hotchpotch/wikipedia-multilingual-ir-pairs huggingface dataset:
エレナ・ドキッチ 来歴
2009年全豪オープンで、10年ぶりの勝利を挙げ、4大大会で2002年全仏オープン以来となるベスト8に進出した。戦った5試合はすべてフルセット（セットカウント2対1）の内容で、1回戦はタミラ・パシェク（オーストリア）、2回戦アンナ・チャクベタゼ（ロシア）、3回戦キャロライン・ウォズニアッキ（デンマーク）、4回戦アリサ・クレイバノワ（ロシア）を破った。初進出の全豪準々決勝では、第3シードのディナラ・サフィナ（ロシア）に 4-6, 6-4, 4-6 で敗れた。この年は女子テニス国別対抗戦・フェドカップでも、5年ぶりにオーストラリア代表選手として出場した。
2011年のマレーシア・クアラルンプール大会では、1回戦で第1シードのフランチェスカ・スキアボーネ（イタリア）に 2–6, 7–6(1), 6–4 で勝利して勢いに乗り、8年ぶりのツアー決勝に進出した。決勝ではルーシー・サファロバ（チェコ）を 2–6, 7–6(9), 6–4 で破り9年ぶりのツアー6勝目を挙げた。6月のスヘルトーヘンボス大会でも決勝に進出しロベルタ・ビンチ（イタリア）に 7-6(7), 3-6, 5-7 で敗れたが、2004年以来のトップ50復帰を果たした。
ドキッチは2014年1月の全豪オープンダブルス1回戦敗退を最後に、右手首の怪我のため公式戦出場から遠ざかっている。
エレナ・ドキッチ 4大大会シングルス成績
略語の説明
W=優勝, F=準優勝, SF=ベスト4, QF=ベスト8, #R=#回戦敗退, RR=ラウンドロビン敗退, Q#=予選#回戦敗退, LQ=予選敗退, A=大会不参加, Z#=デビスカップ/BJKカップ地域ゾーン, PO=デビスカップ/BJKカッププレーオフ, G=オリンピック金メダル, S=オリンピック銀メダル, B=オリンピック銅メダル, NMS=マスターズシリーズから降格, P=開催延期, NH=開催なし.
立花義家
立花 義家（たちばな よしいえ、1958年10月27日 - ）は、福岡県大牟田市出身の元プロ野球選手（外野手・内野手、左投左打）、プロ野球コーチ。現在は埼玉西武ライオンズで打撃コーチを務める。
立花義家 来歴・人物
「義家」という名前は、源義家にあやかって祖父が命名した。
大牟田市立勝立中学校2年時は投手で、4番・エースの中心選手として地区優勝に導く。柳川商業に進学し、野球部では投手として入部したが、同期入部の久保康生を主力投手として起用することになったため、外野手や一塁手での起用が増える。2年次の1975年、春の選抜に中堅手として出場するが、1回戦で堀越高に敗退。同年夏も県予選決勝に進出するが、小倉南高に敗れる。1年上のチームメイトに加倉一馬がいた。3年次の1976年には夏の甲子園で同期のエースである久保康生を擁し、「1番・一塁手」として出場。三重高を降して3回戦に進出するが、PL学園の中村誠治（早大 - 日産自動車）に抑えられ0-1で惜敗。
「左の原辰徳」と呼ばれ、1976年11月19日に行われたプロ野球ドラフト会議にてクラウンライターライオンズに1位指名される。当時、希望球団はこの前年（1975年）に初優勝を果たした広島で、広島のスカウトからも1位か2位で指名するという話を聞いていたが、指名順11番目の広島より先に7番目のクラウンに指名される。広島以外の球団に指名されたら松下電器野球部に入ることになっていたが、周囲から「高校生の野手で1位指名なんてあまりないことだから」と背中を押されてクラウン入りを決意。
立花義家 来歴・人物
高校卒業後の1977年にクラウンライターライオンズへ入団。背番号は34。プロ入り後は主に外野手として起用され、2年目の1978年には島原キャンプで臨時コーチを務めた松木謙治郎に「張本勲二世」と評され、根本陸夫監督がレギュラーに抜擢。開幕戦で3番打者を務め「19歳の3番打者」として注目を集めた。同年は規定打席（27位、打率.250）にも到達。クラウンライターとして最後の試合であった平和台での日米野球「クラウン＋巨人連合軍」対シンシナティ・レッズ戦では、4番・王貞治の次の5番打者を任された。所沢移転後も主力選手として活躍し、1979年には西武球場公式戦初本塁打を放ち、これがプロ入り初本塁打となった。
1980年にはチーム最高打率.301（リーグ13位）を記録、18本塁打を放った。田淵幸一、土井正博、山崎裕之、大田卓司、スティーブ・オンティベロスら強打者が好調で打順が上がらなかったため、「恐怖の7番打者」と評された。1980年と1981年にそれぞれ月間2満塁本塁打を記録するなど、低迷期を支えた。
立花義家 来歴・人物
1982年からは西武の2年連続日本一に貢献、1983年の日本シリーズでは全7戦に先発出場し、第4戦で8回表に加藤初から逆転2点本塁打を放つなど、27打数6安打2打点を記録する。しかしその後はやや伸び悩み、1985年には田尾安志の移籍入団、金森永時の台頭もあって外野の定位置を失う。代打での出番が多くなったが、代打に回ってからも勝負強い打撃を披露、チームの黄金時代の一翼を担った。1987年以降は背番号を33に変更。
1年目以来となる一軍公式戦出場なしに終わった1991年オフに阪神タイガースへ金銭トレードされ、代打の切り札として2位躍進に貢献するも、1年限りで退団。
1993年は台湾プロ野球の俊国ベアーズでプレーし（当時の同僚に野中徹博がいた）、チームの4番打者を務めた。同年に引退。
引退後は会社員をしていたが1998年に西武時代の同僚石毛宏典が福岡ダイエーホークス二軍監督に就任すると呼ばれ同球団の二軍打撃コーチに就任した。背番号は76。石毛は立花について「口数は少ないが非常に練習熱心だった。三冠王を獲得する松中信彦を熱意ある指導で育てるなど信頼できるコーチだ。」と述べている。2001年にダイエーを退団。
立花義家 来歴・人物
再び石毛の招聘で2002年にオリックスブルーウェーブの一軍打撃コーチに就任した。同年はチーム打率.235、チーム総得点438といずれもリーグ最下位に終わり、貧打が要因で39年ぶりオリックスとして初の最下位に終わった。2003年はチーム得点がリーグ5位に終わり2年連続最下位に終わった。
2004年からは古巣の西武に戻り（背番号は78）同僚だった伊東勤の下で一軍打撃コーチを務めたが2007年には26年ぶりのBクラスに終わり、10月7日に球団側から翌年は契約しないことを通告された。
2008年はソフトバンク編成管理統括付を務めた。2009年からソフトバンクで背番号83を着用して一軍打撃コーチを務めたが、2012年にはチーム得点がリーグ5位と低迷し、同年退団。
2013年千葉ロッテマリーンズの一軍打撃コーチに就任。背番号は78。2016年まで同職を務めた。
西武時代の同僚伊東勤からは西武、ロッテ監督時代に一軍打撃コーチで招聘され、伊東からの信頼も厚かった。
2017年にソフトバンク一軍打撃コーチに就任。背番号は前回在籍時と同じく83。2021年退団。西日本新聞によるとコーチとしては選手に寄り添う丁寧で熱心な指導スタイルを信条としており、実直で飾らない人柄もあって、選手からの信頼も厚かった。ソフトバンクコーチ時代は西武時代の同僚だった監督工藤公康の下で2度のリーグ優勝と4度の日本一に貢献。2020年は突発性難聴の疑いなどもあって一時体調を崩して休養していた。2019年は得点はリーグ4位に低迷し、得点力不足に苦しんだ。
2022年は東北楽天ゴールデンイーグルスで背番号73を着用し一軍打撃コーチを務めたが、同年10月14日、同年限りで退任することが発表された。
2023年からは田畑一也、内藤重人と共に三星ライオンズのコーチとなる。
2025年1月1日付で埼玉西武ライオンズの打撃コーチに就任。18年ぶりの古巣への復帰となる。背番号は83。
那覇バスターミナル
那覇バスターミナル（なはバスターミナル）は、沖縄県那覇市泉崎にあるバスターミナルで、沖縄島最大規模のバスターミナルである。沖縄都市モノレール（ゆいレール）旭橋駅前。那覇バスターミナル株式会社が管理、運営している。
那覇バスターミナル 概要
沖縄県及び沖縄島最大都市・那覇の交通中心的ターミナルである。第二次世界大戦前、沖縄県営鉄道与那原線、海陸連絡線の起点である那覇駅があった。同駅舎を含む鉄道関連施設は沖縄戦により破壊された。後述の再開発事業で2015年にいったんバスターミナルが閉鎖された後の工事中に、駅の転車台遺構が発見された。2018年10月1日にカフーナ旭橋A街区と一体化した新バスターミナルが完成、運用を開始している。
所在地
発着路線数（空港リムジンバスを含む）
那覇バスターミナル 沿革
1978年7月30日実施の交通方法変更（通称：730）により、バスの乗降口が正反対になることから、乗降口や車両の出入口などの変更が生じるようになった。その対策事業として、ターミナル施設の建て替えが行われることとなった。
ターミナル建設計画の際には、本島4社（琉球バス・沖縄バス・那覇交通・東陽バス）社長による県外ターミナル視察（宮崎交通のバスセンターなど）が行われた。それと並行して4社総務担当役員・運営委員・営業所長を中心した基本計画が以下の通りに策定された。
以上の基本計画策定の元、1978年7月16日に着工し、翌年1979年10月31日に竣工した。
那覇バスターミナル 構造（新ターミナル）
那覇バスターミナルには数多くの路線が接続しているため、数多くの乗車口が必要である。そのため、カフーナ旭橋A街区1階にファミリーマート併設の待合室があり、それを取り囲むように乗車口が配置されている。乗車口としては1 - 11番のりばまでで、別途北側に降車口（A - G番おりば）があり、一部は定期観光バスなどの乗降場を兼ねている。またバスターミナルに乗り入れない路線のために、旭橋バス停とバスターミナル前バス停がある。バスターミナル前バス停は沖縄県道39号線（国際通り方面）側に旭橋バス停とは別に設置されており、路線の関係上旭橋バス停を使用できない路線のために設置されている（旭橋、バスターミナル前両バス停を利用する系統も一部存在する。）。また、乗り場の路線は旧ターミナルと同様、他都道府県で見られるような会社ごとの分け方ではなく、行き先、または関連路線によって分けられている。
車両待機場が地下1階部分にあり、乗り入れ路線数によって各社の駐機台数が割り振られている。那覇バスターミナルは他の沖縄のバスターミナルとは違い、バスターミナルと車庫が併設ではないため、基本的に運行が終了すると各社とも車庫へ車両を回送している。しかし、東陽バスは車庫に全ての車両が入りきらないということや、バスターミナルから車庫までが近く徒歩で移動できるため、一部の車両はバスターミナルに留め置かれている。
那覇バスターミナル 旭橋駅周辺地区再開発事業
2008年1月に出された計画では、現在50台程度あるバス駐機場（待機場）が8台に減るほか、パース（のりば）も15から14に減る見込みである。駐機場の減少に関して、沖縄県交通政策課は同県が計画している「基幹バスシステム」導入により現在の規模の駐機場スペースは必要ないとしている。しかし、一部会社では割り当てられている駐機場は満杯状態であり2006年2月に一部路線の起点をバスターミナルから豊見城へ変更している。また、「基幹バスシステム」には那覇市内線、及び南部（糸満）方面への路線は関与しない為、それらの路線に対する駐機場が不足するほか、別場所に設ける駐機場への回送による周辺道路の渋滞を引き起こしてしまうなどの問題も多くあり、バス会社は県などに再考を求めている。なお、計画では2012年度の完成を目指していた（後述）。
那覇バスターミナル 周辺
駅
船舶港岸（那覇港那覇ふ頭）
官公庁
学校
商業施設
郵便局
道路
宿泊施設
※東急ステイ沖縄那覇
その他
那覇バスターミナル 乗り入れている路線
（2023年11月現在）
那覇バスターミナル内
旭橋・那覇バスターミナル バス停（国税事務所側）
バスターミナル前 バス停（県庁北口・県庁前向け）
バスターミナル前 バス停（開南・壺川・旭橋・那覇バスターミナル向け）
那覇バスターミナル 隣のバス停
7番・10番・20番・21番・23番・24番・26番・27番・28番・29番・30番・32番・47番・52番・63番・77番・80番・90番・92番・97番・99番・110番・331番・333番・346番・385番・777番
那覇バスターミナル - 県庁北口
23番・26番・27番・32番・43番・56番・87番・88番・98番・99番・120番・256番
公園前 - 旭橋・那覇バスターミナル - 県庁北口
25番
那覇バスターミナル - バスターミナル前 - 県庁北口
125番・190番
公園前 - 旭橋・那覇バスターミナル - バスターミナル前 - 県庁北口
31番・34番・35番・37番・38番・39番・40番・50番・51番・54番・83番・89番・112番・338番・446番
那覇バスターミナル 隣のバス停
那覇バスターミナル - 上泉
39番・55番・83番
公園前 - 旭橋・那覇バスターミナル - 上泉
18番・37番・127番
那覇バスターミナル - 旭町
89番・113番・123番・446番
公園前 - 旭橋・那覇バスターミナル - 旭町
111番・117番
フリーゾーン前 - 旭橋・那覇バスターミナル - 国場
152番
那覇空港 - 旭橋・那覇バスターミナル - 国場
6番・12番
那覇バスターミナル - 県庁前
4番・235番・309番・334番・339番
上泉 - バスターミナル前 - 県庁北口
50番・101番・200番・339番
旭町 - バスターミナル前 - 県庁北口
14番
旭橋駅前 - バスターミナル前 - 県庁前
ケインズ経済学
ケインズ経済学（ケインズけいざいがく、英: Keynesian economics）とは、ジョン・メイナード・ケインズの著書『雇用・利子および貨幣の一般理論』（1936年）を出発点に中心に展開された経済学（マクロ経済学）のこと。
ケインズ経済学の根幹を成しているのは、有効需要の原理である。この原理は、古典派経済学のセイの法則と相対するもので、「供給量が需要量（投資および消費）によって制約される」というものである。これは、有効需要によって決まる現実のGDPは古典派が唯一可能とした完全雇用における均衡GDPを下回って均衡する不完全雇用を伴う均衡の可能性を認めたものである。このような原理から、有効需要の政策的なコントロールによって、完全雇用GDPを達成し『豊富の中の貧困』という逆説を克服することを目的とした、総需要管理政策（ケインズ政策）が生まれた。これは「ケインズ革命」といわれている。またケインズは、財政規律にきわめて熱心であったことも明らかになっている。
ケインズ経済学
ケインズ経済学では貨幣的な要因が重視されている。このことは、セイの法則の下で実物的な交換を想定とした古典派とは、対照的である。不完全雇用の原因について、ケインズの『一般理論』では「人々が月を欲するために失業が発生する」と言われている。これは歴史的な時間の流れにおける不確実性の本質的な介在によって、価値保蔵手段としての貨幣に対する過大な需要が発生し、これが不完全雇用をもたらすとするケインズの洞察を示すものとして知られている。
一般論として、経済モデルは不完全で疑わしく、その経済モデルが年単位で実体経済と乖離するようでは有用性に乏しい。また、経済モデルは、その実証性を検証するのに長い月日を要する。ケインズの言葉「長期的には我々はみな死んでいる」は、長期を無視するのではなくて、より優れた経済分析をすべしとの懇願でもある。ポール・クルーグマンも述べるように、財政政策の短期的効果の度合いは、その経済状況に大きく依存する。景気が悪いときに政府が歳出削減をすれば、失業率は悪化し、長期的な経済成長も阻害され、結局は長期的な財政状況も悪くなってしまう。
ケインズ経済学 理論
ケインズは、大恐慌（世界恐慌、英語では大不況Great Depression）に対する解決策として、二つの方策を取り混ぜることにより経済を刺激するよう説いた。
中央銀行が商業銀行に貸し出す利子率を引き下げることにより、政府は商業銀行に対し、商業銀行自身もその顧客にたいし同じことをすべきであるというシグナルを送る。
社会基盤への政府投資は経済に所得を注入する。それによって、ビジネス機会・雇用・需要を作りだし、需給ギャップが引き起こす悪い効果を逆転させる。政府は、国債の発行を通して経済から資金を借用することにより、必要な支出をまかなうことができる。政府支出が税収を超えるので、このことは財政赤字をもたらす。
ケインズ経済学の中心的結論は、ある状況においては、いかなる自動機構も産出と雇用を完全雇用の水準に引き戻さないということである。この結論は、均衡に向かう強い一般的傾向があるという経済学アプローチと矛盾・対立する。新古典派総合は、ケインズのマクロ経済概念をミクロ的基礎と統合しようとするものであるが、一般均衡の条件が成立すれば、価格が調整され、結果としてこの目標が達成される。ケインズは、より広く、かれの理論が一般理論であると考え、その理論では諸資源の利用率は高くも低くもなりうるものであると考え、新古典派総合ないし新古典派は資源の完全雇用という特殊状況にのみ焦点を当てるものとした。
ケインズ経済学 理論
新しい古典派マクロ経済学の運動は、1960年代末から1970年代初めに始まり、ケインズ経済学の諸理論を批判した。これに対し、ニュー・ケインジアンの経済学はケインズの構想をより厳密な基礎の上に基礎付けることを試みた。
ケインズに関するある解釈は、ケインズ政策の国際的調整、国際的経済機構の必要、および国際調整のありようによっては、戦争にも平和にもつながりうることにケインズが力点を置いたことを強調している。
大不況（世界恐慌）時代、古典理論（新古典派のケインズ以前の理論）は、大量失業の原因を実質賃金率が高止まりしていることに求めた。
ケインズにとって、賃金率の決定はもっと複雑なものであった。第一に、使用者と労働者の間の交渉によって決められるのは、物々交換と違って、実質賃金ではなく名目賃金である、とケインズは論じた。第二に、名目賃金の切下げは、法律や賃金協定によって実効性を持ちにくい。古典的理論家たちでさえ、このような困難が存在することは認めた。そしてかれらは、ケインズとは反対に、労働市場の柔軟性を回復するものとして最低賃金法、労働組合、長期雇用契約の廃止を訴えた。しかし、ケインズにとっては、労働組合がなくても、人々は他の人々の賃金が実際に低下し、かつ物価が一般的に低下することを見ないうちは名目賃金の切下げには抵抗するに違いなかった。
ケインズ経済学 理論
賃金切り下げが不況脱出の治療法となるという考えをケインズは退けた。このような考えのよって来るところを検討し、それらがすべて誤った前提に立つことを発見した。ケインズは、また、さまざまな異なる状況のもとで、不況時に賃金を切下げることの帰結を考察した。ケインズは、そのような賃金切下げは不況を改善するどころか、かえって悪化させてしまうと結論した。
さらに、もし賃金と物価が低落するなら、人々はそれらがさらに低下することを期待し始める。このことは、経済を螺旋降下させるに違いなかった。そのような場合、貨幣をもつ人々は、支出する代わりに、物価がより低下し、貨幣価値が上がるのを待つようになる。それは景気をいっそう悪化させる。
ケインズにとって、過剰貯蓄すなわち計画された投資額を超える貯蓄は、深刻な問題であり、景気後退を助長するばかりか、不況そのものを引き起こす可能性をもつ。過剰貯蓄は、投資が低下したときに起こる。その投資低下は、あるいは消費需要の低下のためかも知れないし、今以前の数年間の過剰投資、あるいは景気の悲観的見込みのためかも知れない。その場合に、もし貯蓄がただちに低下しないかぎり、経済は衰退する。
古典理論家は、その場合、貸付資金の過剰供給によって利子率が低下し、それによって投資が回復するだろう、と論じた（古典理論家の主張の図による説明は省略）。
ケインズ経済学 理論
自由放任主義のこの反応に対するケインズの反応は複雑である。第一に、利子率が低下しても、貯蓄はそれほど落ちない。なぜなら、利子率低下の所得効果と代替効果は、相反する方向に作用する。第二に、工場や機械設備に対する固定投資計画は、将来の利益機会に対する長期の期待に基づくものであり、利子率が低下したとしても、それほど支出は伸びない。
貯蓄と投資は、ともに非弾力的である。投資資金に対する需要・供給が非弾力的であるので、貯蓄/投資ギャップを縮めるには大幅な利子率低下が必要である。それは時に負の利子率を必要とするかもしれない。しかし、負の利子率はケインズの議論にとって、必要なものではない。
第三に、ケインズは貯蓄と投資とは利子率を決める主要要因ではないと論じた。特に短期には、そうである。貨幣ストックの供給と需要とが短期には利子率を決定する。過剰貯蓄に対応するすばやい変化も、利子率をすばやく調整することにはならない。
最後に、ケインズは、こう示唆している。貨幣以外の財については、キャピタル・ロスの恐れがあるため「流動性の罠」があり、ある水準以下には利子率は低下しえない。この罠の中では、利子率はあまりにも低いため、貨幣供給量を増やしても、債券保有者は（利子率の上昇とそれにともなう債券のキャピタル・ロスを恐れて）貨幣つまり流動性を獲得するために債券を売ってしまう。
ケインズ経済学 理論
（ポール・クルーグマンのような）少数の経済学者は、この種の流動性の罠が1990年代の日本に蔓延していると見ている。大部分の経済学者は、名目利子率はゼロ以下には落ち得ないことに同意している。しかし、（シカゴ学派の経済学者たちのように）少数の経済学者は流動性の罠の概念を拒否している。
たとえ流動性の罠が存在しないとしても、古典理論家に対するケインズの批判には、おそらく最重要である第4の要素がある。貯蓄は、個人の所得のすべてを使いきらないことを意味する。それは、固定資本投資のような他の需要要因によって釣合いがとられないかぎり、産出に対して十分な需要が存在しないことを意味する。したがって、過剰貯蓄は、意図しない在庫増加や、古典経済学者が「一般的供給過剰」(General glut)と呼んだ状況に対応する。
売れない商品が積みあがると、企業は生産と雇用を減少させることを迫られる。そのことは、次に人々の所得と貯蓄とを引き下げる。ケインズにとって、所得の減少は過剰貯蓄を終わらせ、貸付資金市場が均衡を獲得することを可能にする。利子調節が問題を解決するのではなく、景気後退が問題を解決するのである。
ケインズ経済学 理論
しかし、景気後退は、企業の固定資本投資意欲を破壊する。所得が落ち、製品需要が低下すると、工場や設備を新設しようとする要求は低下する。これが加速度効果である。これは過剰貯蓄の問題を引き起こし、不況を長期化させることになる。
まとめると、ケインズにとっては、あい異なる市場の過剰供給の間には相互作用がある。たとえば、労働市場の失業は過剰貯蓄を強化するし、その逆も成立する。価格が調整されて均衡に到達するのではなく、主要な筋書きは数量調節であり、それが景気後退をもたらし、不完全雇用均衡をもたらす。
古典理論家は、伝統的に均衡の取れた緊縮財政政策を熱望してきた。これにたいし、ケインジアンは、そのような政策は基礎問題を悪化させると信じている。ケインズの考えは、金融政策とともに、一度的に財政赤字を招いても、積極的な政府支出を行なえというものだった。
ケインズ経済学 理論
ケインズは、購買力が十分でないことが不況の原因であるというフランクリン・ルーズベルトの考えに影響を与えた。彼が大統領職にある間、ルーズベルトはケインズ経済学のいくつかの政策を採用した。1937年以降、深刻な不況の中で、財政再建に続いて米国経済が景気後退すると、その考えはとくに強まった。しかし、多数の目には、ケインズ政策の真の成功は第二次世界大戦の始まりにあった。大戦は、世界経済に一撃を与え、不確実性を取り払い、破壊された資本の再建を強要した。ケインジアンの考えは、大戦後、ヨーロッパでは社会民主主義政権のほとんど公式の政策となり、1960年代には米国においてもそうであった。日本でも、戦後、1990年代まで同様であった。
ケインズ経済学 理論
ケインズの展開した理論は、積極財政政策が経済運営に有効であることを示している。政府財政の不均衡を悪と見るのでなく、ケインズは反循環的(counter-cyclical、景気循環対抗的)財政政策と呼ばれるものを提唱した。それは、景気循環の良し悪しに対抗する政策である。すなわち、国内経済が景気後退に苦しんでいるとき、あるいは景気回復が大幅に遅れているとき、あるいは失業率が長期にわたり高いときには、赤字財政支出を断行し、好景気のときには増税や政府支出を切り詰めるなどしてインフレーションを押さえ込むという政策である。市場の諸力が問題を解決するには長い時間がかかるが、「長期には、われわれは死んでしまう」から、ケインズは政府が短期に問題を解決すべきであると論じた。
ケインズ経済学 理論
この考えは、古典派および新古典派経済学における財政政策の分析と対照的である。政府支出による刺激は生産を活性化させることができる。しかし、これら経済学にとって、この刺激が副作用をしのぐものと信ずる理由はなかった。古典理論家は、赤字財政が民間投資を押し出す(crowd out、クラウドアウト)ことを恐れた。その径路は二つある。第一は、財政政策によって労働需要が増大し、賃金が上昇し、それが利潤獲得を阻害すること。第二は、政府部門の赤字が政府債券の総量を増大させることによる。そうなると債券の市場価格が低下し、利子率が高騰し、産業界が固定資本を投資する費用を割高なものにしてしまう。このように、経済を刺激しようとする努力は、それ自身を無効にするものでしかない。
ケインジアンはこの点につき、次のように応答する。このような財政政策は失業率が自然失業率（NAIRU, インフレを加速しない失業率）が持続的に高いときにのみ適切である。この場合、「押し出し」効果は極小にとどまる。さらに、逆に民間投資が引き込まれる (crowded in) 可能性もある。財政政策は企業部門の産出量を引き上げ、それが企業のキャッシュフローと採算性を引き上げ、企業部門の楽観的気分をかもし出すかもしれない。ケインズにとって、この加速度効果は、当該状況においては政府と企業部門とは代替的関係ではなく補完的関係にあることを意味した。
ケインズ経済学 理論
第二に、刺激によって総生産が引き上げられる。それによって、貯蓄総量を引き上げ、固定資本への投資を増大させるための資金調達を助ける可能性を増大させる。最後に、政府支出は、つねに浪費的であるとは限らない。利益追求者によっては供給されない公共財への政府投資は、民間部門の成長を促進するかもしれない。言い換えれば、基礎研究や公衆衛生、教育、社会基盤などへの政府支出は長期には潜在産出量を増大させることに貢献する。
ケインズ理論においては、財政政策が正当化されるためには、労働市場における相当な供給過剰の存在がなければならない。
批判者の多くが特徴付けるのと違って、ケインズ主義は赤字財政支出からのみからなっているのではない。ケインズ主義は、景気循環対抗的な政策を奨励している。その一例は、需要サイドの過剰な成長がある場合には、経済を冷却しインフレを防止するために増税し、経済が下向いているときには雇用を刺激し賃金を安定化させるために、労働集約的な社会基盤整備に赤字支出することである。古典理論は、逆に、財政が収入超過の場合には減税し、景気後の下降期には政府支出を切り詰めたり、あまり行なわれないが増税せよと、要求している。
ケインズ経済学 理論
ケインズ経済学者は、好景気に減税を通じて利潤や所得を増加させることや、景気下降期に歳出削減により経済から所得や利潤を引き上げると景気循環を悪化させてしまうと考える。このような効果は、政府が経済の大きな部分を占める場合には、とくに大きくなる。
乗数の概念はもともとリチャード・カーンが提案したものである。一般理論では第10章で乗数について述べられるが、ケインズ自身も一般理論の第10章冒頭において乗数の概念がリチャード・カーンの功績であることを認めている。リチャード・カーンの導入した乗数はもともと投資の増分と総雇用の増分について述べた雇用乗数であったが、ケインズはこれを応用して総投資の増分と所得の増分に関する投資乗数を導入した。投資乗数とは次のように導き出される。ここで、国民所得の増分をΔYとすると、ΔYは消費(C)と投資(I)の増分によって構成されるので
ここで限界消費性向を c とすると、
これをΔYの式に代入すると
これをΔYについて解くと
この 1/1-c は乗数と呼ばれる。これは、総投資が増加したとき、国民所得は投資の増分の乗数倍だけ増加するということを示している。
ケインズ経済学 理論
IS-LMモデル自体はケインズではなくジョン・ヒックスやアルヴィン・ハンセンが開発したモデルである。しかし、IS-LMモデルはケインズ経済学解釈として一つの定説を成しており、ケインズ体系を理解するうえで大いに役立っている。ヒックスがIS-LMモデルを開発するにあたり、注目したのが実体経済と貨幣市場の相互作用である。ケインズの一般理論が発表された当時に主流な経済学であった古典派経済学では「貨幣市場は実体経済に影響を及ぼさない」とし、貨幣の中立性を仮定した。しかし、ケインズは一般理論の第21章「価格の理論 (THE THEORY OF PRICES)」において、次のように述べている。
The division of economics between the theory of value and distribution on the one hand and the theory of money on the other hand is, I think, a false division.私が思うに、（古典派）経済学における価値と分配の理論と貨幣の理論の分割は、偽の分割です。  — ジョン・M・ケインズ「雇用・利子および貨幣の一般理論」第21章
また、古典派が仮定した貨幣の中立性は、批判的な意を込めて古典派の二分法とも呼ばれる。
ケインズ経済学 理論
ヒックスによるIS-LMモデルでは、財市場と貨幣市場の同時均衡に注目する。IS曲線とは、財市場を均衡させる国民所得と利子率の組み合わせを示す右下がりの曲線である。「財市場が均衡している」とは、財市場の均衡条件である「投資 (Investment) ＝貯蓄 (Saving)」が成立しているということと同値であり、IS曲線は投資と貯蓄が等しくなるような国民所得と利子率の組み合わせを示す曲線だとも言える。なお、 I と S は、投資を意味する英単語Investmentと貯蓄を意味する英単語Savingのそれぞれの頭文字である。LM曲線とは貨幣市場を均衡させる国民所得と利子率の組み合わせを示す曲線である。「貨幣市場が均衡している」とは貨幣市場の均衡条件である「貨幣供給量＝貨幣需要量」が成り立っているということと同値であり、LM曲線は貨幣供給量と貨幣需要量が等しくなるような国民所得と利子率を示す曲線だとも言える。なお、L と M は、流動性選好（貨幣への需要）を意味するLiquidity preferenceと貨幣供給量を意味するMoney supplyのそれぞれの頭文字である。
IS曲線上で財市場が均衡し、LM曲線上で貨幣市場が均衡するのであるから、IS曲線とLM曲線の交点では財市場と貨幣市場が同時に均衡することになり、この均衡点における国民所得を均衡国民所得、利子率を均衡利子率という。
この2つの曲線を用いて一国の経済（閉鎖経済）を分析するのがIS-LMモデルであり、財政政策・金融政策が現実の経済に与える効果を分析する際などに用いられる。なお、基本的に海外部門を考えない閉鎖経済を分析するIS-LMモデルを、海外部門まで考慮した開放経済体系に拡張したのがマンデルフレミングモデルである。
有効需要の原理はケインズによって提唱された。ケインズによって執筆された「一般理論」において、序論第3章の表題が「有効需要の原理」である。この序論第3章で、ケインズ自身の言では、雇用量は総需要曲線と総供給曲線の交点において決定され、さらにこの点において事業者の利潤期待が最大化されるとし、ケインズはこの交点を有効需要と呼んだ。閉鎖経済における有効需要、あるいは総需要は民間支出、民間投資、政府支出の合計であり、貨幣的支出に裏づけられた需要である。有効需要の大きさが一国の生産水準を決定するという原理を有効需要の原理と呼ぶ。なお、有効需要＝総需要 である。
ケインズ以前の古典派経済学では、「供給が自らの需要をつくり出す」というセイの法則が理論の基礎となっていた。古典派経済学では、価格メカニズムが働くことによって、需要の小さな財の価格は下がり、需要の大きな財の価格は上がるという価格調整が行われることで需要と供給が一致するとされていた。それゆえ、古典派経済学では一国の生産水準は供給によって決定される。これに対して、ケインズは賃金の下方硬直性に代表されるように市場の価格メカニズムは必ずしもいつもうまく働くわけではないと考えた。そこで、市場では価格調整が行われるのではなく、需要が小さな財は生産数量が減らされ、需要が大きな財は生産数量が増やされるという数量調整が働くと考えた。すなわち、一国の生産水準を決定するのは需要（有効需要）であるとするのが有効需要の原理であるが、このケインズによる発見は、当時のみならず現代の経済学に至るまで、大きな影響を与えている。
ケインズ経済学 政策と思想的背景
ケインズの生きた時代のイギリスでは、経済の成熟化で国内での投資機会が希少になり、また自由な資本移動の下で資本の国外流出を阻止するための高金利政策が国内投資を圧迫するというジレンマに悩んでいた。そこで政府が主導して資本の流出を防ぎ投資機会を創出することで国民経済の充実をはかることをケインズは考えていた。
もともとケインズは、景気対策として中央銀行の介入による利子率のコントロール（金融政策）に期待していたが、のちの『一般理論』においては企業の期待利潤率の変動や流動性選好などの制約で金融政策が奏効しない可能性を認め、雇用量を制約する生産量の引き上げの方策として公共投資（財政政策）の有効性を強く主張するようになった。
またケインズの提案は、失業手当の代替策としての性格を持っていた（当時の失業率は10%を越える状況にあった）。また過剰生産力の問題を伴わない投資として住宅投資などが想定されていたが、現実においては完全雇用を達成するに足るほどの規模の投資が、軍事支出によってしか政治的に許容されないと（軍事ケインズ主義）ケインズ本人は考えていたと浅野栄一は主張している。
。
ケインズは当初は軍縮を主張していたがドイツとの戦闘により第二次世界大戦が始まると軍拡論者に転向し、あらゆる努力を戦争に向けさせることを主張した。
ケインズ経済学 政策と思想的背景
アメリカのニューディール政策は、1929年からはじまる世界恐慌で、ピーク時で25%に達する失業率と1千万人を越える失業者が発生する中で、古典派経済学的な不況が自然に回復するという考え方で、フーバー政権による均衡財政の維持、高率関税による保護貿易政策によって深刻化した恐慌に対し、公共事業による景気刺激を図ろうとしたものであった。にもかかわらず結果的に第二次世界大戦参戦による「軍事支出の膨張」により経済の回復がもたらされ、当初の公共事業による景気刺激策の効果について疑問をもつ研究者も存在する。なお、軍事費の膨張は、ケインズの考えとは無関係な、政治家と軍人の政策によるものだった。
また、ケインズの政策を先取りして行われたとされる高橋是清蔵相（日本）やドイツのシャハト財務相によって行われた有効需要創出による景気刺激を目指した経済政策の成功が、その帰結として、軍事支出の拡大と軍部の強大化につながったとする主張もある。
「軍事費の著増が、（経済再建および社会投資目的の）本来のリフレーション政策の代役をやったことは、後日の大戦突入という日本の悲劇の発足点ともなった。というのはこのことが軍部をして、巨額の軍事費公債の発行がインフレ的物価騰貴とならず、むしろリフレーション効果を無限に発しうるがごとく錯覚させ、他日の無軌道な軍事公債発行に走らす重大因子となったからである」と、高橋亀吉は語っている。
ケインズ経済学 政策と思想的背景
もともと総需要管理政策は、不況時には財政支出の増大・減税・金融緩和などにより有効需要を増やすことにより生産と雇用は拡大するというもので、反面、インフレーションの加速した際には政府支出の削減・増税・金融引き締めによる有効需要の削減を推奨するものであった。
しかし現実には民主主義的な政治過程の中で、公共事業自体は限定的な支出である為長期雇用に結びつきにくく、好況になった場合にも、景気の過熱化を抑えるために引締めを行うことは、政治的に不人気な政策となるため、先進資本主義国において、税収が増えずに長期的に政府の財政赤字が累積的に増大するという問題が発生した。
また公共投資がそれを発注する権限を持つ官僚とそれを受注する私企業との間の癒着をもたらし、利権が固定化され、支出の効果が限定されるなど問題視されるようになった。
これらの想定の背景として、知識階級としての少数の賢人が合理性に基づいて政策判断を下せるというハーヴェイロードの前提がケインズの思想に生きていたと指摘される。
ケインズ経済学 政策と思想的背景
「現代の民主制の下では政府は権力の保持・奪回のために集団的圧力に屈服しやすいものなのだが、ケインズはむしろ、経済政策を立案する一部の聡明な人々は、選挙民や一部集団からの組織的圧力と衝突してでも必ずや公共の利益のために行動しようとするはずだという歴史的事実に反する前提を無意識のうちに置いていた」とジェームズ・M・ブキャナンは語っている。
ケインズは、企業者と労働者とからなる活動階級 (active-class) と資金の供給側である投資者（債権者）からなる非活動階級 (inactive-class) の二階級観をもっていた。
インフレーションは金利生活者に損失を、デフレーションは失業によって労働者に損失をもたらすものと見ていた（「貨幣改革論」）が、ことにストックの価値を高めるデフレーションは、活動階級の犠牲の下に貨幣愛に囚われた非活動階級に利得を得させるものと捉え、これを緩やかなインフレーションよりも問題の多いものと見ていた。
ケインズ経済学 政策と思想的背景
また非活動階級に対しては当時投資の流動化によって企業が「投機の渦巻きの中の泡沫」と化していたことを問題とし、また当時のような極端な富の不平等を不確実性および無知に乗じて獲得された利益によるものとして排斥した上、本人の活動によらない富に対する課税として相続税の極端な強化を主張しており、総じて「金利生活者の安楽死」という表現に象徴されるように、非活動階級から活動階級への経済上の支配権の交替を求めていた。
ケインズは、その『自由放任からの脱却』においてチャールズ・ダーウィンの進化論の影響を受けた、古典派のレッセフェール（自由放任）の思想を退けたことで知られている。適者生存の思想をもっとも高いところにある木の枝から葉をむしることだけを生存の目的の全てと見て、もっとも首の長いキリンだけを生存させることをベストとするものだとして批判した。また合理的な個人を仮定して見えざる手に全てを委ねることが公共の福祉を高めるとする古典的な自由主義に対しても、社会自由主義の側から疑問を呈していた。
ケインズ経済学 歴史
ケインズが展開した経済学は、後にアメリカでサミュエルソンらにより古典派経済学のミクロ経済学と総合（新古典派総合）され、戦後の自由主義経済圏の経済政策の基盤となりジョン・F・ケネディ政権下での1960年代の黄金の時代を実現した。
しかし、その後のオイルショックに端を発するスタグフレーション（インフレと景気後退の同時進行）、それに続く1970年代の高インフレ発生などの諸問題の一因としての責任を問われることとなった。とりわけ、原油価格の急激な高騰により発生した供給側のコスト増大に対して有効な解決策を提示・実現することができないものとして、反ケインズ経済学からの批判を浴びることになる。
この批判の中で、ミルトン・フリードマンが唱えたマネタリズム・新自由主義や供給側の改善を主張するサプライサイド経済学、合理的期待形成学派などの諸学派が台頭し、「ケインズは死んだ (Death of Keynes)」とまで言われた。反ケインズの立場からは、軍事費膨張による巨額の双子の赤字を残したレーガノミクスやマネタリストの功績が説かれた。
だが、「格差社会の到来」や「一部の富裕層による富の独占」で、フリードマンらの新自由主義の致命的な欠陥が明らかになった。ポール・クルーグマンやトマ・ピケティがもてはやされるのは、これらの時代状況が背景にある。
ケインズ経済学 現代のケインジアン
戦後のアメリカにおけるサミュエルソンらの新古典派総合（オールド・ケインジアン）は、古典派のミクロ理論を基調としてこれにケインズのマクロ理論を折衷することを企てたものであったが、後にその理論的な不整合が明らかとなるとルーカスらのニュー・クラシカル（新しい古典派）からの批判を招き、これがマンキューらのニュー・ケインジアンの登場を促すことになった。また、オールド・ケインジアンやニュー・ケインジアンら、アメリカに定着したケインズ経済学を批判して、ポスト・ケインジアン（ポスト・ケインズ派）を名乗る強力な批判者群がいる。
ニュー・ケインジアン経済学（ニュー・ケインズ派経済学）は、ケインズ経済学にミクロ的基礎を与えようとするマクロ経済学の一学派。ケインジアンのマクロ経済学に対する批判（ルーカス批判）に応えようとして生まれてきた。
ヨーロッパを中心として、ケインズの『一般理論』を直接に継承したイギリス・ケンブリッジのジョーン・ロビンソンらの流れを汲むポスト・ケインジアンも傍流として存在している。アメリカにも、デイヴィッドソンやクレーゲルなどのポスト・ケインジアンがいる。ラヴォアは、ポスト・ケインジアンは、(1)正統ケインズ派、(2)カレツキ派、(3)スラッファ派の3つの潮流があるとしている。
大畑町
大畑町（おおはたまち）は、青森県の下北半島の津軽海峡付近の沿岸に位置し、イカ釣りなどの漁業と林業で知られていた町である。
2005年3月14日に隣接するむつ市に編入したため廃止され、むつ市の一行政地区の大畑町となった。
大畑町 地理
気候は、夏にやませの影響を受け、比較的冷涼である。冬は毎年数十センチの積雪がある。
大畑町 交通
JR東日本 大湊線下北駅前より、下北交通バスに乗車（40分）、大畑駅（バスの駅大畑）下車。
ベラ亜目
ベラ亜目（Labroidei）は、条鰭綱に所属するスズキ目の下位分類群の一つ。6科235属2,274種で構成され、シクリッド・スズメダイ・クマノミ・ベラ・ブダイなど熱帯魚・観賞魚として知られる魚類が多数所属する。
ベラ亜目 概要
ベラ亜目の仲間は全世界の熱帯から温帯に広く分布し、主に淡水域で生活するシクリッド科と、サンゴ礁など沿岸の浅い海で暮らす他の5科に分けられる。2006年現在で2,200種を超える魚類が含まれ、スズキ目の中ではスズキ亜目に次いで大きなグループとなっている。
シクリッド科にはベラ亜目の半数以上にあたる約1,300種が所属し、未記載種も多数知られるほか、未発見の種類を含めればさらに数百種が追加されると見積もられている。ベラ亜目に所属する純粋な淡水魚1,330種は、すべてシクリッドの仲間である。
残る5科はすべて浅い海で暮らす海水魚のグループで、淡水・汽水域にも進出する種類はごく少数に限られる。特にスズメダイ科・ベラ科・ブダイ科の仲間は世界中の熱帯・亜熱帯域で普通に観察され、スズキ亜目のチョウチョウウオ科と並びサンゴ礁の魚類として代表的な存在となっている。
ベラ亜目 特徴
ベラ亜目魚類の大きさは全長数cm程度の小型種から、2mを超える大型種までさまざまである。体色も種類や成長段階、性別に応じて大きく変化し、サンゴ礁域に生息するものや熱帯域のシクリッド類などは華やかな体色をもつものが多い。体色の性的二形はベラ科・ブダイ科で特に顕著で、雄と雌とではまったく異なる色彩を示すことがしばしばある。
ベラ亜目の魚類に共通する重要な形態学的特徴として、左右の下咽頭骨（第5角鰓骨）が癒合し、単一の下咽頭顎を構成することが挙げられる。体型は一般に左右に平たく、側扁する。ブダイの仲間など体表から粘液を分泌する種類もある。
食性や繁殖形態は科によって異なり、特にシクリッド類の繁殖様式は多様化が進んでいる。ベラ科・ブダイ科の仲間の多くは雌性先熟で、成長に伴い雌から雄に性転換する。雌を経ずに直接雄として成長する、「一次雄」をもつグループもある。
ティラピア（シクリッド科）やコブダイ（ベラ科）など中型や大型の種類は食用として漁獲され、高級魚として扱われるものもある。また一部の種類は釣りの対象としても人気がある。体色が多彩なシクリッドやスズメダイの仲間は、観賞魚として水族館・アクアリウムで広く飼育対象とされている。
ベラ亜目 分類
ベラ亜目は6科235属2,274種で構成される。単系統性を支持する形質は咽頭顎の特徴によるものがほとんどで、本亜目が真に単一起源であるかについては異論も多い。始新世の絶滅群としてベラ科の2属（Eocoris、Phyllopharyngodon）と、スズメダイ科に近縁の Tortonesidae 科の存在が知られている。
ベラ科・オダクス科・ブダイ科の3群は研究者によって一つの「ベラ科」として扱われたり、「ベラ上科 Labroidea」の下にまとめられたりすることもある。
シクリッド科 Cichlidae はカワスズメ科とも呼ばれ、ティラピア・ムブナ・エンゼルフィッシュ・ディスカスなど112属1,350種を含み、うちおよそ900種はアフリカに分布する。他には南アメリカ（約290種）・中央アメリカ（約110種）、および中東（5種）・南アジア（3種）などの熱帯域に分布し、骨鰾上目（コイ目・ナマズ目など）以外の淡水魚の科としては最大の規模をもつ。ほぼすべての種は淡水・汽水域に生息し、特にアフリカのヴィクトリア湖・タンガニーカ湖・マラウイ湖（ニアサ湖）から多数の固有種が知られ、独自の種分化を遂げている。多様性や進化に関しての研究が活発に進められている科の一つであるが、内部の類縁関係については議論が多く、属同士の関係はほとんど明らかにされていない。
ベラ亜目 分類
体型や生態、とりわけ繁殖行動の多様性に富む（詳細はシクリッドを参照）。最大種はタンガニーカ湖に生息する Boulengerochromis microlepis で、体長80cmに達する。鮮やかな色彩をもつことから、観賞魚として利用される種類が多い。ティラピアなど水産資源として重要なものもある。鼻孔は両側に1つずつ存在し、側線は分割される。背鰭・臀鰭の棘条はそれぞれ7-25本・3-15本。
ウミタナゴ科 Embiotocidaeはウミタナゴ・オキタナゴなど13属23種からなる。北太平洋の沿岸域に分布し、まれに淡水域に進出する。胎生の魚類として知られ、卵は雌の体内で孵化し、数cm程度に成長した仔魚が産出される。
ベラ亜目の他科と比べ地味な体色の種類が多く、体は小さな円鱗で覆われる。尾鰭は二又に分かれる。側線は連続的で、体の上部を走行する。
スズメダイ科 Pomacentridae はスズメダイ・デバスズメダイ・ミツボシクロスズメダイなど、4亜科29属418種で構成される。世界中の熱帯の海に分布し、特にフィリピンからオーストラリアにかけての海域に多く、日本沿岸からも21属約100種が知られる。浅い海の岩礁やサンゴ礁に生息する小型熱帯魚の一群で、岩場などに産卵し、雄が卵を保護する習性がある。
ベラ亜目 分類
属間の形態学的多様性に富み、また同じ種類であっても個体差や分布海域による体色の変異が大きいなど、分類には困難が伴う。本科全体の単系統性は支持されているが、他の亜科に関しては不明瞭な部分が残されている。また、本科およびカワスズメ科をスズキ亜目の中に含めることもある。
体高は高く、側扁する。口は小さく、口蓋骨に歯はない。側線は不完全であることが多い。臀鰭は通常2本の棘条をもつ。
イシガキスズメダイ亜科 Microspathodontinae
Hypsypops 属
ハナダイダマシ属 Lepidozygus
Mecaenichthys 属
Microspathodon 属
Nexilosus 属
Parma 属
イシガキスズメダイ属 Plectroglyphidodon
Similiparma 属
クロソラスズメダイ属 Stegastes
ベラ亜目 分類
ソラスズメダイ亜科 Pomacentrinae
クマノミ属 Amphiprion
アツクチスズメダイ属 Cheiloprion
ルリスズメダイ属 Chrysiptera
ダンダラスズメダイ属 Dischistodus
オキナワスズメダイ属 Pomachromis
Acanthochromis 属
Altrichthys 属
クラカオスズメダイ属 Amblyglyphidodon
スズメダイモドキ属 Hemiglyphidodon
ヒレナガスズメダイ属 Neoglyphidodon
ミスジスズメダイ属 Amblypomacentrus
リボンスズメダイ属 Neopomacentrus
ソラスズメダイ属 Pomacentrus
スジスズメダイ属 Teixeirichthys
ベラ科 Labridae にはホンソメワケベラ・キュウセン・コブダイ・メガネモチノウオなど68属453種が記載され、世界中の温暖な浅海に分布し、日本近海からはおよそ130種が報告されている。本科は海水魚のグループとしてはハゼ科（ハゼ亜目）に次いで2番目に大きい科である。亜科や族の設置による細分化が試みられているが、見解の一致には至っていない。
ベラ亜目 分類
体の形や大きさ、体色の多様性が特に大きい科の一つである。ほとんどの種類は鮮やかな体色をもち、同じ種類であっても性別・成長段階により異なるなど変化が著しい。体長15cm以下の小型魚類が多いが、メガネモチノウオ（ナポレオンフィッシュ）は最大で2.3mに達する。すべて昼行性で、夜間には砂の中に潜って休む習性がある。雌から雄への性転換を行う。
体は前後に細長く、左右に平たく側扁する。口を突出することができる。顎の歯は少なくとも一部は分割され、ほとんどの種では外側を向いている。
オダクス科 Odacidae は4属12種からなり、すべてオーストラリアとニュージーランドの沿岸域に分布する。口は突出できず、顎の歯は癒合している。体型は属によって大きく異なる。
ブダイ科 Scaridae にはブダイ・アオブダイなど10属88種が記載される。熱帯の浅海に幅広く分布し、岩礁やサンゴ礁に生息する。草食性で、死んだサンゴに生える藻類をかじりとるように食べる。歯が融合して嘴状となっていることが、ベラ科との重要な鑑別点である。
ベラ科との類似点は多く、すべて昼行性で、ほとんどの種類は雌から雄への性転換をする。また体色もベラ科同様、多様性に富む。色のパターンは重要な分類形質となるが、死後は急速に褪色し、性差・成長差も大きいため、種の同定が難しいことも多い。
体はタイのように左右に平たく側扁し、鱗は円鱗で大きい。口を突き出すことはできない。胃をもたず、咽頭歯が発達する。
簡易水道
簡易水道（かんいすいどう）とは、日本の水道法（昭和32年法律第177号）に定める水道事業の一種。同法では計画給水人口が100人を超えるものを水道としており、そのうち給水人口が5,000人以下である水道を簡易水道事業という（第3条）。
なお、水道法上の「簡易専用水道」は、水道事業の用に供する水道から供給を受ける水のみを水源とする一定の受水槽を置くビル等の給水施設のことであり「簡易水道」とは異なる。
簡易水道 経営
地方財政法上の扱い
地方財政法上は上水道事業（給水人口5,001人以上）と同じく同条第6条に定める「公営企業」であり、一般会計が負担するべきとされる経費を除いて独立採算制とする必要がある。
地方公営企業法上の扱い
水道事業を地方公共団体が経営する場合には、原則として地方公営企業法が適用される（同法第2条）。しかし、同条の規定で簡易水道事業は適用が除外されており、条例で任意で地方公営企業法の全部又は一部を適用できる扱いである。ただし、総務大臣から「公営企業会計の適用の更なる推進について」が発出されており公営企業会計の適用を進めるよう要請されている。
簡易水道 水道法上の特例
その他の水道法上の特例として、給水人口が2,000人以下である簡易水道事業（小規模簡易水道事業）については消火栓設置義務が免除されるなどの特例がある（水道法第25条参照）。
藤原経清
藤原 経清（ふじわら の つねきよ）は、平安時代中後期の貴族・武将・在庁官人、陸奥国亘理郡の豪族。『尊卑分脈』によると藤原秀郷の6代後裔。奥州藤原氏の初代清衡の父。
藤原経清 経歴
経清は元来源頼義の弟・源頼清の郎従であり、頼清が陸奥守として長久年間（1040年〜1044年）に赴任した折に陸奥国に下向し、亘理郡を拝領したという。
陸奥権守従七位下に叙せられたのち散位。亘理権大夫（わたりのごんのたいふ）と称したと言われている（大夫は五位の官人の異称）。『尊卑分脈』によれば「亘権守・亘理権大夫」とあるが、「権大夫」という職位がどんな役職であるか、実際にどのような官職であったか判明していない。ただ、子・清衡も権大夫であったこともあり、地位を証明する信頼の置ける史料は現存していないが、在庁官人として陸奥国府多賀城に勤務していたと見られている。
その名が登場する史料は、長年『陸奥話記』のみとされており、藤原姓も私称ではないかとされてきたが、永承2年（1047年）の五位以上の藤原氏交名を記した『造興福寺記』に「経清六奥（六奥は陸奥の意）」と記されている。この史料によると、少なくとも藤原氏の一族の係累に連なる者と中央の藤原氏から認められており、従五位に昇叙し散位であったようである。
藤原経清 経歴
長久元年（1040年）より数ヵ年国府の推挙により、修理大夫として在京し、陸奥守・藤原登任の下向に同行したとの説がある。俘囚長で奥六郡の支配者である安倍頼良（頼時）の娘（史料では「有加一乃末陪」と記載されている）を妻に迎え、曰理（わたり、現宮城県亘理郡）の鹿島神社（現亘理町逢隈字鹿島）付近に居を構え、荘園経営を行うと同時に交通の要衝を支配し関所に金銀山米銭寺という寺社を建立し、そこを通過するものから交通税を課し財力を蓄えていたとされ、さらに平国妙の外戚と言う記述が『奥州御舘系図』に見えることから2～3代以前から奥州に土着していたとするのが自然であるとする考えもある。
安倍氏が朝廷への貢租を怠る状態になったため、永承6年（1051年）に、陸奥守・藤原登任は安倍氏征討の兵を出したが鬼切部の戦いで敗れた（前九年の役の始まり）。この戦いで経清は安倍氏側に属していたが、翌永承7年（1052年）に、更迭された登任の後任として源頼義が陸奥守に任じられ、大赦によって許された頼時が朝廷に帰服すると、経清もまた頼義に従った。
藤原経清 経歴
天喜4年（1056年）、阿久利川事件をきっかけに安倍氏が蜂起し再び合戦に至ると、経清は陸奥守頼義に従って参戦するが、経清と同じく頼時の娘を妻に迎えていた平永衡が謀反の疑い（甲冑をことさら派手にして舅の頼時に自軍の位置を知らせたとの讒言による嫌疑）で殺された。我が身にも同様の危機が迫っていると判断した経清は安倍氏の多賀城奇襲の噂を流し、頼義が急遽多賀城に引き上げた機に兵800を率い再び安倍氏に属する。翌天喜5年（1057年）の黄海の戦いで安倍氏が大勝した後、戦況は膠着し、康平2年（1059年）ごろには衣川以南の住民も国府の命令（赤符）に服さず経清の徴税の札（白符）に従うほど、安倍氏はその勢力を誇示した。
康平5年（1062年）、頼義は膠着した戦況を打開するため、安倍氏と同じ俘囚の長であった出羽国仙北三郡の清原氏に多くの財宝を送って援兵を求めた。清原氏の協力で頼義は安倍氏を滅ぼし、前九年の役は終結した。頼義の苦戦の一因として徴税の札（白符）に象徴されるような経清の経済力によるところや計略があったとする説もあり、経清に対する頼義の恨みは殊のほか深く、経清は捕縛された後、頼義の面前に引出され、苦痛を長引かせるため錆び刀で鋸挽きによって斬首された。
藤原経清 系譜
藤原秀郷-千晴-千清-正頼-頼遠-経清-清衡-基衡-秀衡-泰衡
大滝秀治
大滝 秀治（おおたき ひでじ、1925年（大正14年）6月6日 - 2012年（平成24年）10月2日）は、日本の俳優・ナレーター・実業家。昭和時代中期から平成時代中期にかけて活躍した。位階は正四位。勲等は旭日重光章。文化功労者。
株式会社劇団民藝代表取締役などを歴任した。