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マイホームみらの 主な登場人物
山本奈央美（やまもと　なおみ）
天真爛漫なスーパー女子高生。みらのや直人に厳しく接することもあった。しかし、彼女のおかげで直人がみらののことが好きだと再確認することができた。高校卒業後は、まだ遊びたいという理由で大学に進学する。
最終話では彼女の出生に重大な秘密が隠されていたことがわかる。同作者の漫画『ヤスミンのDANCE!』にも登場する。
山本忍（やまもと　しのぶ）
ナオミの兄。身長184cm、K大生。いわゆるイケメンであり、多くの女性に求愛される。みらのに想いを寄せていて、直人の前にたびたびたちはだかる。みらのとは高校の同級生。最終的に忍に想いを寄せる身近な女性と結ばれる。
加留千枝 (かる ちえ)
山本家の家政婦。初登場時22歳。貧血気味でよく倒れる。
菊地春太郎 (きくち　しゅんたろう)
直人の年の離れた弟。幼児だが女の子が好き。
川本千弥子 (かわもと　ちやこ)
奈央美のいとこ。愛称はチャコ。スターになる事を夢見ている。
加原智巳 (かはら　ともみ)
高校の文化祭で直人と知り合う。ある事がキッカケで直人に片思いする。実家は極道。小柄だが巨乳。当初は自分の名前にコンプレックスを持っていた。
軍属
軍属（ぐんぞく）とは、軍人（武官または徴集された兵）以外で軍隊に所属する者のことをいう。
ただし、日米地位協定においては意味が異なり、軍の組織に所属しない民間の米軍関係者をそう呼称している。
軍属 概要
一般に、以下に例示するような職務に従事する者が軍属であるとされるが、国や時代、政治体制などによる差異が非常に大きく、一概にその職務内容を定義することは困難である。
ただし、職務内容で軍人、軍属を分ける方法はもはや時代に適合していない。例えば、ベトナム戦争における直接戦闘に関わる兵員はアメリカ軍の中の約3割に過ぎず、イラク戦争やアフガニスタン戦争においては、より高い割合であり、軍人であっても戦闘に直接関わらない兵員のほうが圧倒的に多い。軍隊という巨大組織の運用にかかること、および軍事技術が軍事衛星の運用やロジスティクスなどを含め極めて高度に先端化していることに鑑みると、組織運用及び専門知識にかかる兵員の比率は不可避的に高まっていくであろう。すなわち、現在の軍隊において勝敗を決するのは、もはや戦闘部隊の勇猛さなどではなく、官僚制機構及び専門家集団としての間接部門の兵員の優劣にかかっているのである。つまりかつての「軍属」的内容を職務とする兵員が「軍人」の中核をなしているのである。
軍属 概要
また軍人であって技術部門の研究・開発に従事する者（技術士官）や輸送（輜重兵）、事務（主計官）、法務（法務官）、車両・航空機や機械・資機材類の保守点検・整備を任務とする者（整備兵）等も存在する事に留意しなければならない。たとえば軍人である技術士官と軍属の技官が同時に存在するような場合も珍しくない。
軍属には軍法（旧陸軍刑法・旧海軍刑法・その他外国における同様のもの）が適用された（あるいは、「される」）。また国や時代によっては軍人の軍服に相当する制服・制帽や階級章類を着用する場合もある。
軍属 具体例
旧日本陸軍では軍属は傭人（ようにん）、雇員（こいん）、判任官、高等官の4階級に大別されていた。このうち、高等官は軍人でいう将官、佐官及び尉官級、判任官は准士官及び下士官級である。ちなみに判任官以上の軍属は、全体の3％程度であった。
なお、これらの階級区分は海軍の軍属もほぼ同様である。
旧日本海軍では、軍艦には、傭人と総称される理髪師や洗濯夫が搭乗していた。彼らは艦内編制上「運用科」に所属し戦闘時は応急処置に動員された。その他「歯科担当艦」とよばれた軍艦には歯科医が搭乗しており、「奏任官扱い」つまり士官に準じる身分・待遇で勤務していた。なお、彼らは文官もしくは嘱託職員の身分であった。その後太平洋戦争の激化に伴い、一部の軍属の文官から武官への転官が行われた。法務官→法務士官、歯科医→歯科医官、技手（読み方は「ぎて」、技官・技術者のこと）→技術士官などである。
また軍属は戦闘には積極的には関与しないが、戦闘によって死亡すると戦死とされ靖国神社に合祀されるのは軍人と同様であり、特に著しい功績があった際には軍人と同様に金鵄勲章が授与されることもあった。
軍属 具体例
その他、軍人の物とは異なる独自の制服・制帽・階級章が制定されていた（これらの点は陸軍の軍属も同様である）。海軍の軍属は軍属徽章を着用していた。士官待遇用から傭人用まであり、徽章の裏面には識別番号が刻印されていた。徴用を受けた商船の船員の場合、海軍と船会社の契約にもとづいて派遣された関係であり、太平洋戦争（大東亜戦争）中期までは非軍属の民間人という取り扱いがされていた。しかし、1943年（昭和18年）1月に行われた閣議決定により、陸海軍の徴用船員は、原則として軍属とすることに変更された。戦時中にこのような変更がされたため、恩給などの待遇に隔たりが生じた。なお、戦後の戦傷病者戦没者遺族等援護法においては、1953年の改正により、民需船舶船員も含め船舶運営会船員は一律に「軍属」として支給対象に含まれることとなった。
旧日本陸海軍には直営の軍需工場「工廠」が存在したが、その工廠に勤務する工員は軍属ですらなかった。ただし軍属たる技官に昇進する道は開かれていた。
軍属 具体例
「自衛隊の隊員」には、自衛官以外にも、防衛事務官・防衛技官等が含まれるが、「軍属」などといった自衛官以外の自衛隊の隊員を総称する語は使用されていない。文民統制を前提とする日本では、国家安全保障の計画立案における中心は「国民の代表者」たる「政治家」（文民）であり、「背広組・官僚」（文官）と「制服組」（自衛官）は専門家として助言等を行うことになる。
なお現在の自衛隊においては、旧日本軍と異なり自衛官以外の防衛省職員・自衛隊員に制服・階級章・記章類は原則として制定されていない。ただし職務の内容によっては自衛官の被服に準拠した作業服およびこれに類する被服が着用されることはある。
通常の駐屯地・基地以外の自衛隊関連施設には自衛官による警衛とは別に防衛事務官の守衛が配置されていることがある。守衛の事務官には制服が存在するが、これは陸上自衛官の制服と同じデザインで生地の色は黒色、帽章や釦はいぶし銀色の物である。また、技官にはグレーのジャンパー型の作業服が貸与されている。
日米地位協定の第1条(a)は、「日本国の領域にある間におけるアメリカ合衆国の陸軍、海軍又は空軍に属する人員で現に服役中のもの」を「合衆国軍隊の構成員」（members of the United States armed forces）と規定しており、これには一般に軍属と呼ばれる文官や非戦闘員も含まれている。
軍属 具体例
一方で第1条(b)では、「合衆国の国籍を有する文民で日本国にある合衆国軍隊に雇用され、これに勤務し、又はこれに随伴するもの（通常日本国に居住する者及び第14条1に掲げる者を除く）」を「軍属」（civilian component）と定義している。
したがって日米地位協定は、字義に反して、軍に属さない民間人を「軍属」と呼んでいることになる。在日米軍の「軍属」は軍の直接の指揮下にはないため、軍規や軍法は限定的にしか適用されず、軍命による強制力もない。
具体的に「軍属」と規定されているのは、以下の身分の者である。
「軍属」から除かれる「第14条1に掲げる者」とは、「特殊契約者」と呼ばれ、具体的には、合衆国軍隊のための合衆国との契約の履行のみを目的として日本国にある者を指す。特殊契約者は、地位協定上、「軍属」に比べ限定された利益しか与えられない。
また、防衛省の各地方防衛局に雇用される駐留軍等労働者は「軍属」に含まれない。合衆国の国籍を有する者も基本労務契約（MLC）または船員契約（MC）で雇用されることはあるが、「軍属」としての特権に関しては対象外となっている。アメリカ合衆国による沖縄統治下においてはそもそも日米地位協定の適用はなかったが、軍雇用員として労務を提供していた琉球住民も、合衆国の国籍を有していなかったため、日米地位協定にいう「軍属」の定義には当てはまらなかった。
軍属 具体例
なお、アメリカ合衆国も加盟する北大西洋条約機構（NATO）の地位協定においては、"civilian component" の要件として「締約国の軍隊に雇用される」（who are in the employ of an armed service）が規定されており、軍に直接雇用されていない者を含む日米地位協定とは異なる規定となっている。
在日米軍の「軍属」に対しては、税制の優遇や基地内施設の利用などいくつかの「特権」が認められているが、その中でも最も問題とされるのが第17条3項(a)(ii)に記載されている「"公務執行中の作為又は不作為から生ずる罪"についての裁判権が日米で競合する場合には、米軍当局が第一次の権利を有する」という規定である。これに関しては拡大解釈による濫用がしばしばあったために現在も一部に強い反発があり、左派政党や沖縄県などを中心に撤廃を求める声が高い。
2016年4月に沖縄県うるま市で発生した日本人女性殺害事件を受け、2017年1月16日より「軍属」の定義と範囲の明確化が実施された。
新しい協定では、地位協定第一条（ｂ）に規定する資格を満たすことを条件として、以下の者に「軍属」としての地位を付与すると明記されている。
a. 予算上の資金により雇用される在日米軍の文民の被用者。
b. 在日米軍の監督下にある歳出外資金により雇用される文民の被用者。
軍属 具体例
c. 合衆国軍隊が運航する船舶及び航空機の文民の被用者。
d. 在日米軍に随伴し、及びこれを直接支援するサービス機関（合衆国サービス機関及び米国赤十字等を含む。）の人員であって合衆国軍隊に関連する公の目的のためにのみ日本に滞在している人員。
e. 合衆国軍隊に関連する公の目的のためにのみ日本に滞在している合衆国軍隊に雇用されていない合衆国政府の被用者。
f. 次の要件を満たすコントラクターの被用者。
1） 合衆国政府の正式な招請により、また、合衆国軍隊に関連する公の目的のためにのみ日本に滞在しているコントラクターの被用者。
2） 合衆国軍隊の任務にとって不可欠であり、かつ、任務の遂行のために必要な高度な技能又は知識を有しているコントラクターの被用者。当該コントラクターの被用者は、次のいずれかの要件を満たす。
a) 高等教育又は専門的な訓練及び経験を通じて技能又は知識を取得していること。
b) 任務の遂行のため、合衆国により承認された情報取扱資格を保持していること。
c) 任務の遂行のため、合衆国の連邦省庁、合衆国の諸州、合衆国の準州又はコロンビア特別区によって発行された免許又は資格証明書を保持していること。
d) 専門的な任務を遂行するため、合衆国軍隊により緊急事態において必要であると認定され、日本での滞在が91日未満であること。
e) 合同委員会により特に認められること。
g. 地位協定第二十条2の規定に従い維持される軍用銀行施設を運用する被用者。
h. 合同委員会によって特に認められる者。
また、通常日本国に居住する者が「軍属」の構成員から除かれることを再確認し、これを徹底すること、さらに合衆国政府は全てのコントラクターの被用者が「軍属」の構成員としての資格を有するかについての確認を毎年行い、その進捗を日本国政府に報告することなども合意された。
軍属 誤用
軍属という語は軍隊に所属する者の総称として使用されることがあるが、旧日本軍における用語としては誤用である。前述のとおり、軍人以外で軍隊に所属する者が軍属であり、強いて言うならば「軍隊に所属する文官および文民の被用者」を軍属と呼ぶことが妥当である。このため、軍人軍属を総称する英語の "military personnel" の訳語としては不適切であり、正確には "civilian personnel" あるいは "civilian worker for the military" と表現されなくてはならない。
一方で、在日米軍を対象とする日米地位協定における「軍属」は "civilian component" の訳語として用いられており、軍組織に属さない一般公務員や軍関連企業の従業員を指している。言葉本来の意味からすれば明らかな誤用であるが、条約に明記された文言である故に、これらもまた「広義の軍属」として解釈・定義されるものであろう。
コンスタンチン・ツィオルコフスキー
コンスタンチン・エドゥアルドヴィチ・ツィオルコフスキー（ロシア語: Константи́н Эдуа́рдович Циолко́вский, ラテン文字転写: Konstantin Eduardovich Tsiolkovsky、1857年9月17日（新暦では9月5日） - 1935年9月19日）は、ロシア帝国イジェフスク生まれのロケット研究者、物理学者、数学者、SF作家。
コンスタンチン・ツィオルコフスキー 人物概要
1867年、ツィオルコフスキーが10歳の時に猩紅熱に罹り、耳が聴こえなくなってしまう病に侵されながらも独学で数学や天文学を学び、1903年に発表した彼の代表的な論文である『反作用利用装置による宇宙探検（Исследование мировых пространств реактивными приборами）』の中で人工衛星や宇宙船の示唆、多段式ロケット、軌道エレベータなどの考案や、宇宙旅行の可能性としてロケットで宇宙に行けることを証明した業績から「宇宙旅行の父」と呼ばれる。
また1897年には「ロケット噴射による、増速度の合計と噴射速度と質量比の関係を示す式」である「ツィオルコフスキーの公式」を発表し、今日におけるロケット工学の基礎を築いたが生涯の大半はカルーガで孤独に暮らしていたため、存命中にツィオルコフスキーの業績が評価されることはなかった。なお同国の化学者で「周期律表」の基礎を築いたドミトリ・メンデレーエフは若い頃のツィオルコフスキーの業績を評価していたが、時折ケチをつけていたため、必ずしも絶賛していたわけではなかった。
コンスタンチン・ツィオルコフスキー 人物概要
ツィオルコフスキーは晩年、「スプートニク計画」の主導者となったセルゲイ・コロリョフらによってようやく評価されるようになり、1957年10月4日にバイコヌール宇宙基地から打ち上げられた世界初の人工衛星である「スプートニク1号」は、ツィオルコフスキーの生誕100週年記念と国際地球観測年に合わせて打ち上げられたものである。工学者のみならずSF作家としても『月世界到着！』などの小説を著しており、随筆家としても『月の上で』や『地球と宇宙に関する幻想』などのエッセイも残している。
「地球は人類のゆりかごである。しかし人類はゆりかごにいつまでも留まっていないだろう（Планета есть колыбель разума, но нельзя вечно жить в колыбели）」という名言でも知られる。
少年時代はモスクワの図書館に通い、好物の黒パンを食べながら勉強に励んだという逸話も残っている。
コンスタンチン・ツィオルコフスキー 生涯
1857年9月17日（新暦では9月5日）、モスクワ南東に位置するリャザン州イジェフスクで、ポーランドの革命運動に携わった愛国者の父エドヴァルト・ツィオルコフスキー（Edward Tsiolkovsky）とヴォルガ・タタール人であった母マリア・ユマシェワ（Maria Yumasheva）の間に生まれた。
ツィオルコフスキー家は、コサックであるセヴェリン・ナリヴァイコにその系譜を遡るとツィオルコフスキーは自伝で主張していて、自分には革命家の血が流れている、障害がなければ革命家になっていただろうと自認している。
父がポーランド人であったため本来の姓はポーランド語で「Ciołkowski（ツィオウコフスキ）」であったが、ロシアで生まれたことからロシア風に「ツィオルコフスキー」と発音するようになった。
1867年、10歳の時に猩紅熱に罹り、難聴を患うことになる。1870年、13歳の頃に母のマリアが他界。家計が苦しかったり、難聴であったことから小学校や中学校へは通わなかった。しかしツィオルコフスキーは自身の障害を生涯に渡って苦に思うことはなく、前向きに考えたとされている。その証拠に初恋の女性に対して「私は偉大な人間だ」と言い放ったという逸話が残っている。
コンスタンチン・ツィオルコフスキー 生涯
1873年、16歳の時にモスクワに出て図書館の蔵書を耽読する。この時、好物であった黒パンを齧りながら独学で数学や物理学、天文学を学んだというこぼれ話も残っている。1876年には数学の教師の資格を取得し、翌年の1877年からボロフスクや故郷のカルーガの中学校で教鞭を執った。教師として働く傍ら、『月の上で』（1893年）や『地球と宇宙に関する幻想』（1895年）などのエッセイを書いた。
ツィオルコフスキーは自宅の地下室を実験室にして圧縮ガスを使った噴射実験など様々な実験を行い、度々モスクワやサンクトペテルブルクの学会へ論文を送ったが、あまり相手にされなかった。なお同国の化学者ドミトリ・メンデレーエフはツィオルコフスキーの業績を評価していたが「この理論（気体の理論）は昔に提唱されている」と返答し、必ずしも絶賛していたわけではなかった。
1897年に「噴射ガスの速度が大きく、ロケット点火時と燃焼終了時の質量比が大きい程、より大きな速度を得られる」という「ツィオルコフスキーの公式」を発表。液体燃料が固体燃料に比べて遥かに大きな排気速度を出せることを示したのであった。
コンスタンチン・ツィオルコフスキー 生涯
1903年にツィオルコフスキーの独自のロケット理論を纏めた代表的な論文である『反作用利用装置による宇宙探検（Исследование мировых пространств реактивными приборами）』を完成させる。これは同年に科学雑誌『モスクワ科学評論』にも掲載され、この中で宇宙旅行や軌道エレベータの可能性や液体水素と液体酸素を燃料とする流線型のロケットの設計図を発表した。またこの論文の章の題名にもなっている「今日の不可能は、明日可能になる（What is impossible today will become possible tomorrow）」は、ツィオルコフスキーの先端技術に対する姿勢を表す言葉として有名である。
ツィオルコフスキーの名言として知られる「地球は人類のゆりかごである。しかし人類はゆりかごにいつまでも留まっていないだろう（Планета есть колыбель разума, но нельзя вечно жить в колыбели）」は、1911年に知人に出した手紙の中に含まれており、後に名言として広まるようになった。
帝政ロシア時代は不遇な扱いを受けていたツィオルコフスキーだが、1917年に起きたロシア革命を機に評価されるようになった。1919年にはソビエト社会主義共和国連邦科学アカデミーの会員となり、ソビエト連邦共産党政府の下でロケット研究に専念した。
1935年9月19日に満78歳で死亡。国葬が執り行われた。死ぬ直前はブースターの可能性を論じていたとされる。
カツ・ハウィン
カツ・ハウィン（改姓: カツ・コバヤシ）は、テレビアニメ『機動戦士ガンダム』『機動戦士Ζガンダム』に登場する架空の人物。
カツ・ハウィン デザイン
キャラクターデザインは『ガンダム』『Ζガンダム』ともに安彦良和。安彦は『Ζガンダム』の企画に乗り気ではなく、カツが作品上で重要なキャラクターとして描写されたため、のちに「こんなに活躍するのならもっと手を入れるべきだったかもしれない」と語っている。
カツ・ハウィン 劇中での活躍
当時は7歳。サイド7の戦災孤児として、ホワイトベースに避難する。レツ・コ・ファンやキッカ・キタモトらとトリオとして、ホワイトベース内でかわいがられる。トリオの中では唯一、第1話に未登場で、初登場はフラウ・ボゥに連れられてホワイトベースへ避難する第2話の冒頭である。トリオの中では最年長で、劇中では最もおっとりした性格である。一時はジャブローにて施設に引き取られそうになるが、3人の強い希望で引き続きホワイトベースに残り、終戦を迎える。子供ながら一年戦争を最終決戦まで生き抜き、最終話ではア・バオア・クーから脱出するアムロ・レイのコア・ファイターをキッカやレツとともに誘導し、ニュータイプの片鱗を覗かせる。
ジャブローにおいて3人で施設を脱走した際には、偶然シャア率いるジオン公国軍特殊部隊によるMS工場の破壊工作でジムに爆弾を取り付ける場面に遭遇してしまい、拘束されてしまうが脱出してカイやハヤト、アムロに合流し、破壊阻止に貢献する。
カツ・ハウィン 劇中での活躍
漫画『機動戦士ガンダム THE ORIGIN』の特別編「その前夜」では、『THE ORIGIN』第1話の前日譚に当たるサイド7の様子が描かれているが、彼はレツやキッカとともに小学生の扱いで、年下のキッカに彼女の母親からの依頼で宿題を教えている。その様子をクラスメイトに「ロリコン」とはやし立てられるが、レツがそれを撃退し、カツの母親が夜勤の日であることもあり彼を家に招待している。なお、カツは料理ができ、得意なのはポテトサラダやカレーとのこと。
一年戦争後、ホワイトベースの乗組員だったハヤト・コバヤシとフラウ・ボゥが結婚したことに伴い、レツやキッカと共に引き取られて養子となり、コバヤシに改姓している。15歳に成長したカツは、ハヤトのカラバ参加に伴い、地球連邦軍によって軟禁状態だったかつての英雄、アムロ・レイのエゥーゴ参加を促し、彼と共にカラバに参入する。また、ガンダムMk-IIで無断出撃した際には、養父であるハヤトから暴力的修正を含む叱責を被るが（劇場版ではこのエピソード自体がカットされている）、その後は彼の許可を得たうえでブライト・ノアらの承諾を得て宇宙へ上がり、エゥーゴに参加する。
カツ・ハウィン 劇中での活躍
宇宙へ上がる際には、アムロより彼が一年戦争当時のア・バオア・クー内部でシャア・アズナブルと撃ち合った拳銃を、餞別として預託される。それ以後、その拳銃はカツの命と同等に大切な品物となる。フォン・ブラウン市ではティターンズ所属のジェリド・メサに一瞬の隙を突かれて拳銃を奪われてしまうが、その後は無事に取り戻されている（Ｚガンダム２４話「反撃」）
前作とは打って変わり、感情の起伏が激しい性格となっている。監督を務めた富野由悠季によれば、「7年の歳月は子供を十分に変えてしまう長さ」「自制心が足りなかったのでしょう」とのことである。突発的に過激な行動を取り、軍隊的規律を犯すことが多く、年上の同僚であるカミーユ・ビダンや上官のエマ・シーンらにたしなめられることも多い（劇場版では、身勝手さは多少抑えられている）。
カツ・ハウィン 劇中での活躍
宇宙ではブライトが艦長を務めるアーガマからヘンケン・ベッケナーが艦長を務めるラーディッシュへ、そして再びアーガマへと所属艦を行き来している。参加当初はモビルスーツ (MS) が1機も余っていなかったため、整備の手伝いなどをするが、物語進行と共に本人たっての希望もあり、晴れてMSのパイロットとなる。規律を破り、無断出撃することも多い。しかし、それが射殺されそうになったカミーユを救出するといった功績につながることもある（カミーユは偵察のため、すでにティターンズに占拠されていたフォン・ブラウン市に潜入するが、顔見知りのジェリド・メサやマウアー・ファラオに発見され、危険な状態に陥っていた）。好戦的に見られる一方、エゥーゴがアクシズと共同戦線を張った際には、かつての敵組織・旧ジオン公国の残党であるアクシズへの葛藤から出撃を頑固に拒むという一面も見られる。当初はネモに搭乗するが、一度メタスに乗り換えたあとは宇宙用可変戦闘機Gディフェンサーの専任パイロットを務めている。
カツ・ハウィン 劇中での活躍
ティターンズ所属のサラ・ザビアロフと出会い、その恋心から突発行動が過激化し、周囲の顰蹙を買うという時期もある。捕虜となったサラに騙されて逃亡されてしまった際には、その蹉跌に苛まれて人間不信に陥ってしまう。物語終盤において、サラが心酔するというパプテマス・シロッコを討とうとするものの、逆に彼の盾となって立ちふさがったサラを誤射し、自らの手で撃墜死させるという致命的失敗を冒す。結果的に前作『機動戦士ガンダム』において、シャアを身を挺して守ろうとしたララァ・スンを殺したアムロ同様の悲劇を経験しているが、サラの仇討ちとしてハマーン・カーンやシロッコに憎しみを向けるようになる。
カツ・ハウィン 劇中での活躍
エゥーゴ、ティターンズ、アクシズの三つ巴の最終決戦中、ヤザン・ゲーブル率いるハンブラビ隊と交戦し、危機に陥っていたエマを救う活躍を見せる。しかし、自身の乗るGディフェンサーをガンダムMk-IIへドッキングさせた後には退避命令を無視し、Gディフェンサーのコクピット・ブロック単体で戦闘に割り込むという無謀な行為に及んでしまう。結果的にはそれがハンブラビ隊の1人、ラムサス・ハサを撃墜するきっかけに繋がるものの、その直後に注意がそれて浮遊していた隕石に正面衝突してしまう。瀕死となったカツはヤザンのハンブラビにビームキャノンで狙い撃ちされ、失速したままサラミス級巡洋艦と思しき残骸に突入し、爆死する（劇場版ではヤザンによる攻撃部分はカットされ、隕石への激突で死亡する）。ハンブラビ隊と交戦していたエマとカミーユはショックを受ける。
カミーユがシロッコとの最終決戦に挑んだ際には、魂（幻影、作中では「力」や「意志」とも称される）となったカツがカミーユの前に立ちはだかるサラの魂を懐柔し、カミーユの特攻をサポートする。なおこのときカミーユを助けた唯一の男性である。パイロットでは続編『機動戦士ガンダムΖΖ』では、ハヤトが精神崩壊中のカミーユの顔を見つめているところで、突如カツの姿が浮かび上がるというシーンがある（カツの魂がカミーユを媒介に、言語を介さずハヤトに伝達されようとした）。また、ジュドー・アーシタとハマーンの最終決戦時にも幻影となって姿を現し、ララァ、フォウ・ムラサメ、サラたちと共に物語中の女性的感性の一翼を担う象徴的存在となり、ジュドーに力を付与している（ただしセリフはない）。
『ΖΖ』におけるブライトとハヤトの会話によると、カツの戦死は第一次ネオ・ジオン抗争中にはフラウ、レツ、キッカには伝えられていないことが分かる。劇場版『Ζ』基軸で描かれた漫画『機動戦士Ζガンダム デイアフタートゥモロー ―カイ・シデンのレポートより―』では、カツの死については家族により早く伝わっており、静岡にあるコバヤシ家には遺影と位牌が飾られている。
小説版では、サラの役割が若干異なっているため、カツが誤射して殺してしまう描写がなく、カツのほうが先に戦死している。最期は、分離後のコクピット・ブロックをヤザンのハンブラビにパンチで殴られ隕石に激突、跳ね返ってきたところを再びパンチされ、潰れたコクピット・ブロックの中で血だるまになって死んでいる。その時、サラはジュピトリスの艦橋でカツの死を感じ取っている。
近藤和久による漫画版では、任務に忠実な少年兵として描かれており、GディフェンサーとガンダムMk-IIのドッキングも、カツの判断と指示において行われている。戦役末期にはティターンズのドルク中尉に苦戦するエマ機の支援に向かい、戦術的優位性確保のためにGディフェンサーを提供するが、分離後のコクピット・ブロックを相手方の海ヘビに捕縛され、その高圧電流で撃墜されて戦死する。
カツ・ハウィン 評価
『愛と戦いのロボット 完全保存版』で発表されたアンケート「みんなで選ぶロボットアニメーションベスト100」では、「一番極悪な悪役・敵役は？」で第100位にランクインした。
ドラゴンテイマー
ドラゴンテイマー (Dragon Tamer) とは、龍使い。
行政改革
行政改革（ぎょうせいかいかく）は、国や地方公共団体の行政組織及び運営を改革することである。略称は行革。行政組織の改革やその過程を行政機構改革、行政組織の在り方のみならず、財政改革を含めた場合を総合改革ないしは行財政改革と呼ぶことがある。また、行財政改革よりも広義で効率性・効果性・健全性を重視した行政組織・財政に関する改革を行政経営改革と呼ぶことがある。
多くは行政組織の効率化と経費削減を目的とし、公務員の配置転換や免職を伴う。本項では日本について解説する。
行政改革 日本
近代日本の行政改革の歴史は、それこそ明治維新とともに始まったと言える。明治天皇は1879年（明治12年）に節倹の聖旨出して過度な財政支出を戒め、内閣制度発足時にも伊藤博文が作成した「官紀五章」にも「繁文を省くこと、冗費を節すること」が掲げられている。更に1893年（明治26年）には帝国議会に艦船の新造を認めてもらうために官吏の給与一部返上と行政整理を約束した和衷協同の詔が出されている。日露戦争後の社会構造の変化や財政難が問題視されるようになると、歴代内閣は次から次に行政の効率化と経費削減のための方針を掲げ、前者の一部は実現される（農商務省の分割や厚生省の新設など）が、後者に関しては官僚たちの強い抵抗があってほとんど実現できなかった。
大東亜戦争の戦時体制下においては、戦局にすばやく対応するために内閣総理大臣への権限強化や国家戦略を担う総合国策機関の設立などが構想され、そのための法制も一部で整備された。
行政改革 日本
地方行政においては1943年（昭和18年）に都道府県の上位機関として地方行政協議会（1945年〈昭和20年〉から地方総監府）が設立されて権限を集約、広域行政化が進められた が、いずれも大きな成果が得られぬまま終戦を迎えた。
戦後も経済復興と財政難への対応から行政組織の再編や行政手続の見直しなどが行われたが、大きく整理の検討が本格化するのは高度経済成長期に入ってからである。
別名『火だるま行革』と言われた。
民主党を中心とする政権では、行政改革は原則として「行政刷新」の語が使われていた。
正式名称は「中央省庁の再編を中心とする行政改革を推進するため行政各部の所管する事務の調整」を担当する国務大臣となっている。略称として「行政改革担当大臣」「中央省庁改革等担当大臣」「中央省庁等改革担当大臣」などと呼ばれていた。
以上の大臣はいずれも総務庁長官を兼務。中央省庁再編後は行政改革担当大臣が行政改革の職務を務める。
福岡平野
福岡平野（ふくおかへいや）は、主に福岡県福岡市の中心部から春日市・大野城市・太宰府市にまたがる、御笠川や那珂川、室見川、樋井川などの下流域に形成された平野部のことを指す。
捕虜
捕虜（ほりょ、Prisoner of war, POW）とは、武力紛争（戦争、内戦等）において敵の権力内に陥った者をさす。近代以前では、民間人を捕らえた場合でも捕虜と呼んだが、現在では捕虜待遇を与えられるための資格要件は戦時国際法により「紛争当事国の軍隊の構成員及びその軍隊の一部をなす民兵隊又は義勇隊の構成員」等定められている。
第二次世界大戦以前の日本においては、公式には俘虜（ふりょ）と呼ばれた。ただし明治以降、「捕虜」という用語も散見されている。日清・日露戦争以降は「捕虜」の頻度も徐々に上がり、史料名でこそ「俘虜」の方が圧倒的に多かったが、本文中では「俘虜」「捕虜」は併用されていた（最初に「捕虜」が登場するの明治時代の史料は、海軍は明治6年、陸軍は明治7年）。
なお、古代中国においては、中国に攻め込んできた野蛮人（虜）を捕らえることを捕虜と称した（例:「捕虜将軍」）。
捕虜 近代国際法確立前
近代国際法が確立する前まで、かつては捕虜は捕らえた国が自由に処分しうるものであった。
捕虜は、それを勢力下に入れた勢力によって随意に扱いを受け、奴隷にされたり殺されたりした。一方、能力を認められた者は厚遇して迎え入れられることもあった。中世ヨーロッパでは相手国や領主に対し捕虜と引き換えに身代金を要求することがよく行われた。ただし李陵（前漢の将軍）など敵方から名誉ある扱いを受ける例もあった。これは奴隷でも学のある者が重用されることがあったのと同様の現象と言える。
加えて、捕虜に対して安易に虐待や殺害を行うことは、敵兵に投降の選択を失わせ戦意を向上させてしまう恐れもあることから、その意味でも捕虜に対して相応の扱いをする例はあった。日本の鎌倉時代末期において、前述の事情から助命されるだろうと期待して、赤坂城の反幕府の兵士が幕府に降伏した所、予想に反して全員が殺害されてしまい、それがために同じく反幕府の千早城の兵が激怒し、かえって戦意が高まったという逸話がある。
また、乱戦の中や負傷時に意に反して敵方に捕縛されるケースなどはともかく、自らの意志により投降することは、すなわち敵方に仕えようとする意思表示とみなされた。そのため多くの社会において投降は利敵行為同様の犯罪とされた。
捕虜 近代国際法確立前
11世紀に活躍したシャーフィイー学派の法学者で、古典イスラーム国法学の祖とされるマーワルディーは、著書『統治の諸規則』（al-Aḥkām al-Sulṭāniyya wa-l-Wilāyāt al-Dīniyya）の「第12章 ファイとガニーマの分配について」においてムスリム軍によって捕虜となった異教徒の兵士の処遇について、法学者の意見が分かれていることを予め説明しており、主要法学派の名祖3人の見解を述べている。
シャーフィイー学派の名祖シャーフィイーの説では、イマームまたはその代理としてジハードの指揮を任された人物は、異教徒の捕虜の処遇として、1)殺害、2)奴隷化、3)身代金の支払いもしくはムスリムの捕虜との交換による釈放、4)身代金なしで釈放の恩恵を与えるか、4つの選択肢を任意で行える、としている。もしこの時イスラームに改宗した場合、死罪は課せられず、他の3つの選択肢から選ばれる。
マーリク学派の名祖マーリク・イブン・アナスの説では、同じく捕虜の処遇として、1)殺害、2)奴隷化、3)身代金ではなくムスリムの捕虜との交換、の3つの内から選ばねばならず、恩赦は認められない、としている。
捕虜 近代国際法確立前
ハナフィー学派の名祖アブー・ハニーファの説では、殺害するか奴隷にするか2つに1つのみである、といい恩赦も身代金との交換も認められない、としている。
シャーフィイー学派の法学者のマーワルディーは「しかしながら」として、恩赦と身代金に関する『クルアーン』の「それから後は、情けをかけて釈放してやるなり、身代金を取るなりして、戦いがその荷物をしっかり下ろしてしまうまで待つが良い」（第47章 5 [4]節）という文言を引用し、ムハンマドのハディース（言行録）をいくつか引用してマーリクとアブー・ハニーファの論を否定している。
マーワルディーが述べる戦争捕虜の処遇としては、預言者ムハンマドが624年のバドルの戦いで身代金を受け取り、ついで味方の捕虜ひとりに対して敵の捕虜ふたりと交換した例を引く。また、改宗を拒んでいる捕虜については、イマームはシャーフィイーのあげた4つの選択肢のうちひとつを選んでも彼らの処遇について丁寧に調べて決定を再度熟慮することを促している。
イマームは最大限に慎重さをもって以上の4つの選択肢を選ぶべきである、とマーワルディーは述べる。しかし、「多神教徒の捕虜のなかでも、害をなすことが大きく、悪意が強い故に殺すことが認められた者でも、イマームは恩赦を与えて釈放することができる」と述べている。
捕虜 近代国際法確立前
女性や子供の捕虜の場合、ムハンマドの慣行に従い死刑は免除される。また奴隷にされたときも母子が離されることはない。ただし、これはハナフィー学派の場合であり、シャーフィイー学派によれば、「啓典の民」以外の異教徒なら女子供であろうと殺してよいとしている。
また、女性の捕虜が兵士たちの「戦利品」として分配され、分配を受けた兵士はその女性を強姦して自分のものとする権利が与えられることもあった。これについてはスンナ派のハディース集『真正集』（ブハーリー著）に記述があり、そこでは預言者ムハンマド在世中のイエメンへの遠征の際アリーが他の兵士の取り分であった女性を横取りして強姦したため、自分の権利を侵害された兵士がムハンマドに直訴し、逆に諭されている。
また戦争捕虜となった女性のなかには奴隷化される人も少なくなかったが、その場合、男性の性的欲求を処理する「道具」（性的奴隷）となることもあり、イスラーム世界の上流階級のハレムの人員の供給源となった。
捕虜 近代国際法確立前
現代の戦時国際法は、「実際に戦闘に従事した捕虜であっても、正当な理由があり、裁判などの正当な手続きを踏まなければ死刑に処してはならない」と定めている。しかし、イスラーム戦争法では、「戦闘にまったく従事していない民間人の捕虜であっても、健康な成人男性である場合は戦闘員の捕虜と同様に扱われ、裁判なしでも司令官の一存で死刑に処することが認められる」とされている。なお、司令官の側に処刑が義務付けられているわけではない。2004年のイラク日本人青年殺害事件で、人質となった日本人青年を殺害したイスラーム武装組織の行動もこの論理を踏まえたものとされ、イスラーム専門家である中田考は「イスラーム法上、殺害は合法である」と述べた。
南北戦争の初期においては相互の捕虜交換が完了するまで武器をとらぬ旨の宣誓を行えば捕虜は仮釈放され、書類上の捕虜交換後に再び軍務に復帰できた。しかし後に南軍における北軍側の黒人兵の惨殺事件の後、北軍は黒人捕虜の扱いを白人のそれと同等とするよう要求し、南軍と政府がそれを拒否したため捕虜交換制度は終焉を迎え、双方で捕虜収容所の建設が始まった。
捕虜 保護
近代国際法が確立されるにつれ、捕虜は保護されるべきものであると考えられるようになった。そのため、1899年の陸戦ノ法規慣例ニ関スル条約（ハーグ陸戦条約）以降、各種条約によって明文を以て保護されるようになった。
それによって近代的軍隊においては、任務を果たすための努力を尽くした上で、万策尽きた際に捕虜になることは違法な行為ではないものとされる。
理念的には、封建的な軍制や傭兵の時代から、近代市民兵の時代へと移行し、個人の権利保護が重要になったからである。
それだけでなく、捕虜になることを全て違法とすることが、軍事的なデメリットをもたらすことも少なくない。
帰国すれば捕虜になった罪で処罰が待っている捕虜たちは、敵国に取り入らざるを得なくなり、過剰な対敵協力を招く恐れがある（独ソ戦においてソ連は、赤軍将兵に対してドイツ軍に降伏して捕虜になることを禁じた国防人民委員令第270号を発令したが、その結果捕虜になったソ連兵は祖国に帰っても反逆者として扱われることになったため、ドイツ軍の補助部隊である東方軍団やロシア解放軍に身を投じるものが続出した。司令官アンドレイ・ウラソフもその一人）。
他方で、捕虜を受け入れる側も、捕虜を保護しないことにはデメリットがあり、捕虜を保護することが考えられるようになった。
捕虜 保護
もっとも、上記はあくまで万策尽きて戦闘継続ができなくなった際の問題であり、自ら進んで敵軍に向け逃げ去り捕虜になることは「奔敵」（敵前逃亡）とされ厳罰を受けることが通常である。また正当な事由でやむなく捕虜になった後も、軍機情報の供与といった積極的な対敵協力を行うことは軍法に反することが一般的である。
1949年のジュネーヴ諸条約および1977年の第一追加議定書によって、戦時における軍隊の傷病者、捕虜、民間人、外国人の身分、取り扱いなどが定められている。第3条約「捕虜の待遇に関する1949年8月12日のジュネーヴ条約」により、ハーグ陸戦条約の捕虜規定で保護される当事国の正規の軍隊構成員とその一部をなす民兵隊・義勇隊に加え、当該国の「その他の」民兵隊、義勇隊（組織的抵抗運動を含む）の構成員で、一定の条件（a, 指揮者の存在、b, 特殊標章の装着、c, 公然たる武器の携行、d, 戦争の法規の遵守）を満たすものにも捕虜資格を認めた。
1977年の第一追加議定書ではさらに民族解放戦争等のゲリラ戦を考慮し資格の拡大をはかった。旧来の正規兵、不正規兵（条件付捕虜資格者）の区別を排除し、責任ある指揮者の下にある「すべての組織された軍隊、集団および団体」を一律に紛争当事国の軍隊とし、かつこの構成員として敵対行為に参加する者で、その者が敵の権力内に陥ったときは捕虜となることを新たに定めたのである。
捕虜 保護
なおテロリスト等は国際法上交戦者とはされず、捕虜にはなり得ない。最近では軍隊とテロリスト等が交戦する非対称戦争が注目されている。むやみに捕縛者を犯罪者扱いすれば国内外からの非難を浴びかねないこともあり人道的見地から捕虜に準じた扱いをとるケースが増えている。
交戦者資格を持たない文民は第4条約で保護されているが、積極的に戦闘行為を行い捕縛・拘束された場合は、捕虜ではなく通常の刑法犯として扱われるのが原則である。
裁判は現地部隊で行われる略式裁判（特別軍事法廷）も含まれ、しばしばその場で処刑される。
第3条約は、捕虜の抑留は原則として「捕虜収容所」（俘虜収容所）において行うことを予定している。
ジュネーヴ諸条約は次の4つの条約および二つの追加議定書から構成されている。
第1条約
「戦地にある軍隊の傷者及び病者の状態の改善に関する1949年8月12日のジュネーヴ条約」。
第2条約
「海上にある軍隊の傷者、病者及び難船者の状態の改善に関する1949年8月12日のジュネーヴ条約」。
第3条約
「捕虜の待遇に関する1949年8月12日のジュネーヴ条約」。
第4条約
「戦時における文民の保護に関する1949年8月12日のジュネーヴ条約」。
第1追加議定書
「1949年8月12日のジュネーヴ諸条約の国際的な武力紛争の犠牲者の保護に関する追加議定書（議定書I）」
捕虜 保護
第2追加議定書
「1949年8月12日のジュネーヴ諸条約の非国際的な武力紛争の犠牲者の保護に関する追加議定書（議定書II）」
捕虜は、尋問を受けた場合には、自らの氏名、階級、生年月日及び識別番号等を答えなければならない（第三条約第17条第1項）。原則としてこれ以外の自軍や自己に関する情報を伝える義務は無い。
捕虜は、抑留国の軍隊に適用される法律、規則及び命令に服さなければならない。抑留国は、その法律、規則及び命令に対する捕虜の違反行為について司法上又は懲戒上の措置を執ることができる（第三条約第82条）。
将校及びそれに相当する者の収容所又は混合収容所では、捕虜中の先任将校がその収容所の捕虜代表となる（第三条約第79条第2項）。将校が収容されている場所を除くすべての場所においては、捕虜の互選で選ばれた者が捕虜代表者となる（同条第1項）。捕虜代表は、捕虜の肉体的、精神的及び知的福祉のために貢献しなければならない（第三条約第80条第1項）。
将校を除く捕虜は、抑留国のすべての将校に対し、敬礼をし、及び自国の軍隊で適用する規則に定める敬意の表示をしなければならない（第三条約第39条第2項）。捕虜たる将校は、抑留国の上級の将校に対してのみ敬礼するものとする。ただし、収容所長に対しては、その階級のいかんを問わず、敬礼をしなければならない（同条第3項）。
捕虜 保護
近代の国際法では、捕虜に対して危害を加えることは戦争犯罪とされるに至った。1899年のハーグ陸戦条約では、「俘虜は人道をもって取り扱うこと」（第4条）とされ、日露戦争、第一次世界大戦で日本側は捕虜の処遇は人道的見地がかなり配慮されていた。ハーグ陸戦条約で認められた労働（賃金労働）も日露戦争ではほとんどなされなかった。
しかし、その後は捕虜を虐殺する事件も決して少なくなかった。捕虜を保護し、それを知らしめることにより早期の降伏を促すことのメリットは上記で述べた通りであるが、現実には捕虜を適正に扱うにも食糧や医薬品の提供などの負担が必要であり、補給の途絶や不足が生じた場合にはその余裕がなくなる。よって捕虜の虐待は、そういった余裕の無い場合に頻発した。
第二次次世界大戦中の枢軸国側の捕虜虐待は、戦後に連合国によって戦争犯罪として裁かれ、なかには充分な審理を受けられないまま処刑された例も少なくない。それに対して、連合国側の行った捕虜虐待の大半は全く責任を問われないまま終わってしまった（ドイツ人への報復など）。更には、ソ連によるポーランド軍将校の大量虐殺を枢軸国側の捕虜殺害に転嫁した例すら存在した（カティンの森事件）。
西部戦線では、マルメディ虐殺事件などが知られている。
捕虜 保護
また捕虜には、ジュネーヴ諸条約の規定を超える情報を提供する義務は無いため、必要な情報を得るために拷問などの虐待が行われるケースがある。近年ではイラク戦争において、アメリカ軍による捕虜虐待事件（アブグレイブ刑務所における捕虜虐待）が起きている。
また、国際的な戦争においては、捕虜と管理する敵国の将兵の間に文化の違いがあるケースがあり、これにより将兵に虐待の意図がなくとも、捕虜にとっては虐待をされたと解されてしまうケースも考えられる。有名な逸話としては、第二次世界大戦中、日本の捕虜収容所で捕虜にゴボウを食べさせた結果「木の根を食べさせた」として捕虜虐待として処罰されたとする事例がある。真偽には疑問がもたれているが、NHK大河ドラマ『山河燃ゆ』でも紹介された有名な話であり、捕虜の管理における一つのリスク要因を示している。また捕虜に医療行為として灸を行ったことが虐待とされ、笹川良一は誤解を解くために奔走したと自著に記している。またイギリス軍では、ドイツ軍の捕虜の健康のために食事メニューにマーマイトを支給したが、これがあえて粗末な食事を供する虐待と誤解されたという逸話もある。
ナポレオン時代においては、開けた場所で周囲をフランス兵が囲み、直立する捕虜が尋問官の質問に答える様子を画家のエドゥアール・デタイユが描いている。
捕虜 日本
例えば、日本陸軍で適用された陸軍刑法（明治41年4月10日法律第46号）では、
と定めて、濫りに投降することを制限していた。
しかしながら同時にこれは、然るべき場合においては投降することが認められていたことをも意味している。
日清戦争においては、日本軍、清軍ともに捕虜の殺害は横行しており、処遇は劣悪であった。清国の捕虜となって終戦後に身柄送還によって生還した日本兵は一名だけだった。
日露戦争、第一次世界大戦などでは、欧米諸国に対し日本の国際的地位を認めさせ、所々の状況の中でそれによる利益を得る必要から、戦時国際法を遵守して捕虜を厚遇したとして一般的には知られている。ただし、欧米諸国のあまり目の向かない地域・場所、あるいは人種・民族に対する蔑視観から非白人の捕虜に対しては、必ずしも国際法を遵守したといえる捕虜の扱いはなされなかった。そのため、あくまで近代国家を目指す日本の欧米に向けたポーズでしかなかったという指摘もある。
捕虜 日本
ロシア側で捕虜となった日本の将兵の処遇も後世と異なっていた。日露戦争では開戦直後の1904年2月21日に俘虜情報局が設置され、両国の俘虜の名前が交換され、官報での公表や家族への通知も行われた。旅順要塞降伏後、日本人捕虜101人（陸軍80名、海軍17名、民間人4名）が解放されたが、彼らは「旅順口生還者」と呼ばれ、冷遇されることはなかった。海軍捕虜の一人であった万田松五郎上等機関兵曹（第三次閉塞作戦で「小樽丸」に乗り込み、捕虜となる）は、解放後に上京し、連合艦隊司令長官東郷平八郎大将に面会して作戦状況の報告を行い、記念に金時計を授与されている。また、陸軍においても開戦直後の1904年2月19日、義州領事館に所在して情報収集活動をしていた韓国駐在陸軍武官・東郷辰二郎歩兵少佐はロシア騎兵部隊の包囲を受けて部下の憲兵5名（中山重雄憲兵軍曹、坪倉悌吉憲兵上等兵、古賀貞次郎憲兵上等兵、牛場春造憲兵上等兵、山下栄太郎憲兵上等兵）とともに降伏、捕虜になった。日露戦争における捕虜第1号となった東郷らはノヴゴロド近郊メドヴェージのロシア軍歩兵第199連隊駐屯地に設けられた収容所へ移され、約1800名の日本側将卒・軍属・船員達とともに俘虜生活を送った後、戦後の1906年2月14日に帰国したが、東郷は任務遂行中に捕虜になった不注意で軽謹慎30日の処分を受けたのみであり、後に少将まで進級している。なおメドヴェージからの帰国後に将校の多くが俘虜審問委員会にかけられ、そのうち輸送船金州丸に乗船していた陸軍5名と海軍3名の計8名が免本官となり、うち5名は位階勲等を返上させられている。これは航行中にロシア艦隊から包囲を受け、将校が降伏交渉のため全員でロシア艦に赴き、その間に船が攻撃を受けて下士卒多数を死亡させた責任を問われたもので、降伏行為そのものを軍法会議で裁かれるには至らなかった。
捕虜 日本
日露戦争で日本側の捕虜となったロシア将兵は約7万人に及び、日本各地29か所の寺院境内や軍用地などに設けられた捕虜収容所に収容された。1904年2月の開戦時には、陸軍史料によれば松山と丸亀が候補地であった。実際、1904年3月に松山（大林寺、衛戍病院、城北バラック他）、6月に丸亀（塩屋別院）に収容所が開設された。その後、姫路、福知山、名古屋、似島、浜寺、大里（門司近郊）、福岡、豊橋、山口、大津、伏見（東福寺、本圀寺、妙法院、智積院）、小倉、習志野、金沢、熊本、仙台、久留米、佐倉、高崎、鯖江、善通寺（現在の海岸寺付近）、敦賀、大阪（天下茶屋附近）と次々と開設され、樺太で開戦すると樺太戦の捕虜収容のために弘前、秋田、山形にも開設された。29の収容所のもとで、収容施設数は全国で221に及び、例えば松山では16か所に収容施設が分散していた。収容施設は、急増する捕虜に対応するため、収容能力の比較的高い寺院に限らず、軍施設（衛戍病院、練兵場の仮設バラック）、公共の建物（公会堂、県庁、開院前の病院施設）、民有建物（屋敷、私立学校）など多岐にわたった。それぞれの施設に通訳と衛兵がついた。収容施設の内外を分けるものは、既存の塀（土塀、竹垣など）であることが多く、外からのぞき見する者、密売する者もおり、捕虜の中には脱走を企てる者もいた。
捕虜 日本
1899年のハーグ陸戦条約の精神と内容に基づき、1904年日本は開戦後ただちに人道的な捕虜取り扱い規則を制定した。ついでロシアもほぼ同様な内容の捕虜取り扱い規則を制定している。日本にとっては初めての欧州の国との本格的な戦争で、日本は国際条約を順守する国であることを欧米諸国に印象づけ、戦争に必要な外債獲得を有利にしようとの意図が働き、その結果、一般的にはロシア兵捕虜は概して人道的に取り扱われたとされる。もっとも外国人記者のいなかった樺太では、外目を憚る必要がなく、近年の日露双方の資料発掘により、樺太の各所で、ときに百人を超える規模での捕虜虐殺や住民処刑が行われていたことが明らかになっている。
捕虜 日本
以下は、樺太以外で捕虜となり、日本国内に送られた一般的な事例についてのみ扱う。家族を戦場で失ったり経済状況の悪化もあり、一般市民の間では当初捕虜に対して厳しい処罰感情があった。対して収容所行政および警察は秩序を重視し、市民による捕虜に対する暴力や暴言を取り締まった。当時の捕虜収容が厚遇か冷遇かという「処遇論争」の余地が存在するが、国際法、あるいはロシア側の捕虜収容行政と比較すれば、総合的に考察して少なくとも冷遇とは言いにくい。むろん帰国した捕虜たちが本国で発行した書籍（例えば、1905年2月に早期帰国し、春以降の自由散歩制度を体験していないクプチンスキーの著作）では、収容所行政を批判する記述も少なくない。しかし、第一に、衣食住の異文化理解の壁、第二に、帰国後の本国世論への著者の社会的配慮などを差し引かなければならない。第三に捕虜の内部では、戦争継続を支持する派と、革命派あるいは反ロシア的感情をもつ者に分かれており、前者は結果的に捕虜収容行政に畢竟批判的となり、ロシア人以外の少数民族を含め後者は迎合的であったとも考えられる。逆に収容所行政の政策評価についても、公式史料や新聞史料の客観性が吟味されねばならない。
捕虜 日本
厚遇の論拠として、国際法の規定を超えた明らかな厚遇の事例が多く存在することは事実である。具体的には、将校・兵卒別に各地で遠足が執り行われている。例えば松山収容所では地元の協力により、道後温泉の入浴をはじめ、市内の学校、梅津寺・三津浜の海水浴、石手川での水浴、伊予鉄道を利用した彩浜館（郡中）・砥部焼見学等の遠足が収容所によって行われた。1905年の春に入ると、「宣誓」を行った将校には、時間と距離を限定しつつ監視なしで散歩させる自由散歩制度が各収容所で適用された。例えば松山では公会堂から半径4kmの広大な区域が自由散歩区域とされている。名古屋では自由散歩で自転車を運転していた捕虜将校が事故を起こしているほどである。芝居の見物や登楼も各所で行われた。陸軍省発行の『俘虜取扱顛末]』によると、最終的な自由散歩許可者は、松山で陸軍79名、海軍78名の計157名、他の名古屋、静岡、山口、伏見、小倉、金沢、熊本、仙台、高崎、鯖江、弘前、秋田、山形の13の収容所をあわせた14の収容所では、陸軍408名、海軍235名、文官5名の計648名であった。また一部の将校には、収容施設外に民家を借りて居住する「民家居住制度」が適用され、ガネンフェリド陸軍少将をはじめ民家に移る将校もいた（妻子との同居も許可された）。『俘虜取扱顛末』によれば民家居住制度の適用者は、松山の18名をはじめとして、伏見13名、弘前5名、名古屋2名、静岡1名の計39名である。この２つの制度は、日清戦争、第一次世界大戦、第二次世界大戦の日本収容の外国人捕虜にはほとんど適用されておらず、遠足も日露戦争と第一次世界大戦のみである。そのため、これら二つの制度の目的のいかんにかかわらず（厚遇そのものが目的か、戦術的に捕虜を分断するためのものか、あるいは収容所行政上の利点があるのか）、処遇の度合いとして考えるならば、日露戦争の捕虜将校は相対的に厚遇であったと言える歴史的根拠となる。加えて、松山収容所で開催された捕虜と市民の自転車競走会（1905年8月5日）などの企画は、厚遇の事例である。
捕虜 日本
ロシア兵捕虜といっても当時のロシア帝国の範囲は広く、ロシア人に限らず、今日のウクライナ人、ベラルーシ人、ポーランド人、フィンランド人、ドイツ人、タタール人等、諸民族が捕虜となっていた。捕虜内部で民族間対立がみられたため、収容所のなかで施設を民族別に分けることもあり、また各宗派（正教、カトリック、プロテスタント、仏教など）の宣教師・司祭・神父が曜日を決めて祈祷に訪問している。捕虜将校の多くは、ロシアの貴族であり経済的な余裕があったため、捕虜収容所内の酒保での注文、直接の注文、自由散歩時の購買により、「捕虜景気」と呼ばれる好景気が生まれる場合もあった。そのためか、奉天会戦（1905年３月）の結果、多数の捕虜が来ることが判明すると、上述の捕虜収容所以外でも岡崎、高田、和歌山、浜田等が収容所設置を願い出た。しかし浜田以外は衛戍地でないため収容所が設置されず、また浜田も交通が不便であるとして、収容所は結局設置されなかった。
捕虜 日本
兵庫県姫路市に設けられた収容所の例では約2200人の捕虜が暮らしており、捕虜には新しい衣類が支給されたほか、条件付きながら運動や市内散策も許されるなど比較的物資に恵まれる自由な環境にあった。収容されていた一軍曹は、母国への手紙に「規律もなければ、教練もなく、何もすることがない」と収容時の様子を記している。同時に一方では、日本人について「今ではあらゆる面で私たちを捕虜でなく、同等の人間に対するような態度で接してくれます。収容所でのたまにある作業の際には、（日本人の）下級労働者たちは門に入るとすぐに帽子をとります」「ものすごく腰の低い人たちです」などと記している。姫路収容所では所内で球技をする捕虜の写真が残っており、また1905年11月（講和条約発効後）に市内で観劇する写真が残されている。
静岡では捕虜将校がテニスをしている写真が残っている。また松山では松山高等女学校（現在の松山南高校）を訪問した際に捕虜がテニスをしている。
捕虜 日本
捕虜収容所の「厚遇」ぶりを日本政府は対外的に宣伝しようとしていた。民間でも国内の雑誌（『軍国画報』『軍事画報』『日露戦争実記』『日露戦争写真画報』 『風俗画報』など）でも捕虜収容所を大きくとりあげ捕虜の写真が掲載された。国内外で英語・日本語併記で捕虜収容所の写真を掲載した絵葉書や立体写真が発行されている。収容所には、中立国フランスの公使ポサリューをはじめアメリカ赤十字社のマッギー婦人（Anita Newcomb McGee）、国内外の新聞・雑誌記者、地元関係者、宗教関係者、学校の教師・生徒らが慰問に訪れている。巡業中の力士が収容所を慰問することもあった。収容所、訪問者に加えて捕虜将校たちも写真を撮影することが多く、日露戦争は写真史料を後世に大量に残すこととなった初めての戦争であった。また日露戦争後の1906年、松山収容所の収容施設（病室）の見取り図がフランスの雑誌に掲載されている。
捕虜 日本
第一次世界大戦のドイツ兵捕虜が多くの現物史料や文化的遺産を残したのに比べて、ロシア兵捕虜の場合は収容期間が最も長い場合でも700日弱であり、捕虜の手記はロシア側で残されたとはいえ、現物史料は比較的少ない。捕虜将校が最も多かった松山でも、戦災と冷戦時の反ソ感情を経て現在に残るのは、弘願寺（収容施設）の壁の落書き（愛媛県立博物館所蔵）、長持、軍刀、スプーンとフォーク等に限られると考えられていた。加えて伏見収容所（京都）の東福寺塔頭にはバラライカをはじめ手紙、スケッチなどが残されているが、そうした例は僅かに過ぎない。