラジオ・ABCラジオ・FM大阪・Kiss FM KOBE・ラジオ関西・TBSラジオ・文化放送・ニッポン放送でスポットCMとしてよく流れている。
など
ビオフェルミン製薬 特記事項
グラウンド整備カー「ビオフェルミン号」
阪神甲子園球場のグラウンド整備カー（グラウンド整備用三輪自動車）には、長年、ビオフェルミンの広告が出されており、「ビオフェルミン号」の愛称で知られている。阪神園芸の従業員による巧みな運転技術も相まって、ファンの認知度は高い。ビオフェルミン号がグラウンド整備をするのは、腸内環境を整えるビオフェルミンのイメージと関連付けた広告戦略であろうと考えるファンもいる。また、プルバック機能付きのミニチュア玩具も公式ショップから発売されており、土産としても人気がある。
松田バスストップ
松田バスストップ（まつだバスストップ）は、神奈川県足柄上郡松田町の東名高速道路本線上にあるバス停留所である。東名松田（とうめいまつだ）とも言う。
JR東名ハイウェイバスの急行便と小田急ハイウェイバスの特急便が全便停車する。
山北バスストップ
山北バスストップ（やまきたバスストップ）は、神奈川県足柄上郡山北町の東名高速道路本線上にあるバス停留所である。東名山北（とうめいやまきた）とも言う。
JR東名ハイウェイバスの急行便と小田急ハイウェイバスの特急便が全便停車する。
草道駅
草道駅（くさみちえき）は、鹿児島県薩摩川内市水引町字浜田にある肥薩おれんじ鉄道線の駅である。駅番号はOR26。
草道駅 歴史
開業当時の地名（薩摩郡西水引村字草道）が由来。
この地は草原で獣道が多かったことから「草道」という地名になったが、1951年（昭和26年）に水引村が川内市に編入される際に大字草道の区域は川内市水引町、同市湯島町に分割され「草道」という地名は町・字名からは消滅した。現在は駅のすぐ横を流れる草道川にその名残を留めているのみである。
草道駅 駅構造
相対式ホーム2面2線を有する地上駅である。無人駅。国鉄時代は有人駅で、無人駅化後も1980年頃までは木造平屋建て駅舎が建っていた。
草道駅 利用状況
2019年度の1日平均乗車人員は24人である。
草道駅 隣の駅
肥薩おれんじ鉄道
■肥薩おれんじ鉄道線
薩摩高城駅（OR25） - *唐浜仮停車場 - 草道駅（OR26） - 上川内駅（OR27）
*打消線は廃駅
ヨハン・ゴットリーブ・ガーン
ヨハン・ゴットリーブ・ガーン（Johan Gottlieb Gahn、1745年8月19日 - 1818年12月8日）は、スウェーデンの化学者、鉱物学者、鉱山技師である。マンガンの発見者として知られる。
ヨハン・ゴットリーブ・ガーン 人物
鉄鉱山の街ボクスナに生まれる。幼い頃父親を失い鉱山で働いた。T・O・ベリマンに鉱物学を学び分析技術に熟練した。1774年にピロルサイト（軟マンガン鉱）を還元して、金属マンガンの単離に成功した。マンガンの存在は多くの化学者が確信していたが、還元・単離は困難な作業であった。
1784年に鉱山大学の監督官になり、鉱山と精錬所の経営にも成功し、晩年は身分制議会の議員にもなった。イェンス・ベルセリウスらと共同で硫酸、硝酸などを製造する化学工場を設立した。
貴陽市
貴陽市（きよう-し、簡体字中国語: 贵阳市、拼音: Guìyáng、英語: Guiyang）は、中華人民共和国貴州省の省都。市内に森林が多いことから林城の別名がある。市名は貴山の南にあることに由来する。
貴陽市 地理
省中央部に位置し、東及び南は黔南プイ族ミャオ族自治州、西は安順市、北は畢節市・遵義市に接する。
貴陽市 歴史
古来より少数民族が割拠し、戦国時代には夜郎国の地であった。唐代になると烏江以南の地域に羈縻州を設置、市域は矩州に属した。宋代になると貴州と改称、1279年（至元16年）には八番羅甸宣慰司、1282年（至元19年）、順元等路軍民宣慰司を設置、1292年（至元29年）には順元、八番の両宣慰司を統合、八番順元宣慰司都元帥府を貴陽に設置し貴州と称された。
明代になると1413年（永楽11年）、貴州等処承宣布政使司を設置され、省級行政単位が成立した。1568年（隆慶2年）、省会は程番府が貴州城に編入、1569年（隆慶3年）に程番府が貴陽府と改称され、貴陽の行政区画名称が使用されるようになった。1601年（万暦29年）、貴陽府は貴陽軍民府と改称され、明末には新貴県・貴定県・開州・広順州・定番州を管轄した。
1659年（順治16年）、清朝は貴州巡撫駐貴陽軍民府を設置、1666年（康熙5年）には雲貴総督が貴陽に駐留している。1687年（康熙26年）、貴陽軍民府を貴陽府と改称、清末には貴筑県・貴定県・竜里県・修文県・開州・広順州・定番州・羅斛庁の4県3州1庁を管轄した。
貴陽市 歴史
中華民国が成立すると1914年（民国3年）、貴陽府が廃止され貴陽市が成立、当初は黔中道の管轄に於かれた。1920年（民国9年）、道制が廃止されると貴州省長公署の直轄とされ、1936年（民国25年）の行政督察区制度の施行に伴い第一行政督察区の所管とされた。1941年（民国30年）7月1日、行政院により貴陽市設置が正式に認可され、1949年（民国33年）には市内に9区を設置している。
1949年11月5日、共産党軍が貴陽市に入城、11月23日に貴陽市人民政府が成立している。翌日貴陽行政督察専員公署が修文県に成立、下部に修文、竜里、貴定、息烽、開陽、貴筑、清鎮、恵水、甕安、長順、羅甸の11県を管轄した。1952年、貴陽区行政督察専員公署が廃止となり貴定専区に改編、1954年3月には貴筑県の大部分が、同年12月には安順専区管轄の清鎮、修文、開陽の3県及び黔南州管轄の恵水県が貴陽市に移管されている。1963年10月、開陽県は遵義専署、修文県、清鎮県は安順専署、恵水県は黔南州に移管された。1972年、市内に白雲区を新設、1996年には安順地区管轄の清鎮市、修文県、息烽県、開陽県が貴陽市に移管されている。
貴陽市 行政区画
6市轄区・1県級市・3県を管轄下に置く。
この節の出典
貴陽市 気候
標高1,100mに位置する高原都市で、年間を通して、極端な寒さや暑さも無い過ごしやすい気候である。1月の平均気温は5.5度、7月の平均気温は24.4度、年平均気温は15.7度、年間降水量は1117.7mmである。ケッペンの気候区分では温暖湿潤気候（Cfa）と温帯夏雨気候（Cwa）の境界に当たる。
貴陽市 経済
1992年貴州省内唯一の貴陽ハイテク産業開発区が成立し、2000年に再編が行われて、新天ハイテク産業パークと金陽科学技術産業パークが新設された。2004年の全市生産総額（GDP）は対前年比13.8%増の438.5億人民元であった。
小山バスストップ
小山バスストップ（おやまバスストップ）は、静岡県駿東郡小山町の東名高速道路本線上にあるバス停留所である。東名小山（とうめいおやま）とも言う。
東名ハイウェイバスの急行便と小田急ハイウェイバスの特急便が全便停車する。
足柄BS付近から山北BS付近にかけて、東名高速道路は上下分離線となるため、その区間にある小山BSは上下線で全く違う位置にバス停留所がある。
そのため、下り線は左ルートのみに停留所があり、右ルートには左ルート閉鎖時にのみ解放される仮停留所がある。なお右ルートにも付け替え以前に上り用の同バスストップとして使用されていた用地および施設跡（バスストップ入口の鉄枠など）が残っているが、現在は進入不能となっている。また、右ルートの仮停留所は旧上り線時代の本線跡に設けられたため、現在の下り線右ルート本線は旧小山バスストップ跡地に設けられている。
日本数学会
一般社団法人日本数学会（にほんすうがっかい、英語: The Mathematical Society of Japan、略称 : MSJ）は、1877年（明治10年）に設立された東京数学会社を起源とする1946年（昭和21年）に設立された学会である。応用数学等を含む数学の研究に関する交流の場であり、数学を一般社会へ普及することを図る。また、関係諸方面と協力して学術文化の向上発展に寄与することを目的とする。会員約 5,000 名を擁する組織である。日本国内および国際的に、数学の進歩・発展のために力をつくしている。
日本数学会 沿革
1877年5月 - 東京数学会社として設立（「会社」はsocietyの訳語）。神田孝平と柳楢悦を代表に、川北朝鄰、福田理軒、塚本明毅、岡本則録、菊池大麓らが補佐した。数学会の設立としてはロンドン数学会（1865年）、フランス（1872年）に次ぐが、会員は和算家と西洋数学を習得した軍関係者が多く、会員総数は117名を数えた。例会開催と雑誌発行に加え、1880年より西洋数学用語の訳語会を発足、数学書の展示会も開催され、会員も次第に洋算家中心に変化した。
日本数学会 組織
研究分野ごとに次の10の分科会が設けられている。
また所属大学などの所在地別に次の支部がある。
日本数学会 学術的会合
毎年3月に年会、9月に秋季総合分科会がそれぞれ4日間の日程で行われる。会員の間ではそれぞれ「春の学会」、「秋の学会」と呼ばれることが多い。会場は各大学の持ち回りである。
年会・秋季総合分科会では次のような講演が行われる。
総合講演
2名が各1時間の講演を行う。うち一名は春季賞・秋季賞の受賞者である。
企画特別講演
1時間の講演が並行して数件ずつ行われる。
分科会特別講演
分科会ごとに分かれて1時間の講演が行われる。
一般講演
会員の申し込みにより行われる講演である。分科会ごとに分かれて行われる。なお「無限可積分系」セッションは独立した分科会でないが、分科会特別講演および一般講演では分科会と同様に扱われる。時間は各5分から20分程である。
市民講演会
一般市民向けの講演。
このほか、後述する各賞の受賞者の発表、表彰、学会の運営や研究・教育上の諸問題を話し合うための会議が行われる。
日本数学会国際研究集会 (MSJ-IRI) が2005年までに14回開催されている (その後はMSJ-SIに移行した)。また各分科会の主催するシンポジウム・研究集会なども行われている。例えば応用数学分科会は応用数学合同研究集会を開催している。
日本数学会 出版物
定期的な刊行物としては以下がある。
数学 (sugaku)
1947年創刊の日本語機関誌。日本語論文、企画記事、書評、学会ニュースなどを掲載する。
数学通信
1996年創刊。数学会報など会員向けの情報を掲載する。
Journal of the Mathematical Society of Japan (JMSJ)
1948年創刊の欧文機関誌。世界中から投稿された最新研究論文を、各分野の第一線の専門家による査読を経て掲載する日本を代表するジャーナルである。
Japanese Journal of Mathematics (JJM)
1924年創刊の欧文誌。1975年以降 (2nd series) 数学会の公式の出版物となる。2006年に third series として、概説 (survey) を中心に掲載するようになった。
このほか不定期に Publications of the Mathematical Society of Japan、Advanced Studies in Pure Mathematics、MSJ Memoirs として数学書、講義録などを出版している。
日本数学会 賞
日本数学会の授与する賞には次のようなものがある。
日本数学会賞 春季賞
40歳未満の優れた研究者に与えられる。
日本数学会賞 秋季賞
優れた研究を行った研究者、または研究グループに与えられる。年齢の制限はない。
日本数学会賞 建部賢弘特別賞、建部賢弘奨励賞
総称して建部賞ともいう。若手の数学者（特別賞は35歳以下，奨励賞は30歳以下）を対象にしており、特別賞は毎年3名程度、奨励賞は毎年5名程度に与えられる。
関孝和賞
数学の研究業績以外の功績によって数学の発展に寄与した個人・団体に与えられる。関孝和の出身地である藤岡市から副賞が贈られる。
出版賞
出版・著作により数学の研究・教育・普及に業績をあげた個人・団体に与えられる。2005年に新設された賞である。
弥永賞
弥永昌吉からの寄付金を基金として若手研究者に与えられていた賞。1987年に日本数学会賞が新設されたことにより、その春季賞に役目を譲った。
この他、分科会などにより与えられる賞として、幾何学賞、代数学賞、解析学賞、応用数学研究奨励賞がある。
農業機械
農業機械（のうぎょうきかい、英: agricultural machinery）は、農機具のうち農業用の機械の総称。機械の一種であり、酪農業、畜産業を含む農業の現場で、人にとって苦痛、困難、不可能な程度の重労働作業を補助、代行する。農機（のうき）と略される。
農業機械 定義と分類
農業生産での労働の技術的補助手段を総称して農機具という。農機具は農業用の機械と広義の農具とに大別される（広義の農具はさらに金槌や鋸のように必ずしも用途が農業に限定されない一般道具と鍬や鎌のように主な用途が農業目的の農用道具（狭義の農具）に分けられる）。
道具としての農具との区別では、足踏み式脱穀機や畜力機はいずれも農業用の機械である<。
道具としての農具は、農作業の効率を高め労働力の軽減を可能にしているが、作業の大部分が人間の手中に残されているため、作業能率を高めるためには長年の経験が必要であり、熟練の度合いによって成果に大きな差異が生じる。一方、農業機械は、人間の労働力を飛躍的に節約しつつ、作業自体を代替する性質があることから、ある程度習熟すれば整一な作業を能率的に遂行でき、長年の熟練や勘が必要となる点が大幅に少なくなる。
軽トラックはよく農業に利用されるが（農家では資材や機材、収穫物の運搬に使われる）、これらは一般には農業機械と見なされていない。野球場の整地やゴルフ場の管理にはよく、トラクターが用いられるが、トラクターは農業機械に分類される。
播種、農薬散布などに航空機を使用する例もあり、専用に開発された機種は農業機と呼ばれる。なお、農業生産での労働の技術的補助手段としての農機具は可動的資本財であり、建物や施設のような不可動的資本財とは区別される
農業機械 定義と分類
機械は原動機、伝導機、作業機に大別することができるが、農業機械の場合、伝導機が独立した機械として存在することはほとんどない 。また、動力耕運機やトラクターのように原動機と作業機が結びついているもの（原動作業機）も多いため、原動機、作業機、原動作業機に分類される。作業機には人力用、畜力用、動力用があるが、最も重要なものは動力用作業機である。
農業機械の種類は非常に多い。農業の形態が多様であり、農業の形態、季節によって農作業が多様であるため、農業機械もまた多様である
収穫に用いる農業機械 - バインダー、コンバイン、野菜収穫機、モーアー、ヘイベーラー、ロールベーラー、ウィンドローワ、脱穀機、ビーンカッター（豆類収穫機）、とうもろこし収穫機、コーンシェラ、ばれいしょ収穫機、ビート収穫機、甘藷堀取り機、甘藷つる切り機、さとうきび収穫機、らっかせい収穫機、亜麻収穫機、たまねぎ堀取り機、栗用脱穀機、らっかせい脱穀機、摘採機、条桑刈取機、特用作物堀取り機、振動収穫機、ホップ摘花機
農業機械 定義と分類
収穫物の乾燥と調製に用いる農業機械 - 乾燥機、籾すり機、選別機、精米機、牧草乾燥機、鶏糞乾燥機、特用作物乾燥機、精穀機、ディスクモアー、モアーコンディショナー、テッダー、レーキ、フォレージハーベスター、ヘイベーラー、ヘイプレス、ロードワゴン、ヘイローダ、ベールローダー、飼料さい断機、フォレージブローワ、サイレージアンローダー、飼料粉砕機、フィードチョッパー、ルートカッター、飼料配合機、飼料成形機
農業機械化促進法では、農業機械の定義はされていないが、「農機具」、「農業機械化」、「高性能農業機械」は定義されている。農業機械のなかには、車両の形態をしているものもある。道路を自走可能なものは、道路運送車両法、道路交通法にいう軽車両、小型特殊自動車、大型特殊自動車に該当するが、保安基準が無いため公道を走行できないものもある。詳しくはこの記事の節「車両としての農業機械」を参照。
農機具
耕うん整地、は種、肥培管理、有害動植物の防除、家畜又は家きんの飼養管理、収穫、調製加工その他農作業（これに附随する作業を含む。以下同じ。）を効率的に行うために必要な機械器具（その附属品及び部品を含む。）
農業機械化
動力又は畜力を利用する優良な農機具を効果的に導入して農業の生産技術を高度化すること
高性能農業機械
農作業の効率化又は農作業における身体の負担の軽減に資する程度が著しく高く、かつ、農業経営の改善に寄与する農業機械
農業機械 農業機械の歴史
農具と農業機械との区別は厳密なものではなく、農具から農業機械への進歩は連続的な変化であった。それでも、18世紀の蒸気機関の発明、18世紀から19世紀にかけての産業革命が農業機械の発展に与えた影響は大きい。
ヨーロッパの農業では、早くから畜力（家畜の力）、水力、風力を利用した農業機械が用いられ、改良されてきた。農業機械の発展は、農業経営の大規模化と表裏一体に進んだ。18世紀末ごろから脱穀機、刈取機がつくられるようになった。これらは当初、馬を動力として動作した。
蒸気機関が実用されるようになってから約50年が経った1849年には、アメリカ合衆国のアーチャンボールト（Archambault）が農用蒸気機関車を製作した。これは脱穀機に動力を供給するための移動式の蒸気機関であった。
ガソリン機関が誕生した後、1889年には、アメリカ合衆国のケース会社（J. I. Case Company）によって初めて、内燃機関を搭載したトラクターが作られた。
1885年には、刈取りと脱穀を結合（コンバイン、combine）したコンバインがアメリカ合衆国のカリフォルニア州に登場した。
農業機械 農業機械の歴史
明治時代から大正時代にかけての農業機械の導入については、府県では米作関係の調整・加工用機械が中心となった。北海道ではこの時期から各種の畜力・人力を利用した欧米の農業機械が紹介され、プラウ、ハロー、カルチベーターなどのほか、牧草用機械が一部に普及していた。
動力を用いた農業機械については、大正年間に動力用石油エンジン・電気モーター等が導入されはじめたほか、1915年に北海道斜里町の農場にアメリカ・ホルト社製履帯トラクターが導入されたのがその始まりと言われている。また、耕耘機も1920年頃から輸入が開始され、岡山県では複数のメーカーにより自動耕耘機の国産化が図られた。
しかし、動力を用いた農業機械の導入が本格化するのは戦後になってからである。1953年の農業機械化促進法の制定や、1950年頃からのメリーティラーの導入がそれを後押しした。
トラクターは、戦後、耕耘機の普及の後を追う形で普及していった。1950年、農林省が3台のファーモール製のトラクターを輸入し、各地の農業試験場で試験を行ったのを皮切りに、1952年にはフォードソン、ランツ等のトラクターや、農業用トラクターとしても使用できる農業用ジープが輸入開始されている。
農業機械 農業機械の歴史
1960年11月に経済審議会が答申した国民所得倍増計画の下では、上昇する生活費を確保するために農業経営の規模拡大が唱導され、農業所得の増大が見込めない農家では兼業化が加速された。農業も産業として自立することが求められ、農業構造を改善して「自立経営農家」を育成し、大型機械を導入するための「協業の助長」が大きな政策目標となった。
1961年の農業基本法制定に続いて、1962年から農業構造改善事業が開始された。これは圃場整備、大型機械の導入利用、選択的拡大作目の導入をセットにして助成・融資するところに特徴があった。家計収支が上昇する中で農業経営を自立させるには面積規模の拡大、あるいは資本投下など集約度の増大が不可欠であった。
これらを受け、1960年代から1970年代にかけては、トラクターの普及に伴って各種作業機、コンバイン等の輸入が急増するとともに、それらの国産機も開発され、次第に農家に浸透していった。
日本の水田稲作に合った田植機やハーベスター、コンバインが開発された1960年代以降、日本では農業機械が急速に普及した。現在では水田稲作の機械化は完成の域に達したという声も聞かれる。
また、1980年代から蔬菜園芸（畑作）の機械化が進展し、ダイコン、ニンジン、キャベツ、タマネギなど、生産量が大きい野菜の収穫機や、野菜苗の接ぎ木ロボット、野菜苗の移植機が徐々に普及している。
農業機械 農業機械の歴史
現在のところ、日本で今後10年の間に急速に進歩する農業機械技術、爆発的に普及する農業機械はGPSや機械学習などを使った自動化、無人化などが考えられている。また、ドローンも直接的あるいは補助的な形で農業の様々なところで使われており、さらなる活用、応用が期待されている。
一方、農業機械化の進展にともなって中古農機が増加し、その処置が課題になったこと、また農機への過剰投資を避ける意味で中古農機の活用を奨励する必要が生じたことから、農林水産省は1979年に中古機械促進事業法を定め、中古農機の市場形成を促進するための常設展示場または移動展示場に対し、設置費用の一部を補助する等の対策を行った。その結果、全国に多くの中古農機常設展示場・移動展示場が開設され、一定の需要をみている。
また近年では主にアジア諸国への中古農機の輸出が盛んに行われている。海外の業者の間で特に人気が高いのは日本では既に旧型となった1980年代 - 1990年代のモデルであり、電子制御等を多用した最新型に比べ構造がシンプルであることなどから保守がしやすいため、一層好まれていると思われる。
農業機械 農業機械の特徴
農業機械の特徴として、車両の形態をするものが多いということが挙げられる。農業機械が車両の形態をするのは、農作業の対象である大地や植物を移動させることができないので、機械のほうを移動させて目的の作業を行うより仕方がないからである。この記事の節「車両としての農業機械」も参照のこと。
農業機械は雨の中、土や泥の上で酷使されるので、ある程度頑丈、堅牢につくられる。
気候や土地といった自然条件や作物の特性など、個々のユーザーごとに使用する環境が異なるため、ユーザー自身が整備や改造を行う傾向がある。
近年まで、堅牢性の観点から電子制御や電気モーターが嫌われ、カムやリンク、ローラーチェーンやベルトによる機構が好まれる傾向があった。
必要とされるニーズに応じて仕様が多様化しやすいことから農機メーカーは少量多品種生産になりやすく、開発においてはユーザーからのフィードバックに重きが置かれる。
現在日本で発売されている乗用トラクターやコンバインは電子制御を搭載している。自動車で採用された技術の1世代、2世代前にあたる、成熟した技術が用いられる。これは、悪条件下での信頼性を優先することや、農業機械では自動車排出ガス規制やNOx規制が近年まで適用されなかったということもある。
農業機械 農業機械の特徴
一部の農業機械は、価格のわりに使用頻度が低いことで特徴づけられる。使用頻度が低くなるのは、農作業が季節的なものだからである。特に稲作においては田植・刈取等のスケジュールに厳密さが要求され、共同利用によるコスト低減は難しい状況である。日本の本州中部の稲作農家の場合、150万円の田植機を使うのは1年に5日間、400万円のコンバインを使うのは1年に2日間、ということも珍しくない。
日本では、大型のコンバインハーベスターの価格は1000万円程度であり、大型トラックや建設機械の油圧ショベル、工作機械のマシニングセンタの価格に匹敵する。しかるにコンバインハーベスターは年間数十日しか稼働せず、トラックや油圧ショベルやマシニングセンタが年間数百日稼働するのとは対照的である。
一方で、畜産機械など柔軟なスケジュールでの運用が可能な農業機械は、コントラクター（作業受託組織）を利用した共同利用が近年急速に進んでいる。日本では2005年現在全国に437のコントラクターが存在し、中でも北海道等の地域では現在、農協主導で、草の刈取、デントコーンの収穫、サイロ作業、融雪剤散布作業など広範囲な作業が委託されている。
農業機械 日本における車両としての農業機械
農業機械には、車輪またはクローラーと言った走行装置を備え、エンジン等の動力によって自走する機能を持つものがある。この中には車両としての法的な構造要件を満たし、所定の手続（運転免許の取得やナンバー登録、車検、保険など）を経た上で、小型特殊自動車（車両法）または大型特殊自動車として公道を走行できるものがある。
これに対し牛車、馬車などは全て軽車両となるため、運転免許の取得やナンバー登録、車検、保険などは一切不要で、公道を走行できる。
道路運送車両法では、農耕用の小型特殊自動車は最高速度が35km/h未満と定められ、寸法には制限がない。小型特殊自動車には車検制度もなく、税制上も有利であるため、現在、ほとんどの農耕用特殊自動車が農耕用小型特殊自動車の範囲内に収まるものになっている。中には車両総重量が7トンにも及ぶ巨大な農耕用小型特殊自動車もある。自動車損害賠償責任保険については、農耕用の小型特殊自動車（農耕トラクター、薬剤散布者、コンバイン、田植え機など）以外の自動車（公道を走れるもの）は強制加入対象となっている。
道路交通法上も車格に応じた運転免許を取得しなければならない（軽車両を除く）。
農業機械 日本における車両としての農業機械
農道や私農道であっても、通行権者以外の不特定一般の人車が通行している現実の交通の実態がある場合には道交法上の道路となる（公道扱い）ため、通行しようとする農業機械も登録、車検、保険、運転免許などの法規制からは免れ得ない。これに対し、農道管理者が適法に通行権者以外の通行を明確に禁止し、かつ、通行権者以外の不特定一般の人車が通行している実態が無い場合には、道路としての要件を欠くため、登録、車検、保険、運転免許などの法規制の適用除外となる余地がある（東京高等裁判所昭和45年6月3日判決）。
広域農道や農免農道、基幹的農道などのように一般道路化しているものは公道に準ずる。
現実に法規制の除外を得るには、農道管理者による適法な管理権の行使としての、通行禁止の意思表示（表示板など）、区域内境界全ての障壁の設置、および現実に他の人車が通行していない事が必要であろう。ただしそのような場合でも道路運送車両法、道路交通法、自動車運転死傷行為処罰法、自動車損害賠償保障法の適用はないものの他者に対する不法行為責任までも免ずるものではないので農機具共済など保険の加入は重要である。
農業機械 日本における車両としての農業機械
小型特殊自動車に該当する農業機械は、製造、或いは輸入業者等の事業者の任意の申請により国土交通省（旧運輸省）の検査対象外軽自動車等としての型式認定を受けることができ、生研センターの評価試験部でその機能確認が行われる。型式認定番号は、官報で告示されるほか、車体やカタログ、取扱説明書等に記載されている。認定番号の頭文字が「農0000号」と表示されるものが農耕用小型特殊であり、「特0000号」と表示される一般の小型特殊自動車とは区別される。
小型特殊自動車の型式認定を受けている農業機械は、販売店が発行した販売証明書を市区町村の窓口に提出し、軽自動車税を納付して交付されたナンバープレートを車体に標示する事によって、公道を走行することができる。
また、大型特殊自動車に属する農業機械は、国土交通省各運輸支局での登録・ナンバープレート交付（9ナンバー）と、2年ごとの車検を受ける必要がある。
農業機械 日本における車両としての農業機械
運転席があり一見して車両のように見えるが、その農業機械が型式認定を受けていないため公道を走行できない物があり、注意が必要である。例として乗用田植機は、公道を走行しないだけでなくまったく使用しない状態でも、老朽化等で使用できない場合を除き軽自動車税（種別割）を支払う義務があり、届けていない場合は罰則の対象となる。このため、市区町村ではナンバーを交付しているが、保安基準を満たして型式認定を受けている乗用田植機は今の所ないことから、公道を走行することができない。あくまでも市区町村が交付するナンバーは軽自動車税の課税標識であり、その交付が公道の走行を許可したものではないことに注意しなければならない。また田植機などは舗装道路などの走行を前提として設計されていないため長距離を走ると故障のおそれもある。
もし公道を走行してはならない農業機械で走行して検挙された場合は以下のような罰則が想定される。このため、そのような農業機械は法令上および性能上の制約から、軽トラなどに積載したり、コンバイントレーラーなどのトレーラー車に積載し、牽引のための構造および装置を備えた軽トラや農業用大型特殊自動車で牽引して公道を運搬する事になる。
農耕用大型特殊自動車の運転には大型特殊免許が必要であるが、農耕用小型特殊自動車はその種類により運転に必要な免許に違いがある。
小型特殊免許・普通免許等で運転出来るもの
農業機械 日本における車両としての農業機械
最高速度が15km/h以下で、長さ4.70m以下、幅1.70m以下、高さ2.80m以下の小型特殊自動車
大型特殊免許が必要なもの
上記の基準のいずれかを越えるもの（通称、新小型特殊自動車）
普通免許・準中型・中型免許など（車両総重量および最大積載量に応じる)が必要なもの
スピードスプレーヤ等の農業用薬剤散布車
けん引免許が必要なもの
車両総重量（＝車両重量＋最大積載量）750kgを超えるトレーラーをけん引するとき。荷車ほか種類は問わないが、農業分野ではコンバイントレーラーなどがある。農耕車限定けん引免許、ライトトレーラー免許などがある。ほとんどのパターンで、トレーラー自体の車両登録（ナンバー取得）、車検（規格による）、自賠責への加入、各種けん引免許の取得が必須である。
小型特殊自動車（車両法）としての登録であっても大型特殊免許が必要な車両があるのは、免許を規定する道路交通法と車両を規定する道路運送車両法において、小型特殊自動車の定義が異なるためである。大型特殊自動車についても同様である。
農業機械 日本における車両としての農業機械
なお、大型特殊免許とけん引免許は農耕用トラクターで技能試験を行う「農耕車限定」免許を取得することができる。農業大学校などで、学生や一般の農業者が免許を取得する場合がこれにあたる。但し自動車教習所で大型特殊免許とけん引免許を取得する場合、いずれも「限定なし」となる。運転免許技能試験実施基準では、技能試験に使用する特例試験車として大型特殊免許では「車両総重量1,300キログラム以上の車輪を有する農耕作業用自動車で20キロメートル毎時を超える速度を出すことができる構造のもの」、けん引免許では「最大積載量2,000キログラム以上の被牽引車を車両総重量1,500キログラム以上の車輪を有する農耕作業用自動車（被牽引車を牽引するための構造及び装置を有し、かつ、20キロメートル毎時を超える速度を出すことができる構造のものに限る。）が牽引しているもの」と定めている。
農耕用大型特殊自動車は、車検の有効期間を超える自賠責保険に加入する必要がある。農耕用の小型特殊自動車は自賠責には加入できないが、自動車共済などの任意保険には加入することができる。
2006年4月1日に「特定特殊自動車排出ガスの規制等に関する法律（通称「オフロード法」）が施行され、公道を走行しない特定特殊自動車に対する排出ガス規制が開始された。この法律はエンジンの出力が19kW（約26馬力）以上の農耕用車両も対象となる。
道路交通法において、以下に該当する農業用薬剤散布車と農耕用作業自動車は「特定普通自動車等」と定められている。
小型特殊自動車および上述の特定普通自動車等に該当する車両の乗車定員は1人（運転者以外の乗車装置が有る場合は2人）である。
積載物高さ制限（車両に積載物を積載した状態）、最大積載量は次のとおり。
積載物は車体の幅を超えてはならず、車体の長さの10分の1の長さを超えて前後にはみ出してはならない。長さ、幅、高さの制限を超える場合は、その都度、派出所または警察署に制限外積載許可申請書を提出して許可を取らなければならない。
発展途上国には、トラクターで荷車を牽引し、人や荷物を運ぶ自家用自動車のかわりに使う農民もいる。日本でも、1970年代まで耕耘機に連結したトレーラに資材や収穫した農作物を載せて運ぶ光景が、農村部で多く見られた。
また、兵庫県の淡路島では、「農民車」と呼ばれる自動車の部品や農用エンジンを使って組み立てた車両が人や荷物を載せて走っている。過去に運輸省の型式認定を受けた事例もある。
農業機械 主な農業機械メーカー（過去に参入していたメーカーを含む）
IHIシバウラ（シバウラ）
1991年にヤンマー農機と業務提携し同社にトラクタをOEM供給するほか、CNHグローバル社にもトラクタを供給する。芝地管理用機械や消防ポンプを製造。旧・石川島芝浦機械
井関農機（ヰセキ、ISEKI）
農業機械専業で、業界3位。全産業を対象にした特許登録率で4年連続1位、特許公開件数は農水分野において7年連続1位であるなど、実用的な新技術の創出に注力。
大島農機
独立系の同族資本で中小の農機具関連メーカー。新潟発祥の機械ベンチャーのためか、製品ラインナップに稲作関連のものが多い。
やまびこ（YAMABIKO）
三井物産らと販売提携（かつては同社の支配株主になっていた。旧・共立/新ダイワ工業。
クボタ（KUBOTA）
2013年現在、農業機械と鋳鉄管において国内トップ。小型の建設機械や産業用エンジンも。日立建機ティエラや本田技研工業にトラクターをOEM供給していた。
ハスクバーナ・ゼノア（ZENOAH）
林業機械の名門。北欧発祥で世界トップのハスクバーナと包括提携し外資系に。旧・コマツゼノア（小松ゼノア）。
日立建機ティエラ（HITACHI）
2009年6月30日をもって農機事業から撤退した。旧・東洋社（日の本ブランド）