hotchpotch/wikipedia-multilingual-ir-pairs huggingface dataset:
薄型テレビ 概略
現在発売中のテレビ共用台は全て薄型テレビを載せることを前提とした薄奥行き設計となっているため、従来型ブラウン管テレビは（はみ出して転倒・落下する恐れがあるので）載せられない。ブラウン管テレビの生産終了に伴い、2007年限りでブラウン管式対応テレビ台の生産も終了している。かつては国内大手電機メーカー全社が「純正テレビ台」を生産し・2007年からはこれにアンプとスピーカーが内蔵された「ラックシアター」も生産していたが、ブラウン管テレビ終焉と共に純正テレビ台生産より撤退するメーカーが相次ぎ、最後の砦だったパナソニックも2021年限りで純正テレビ台生産を終了。ラックシアターは2017年限りで国内メーカー全社が生産を終了し、ホームシアターシステムの現行モデルはバータイプのみとなった。国内大手電機メーカーは既に純正テレビ台生産より完全撤退し、現在の国内テレビ台メーカーは朝日木材加工・ハヤミ工産（「TIMEZ」ブランド）・ヤマダホールディングス・ニトリ・共栄商事（「AURORA」ブランド）のみとなっている。
薄型テレビ 概略
全ての据置薄型テレビには、地震などの際に本体が倒れるのを防ぐための転倒防止部品（テレビ本体を台や壁面に固定するバンドおよび取り付けネジ）が付属されている（壁面固定の場合、本体・壁面両取付部品相互間は市販のひもや鎖で接続）。東日本大震災を経て、薄型テレビの設置方法や転倒防止措置が、少なくない割合の消費者に全く伝わっていないことが判明した。なお（有機ELなど）薄型テレビの上位機種は、台側へ転倒防止部品を取り付けなくても「ボタン一つで転倒防止機能を動作させることが可能」となっている。
薄型テレビ 概略
大手メーカー各社のテレビカタログでは「テレビ受像機本体の買い換え時は、テレビ台も同時に買い換える」よう促されている（ブラウン管時代からのテレビ台が経年劣化している場合、最新薄型テレビ受像機の重さに耐えられず台が潰れて転倒・落下するおそれがあるため）。畳・絨毯など足場が軟らかい床面に置く場合、転倒などを防ぐ観点から「底面キャスターを外す」よう指示されている（フローリングに置く場合も、地震や振動などで台が動かないよう「キャスター座=輪留めを敷く」よう推奨）。またテレビ受像機本体の底面（据置スタンド）より小さな台に載せると、重心が上に来てバランスが崩れ転倒の危険性が高まるので、必ず「載せるテレビ受像機本体の大きさに適合した台を選定」する。加えてテレビ受像機本体をBD/DVDレコーダー・プレーヤー、ラック型でないホームシアターなど録再機器の上へ直接載せると、テレビ本体の重さに耐えられず機器キャビネットが潰れ破損するおそれがあるので、これら機器はテレビ台内ラックや市販AVラックへ収納するか、テレビ受像機本体の手前または横に置く。
薄型テレビが実際に普及する以前は「壁掛けテレビ」のイメージが強かった（「21世紀#20世紀における21世紀像」も参照）。
薄型テレビ 概略
しかし初期の液晶テレビは重く32型で20kg前後、50型以上では60kgを超え、壁に掛ける場合、多くの日本の一般住宅で使用されている石膏ボードなどの壁材では強度が足りず、大がかりな取り付け・補強工事が必要になった。一般家庭でも「壁掛け」は不可能ではないが、重量の点がネックとなって高いコストがかかる場合が多かった。
またテレビの位置を自由に移動できなくなる、アパート住みなどの住宅事情により壁に穴を開けられないなどの理由もあり、これまでと同じくテレビスタンドに設置する（以前のブラウン管テレビを載せていた台を流用する）場合がほとんどであった。三菱電機のBD内蔵REALなど3.5インチBDドライブを前面に搭載しているため薄型テレビであっても壁掛けは構造上不可能なものもあった。
ようやく2007年から「超薄型」と呼ばれる、奥行きがさらに薄く軽量な製品が登場し始めた。これらはチューナーを別ユニットにしたり、配線の必要がない無線ユニットを用意するなどで、壁掛けを前提としたデザインとなっている。ただしBDレコーダー一体型テレビなど一部「壁掛け非対応」となっている機種がある。
薄型テレビ 概略
壁掛け工事は「壁の素材や強度に適合した各メーカー指定部品を用い、機器本体落下事故防止のため必ず電器店や専門業者へ依頼する」よう指示されている。なお「移動式（キャスター付き）壁掛けスタンドへの取付は禁止」されており、大手メーカー各社のテレビ取説では「移動させる必要がある場合は転倒防止措置を講じたうえで、市販のキャスター付きテレビ共用台へ載せる」よう指示されている（キャスター付き壁掛けスタンドに取り付けた場合、振動で取付ネジが緩みテレビ受像機本体が落下するおそれがあるため）。
ブラウン管テレビにもハイビジョン解像度をもつ製品（ハイビジョンブラウン管テレビ）が存在するが、アナログハイビジョンの普及率の低さもあり、あくまでも高級品であった。HD解像度がより一般的になったのは薄型テレビの世代からである。デジタルハイビジョン放送の普及とテレビの低価格化が主な要因となっている。
液晶パネル製造に強みがあるシャープが2005年頃からフルハイビジョン（1920×1080）パネルに力を入れ、他社の液晶テレビも追随して低価格化・より小さいサイズへのフルハイビジョンパネル搭載が進んだ。画素の微細さを上げると輝度など他の性能に影響が出る場合があるがフルハイビジョンという非常に分かりやすいキーワードは消費者に高画質を訴える効果が大きかったと思われ、プラズマに対する液晶のシェア拡大の一因になったと考えられる。
パネルの高解像度化が遅れたプラズマ陣営は、50インチ以下ではフルハイビジョンは不要と訴えるなど巻き返しを図ったが大きな効果はなかった（2007年以降になるとプラズマでもフルハイビジョンパネルが普及）。2010年代には4Kや8Kといったさらに高解像度のパネルが登場するようになった。
メーカー各社はブラウン管テレビに比べて一回り・二回り大きなサイズの薄型テレビへの買い替えを推奨している（例えばブラウン管の29インチなら薄型の40インチ、ブラウン管のワイドの32インチなら薄型テレビの42インチが目安）。その根拠としては設置スペースや、4:3と16:9の縦横比の違いから生じる見え方の差（視野角など）がある。
低価格化にしたがって40V型以上の大画面テレビの販売比率が年々上がっているが、依然として最も売れているのは32 - 42V型の製品である。また薄型テレビの普及率が上がった2007年前後から、「2台目需要」を意識した32V型以下の液晶テレビにも各社が力を入れるようになった。ただ、32V型を除く19V - 31V型の近年の傾向としてラインナップがあるだけで特段と言って需要がある訳ではなく、19V - 24V型は狭い個室用（子供部屋やアパート等）やBtoB向け（病院や漫画喫茶等）となっている。25V - 31V型に至っては2013年以降の4K傾向から2018年現在、製造してるメーカーがわずかとなっている。
より大きな画面サイズの追求は各メーカーが技術を競う意味合いもある。プラズマは2007年に松下電器産業（現：パナソニック）が103インチを発売。液晶は2012年で84インチ程度だったが2018年には200インチにまで巨大化した。
同じサイズで比較すると薄型テレビはブラウン管テレビより消費電力が低いが、画面サイズが大きくなる傾向があるためブラウン管テレビの世代に比べて省エネルギーが進んでいるとは一概に言えない。ただ近年は環境問題への関心が高まったこともあり、より消費電力が低い製品の開発や有害物質の不使用、リサイクルへの取り組みなどをアピールするメーカーが多い。
薄型テレビの性能を決定付けるものはディスプレイパネル自体の性能に加え、映像を処理する集積回路の性能が大きく関わっている。入力された映像をより美しく調整し、パネルの弱点を補ったり能力を引き出す働きを担っている。デジタル放送で発生する圧縮由来のノイズを軽減し、圧縮で失われた情報を復元したり色・輝度などの表現をより豊かにする機能などがある。
大手メーカーが独自の高画質化機構に力を入れており東芝の「レグザエンジン」、パナソニックの「UniPhier」、ソニーの「ブラビアエンジン」、シャープの「AQUOS高画質マスターエンジン」、日本ビクターの「GENESSA」などがよく知られている。メーカー・機種により個性がある。
薄型テレビにはLAN端子や無線LANが搭載されているものが増え、インターネット接続、デジタルチューナーの双方向通信や有料番組購入、DLNAなどによる他の機器と連携やスカパーなどの外部チューナーとの連携に利用されている。
2007年以降は大手メーカー製の機種でアクトビラに対応した製品、2008年頃からYouTubeなどの動画共有サービスの動画を直接表示できる製品が登場した。2011年にはSkypeによるテレビ電話対応機種、2013年にはHulu対応機種、2015年にはNetflix対応機種、2022年にはNHK受信料が不要なチューナーレステレビが登場した。
2000年代後半からWebブラウザーを搭載し、インターネットのWebサイトを閲覧可能な機種も出ており、2009年4月にはテレビ版Yahoo! JAPANが開始されているが、テレビを使ったWebページ閲覧はパソコン・携帯電話・スマートフォンほど浸透してはいない。
応答速度が速いといった特長をもつLEDバックライト液晶パネルおよびプラズマパネルを用いた薄型テレビにおいて、3D（立体）表示に対応した3次元ディスプレイを搭載したテレビが2010年に各社から発売された。右目用と左目用の映像を時分割で交互に表示し、液晶シャッターを内蔵した専用メガネで左右の目に振り分けるフレームシーケンシャル方式を採用するものが多く登場した。2012年前後では、3D対応はあくまで付加機能の一つだった。
一方、かまぼこ形の縦長レンズを液晶パネルの前面に配置し、左右の目に異なった映像を届けることで、裸眼でも3D映像を楽しむことができるようにしたレンチキュラーレンズ方式などが開発されており、日本の主要メーカーでは唯一東芝が2010年以降に発売していた。しかし画面の表面に凹凸を設けることで2D映像の画質が劣化する弊害が指摘された。
なお、ニンテンドー3DSが採用したパララックス（視差）バリア方式の液晶パネルも存在し、70V型といった大型のパネルも登場していた。
3D映画『アバター』のヒットでにわかに注目され、日本の主要メーカー各社も宣伝に力を入れたものの、立体テレビ放送の頓挫などコンテンツの少なさや専用眼鏡が必要なことなどが影響し普及は進まず、2017年までに全メーカーの撤退に至った。
ブランドは日本メーカーではほぼブラウン管テレビから一新されているが、一部メーカーでは初期はブラウン管テレビ時代のブランドを薄型テレビでも継承していた。また、薄型テレビそのものだけにとどまらず自社のDVDレコーダーやワンセグ対応携帯電話などに用いられるケースも出ている。
薄型テレビ 液晶テレビ
テレビ画面に、液晶を用いたディスプレイ（液晶ディスプレイ、略称「LCD」）を使用したテレビである。モノクロ表示時代から続いた液晶表示器の普及と高演色性と充分な動画性能を備えた大画面製品の製造技術の確立によって薄型テレビの主要な地位を得ている。
1982年、エプソンが世界で初めて液晶ディスプレイ（反射型1.2型）を使用したテレビ付きデジタル時計を販売。その後1984年には、TFTカラー液晶（透過型2.1型）を採用したポケットテレビ（商品名：テレビアン）を販売した。最初に比較的大型の民生用商品の市場投入をしたのはシャープであり、当時の商品「ウィンドウ」は1995年の日経優秀製品・サービス賞で産業新聞・最優秀賞に選ばれている。2000年代後半に急速に普及し、従来のブラウン管テレビと売上が逆転した。
液晶は原理上（ホールド型）、応答速度を極限まで上げられたとしても残像感をなくすことはできない。この欠点を補うため「倍速表示」「黒挿入」「バックライトブリンク」などの技術を用いて残像感の解消に努めている。特に2007年以降は、倍速表示をするモデルが増えてきた（ただし、画面サイズが40V以上のモデルが多い）。
薄型テレビ 液晶テレビ
2008年に本格的に製品化されたエリア制御型LEDバックライトによりコントラストは飛躍的に向上した。このタイプは場面の明暗に合わせて画面の一部分だけバックライトを消すなどの制御が可能であるが、エリア内に1画素でも明るい部分があるとそのエリア全体が発光してしまうため不完全である。
視野角とは画面の正面から視点を上下左右に移動したときに色が変化せずに画面が見える範囲を角度で表したもので、メーカー公表の数値はコントラスト比10:1または5:1が確保できる角度である。コントラスト比10:1は、内容の判別は可能であるが鑑賞に堪える画質ではない。そのため、視野角170度などとカタログに表記されていても実際に鑑賞に堪える視野角は大幅に小さい。実際の商品では
液晶材料と画素電極構造での対応（TFTと周辺回路に大きな負担が掛かり、高価となる）
視野角補償フィルムと呼ばれるフィルム
などの技術である程度補っている。また、視野角が広いIPSパネルもある。
液晶テレビの解像度は16:9タイプの場合、以下の種類が存在する。
8K
横 7680ピクセル×縦 4320ピクセルの画素を持つ。8K UHD、スーパーハイビジョンとも表記される。
薄型テレビ 液晶テレビ
4K
横 3840ピクセル×縦 2160ピクセルの画素を持つ。4K UHDとも表記される。フルハイビジョンの4倍。
フルハイビジョン
横 1920ピクセル×縦 1080ピクセルの画素を持つ。フルHDとも表記される。かつてはフルスペックハイビジョンとも呼ばれていたが何をもって「フルスペック」とするかでメーカー間の折り合いが付かず、現在この呼称は用いられない。
ハイビジョン本来の画質を再現できる。2004年に初めて発売され、現在では37V型以上のモデルはほぼ全てがフルハイビジョンパネルを搭載している。
ラインアップの下限は長らく37V型であったが、2006年にはシャープが初のフルハイビジョンパネル搭載32V型を開発・発売した。さらに同社は2007年11月に初の22V/26V型のフルハイビジョンパネル搭載モデルを発売した。さらに2008年には東芝・パナソニックがそれぞれ初のフルハイビジョンパネル搭載32V型を開発・発売した。
この他、ナナオ（EIZO）が24V/27V型のモデルを発売している。テレビチューナーを内蔵しないディスプレイではそれより小さいものもある。
薄型テレビ 液晶テレビ
標準ハイビジョン
横 1366ピクセル×縦 768ピクセルの画素を持つ。ワイドXGA（WXGA）とも表記される。ハイビジョンの定義は縦650画素以上であるため、HDパネルとしての定義は満たしている。当初は37V型以上も存在していたが、2020年現在では32V型以下の液晶テレビに見られるのみとなった。
標準
横 854ピクセル×縦 480ピクセルの画素を持つ。海外ではEDと表記される。縦向きのピクセル数がNTSCアナログ放送用テレビと同一であるが、デジタル放送用テレビはアナログテレビよりも横幅が広くなっているので横向きのピクセル数はアナログテレビよりも多くなっている。
現在ではほとんど見かけないが、初期（2005年頃まで）は22型までの小型モデルや、42型までの比較的低価格なプラズマテレビを中心にごく一部の製品で見受けられた。
日本メーカーは各社ともにテレビ用パネル生産から撤退しており、輸入品が使用されている。
薄型テレビ 有機ELテレビ
有機ELディスプレイを使用したテレビ。家庭用テレビとしては世界で初めて、ソニーが2007年11月22日に11V型を販売開始した。また、エプソン・東芝・サムスン電子なども開発に注力し、携帯電話でのワンセグテレビとしてはauのW53HやMEDIA SKINなどのディスプレイに使用された。
2008年7月、独立行政法人の新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が中心となって主要な国内メーカーが有機ELの大型パネルの実用化に向けて共同開発を行うことが決まり、2010年代後半に40インチ以上の有機ELディスプレイの量産化を目指した。
しかし、有機ELパネルの製造コストがかさむなどの理由により、低価格化が進んだ液晶テレビに比べて高額だった。よって当初は普及が進まず、2010年2月16日、ソニーは有機ELテレビの日本での販売を3月で終了することを発表した（ただし同社は今後も北米やヨーロッパ、中南米などの海外では販売を継続し大型化に向けた技術開発も進めるとしていた）。ソニーの撤退により、日本国内の市場から有機ELテレビは一時姿を消すことになった。
薄型テレビ 有機ELテレビ
その後韓国のLGエレクトロニクスが量産化に成功し、徐々に日本国内でも普及していった。
有機ELテレビのメリットは、液晶テレビのように画面の裏からバックライトで照らす方式ではなく、インバーター回路により画面全体で発光させるという特性上、輝度ムラが起きないこと、故障により画面が映らなくなった場合インバーターの交換で対応出来ること、動きの速い映像でもブレが少ないため、倍速液晶の機能が不要なことである。
一方のデメリットは、製造コストにより液晶テレビと比較して高価なことや、液晶と比較して輝度が低いという点が挙げられる。
薄型テレビ プラズマテレビ
プラズマディスプレイを使用したテレビ。
1992年、富士通の篠田傳が世界で初めてプラズマディスプレイを使用したテレビを開発。「愛」の文字を表示させる。1993年に富士通ゼネラルが世界で初めてプラズマディスプレイを商品化（21インチサイズ）。1996年には富士通、富士通ゼネラルが世界初となる業務用42インチフルカラーPDPを開発、1997年9月には富士通ゼネラルが業務用42型ワイドプラズマディスプレイ、民生用42インチワイドタイプ（16:9画面）のプラズマテレビを同年11月に発売すると発表。1997年12月にパイオニアが世界初の50型高精細ワイドプラズマテレビ「PDP-501HD」を発売した。
日本における主なメーカーは、パナソニック・日立製作所（現：日立コンシューマエレクトロニクス）・富士通ゼネラル・ソニー・東芝・パイオニア（現：オンキヨー&パイオニア）などだった。海外ではLG電子なども強い生産力を持っていた。国内シェアではパナソニックが独走しており、海外シェアでも一位だった。
薄型テレビ プラズマテレビ
2000年代後半までは液晶と並ぶ2強と言われたが、販売台数は液晶の1割以下だった（ただし、この数字は小型の液晶テレビを含めたものであり、大画面テレビに限れば全盛期は健闘していた）。液晶テレビと競い合うように高性能化したが、最終的には液晶テレビの高性能化についていけず、2014年までにすべてのメーカーが撤退した。液晶も並行して生産するメーカーがほとんどだったが、プラズマへの投資が大きかったメーカーは後に抱え込んだ負債も大きかった。
プラズマテレビを推進するメーカーは「動画解像度」という独自の指標を設け、素早く動く物体を表示しても実際の精細さが損なわれにくいことをアピールしている。
最大消費電力が大きい。ただしプラズマテレビの最大消費電力はRGBの全画素が100%発光した際の全白表示時の数値であり通常の映像では休む画素もあるため、映す映像によって常に消費電力は変動するので最大消費電力のおおよそ3分の2が実際にかかる消費電力の目安とされる。実際の電気代の目安は年間消費電力量から計算するのが妥当であり、同一サイズの液晶テレビに比べ、160%程度である。（詳細は「液晶テレビ」の節を参照）
薄型テレビ プラズマテレビ
2011年現在、液晶テレビは20型未満も存在するのに対し大手メーカーのプラズマテレビの下限はこれまでのところ37V型である。しかし小型機種は液晶テレビに比べて競争力がなく、実際に販売されているのは42型以上となっている。
4:3の映像を常時表示した場合は画面の両側に帯状の跡が残ることがあるため、各社グレーバックスクリーンセーバーの起動で対策を実施。
AC駆動型プラズマは赤（R）・緑（G）・青（B）のそれぞれについて点灯と消灯のどちらかしか表現できないため、高速で明滅させるパルス駆動（点灯回数が少ないと暗く見えるといった技法）により擬似的に階調を表現している。このためバックライトと透過フィルター両面で調整ができるLCDに比べると色域が狭くなりがちであったが最新のモデルではx.v.Colorに対応、さらにHDTV規格（ITU-R BT709）比120%の高色域を再現できるモデルも登場してきた。
パナソニックやパイオニアの2006年モデルのプラズマテレビから、フルハイビジョンと呼ばれる横1920画素×縦1080画素の表示能力をもつ機種が登場した。
2007年4月現在のフルハイビジョンの最小モデルはパナソニックの42V型が最小ではあるものの、従来プラズマテレビが苦手とされていた高精細化に向けて一歩前進した。また消費電力面でも改善が進み、年間消費電力では液晶テレビを逆転する機種も現れた。
薄型テレビ プラズマテレビ
しかし液晶との競争においては劣勢であり、プラズマパネルから撤退するメーカーも多く、2013年10月パナソニックが全面生産終了を発表したことにより、日本でパネル生産を行うメーカーはなくなった。その後も韓国にてサムスンとLGがパネル生産を行っていたが、2014年に入り相次いで撤退した。これをもってプラズマテレビは終了した。
プラズマテレビは大型家電量販店などの明るい照明下では画素の発光に蛍光ガスを用いる関係上、照明が蛍光体に反射してしまい黒が濃い紫色などに見えてしまうことがある。またプラズマテレビは暗い場面では画面も暗くなるため、明るい照明下では画面全体が暗く見える。しかし家庭の照明下では黒は黒く表示され、かつ暗い場面では画面も暗くなる特性はコントラストの高さとなって立体的な映像の表示につながっている。
2010年第4四半期の世界市場でのプラズマ・ディスプレイ・パネル（PDP）の出荷シェアは次の通り。
また、日本国内で販売各社が用いていたブランド名は次の通りである。
日立とパイオニアなどが相次いで撤退し、最後まで残っていたパナソニックも撤退を決めた。パナソニックの製造終了後にプラズマテレビが品薄となり、最新の4Kテレビよりも高い値段で販売されるなど価格高騰がみられた。
薄型テレビ その他の方式
薄型ブラウン管を使用したテレビである。2007年頃、サムスン電子が販売していた。
薄型ブラウン管テレビの特徴を示す。
画面の後ろから赤・青・緑のレーザー光を直接照射して画像を映し出すテレビである。リアプロジェクションテレビの発展形だが65型で液晶・プラズマテレビ並みの25cmの厚さ。消費電力もプラズマテレビの4分の1。
三菱電機がアメリカでリアプロの買い替え需要に応える形で2008年秋に発売した。また2010年に日本でも75型を発表、発売した。
電界放出ディスプレイ（FED）を使ったテレビと、FEDの一種であるSEDを使用したテレビが研究されていた。発光原理はブラウン管と同じで、キヤノンと東芝が共同開発した。
特徴は、高画質と低消費電力。液晶やプラズマ方式と同様の薄型化とブラウン管方式の動画性能や良好な黒域の表現力を併せ持つ。次世代の薄型テレビとして期待が高く、キヤノンから2007年内に発売予定とされていたが、特許問題とコストの低廉化が進まず製品化は遅れ続けた。2010年5月にキヤノンが家庭用SEDテレビの開発を断念したことが報じられた。
薄型テレビ 小型ポータブル薄型テレビ
1970年代後半には外出先でも視聴が可能なポータブルテレビが登場し出した（東芝のラジカセ付きGT-4500など）が、初期はブラウン管のため、モニターは白黒・サイズは3インチ程度ながらラジカセ並みの大きさであった。
1980年代に入ると、液晶を用いることで片手でも持つことが可能なサイズにまで小型化された製品（「ポケットテレビ」）が登場。これも最初期は白黒テレビだったが、後にカラー受信機も登場した。但し液晶はバックライトなどの光源が必要であるため、特に1980年代前半のものは折り畳み式で、太陽光など外部の光源を透過させて内側にある鏡に映り込んだ映像を観るという代物（夜間など暗い場所での視聴用に外付けバックライトが別売り）であった。1980年代半ばには受信機にバックライトを備えたものが登場した。なお、この頃の機種は乾電池式（主にアルカリ単3型4本）であった。さらに同後半になると、8ミリビデオカセットで録画・再生できる機種も登場した。
2003年には、地上アナログ放送チューナーを搭載した携帯電話がNECから登場した。
薄型テレビ 小型ポータブル薄型テレビ
地上デジタル放送を開始した頃は（携帯電話も含めて）地上アナログ放送チューナー併載機も発売されていたが、地上アナログ放送が停波した現在、発売されている機種は全て地上デジタル放送専用である。ワンセグ及びフルセグ放送が受信可能なポータブルタイプ、さらにBDプレーヤー併載機やAM/FMチューナー併載機も発売されている（本体にアンテナ内蔵、もしくはロッドアンテナ付き。外部アンテナ線と接続可能な機種もある）。ただし小型ポータブル薄型テレビの国内メーカーは少なく、ラインアップは据置型より少ない。なおフルセグが受信可能な機種の多くは電波状態に応じてフルセグ・ワンセグどちらを映すか自動切替する機能を有している。さらに都道府県庁所在地を中心とする主要都市圏のチャンネルが予め記憶されていて、居住地を選ぶだけでチャンネルが自動設定され手動チャンネルスキャンの手間が省ける「エリアバンク」機能を有する機種もある（ワンセグのみ視聴可能な機種が中心。登録外の地区では手動でチャンネルスキャン。設定チャンネル保存フォルダは居住地で視聴する時の「ホーム」と出張・旅行先で視聴する時の「おでかけ」の2種類搭載）。
薄型テレビ 小型ポータブル薄型テレビ
ほとんどの機種はSDメモリーカードスロットを搭載しており、デジカメ写真&動画・BDレコーダー（内蔵テレビ）で録画した番組・SDコンポで録音した曲を再生可能。SDカードあるいは内蔵メモリーにワンセグテレビで受信した放送を録画可能な機種もある。
多くの機種は交流電源・充電式バッテリー・カーバッテリーの3電源対応だが、AC専用の機種や充電式バッテリー別売りの機種もある。なお充電式バッテリーは当該機種専用となっているモデルがほとんどで、メーカー指定品以外の汎用品使用は不可。
2009年以降のモデルはHDMI出力端子を搭載しており（ビエラリンク等の）HDMI連動操作に対応（HDMI接続した据置テレビのリモコンでBDプレーヤー付き小型テレビも操作可。小型TVはHDMI入力端子非搭載）。2010年以降のモデルは無線LANを本体に内蔵あるいは付属（または別売り）のUSB無線LANアダプタによるインターネット機能、BDレコーダーで録画した番組&受信した放送を別の部屋で視聴したりドアホン画面も視聴可能な「DLNA（お部屋ジャンプリンク）」対応、さらにテレビ電話「Skype」対応の機種が登場している。
薄型テレビ 小型ポータブル薄型テレビ
小型ポータブル薄型テレビの主なメーカー・ブランド
現在生産中
パナソニック（「ビエラワンセグ」シリーズとアルカリ乾電池でも駆動可能なワンセグ受信機は2011年限りで生産終了。現行モデルはチューナー部とディスプレイを分離し、チューナー部で受信した映像をワイヤレスディスプレイへWi-Fi伝送する充電式「プライベートビエラ」シリーズのみ。「ディーガ」で録画した番組も「お部屋ジャンプリンク」で視聴可。上位機はBDレコーダーを併載し、WEBブラウザとネット動画視聴にも対応）
山善（手回し発電と乾電池で駆動可能な小型ワンセグテレビを製造）
カイホウジャパン（アルカリ乾電池で駆動するワイドFM対応ラジオ付き小型ワンセグテレビを製造）
ヤザワコーポレーション（FM・AMラジオ付き充電式ワンセグテレビを製造）
なお、シャープ「AQUOS」・日立「Wooo」・三菱「REAL」では、ポータブルテレビを製造していない。但し、シャープはテレビチューナーを搭載した携帯電話・スマートフォンについては発売している。
薄型テレビ 地デジ化後の動向
かつてのお家芸であったテレビ生産だが、薄型テレビは日本国外メーカーとの競争に敗れた。1990年代後半から、日本企業は意図して韓国と台湾へ技術移転を始め、また頭脳流出も起きた。韓国と台湾の企業は後発者利益を生かし、2000年代には投資に手こずっていた日本企業を追い抜いた。
薄型テレビ 地デジ化後の動向
この結果、テレビ部門赤字解消のめどが立たなくなった日本メーカーがテレビ生産より撤退するケースが出始め、ビクター・パイオニア・三洋は早々と民生用テレビ生産を終了した（このうちビクターはケンウッドと経営統合し共同持株会社「JVC・ケンウッドホールディングス」を設立。三洋は2011年4月1日付でパナソニックの完全子会社となり、「三洋電機株式会社」という社名は存続されるが「SANYO」商標は2012年3月31日限りで消滅し「Panasonic」へ一本化）。また東芝は（テレビ自社生産こそ継続するものの）携帯電話の自社生産より撤退し、（携帯電話事業を）富士通に売却する旨を2011年8月2日に公式発表。同社製薄型テレビは東芝映像ソリューションへ継承されたが、のちに（「レグザ」ブランドをそのまま社名にした）「TVS REGZA」へ改称。旧来の「TOSHIBA」ブランドは2022年3月までに薄型テレビ&BDレコーダーから消滅し「REGZA」ブランドへ一本化された。日立は1956年より続けてきたテレビ自社生産を2012年9月30日限りで終了。今後の日立ブランドのテレビ製造は海外メーカーへ委託する旨が2012年1月23日に報道発表。その後、国内向けはパナソニック・ソニー・三菱電機からOEM供給を受けていたが、有機ELテレビは販売されないまま、2018年限りで薄型テレビの国内販売から完全撤退した。三菱電機は2021年9月限りで量販店へのテレビ出荷を終え、（日立がテレビ国内販売より撤退して以降）国内大手メーカーで唯一有機ELテレビを生産しないまま、2024年3月限りで民生用テレビ生産より完全撤退した。
薄型テレビ 地デジ化後の動向
プラズマ・液晶パネル生産も価格競争激化により（競争に敗れて）赤字解消のめどが立たなくなったメーカーがパネル自社生産を相次いで打ち切り、他社からパネル供給を受けるケースが急増。プラズマテレビ生産は2013年までに国内メーカー全社が終了し、上位機種は後継として「有機ELテレビ」が2017年より生産されている。
日本メーカー各社の2013年3月期業績見通しでは全メーカーがテレビ部門で赤字を計上した。岩手・宮城・福島3県を含めた日本全国での地デジ化が完了したことに伴う駆け込み需要の反動、東日本大震災やタイ洪水の影響、テレビ離れなどから今後のテレビ生産および販売数は各社共に大幅な落ち込みが懸念されており、日本におけるテレビ生産体制見直しが進んだ。
薄型テレビ 地デジ化後の動向
地デジ及びBS・110度CS用アンテナはかつて国内大手電機メーカーのほとんどが生産していたが、組織再編やリストラなどに伴い大手電機メーカーは2014年までに相次いでアンテナ生産より撤退。最後まで自社ブランドアンテナを販売していたパナソニックも、地デジアンテナとブースター・混合器・分波器などの周辺部品販売を2015年限りで終了し、衛星アンテナは2017年発売の4K/8K対応衛星アンテナ「TA/BCS45U1/UK1」を最後に2023年限りで販売終了。これを以てパナソニックは自社ブランドアンテナ販売より完全撤退した。このため現在系列電器店（パナソニックショップ・日立チェーンストール・東芝ストアー・三菱電機ストアー・シャープフレンドショップ・ソニーショップ）ではマスプロ電工・日本アンテナ・DXアンテナ・八木アンテナ・サン電子・マックステルなどの他社製品を販売している。
発売当初は全機種にSDメモリーカードスロットが搭載され、撮影したビデオ映像やデジカメ写真が視聴可能だった。しかし近年は普及モデルを中心にSDカードスロットを廃止した機種が増えており、SDカードスロット搭載テレビの現行モデルは4K対応機種を中心とした上位モデルのみとなっている。
2018年にBSデジタルで4K・8K放送が始まると、40V型以上の大型モデルは4Kチューナーを標準装備。4Kチューナー非搭載機種の大半は32V型以下のパーソナルモデルのみとなり、4Kチューナー非搭載の40V型以上モデルを生産しているメーカーはシャープとTVS REGZAのみとなった（50V型以上の機種は国内メーカー全社が4Kチューナー内蔵）。なお8Kチューナー内蔵機種は70V型以上の大型モデルのみで、国内ではシャープとソニーのみが生産している。
なお登場当初の主流だった16V型・17V型・23V型・26V型・37V型・46V型・54V型・58V型機種と・15V型以下の4:3画面モデルは、2012年までに国内メーカー全社が生産を終了した。
投げ技
投げ技（なげわざ）は、相手の身体の一部をつかんだり、相手から掴まれたりした接触状態から、押す・引く・ひねるなどの力を加えて相手の体勢を崩し、投げ倒す技の総称。レスリングや柔道、合気道など、多くのスポーツや格闘技、プロレス、武道などに含まれる。
投げ技 概説
格闘技、武道の歴史においては、相手の頭や頸椎を地面や己の膝の上に叩き落とすような投げ技も存在する。戦闘、闘争においては、このような単に相手を頭部から叩きつける技こそ有効だと考えられがちだが、むしろ相手をきちんと回転させ、相手が背から落ちるように投げることにより、うまく自分の体勢を崩さず相手を制することの方が、重要という考え方もある。また投げ技は、寝技の項にもあるように、その一挙動で相手を殺傷することを必ずしも目的としない。「立っている状態」から「寝ている」状態に相手を移行せしめることは、すなわち眼前の危難を排除することであり、戦場や日常において自らの命を守る技術としては、それだけで一定の効果を期待できる。敵は武器でも使用しない限り寝た姿勢から一瞬での反撃は行えないし、その間に自分は逃走という選択も可能だからである。無論そこからより攻撃的な選択も可能なため、反撃能力を失った相手に対して拳足による追撃を加えたり、武装している場合は武器を用いてとどめを刺すことも容易になる。柔術の型稽古などにおいて、投げ倒した相手の喉の側の地面を必ずかかとで勢いよく踏みつけるなどの動作を持つ流派は、その思想を未だ色濃く残している。
投げ技 概説
試合において、投げ技は一本やポイントをとったり相手の反撃体勢を失わせてルール上の勝利条件としたり、あるいは寝技につなげていくために使用される。
柔道など投げ技がきれいに決まることが勝利条件の一つであるものも多い。それは、投げ技の成功は「相手の心・技・体を自分のそれが凌駕した証である」「自分に有利な体勢に持ち込むことができ、勝利できる確率が上がる」とされるからである。
競技において投げ技の安全性を確保するには、投げ技を受ける（かけられる）側がきちんと受身の修練を積んでいる必要がある。そうでなければ頭部を強打し脳挫傷となったり、捻挫や脱臼するなどして重大な負傷を負う危険性が高いからである。ただし、試合や競技会において、投げ技により重傷を負う選手は殆どいない。そうした訓練が行き届いていることもあるし、またそれらの投げ技が、相手を負傷させずに投げ倒せるように工夫されているからである。柔道では故意に自ら頭から畳に突っ込む投げ技は反則負けとなる。また、投げられる者も故意に畳に頭から突っ込んで背中を着かないようにする行為は反則負けとなる。また、投げられて背中を着かないようにブリッジをすると一本負けとなる。
投げ技 競技別の投げ技
柔道の創設者嘉納治五郎は「起倒流を学んで投技の妙味を悟って以来、柔道の技術方面の修行に投技の特に重んべきことを信ずるに至」とし、「乱取りにおいては立勝負に重きをおき，寝勝負は比較的軽く見るを適当とする」と投げ（投技）を重視していた。
柔道における投技は立ち技と捨身技に分かれ、更に立ち技には手技（てわざ)16本、腰技（こしわざ）10本、足技（あしわざ）21本が、捨身技には真捨身技（ますてみわざ）5本、横捨身技（よこすてみわざ）14本がある。なお、柔道の投技においては関節を極めながら投げると有効な投技とはみなされないことがある。
プロレスリングにおける投げ技は、相手にダメージを与えるものであると同時に見映えが重視されることが多い。また、ジャーマン・スープレックスなどのようにピンフォールを狙う目的のものも存在するため、他の競技よりも多彩な投げ技が存在する。加えてプロレスの特性上、相手の協力がないとまずかからないような技もある。プロレスの代表的なものはバックドロップ、ジャーマン・スープレックス、ブレーンバスター、パイルドライバー、パワーボムなどである。
投げ技 競技別の投げ技
総合格闘技における投げ技はテイクダウンし、有利なグラウンドポジションを獲得する手段として、時には直接ノックアウトを狙う技として使用されている。
プロレス技がしばしば流用され、ケビン・ランデルマンやジョシュ・バーネット、ジョン・ジョーンズはスープレックスを、クイントン・"ランペイジ"・ジャクソンやボブ・サップはパワーボム(バスター、スラム）を使用したことがある。
中国拳法系の少なくとも一部では、打撃技法だけでなく投げ技をも含めて土間や板の間などの環境で行う流派もある。特に投技で勝敗を競うシュアイジャオは古くから存在している。
中国武術においての組手から発展した格闘スポーツである散打は投げ技を重視し、投げにダウンと同程度の得点を与えて、試合における重要度は高い。ルール上、手指で掴むことができないため、手首や腕で引っ掛ける、または掬い上げることで相手を崩して投げる技法が多い点も特徴。
投げ技 競技別の投げ技
合気道の投げ技は、柔道やレスリングの投げ技と異なる。合気道協会という流派では、柔道と合気道を対比し、
合気道の技を柔道よりやや遠い間合いでの技と位置付けている。特徴として、あまり体幹部(襟や帯)を掴まず腕を掴む、完全に担いだり足をかけたりする技が少なく、真下に倒す技より、前に遠く押しとばすような技が多い。また、投げ終わったのち、特に稽古では、投げられた相手も受身を取って立ち上がり(受身も柔道とことなり、衝撃緩和より、たちあがることを重視したものである)反撃をしかけてくることになる。つまり、投げ技は（頭から落とすなどの形態を取らない限り）それ単独では「必殺技」とならないという解釈をもち、柔道とは違う形ながらも、投げたあとの固め技を重視する。そのため一連の攻防の最後においては必ず固技などによって相手の行動能力を奪い、完結とする。固め方は柔道と異なり、相手をうつ伏せとすることを基本とし、さらに自分は倒れず、座るのみである。投げたまま固めることも意識し柔道とは対照的に関節を極めながら投げる技が多く存在する。
代表的な合気道の投げ技には四方投げ、入身投げ、小手返しなどがある。
浅間温泉
浅間温泉（あさまおんせん）は、長野県松本市北東部にある温泉。同市の奥座敷といわれる。
浅間温泉 温泉街
温泉会館を中心に、約30軒の旅館と2軒の日帰り専用入浴施設（枇杷の湯、市営浅間温泉会館ホットプラザ浅間）、3軒の共同浴場（仙気の湯、港の湯、倉下の湯）がある。この他、各町会などで管理する共同浴場が多数あるが一般には開放されていない。また北仙気の湯は近年まで一般開放されていたが現在では一般開放は行っていない。
老舗旅館を泊食分離式に改装するなど温泉街の活性化をめざす新会社「WAKUWAKU浅間温泉」が2020年に設立された。
浅間温泉 歴史
開湯は約1000年前。地元の豪族であった犬飼氏が天慶2年（939年）に発見したことに由来し、「犬飼の御湯」とも称される。
江戸時代の慶長年間に松本藩主石川氏が別邸を置き、それより松本藩の保養を兼ねた下屋敷として使用された。温泉は、御殿湯（御殿の湯）とも称され、湯守により管理された。現在の日帰り入浴施設「枇杷の湯」がそれである。また、藩士の保養を目的とした御組の湯、柳の湯、御用馬の湯なども置かれた。元禄年間の『善光寺街道名所絵図』には、内湯や外湯を利用して旅の疲れを慰める旅人の様子が描かれており、善光寺街道に接した宿場として栄えた。
明治時代に災害により御殿湯等が被害を受け、近隣の山には植林等の災害対策が施された。
宮家（閑院宮や久邇宮）や文人（若山牧水や与謝野晶子、徳田秋声）らが訪れたことがある。
浅間温泉 歴史
太平洋戦争末期には特攻隊員の待機所が置かれた。
また、テレビドラマでは『白線流し」（1996年1月〜3月放映、他）で、橘冬美の実家として浅間温泉にある某旅館（大正時代の建物）が使用されており、『はるちゃん5』（2001年放映）の舞台にもなっている。
2005年度から、浅間温泉観光協会が観光で利用する名称を「松本あさま温泉」に変更した。これは、「浅間」という名称が浅間山の近辺を連想させる事から、松本近郊の温泉であることをPRするための変更である。
ひらがな表記にするという検討がなされたが、各団体で検討の結果、現状の浅間温泉という温泉地名は変更しない事が確認された。ひらがなを使用して宣伝に使用する場合も、必ず漢字の「浅間温泉」を注釈で記載するという決定もなされた。
浅間温泉 たいまつ祭り
「松明祭り」とも表記する、浅間温泉の守護神社である御射神社に松明を奉納する祭り。毎年暮れに奥宮から浅間の宮に下られた神が、秋のとり入れの終わる頃に松明の火に送られ、再び山中の奥社へお帰りになる。
麦藁を束ねて作った大小50本余りの松明を担いで、火焔太鼓の響きとともに温泉街を練り歩き、最後は放り投げて祭りを祝う火祭りで、日本三大奇祭に数えられることもある。温泉街に宿泊の観光客が飛び入り参加することも可能。
浅間温泉 地名としての浅間温泉
松本市の町丁および大字。浅間温泉街は1991年11月5日の住居表示実施によって浅間温泉一丁目〜三丁目に分かれ、背後の山側が大字浅間温泉となる。郵便番号は390-0303。
2021年（令和3年）10月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである。
浅間温泉 アクセス
公共交通 :
篠ノ井線松本駅お城口バスのりばよりアルピコ交通（通称・松本電鉄バス）浅間線（信州大学前経由）・新浅間線（横田経由）で約25分。
この2路線は中心部へ乗り入れる。ただし、浅間線は1時間に1本、新浅間線は平日2.5往復のみの運転である。
同じく松本駅お城口より信大横田循環線（信州大学前経由）・横田信大循環線（横田経由）で約20分、「浅間温泉入口」下車。
この2路線は浅間温泉の入口までしか行かないため、中心部へは歩く必要がある。ただし、2路線合わせると平日は10分毎、土休日は15分毎の運転である。
美ヶ原高原直行バスの「浅間温泉」バス停が設けられているがアルピコ交通と異なり郵便局前に停車する。
1964年3月までは、松本電気鉄道浅間線という軌道線（路面電車）によって松本駅と結ばれていた。
大外刈
大外刈（おおそとがり）は、柔道の投技の足技21本の一つで刈り技の一種である。講道館や国際柔道連盟 (IJF) での正式名。IJF略号OSG。背負投、内股、巴投と並び、柔道でよく用いられる技である。別名釣鐘足払。
大外刈 概要
相手の脚を刈って投げる刈り技（刈る技）の代表的なものである。自分の脚の外側で相手の脚の外側を刈って投げる技。この時、自分の振り上げた脚を振り子の様にして刈る。刈る時に相手の懐に飛び込み、シーソーやプロペラを回転させる様に、梃子の原理を利用すると、投げやすい。
刈り技の名前（技名）の大小の文字は、自分の脚の外側と内側を示しており、外内の文字は、相手の脚の外側と内側を示している。従って、自分の脚の外側で相手の脚の内側を刈ると、大内刈となる。この様に、刈り技の名前は、お互いの脚の外側と内側の組み合わせ（お互いの脚が内側か外側か、すなわち、お互いの脚の触れる側の組み合わせ。）で決まる。
以下、基本形を右組の場合で説明する（左組の場合は左右が逆になる）。自分の左脚を左前方に踏み込みながら、引き手（袖を持っている左手）を高く引き、釣り手（襟を持っている右手）で相手を引き寄せ胸を合わせるようにし、相手を真後ろまたは右後ろに崩す。その後、右脚を振り上げ、脹脛やアキレス腱の辺りで、相手右脚を刈り、相手の真後ろまたは右後ろに投げる。別名逆鎌（ぎゃくかま）、鎌。
大外刈 概要
この技は、技の性格上、後頭部から落ちる可能性が高く、指導の際には注意が必要である。掛けられる相手は脳震盪を防ぐため受身を十分に習熟しておく必要がある。実際、練習中に後頭部を打ち死亡する事故も発生している。
一般には体の大きい選手が多く用いる技であるが、木村政彦、大野将平らのように中量級ながら大外刈を得意としている選手もいる。
講道館機関誌『柔道』1948年5月号で、玉嶺生は、大外刈は払腰、足車、大車、大外車、大外落、大外巻込と並び、相撲では二丁投げと呼ばれている、と述べている。
大外刈 変化
大外腰（おおそとごし）は後ろ腰で刈り倒す大外刈。右組で言えば、右脚を深く相手の右後ろ腰にあて相手の体を釣り込み、右後ろ腰で刈り倒す。1960年の全日本柔道選手権大会で活躍した小田雄三の得意技。1982年の「講道館柔道の投技の名称」制定に向けて講道館では新名称の候補に挙がったが、採用されなかった。講道館技研究部において1955年頃、「大外腰」の仮称を与えていた。
大外掛（おおそとがけ）は相手を右後隅に崩し相手の体重ののった右脚に後ろから自身の右脚を掛け、相手を後ろに仰向けに掛け倒す大外刈。1982年の「講道館柔道の投技の名称」制定に向けて講道館では新名称の候補に挙がったが、採用されなかった。
鎌腰（かまごし）は右手で相手の右襟を持ち左手で相手の右横帯を持っての大外刈。別名送鎌崩。
幕末に講武所師範を務めた戸塚派楊心流の戸塚彦介が編み出した技である。。
帝国尚武会実習部主任をしていた深井子之吉が戸塚派楊心流師範であったため神道六合流に取り入れられた。
大外刈 変化
この鎌腰は他流では余り行われなかったが戸塚彦介の時代に戸塚派楊心流で盛んに使われており、各流派と戦う際には必ず鎌腰が用いられたという。他流試合に多く用いられた理由は、鎌腰は敵に向かって半身で組み自身の体の急所を覆って敵に乗じさせない屈強な姿勢であることに加え、進退自由自在で敵の体勢を崩すのに最も適していたためである。そのため、当時この体勢で試合をして当身の難に合った者は一人もいなかった。戸塚彦介が武名を天下に馳せたのは、この鎌腰の技を発明したためであるとしている。
鎌腰は鎌という組み方を用いる。鎌は敵の捕り方に関わらず右手で敵の右襟を逆に取り、左手で敵の右前脇の帯を取り右自護体の姿勢で敵と相対する。この組み方を鎌に組むといい、敵の右襟を取った右手を釣り込みながら下方へ少し引き、帯を取った左手はそのままで技を掛ける場合に取った帯を右自護体の正面に引き付ける。
大外刈 変化
鎌腰を掛ける時には、自護体の右前隅に釣込むように敵を引き出す。そうすることで敵は右足を一歩前に踏み出し、続いて左足を左横に一歩出そうとする。その期に付け入り敵が出した右足の外側より我右足を鎌の形に曲げて後ろ前に物を鎌で刈り切るように払い倒す。この時敵の右襟を取った右手は右外から円形に手首が逆になる位まで殆ど背負うように釣り込んで右拳を我肩と平行させる。帯を取った左手は我右脇腹まで引き付けて止める。この激しい釣り込みで敵の重心が崩れ我腰に乗る形となる。敵が鎌腰に掛かった時に我右足を掛けたまま両手を少し左下方に引くことにより、敵は投げられ真っ逆さまに落ちる
送鎌（おくりがま）は退く相手をより早く足を進めての大外刈。
胸倒（むねたおし）は両手で相手を引き落としながらの大外刈。
外股払（そとももはらい）は相手の太腿を刈る大外刈。
首刈倒（くびかりたおし）は釣手の右手で相手の左前襟を取り、右前腕を相手の喉にあてての大外刈。
大外刈 類似の技
大外車とは脚を掛ける相手の脚の数、大外落とは脚の使い方で、それぞれ異なる。両脚を刈って、脚を伸ばして支点にして、回転させて投げると、大外車となり、小外掛の様に、縦に踏み込んで引っ掛ける様に倒して投げると、大外落になる。また、相手に体重をかける様に、巻き込んで浴びせ倒すと大外巻込となる。また、大外巻込から、釣り手を持ち替えて、相手の腕を上から腋に挟む様にし、前に投げる様に変化した場合、外巻込とされる場合も多い。
大外刈 返し技
大外刈系の技への特有の返し技としては大外返がある。
二段小外刈にも大外返しがあり、二段小外掛にも同様の技がある。
また、大外刈をかわして浮落で投げると浮落の変化技大外すかしとなる。
相手の大外刈をかわして、逆に大外刈をやり返した場合は、大外刈となる。払腰で返す場合もある。
柔道では禁止技だが右脚に大外刈をかけられたときに相手の軸脚である左脚に背後に大内刈を仕掛ける要領での楔刈もある。
他にはゲオルグリー・ザンタラヤが、大外刈をかわし、後転し、寝技に持ち込む返し技を開発した。ただし、ザンタラヤは相当の運動神経を持ち合わせており、運動神経の有無を問わず、タイミングを計ったり、体をうまく使う技術が必要になる。
大外刈 豆知識
鈴鹿サーキットでは自動車競技において鈴鹿サーキットの第1コーナーをアウト側から先行車両を追い抜くテクニックが「大外刈り」と呼ばれる。中嶋悟が国内レース時代からの得意技とし、それ以降、レース雑誌やレース系のニュース、実況でも鈴鹿サーキットのアウト側からの追い越しを「大外刈り」と呼んでいる。また、転じてコーナーで先行車両をアウト側から抜くこと全般に用いられることもある。
固技
固め技（かためわざ）は、格闘技、武道において相手の動きを封じる技を言う。基本的には寝技で用いることが多いが、立ち姿勢や膝を突いた姿勢でも用いられ、固技のすべてが寝技の範疇に入るわけではない。この両者は互いに重なり合う部分が大きいと言える。
固技 概説
近現代の固技は、おそらくそれ以前のものとは性格を異にする。時代で分類するのが正しいとも言い切れないが、少なくとも戦場の格闘において、相手を傷つけずに一定時間固定する技の有効性は著しく低いと言える。固技の各技法は、相手を固定すると同時に自分の位置も固定する性質を持ち、多敵状況においてその行動は無意味に己の身を危険に晒す行為となってしまうゆえである。
そういった背景から俯瞰すると、寝技の項目にもあるように、その抑え込む技法は相手を仕留めるための繋ぎの技であり、頚部を絞め窒息による気絶など、逆関節を取り・関節の破壊など、を目的としていると考えられる。
試合や稽古において、固技が決まっており逃げられない（あるいは危険を感じた）とき、かけられている側は相手の身体の一部、あるいは床などを掌で二回以上叩いて（タップ）降参を知らせるようにする流派が多い。一回でないのは、反撃や偶然との混同を避けるためである。
そのような合図が必要となるのはまさしく固技の特質であって、これは非常に危険なものとなりえる。そのため少年部のある武道・格闘技でも、年少者には使用を許可しない技も多い。
固技 概説
同時に固技は、実力の大きく優るものが使えば、相手を傷つけずに制圧することができるという技術特性を持つため、逮捕術などにも導入・応用されている。これは突き、蹴りなどの打撃技においては不可能なことであるが、固技は単独で使用可能なものではなく、優れた防御技や、あるいは相手を怯ませ、倒すような打撃技・投げ技が無ければその目的を果たすことは出来ない。なお、現場の警察官の中で投げ、固技により、無傷で捕らえることを求めるゆえに相手に組み付く姿勢を取り、ナイフなどの刃物によって負傷したり死亡したりする例が、組み技系格闘技の経験者には（打撃系経験者と比して）多いという。
また、プロレスにおいては固め技は極め技（関節技、絞め技、締め技、ストレッチ技の総称）とフォール技の総称のことである。
そういった面も踏まえてのことであろうが、日本武術の柔術の流派によっては「固めるその動作」だけではなく「敵の攻撃をさばいて地に倒し固めるまで」の一連の動作を指して「固技」と呼ぶところもある。また、固技からさらに急所への打突や匕首（ナイフ）などでの攻撃まで行う流派もある。
固技 柔道
柔道では、固技（かためわざ）には抑込技、絞め技、関節技がある。講道館柔道では固技が全部で32本あり、抑込技（おさえこみわざ）10本、絞技（しめわざ）12本、関節技（かんせつわざ）10本である。IJF制定のものでは一部異なるものがある。主に寝技で用いることが多いが、立ち姿勢や膝を突いた姿勢でも用いられ、固技のすべてが寝技の範疇に入るわけではない。（寝技と固技は互いに重なり合う部分が大きいとは言える。）また、国際規定では2018年に両者立ち姿勢での絞技・関節技は禁止されたが、一方で講道館規定の試合においては依然として使用可能な技術である。技術体系としては形において依然として立ち絞め技、立ち関節技も学びの対象となっている。現在の乱取り試合においては肘関節技以外を禁じ手としているが、形においては肘関節技以外の手首関節技、足関節技も使用対象となっている。かつての柔道試合の行われていた各時期、各時代背景、各規程によっては、肘関節技以外の手首関節技、指関節技、足関節技、首関節技なども乱取り試合において使用可能であり、各々の時代背景により使用可能な技術体系は常に変化している。
固技 柔道
相手の体をうつ伏せでなく、仰向けにし、相手の束縛を受けず、一定時間抑える技。
記録映画『柔道の真髄 三船十段』では抑込技のことを「固技」と呼んでいる。
頸部すなわち頚動脈か気管を、腕あるいは柔道着の襟で絞めて失神または参ったを狙う技。胴絞は両足を組んで両脚を伸ばして胴を絞める技である。指や拳、帯、柔道着の裾、直接、脚などで絞めること及び頸椎に対して無理な力を加えることは禁止されている。天神真楊流から多様な方法が伝わっており、柔道を首を絞めることを許すという珍しいルールを持った競技にしている。小学生以下では禁止である。
関節を可動域以上に曲げたり伸ばしたりして苦痛を与える技。20世紀までに乱取りでは肘関節のみが許されるようになった。プロMMAと同様、立ち姿勢での関節技は使用できる大会でも演武と異なり、相手が掛からないように抵抗するのであまり極まることはない。中学生以下では禁止である。
1995年に制定したIJFの技名称では講道館と異なり「腕挫」は使用されていなかった（例「腕挫脚固」→「脚固」）。この制定には東海大学の佐藤宣践が尽力しており、講道館のある日本でも東海大学系の人物の書籍ではこの「腕挫」を使用しない名称を採用しているものがある。
固技 柔道
例
山下泰裕『山下泰裕 闘魂の柔道 必勝の技と心』ベースボール・マガジン社、日本（原著1991/08）。ISBN 4-583-02931-4。 
柏崎克彦『寝技で勝つ柔道』ベースボール・マガジン社（原著1998年7月31日）、50頁。ISBN 4-583-03529-2。「十字固から腕をくくる」 
柏崎克彦『柔道技の見極めハンドブック』ベースボール・マガジン社（原著2004年8月5日）。ISBN 978-4583612836。「十字固 腕固 膝固 腋固 脚固 手固 腕緘 三角固 腹固」
後に「U.H. _ _ _ gatame」や講道館での正式名「腕挫○○固」がIJFでも正式名称に加わる。しかしながら、日本以外ではそれ以降もほとんど「腕挫」を使用しない名称が使用されている。
固技 プロレス
プロレスにおいて固め技とは、極技とフォール技の総称である。つまり、相手の体を自らの体を用いて固定し、その状態を維持することにより効果を得る技のことである。基本的に投げ技は「固定」はするものの「維持」をせずに投げるために範疇に含まないが、誤って固め技の範疇に含まれている場合がある。
極技は関節技、絞め技、締め技、ストレッチ技などのように固定によるダメージでタップアウト（ギブアップ）による勝利を狙うもの、抑え込み技は固定した状態で相手の両肩をマットに着け、ピンフォールによる勝利を狙うものである。
なお、両者がマットに体を落とした状態で掛ける固め技を寝技（グラウンド技）と呼ぶ。
隅落
隅落（すみおとし）は、柔道の投げ技の手技16本の一つ。講道館、国際柔道連盟における正式名称。別名空気投（くうきなげ）。IJF略号SOT。
隅落 解説
突っ込んで来た相手（相手が踏み込んで来たところ）を自分も踏み込み、隅に投げ落とす技。三船久蔵十段が七段であった39歳の時に考え出した技で、当初、空気投げと呼ばれたが、嘉納治五郎師範が「隅落」と名づけた。七段の47歳の時、第一回全日本柔道選手権大会で、関西の佐村嘉一郎七段（当時）と対戦し、隅落で一本をとり、隅落の発案から7年掛りで完成させた。
非常に素早い巧みな動作によって相手を崩し、柔道衣を持った手以外、相手に触れずに投げる技。相手の斜め後方へ突き飛ばすように相手を投げる。
この二つの名前の他に、バケツの中の水をまく動作に似ていることからバケツ投げ（バケツなげ）と呼ばれたこともあったが、「それはちょっとひどい」との言葉を三船久蔵十段は残している。