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矢田耕司 出演
2013年
聖闘士星矢 ブレイブ・ソルジャーズ（老師）
2014年
ONE PIECE ワンピースキングス（ゼフ）
2015年
聖闘士星矢 ソルジャーズ・ソウル（老師）
ドラゴンボールZ 超究極武闘伝（ドクター・ゲロ）
2019年
スーパードラゴンボールヒーローズ ワールドミッション（ドクター・ゲロ）
スパイ大作戦
二重スパイをでっちあげろ!（館員）
金庫へ追い込め！（大蔵省の警備将校）
巨頭会談（警備兵A、国境の係官）
ガラスの監房（刑務所の警備兵C）
地下百メートルの円盤（Part 1, 2）（警備兵A）
ニトログリセリン（警備員）
幻の殺人（オットー）
王家の血（Part 3）（刑務所の警備兵B）
暗殺路線（モイヤの部下の将校）
大量殺戮兵器（正門の警備兵B）
素人スパイ（マックス）
自白テープ（ベルカー）
対決! ハスラーの決戦（トレド、コルトン）
脱出請負業（葬儀屋、バーテン）
1966年
ウルトラマン（地底人Xの声）
1967年
ウルトラセブン（宇宙ハンタークール星人の声、宇宙鳥人アイロス星人の声）
1968年
ウルトラセブン（ミニ宇宙人ポール星人の声、宇宙猿人ゴーロン星人の声）
戦え! マイティジャック（友好宇宙人モノロン星人の声）
1971年
シルバー仮面（シャイン星人の声）
1973年
ロボット刑事（ナナツマンの声、スプリングマンの声、ハグルマンの声）
1974年
SFドラマ 猿の軍団（学者の声、ガム署長の声、ガーバの声、車掌の声）
がんばれ!! ロボコン（ロボパーの声、ロボメカの声）
1975年
アクマイザー3（イビルの声）
1976年
超神ビビューン（イビルの声）
2000年
ブースカ! ブースカ!!（ふしぎな雛の木の声）
青山二丁目劇場
赤井英和 どついたるねん（2007年） - 浅田校長、エディ・タウンゼント
風が強く吹いている（2007年） - 田崎源一郎
籐子の恋（2007年） - 鈴木義彦
佐武と市捕物控（2008年） - 彌八
かけることの2（2009年） - 町内会長
こい!ここぞというとき（2009年） - 町内会長
三国想話（2009年） - 王蝉
愛しい偽りの老婆（2010年） - 柳俊太郎
怪傑!シルバー窃盗団（2010年） - 鈴木秀輝
三丁目の夕日 夕焼けの詩（2011年） - 安達信夫
SHINIGAMI（2012年） - 深町光郎
シーサイドハウス（2012年） - 稲葉博之
たのきゅう（2013年） - うわばみ
絶対友情探偵（2013年） - 大沢
ホタルコンシェルジュ（2013年） - 岡村
ひび割れたフルムーン（2013年） - 博司
えびす食堂（2014年） - 老紳士
建築物管理
建築物管理（けんちくぶつかんり）とは、建築物を使用し、維持・管理するために、清掃・点検・修繕などの各種業務を行うこと、またはそれを請け負う事業のこと。 ビルメンテナンス（Building Maintenance）、ビル管理とも。略称はビルメン。
日本では第二次世界大戦後に登場した比較的新しい業態。
建築物管理 概要
建築物の所有者（ビルオーナー）が直接雇用する場合は少なく、専門事業者に請け負わせることが多い。
市場の約3割を官公庁物件が占めるため、官公庁の発注の形態や仕様などが業界に与える影響が大きい。
売上高の約半分が東京に集中する都市型産業である。
初期投資が軽微ですむアウトソーシング業務であり新規参入がしやすく、事業者の大半は中小企業である。
原価構成のうち約7割が人件費となる労働集約型である。したがって、受注価格の変動が労働条件や雇用に直接的な影響を及ぼす。
市場規模とは裏腹に、労働者にとって魅力的なイメージに乏しく、ブルーカラーの3Kイメージを払拭できず、常に人材不足である。
近年ではロボットによる作業代替や作業の簡素化による無人化により、雇用が奪われている面が窺える。
これらの業務を請け負うには、ビルクリーニング技能士・清掃作業監督者・病院清掃受託責任者・建築物環境衛生管理技術者（通称：ビル管理士）・統括管理者・電気主任技術者などの資格が必要である。
建築物管理 概要
特に、電気工事士・ボイラー技士・危険物取扱者をビルメン資格3点、冷凍機械責任者を追加したのをビルメン資格4点セット、消防設備士を追加したのをビルメン資格5点セット、上位資格の電気主任技術者・エネルギー管理士・建築物環境衛生管理技術者をビルメン3種の神器、ビルメン資格5点セット＋ビルメン3種の神器を
全て揃えてビルメン資格8点セットという。
日常における電気やガス、水道等の使用量の管理や設備故障時の見解・報告書を作成するに当たり、パソコンの利用が欠かせない。求人欄に最低限のパソコン操作が出来る事の記載が無くても、日商PC検定(旧ワープロ検定)やITパスポート試験の様な情報処理関連の試験合格は上述のビルメン資格同様の価値がある。
業務に直接関係しなくても、オーナーからの人的信用を得る為に、宅地建物取引士や管理業務主任者、マンション管理士等の法務・不動産管理系の有資格者や福祉住環境コーディネーター検定やホームヘルパー等の福祉用具の取扱い・管理に精通した有資格者、また、建築士、施工管理技士や建設業経理士等の有資格者を自社ホームページに掲載しているビルマネジメント事業者も少なくない。
建築物管理 概要
設備や清掃や警備等を問わず、オーナーや依頼主へ毎日提出する作業日報、報告・引継ぎ事項、備え付けの台帳の類に一般に手書きで作成・記入する為、漢字を正しく読み書き出来る事が求められ、漢字検定の合格者が評価される場合もある。
建築物の内部やその周辺を清潔に保つとともに、廃棄物を分別回収する。詳しくはビルクリーニングを参照。
また、衛生害虫害獣の侵入を防ぎ、利用者の健康を守る。（ゴキブリ・ハエ・ネズミ等の駆除など）
電気設備・空気調和設備・給排水・衛生設備・防災防犯設備・搬送設備・通信情報設備などの総合管理、運転監視、定期点検を行い、異常の早期発見・緊急対応を行う。また、故障箇所の補修を行う。
事件や事故・火災などの災害を未然に防ぐために監視・巡回をする。
また、鍵やセキュリティーカード、駐車場の管理業務を行う。
さらに、万一、事件や事故、災害が発生した場合は、利用者の避難誘導・負傷者の救護・警察機関や消防機関等への通報・初期消火などを行う。
警備員検定や警備員指導教育責任者の有資格者や柔道や空手、剣道等の武術の有段者は厚遇される。防火管理者や自衛消防業務など講習の取得も勧められやすい。
近年は外国人への対応の為、英語検定やTOEICをはじめ、外国語に関する資格・検定保持者による常駐警備(交通・イベント警備でも同様)の需要も増えている。
学童や幼児等、青少年への保安・監督が求められる現場では、地域の学校や保護者らとの連携も視野に入れ、稀に教員免許または保育士の有資格者が厚遇される事がある。また、性質上、救急法救急員講習修了や防災士の取得を目指すべきとされている。
建築物管理 日本での沿革
戦前までは、大規模な建築物はほとんど無く、そういった建築物もビルオーナーが管理要員を直接雇用していた。
戦後の1940年代後半に、GHQが丸の内地区の建築物を数多く接収し、その清掃を日本人に組織的に行わせたのが始まりといわれる。
1950年代も、サンフランシスコ講和条約締結後にアメリカ合衆国大使館の清掃を外部委託したことから、徐々に日本の官公庁や一般建築物も、清掃を外部委託し始めた。
1960年代においては、高度経済成長に伴う建築物の増加により大きく成長し、清掃のみならず、常駐警備・防災、設備管理、業務サービスなど総合的に行う事業者が現れた。
その後、1965年起工、1968年にオープンした霞が関ビルを皮切りに、大都市（特に東京）を中心に日本は高層ビル建築ラッシュを迎えた。
1970年代に入り、新宿新都心の開発が始まり京王プラザホテル、新宿住友ビルの竣工、また池袋にはサンシャイン60が建設されるなど、ますます高層ビル建築が進んだ。
1980年代に入ると一旦円高不況で景気が低迷するも、バブル景気に突入し、土地神話による大都市の再開発プロジェクトなども進んだ。そのような中で、建築物管理業はさらに多様化して発展し、事業者数・売上高ともに拡大していった。
しかし、バブル崩壊により、1990年代以降はさまざまな問題を抱え、2010年現在においても、業界全体の低迷が見られる。
建築物管理 日本の業界の課題
労働条件の悪化 - 事業者の乱立により品質を無視した値下げ合戦が後を絶たず、非正規雇用も増大している。交通費の支給を抑える為、ビルマネジメント業者の事務所付近の居住者より労働先(契約先)付近の居住者の採用を優先する傾向がある。また、オーナーとの契約を履行するために人員数確保の必要がある場合、現場で急な退職者や長期病休者が現れた際の人員補充において、既に務めている労働者より高賃金で募集が行われ、先輩・上司(現場責任者・教育係、ベテランや有資格者)より後輩・部下(見習い・新入社員、実質的な未経験者や無資格者)の方が高給取りになるケースがある。この背景に、人件費の大半を請負料金で捻出する為、勤続年数を重ねても定期昇給が難しい業界体質が挙げられ、求人広告を見て知った労働者が自分の給料と比較して後輩格の給料が高いと判明した場合でも、事業者が後輩格の給料と同格・上位へ扱う事を認めず、労働意欲の低下や労働トラブルに繋がる事が珍しくない。
建築物管理 日本の業界の課題
雇用のミスマッチ - 定期昇給が難しく非正規雇用者の割合が多い業界体質の為、 現場サイドの作業員の募集に当たり、公的年金を満額受給している様な高齢者が比較的集まりやすい。高齢による視力や聴力、瞬発力や歩行能力といった体力の衰えから、勤務中や通退勤時、労災負傷に遭遇しやすい点が否めない。オーナー不在時におけるオーナーに対する第三者からのクレーム対応等が求められる場合があり、電話対応や文書作成といった事務処理能力も求められる。とくに公的年金受給前の年齢層を採用する際、上述のビルメン資格の取得状況以外に、簡易的なオーナー代行業務を遂行できる基礎学力または学歴の有無、営業・接客能力等も審査されるべきである。
物価高と最低賃金の上昇 - 契約料金(受注価格)が長期間据え置かれているのに対し、昨今の物価の急騰や最低賃金の上昇といった社会的要因に反して契約料金の値上げに応じないビルオーナーに対して、やむを得ず、作業員の人員数や実働日数・時間の短縮、業務内容の簡素化・無人化を突きつける事も起こり得る。これにより、労働日数や労働時間が削られて実質的な収入が減る作業員も現れ、他方、実質的な収入が減らない作業員は人員が削られた影響で自身への業務の負担が増えてしまい、いずれにせよ現場の作業員の労働意欲やビルマネジメント会社ないしビルオーナーへの忠誠心低下を招き、また、ビルマネジメント事業所の利益が減る為、作業に必要な用具や制服、消耗品の支給が消極的または遅延傾向になる等から、結果として料金の見直しに応じないオーナー側へ提供するサービス内容の質の低下の要因に繋がる恐れがある。
建築物管理 事業者の種類
日本における主な建築物管理業者は、大きく分けて親会社のグループに属する系列会社とグループに属さない独立系とに分類出来る。系列会社は主に、不動産系、ゼネコン系、メーカー系、金融系、商業系、鉄道系などがあり、中には学校法人や福祉法人等の団体が関与している管理会社もある。
具体的な事業者については、Category:建築物管理業を参照。
大企業の子会社である事業者については、親会社が持つ信頼性・ブランドを活かしたり、スケールメリットを発揮し、品質面や技術面の得意分野を強みにして差別化している。また、グループ会社などの固定客を持ち、請負価格も安定していることから、賃金を除く労働条件や待遇（休日や福利厚生等）についても親会社に準じるなど、経営・雇用が比較的安定している。
独立系事業者については、品質面や技術面は千差万別で差が激しく特定の顧客を持たないことが多い。そのため、価格競争の影響を受けやすく経営状況も千差万別で、労働条件の悪化を招きやすいとされる。ただし、これについては、系列の会社でもグループ外の受注を進めているところでは、独立系と同様に競争に晒されるため、実際の勤務等の条件は契約物件に左右されやすいのが実情である。
建築物管理 海外での教育
このような学位の教育期間は通常、工学士（BEng）または理学士（BSc）で3〜4年、工学修士（MEng）で5〜6年。
以下のリストには認定教育プログラムが含まれている。英国では、建築サービスエンジニア協会（ CIBSE ）が建築サービス工学の大学の学位を取得している。  米国では、 ABETが学位を認定しています。
琴浦神社
琴浦神社（ことうらじんじゃ）は、兵庫県尼崎市琴浦町にある神社。祭神は嵯峨源氏の祖である源融である。
琴浦神社 概要
琴浦の地名は、この神社のある付近だけ小高くなっており、海岸の景色がよそより優れているという意味の異浦とも呼ばれていた。境内には、一等水準点（点名：10699　標高：0.2276m）がある。
琴浦通り（尼崎市道第133号線；旧国道・中国街道）に面し、南に向いて本殿が建てられている。祭神の源融は光源氏のモデルともいわれ、寛平年間（889年 - 898年）に京都六条の河原院（現在の渉成園）という邸宅を造営し、陸奥国塩釜の風景を模して庭園をつくり、この地より、毎日20石の汐水を汲んで運び、塩を焼かせたという伝承に基づいている。
なお、同じ尼崎市内にある潮江の素戔嗚神社も同様の由来を持つ。
また、境内には、毒蛇を防ぐという伝承のある白砂があり、遠くからも戴きに参拝する人があるほどだという。
伊野町
伊野町（いのちょう）は、高知県の中部、吾川郡に属していた町である。現在のいの町南部にあたる。なお、本項では町制前の名称である伊野村（いのむら）についても述べる。
吾北村
吾北村（ごほくむら）は高知県の中部、吾川郡に属していた村。現在のいの町中部にあたる。
本川村
本川村（ほんがわむら）は高知県の中部、土佐郡に属していた村。現在のいの町北部にあたる。
ソユーズL1計画
ソユーズL1計画（ソユーズ エルアディン けいかく）は、ソビエト連邦による有人月接近飛行計画である。
アメリカ合衆国の有人月旅行計画はアポロ計画ひとつであったが、ソ連による有人月旅行計画は、ソユーズL1計画（月接近飛行。月の裏側を廻って地球に帰還）と、ソユーズL3計画（有人月面着陸計画）が、別個の計画として並行して進められていた。
ソユーズL1宇宙船は、ソユーズ宇宙船の有人月接近飛行のための派生型で、地球周回用ソユーズにある先端の軌道モジュールは省かれ、代わりに帰還カプセルの先端に予備のパラシュートが格納され、また月旅行用の航法システムを装備していた。プロトンロケットによって月に向かって打ち上げられる。アポロ宇宙船が全ての操作が手動であったのに対して、ソユーズL1宇宙船は基本的に全自動操縦で、人間が操縦桿を握るのは緊急時のみとされていた。
ソユーズL1計画
全自動操縦が可能なため、安全確認のためにソユーズL1計画の全自動無人リハーサルが、無人月探査機を装ってゾンド4号（1968年4月）、ゾンド5号（同年9月）、ゾンド6号（同年11月）という名称で実行され、生物を搭載してそれぞれ月を周回して地球に帰還し、成功と報道された（「ゾンド」とは、無人計測器という意味で「気象ゾンデ」のゾンデと同意語）。しかしながら、実際には、ゾンド5号は弾道再突入・インド洋不時着のため（このとき最大20Gの減速度を受けたが、健康と命に別条は無い）、ゾンド6号は減圧とパラシュートの不完全作動によるクラッシュのため（同様のアクシデントのため、ソユーズ5号のボリノフ飛行士は、着地の衝撃で座席から放り出され、顔面をコクピットに強打し前歯を数本折った）、完全な成功を収めたとは言い切れない状況であった。それにもかかわらず、当初の予定（11月の革命記念日）より1ヶ月遅れで、ソユーズL1宇宙船の有人月旅行は、1968年12月9日とセットされた。つまり、アメリカのアポロ8号による有人月周回の二週間前で、もし実行していれば、世界初の有人月旅行はソ連の宇宙飛行士だったことになる。打ち上げ三日前には、アレクセイ・レオーノフ、オレグ・マカロフ両宇宙飛行士がモスクワからバイコヌール宇宙基地に飛行機で到着し、打ち上げ準備は万全となった。
ソユーズL1計画
しかし、打ち上げ準備が万全であったにもかかわらず、ソ連政府のソユーズL1有人月接近飛行の実行に対する正式な許可は下りなかった。レオーノフを始めとする宇宙飛行士たちは、政府の許可がなかなか下りない事に苛立ち、ソ連共産党中央委員会に直接手紙を出し、早く許可を出すように直訴したが、結局許可は下りなかった。その理由は、1967年4月のソユーズ1号の惨事（帰還船のパラシュートが開かずに大地に激突、コマロフ飛行士が死亡）により、ソ連政府が慎重になったためと言われている。
1968年12月9日の有人月接近飛行が中止された後、レーニン生誕100周年（1970年）を記念して、同年に一回きりの月接近飛行を行う事が再提案された。よって、ソユーズL1の無人自動操縦リハーサルは続けられた（1969年8月にゾンド7号（このとき、折りしもアポロ11号の月着陸が行われた）、1970年10月にゾンド8号）。
ゾンド7号は完全な成功を収めたが、ゾンド8号がインド洋に不時着したためか（人命にかかわるアクシデントではないうえ、インド洋は元々不時着が予想されるポイントとして約100隻のソ連海軍船が待機していたので、厳密には失敗とはいえない）、これも実現されることは無く、2機の有人用ソユーズL1宇宙船が完成していたにもかかわらず、1970年10月30日の政府命令により、ソユーズL1計画は正式に中止となった。
孫覇
孫 覇（そん は）は、中国三国時代の人物。呉の初代皇帝である孫権の庶子。字は子威。揚州呉郡富春県の人。母は謝姫。妻は劉基の娘。子は孫基・孫壱。
兄で皇太子の孫和との間に二宮事件と呼ばれる後継者争いを起こした末、孫権より自害を命じられた。
孫覇 経歴
赤烏5年（242年）、兄の孫和が皇太子に立てられた際、群臣たちはその母を皇后に、また孫覇の兄弟たちを王位につけるよう懇願した。孫権は一度拒絶したが、半年後に同様の請願があり、孫覇を魯王に封じた。教育係として是儀が付けられた。史書にはその人柄についての記載はないが、羊衜から「東宮と並んで徳のある人物として美名が高い」と称された記録が残されている。
孫覇は孫権から寵愛され、兄と同様の待遇を受け、同じ宮殿に住み続けた。この扱いが批判されると、孫権は別々の宮を設置し、それぞれに幕僚をつけた。しかし、この措置は孫覇の不満を買っていた。兄との仲が険悪になった。かえって派閥抗争を過熱させ、重臣達を巻き込んだ二派の争いに発展した。
孫覇派（魯王派）は、楊竺・全奇・孫奇・呉安といった取り巻きや外戚の孫魯班（全公主）の他、歩騭・呂岱・全琮・呂拠・孫弘らが支持していたという（『通語』）。
孫権が、2人の不和を案じて人の出入りを禁止し、学問に励むよう訓戒をしたが、対立は止まなかった。楊竺・全寄・孫奇・呉安は孫和の廃位を実現させるため、陸遜や顧譚といった孫和を支持する者に対する讒言を、孫権に対し何度か上奏した。一方の孫覇も同様のことをしたことがあったという。是儀は何度か孫覇に諫言したが、聞き入れられることはなかった（「是儀伝」）。
孫覇 経歴
一時は孫和派（太子派）の重臣の排除に成功したものの、歩騭や全琮といった有力者が世を去ると、孫覇派も勢いを失い、孫和派との一進一退の抗争が続いた。
赤烏13年（250年）、孫権は抗争を解決するため、どちらを擁立しても後々しこりが残る事を考慮し、新たに孫亮を太子とした。一方で孫和を廃太子とし、孫覇にも自殺を命じた上で、楊竺・全寄・孫奇・呉安らを誅殺した。『通語』によると、孫峻と相談した上での措置だったという。
羅貫中の小説『三国志演義』には登場しない。
五鳳年間に子の孫基は呉侯、孫壱は宛陵侯に封じられた。孫和の子の孫晧が皇帝として即位すると、孫基・孫壱は爵位と領国を削られ、彼らの祖母の謝姫と共に、会稽郡烏傷県に幽閉された。
南濃町
南濃町（なんのうちょう）は、岐阜県海津郡にあった町。2005年（平成17年）3月28日、平田町・海津町と合併して海津市が発足し、南濃町は廃止された。
南濃町 地理
西側を養老山地、東側を揖斐川にはさまれ南北に細長く広がっている。養老山系を挟んで三重県と接する。
河川
山岳
南濃町 交通
町内に高速道路はない。
一般国道
主要地方道
一般県道
道の駅
静岡産業大学サッカー部
静岡産業大学サッカー部（しずおかさんぎょうだいがくサッカーぶ、英語: Shizuoka Sangyo University Football Club）は、静岡県磐田市にある静岡産業大学のサッカー部である。
静岡産業大学サッカー部 歴史
1994年に創部。
1997年に東海学生サッカーリーグ戦2部で優勝。総理大臣杯全日本大学サッカートーナメントに初出場した。また、日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）に加盟するジュビロ磐田と技術面での提携を締結した。
1998年に東海学生リーグ1部に昇格し初優勝。全日本大学サッカー選手権大会に初出場した。また、静岡県サッカー選手権大会（天皇杯全日本サッカー選手権大会静岡県予選）で優勝し、天皇杯に初出場した。1999年、東海学生リーグ1部を連覇。
2003年から2007年まで東海学生リーグ1部で5連覇を達成した。また、総理大臣杯で2004年および2009年にベスト4、2007年に準優勝し、全日本大学選手権では2005年度にベスト4の成績を残した。
2011年、静岡県サッカー選手権大会の決勝でHonda FCに3-1で勝利し、8年ぶりに天皇杯出場。
静岡産業大学サッカー部 JFLへの参加
トップチームは2000年度から大学連盟推薦枠で日本フットボールリーグ（JFL）に参入。2001年は16チーム中9位であったが、2002年は18チーム中15位に終わり、入替戦で佐川印刷SCに敗れた。2003年は全国地域サッカーリーグ決勝大会に出場するが、決勝ラウンドで4チーム中最下位の成績でJFL昇格を逃した。
また、磐田市に本店を置く磐田信用金庫（表記：いわしん）などとスポンサー契約を結んでいる。JFL在籍時にはヤマハスタジアムをメインの本拠地として使用していた。また、2002 FIFAワールドカップ日本代表が大会期間中、掛川市をキャンプ地にしていたことから、練習試合の相手も務めていた。
静岡産業大学サッカー部 トップチーム以外の活動
U-22・U-20
静岡産業大学FC・静岡産業大学FCセカンド
GI LEADING SIRE
GI LEADING SIRE（ジーワンリーディングサイアー）は、コナミのメダルゲームで、競馬ゲームとして1999年に発売された。
シリーズ作品であり、バージョン2は2000年、バージョン3は2001年に発売された。以降バージョン1を基に記す。
継続的なプレイのために、磁気カードを利用した情報保存システムを採用している。
GI LEADING SIRE 概要
1998年のJRAレーシングプログラムに基づき、実在の芝のレースを循環させてゲームを進めている。それに伴い、左回り右回りを忠実に再現している。馬・騎手の名前はもじってあるが、バージョン2以降全て実名で登場している。OPEN・GIIIは6頭立て、GIIは7頭立て、GIは8頭立てである。バージョン2以降は一定条件を満たすと出現する隠しレース（全てGI）がある。
筐体はエレメカの構造上、メンテナンス技術無くしては運用できず、製造から数十年を経過してメーカーの修理や部品供給も終了しているので、国内の商業設備では既に殆ど稼働を終了し大半が廃棄されてしまった模様。確定した情報では無いが、日本のゲームセンター「Bayon（バイヨン）」はWeb上において「当店にて設置・稼働している（本ゲームの）筐体が日本に現存している最後の1台（ではないか）」としている。（なお、この店に設置しているのは「バージョン3」）
GI LEADING SIRE ゲーム内容
中央のトラックフィールドを取り囲むようにして12席のステーションがあり、そこでゲームを行う。ゲームは、馬券ゲーム、馬主ゲームの2つを同時に楽しむことができる。
新規カードの場合、最初に冠名をカタカナで4文字以内で決める。これは馬固有の名前と合わせて表示される。次に馬を買う必要がある。1レースごとに3頭の馬がオークションに出ており、買うことが出来る。バージョン3では仲介人が居て、馬の能力が当たり外れの大きい仲介人・堅実な仲介人などがいる。その後、スピード重視・スタミナ重視・コンディション重視のうち1つの厩舎を選ぶ。馬は年齢・性別があり、出走できるレースが限られている。1枚のカードで8頭まで所持できる。
調教は馬なり・強め・一杯・坂路・スペシャル調教の5つがある。コンディションが悪くなると放牧することもできる。調教しなくてもレースに出走することはできる。
GI LEADING SIRE ゲーム内容
レースの登録料はG1は10枚、それ以外のレースは5枚。隠しレースは店舗の設定によって異なる。1レースに全てのステーションで5頭まで出走できる。隠しレースは条件を満たした馬のみ出走できる。騎手が選択でき、逃げ・先行・差し・追込の脚質にどれか1人選択する。2着以内に入賞すれば賞金が貰える。その際、騎手を選んだ時に表示されていた割合の分騎手の取り分として減額される。着外の場合でも馬の所有権を失うことはない。
獲得賞金が多い馬を引退させる・全てのGIレースを制覇すると、パスワードが出てくる。このパスワードをコナミのサイトに送るとインターネットランキングに参加できたが今ではサイトそのものが閉鎖されている。参加商品として、過去のGIシリーズで使われた曲のサントラCDやオリジナル携帯ストラップがプレゼントされた。
オヒョウ
オヒョウ（巨鮃、大鮃　英: halibut）は、カレイ目カレイ科オヒョウ属の海水魚であり、形状や生態はヒラメに似ているものの1mを超える大型のカレイの仲間である。
オヒョウ 概要
世界には複数の種が存在し、日本の北洋からオホーツク海、大西洋、ベーリング海、北極海などの冷たい海の水深400mから2000m付近の大陸棚に生息する。日本近海では東北地方以北の各地と日本海北部に、タイヘイヨウオヒョウ Hippoglossus stenolepis が生息している。魚やカニを食べる。活発に泳ぎ、長い距離を回遊しながら暮らす、回遊魚である。
全長は1-2m以上で大きいものは3m、体重は200kgを超える。但しこのサイズになる大物はメスであり、オスは大きくてもメスの1/3程度の大きさにしかならない。目のある側は暗褐色で、反対側は白色。寿命はメスが40年、オスが30年近くである。
中には150歳を超える寿命をもつものも生息する。
肉食で獰猛なため釣り上げた時に暴れ、漁師が怪我をすることもある。餌にはヒラメ、エビ、タコ、イカ、スケトウダラ、アジ等が用いられる。
オヒョウ 利用
身は良く締まった白身で、脂肪が少なく淡白な味わいがある。
刺身で食べられるほか、ムニエルやフライなどでも食べられる。フィッシュ・アンド・チップスはイギリスを代表する庶民料理として人気がある。日本では大味と言われ、カレイと比べてあまり高く評価されていないため、比較的安い市場価格で流通している。
回転寿司ではえんがわとして提供されることも多い（ヒラメの代用魚として）。
ビタミンAおよびビタミンDが豊富で、肝臓からは肝油がとられる。
オヒョウ 主な種類
英語でオヒョウはhalibut（ハリバット）であるが、halibutにはカラスガレイ属のグリーンランドハリバット Reinhardtius hippoglossoides（標準和名：カラスガレイ）や、ヒラメ科ヒラメ属のカリフォルニアハリバット Paralichthys californicus など、オヒョウ属でない魚も含まれている。halibutはカレイ目の大型魚に幅広く付けられた呼称である。
漢字ではオヒョウは「巨鮃、大鮃」（大きなヒラメの意味）や「巨兵、大兵」と書かれる。
総理大臣杯全日本大学サッカートーナメント
総理大臣杯 全日本大学サッカートーナメント（そうりだいじんはい ぜんにほんだいがくサッカートーナメント）は、日本の大学サッカーチームにおけるトーナメント大会である。
総理大臣杯全日本大学サッカートーナメント 概要
全日本大学サッカー選手権大会（インカレ）が1966年の第15回大会から自由参加制から各地域代表によるトーナメントへ改められたが、その後になってかつての選手権大会のようなオープントーナメントの復活が求められ、その要望にこたえる形で1977年度に第1回大会が開催された。
第43回大会（2019年）までは近畿圏の複数会場で8月下旬から9月上旬に開催されていたが、第44回大会（2020年）は新型コロナウイルス感染症の影響により中止、第45回大会（2021年）と第46回大会（2022年）は決勝戦のみを味の素フィールド西が丘で有観客開催とした以外は、無観客開催（会場も非公表）とした。なお、第46回大会の準々決勝までは宮城県内で開催されていたことが明らかにされており、以降も東北地方（宮城県・岩手県）での開催に移行している。
優勝チームは内閣総理大臣杯が授与される。第92回天皇杯全日本サッカー選手権大会（2012年）から廃止となったが、それ以前は天皇杯の大学シードが与えられていた。2004年までは準優勝校にも天皇杯へのシード出場権があった。
総理大臣杯全日本大学サッカートーナメント 参加チーム
下記の参加枠に沿って各地域の大学サッカー連盟から選出された24チーム（2019年度）。各地域の大学サッカー連盟が主管する、全ての加盟大学が参加できるオープントーナメントの上位が出場する。
IEEE 802.11
IEEE 802.11（アイトリプルイー 802.11）は、IEEEにより策定された、広く普及している無線LAN関連規格の一つである。無線局免許不要で使えるものも多い。
IEEE 802.11 一覧
公称速度とされているのは無線機器間を結ぶ瞬間的な通信速度である。実際のデータのやり取りは様々な理由でロスが生じるため、インターネット上の速度測定サイト等で計測される速度（実効速度）は公称速度の半分–3分の1程度となる。
注釈
IEEE 802.11 IEEE802.11のフレームとヘッダ
IEEE802.11のフレームは以下の構造になっている。
さらに、上記のIEEE802.11ヘッダの詳細は、以下のようなフィールドで構成される。
IEEE 802.11 IEEE 802.11
英語では "I triple E eight O two dot eleven"（アイトリプルイー エイトオーツー ドット イレブン）という形で発音され、省略する場合には単に "dot eleven"（ドットイレブン）と呼称される規格である。日本語では「はちまるにい てん いちいち」と呼ばれることが多い。1997年にIEEEで最初に規格統一された無線LAN規格。
物理レイヤ規格とMACレイヤ規格から主に構成され、一つのMACレイヤ規格で複数の物理レイヤ規格をサポートするのが特徴である。2.4 GHz帯の無線だけでなく、赤外線の物理レイヤもサポートする規格。具体的には物理レイヤとして、スペクトラム拡散のうち周波数ホッピング方式 (FHSS) のもの、直接拡散方式 (DSSS) のもの、および赤外線方式のものの3種類が規定されている。伝送速度は物理レイヤでの理論値1 M、2 Mbpsを実現。
IEEE 802.11 IEEE 802.11
MACレイヤについてはCSMA/CA (Carrier Sense Multiple Access with Collision Avoidance) 方式を用いているのが特徴である。CSMA/CA方式は "Listen Before Talk" 方式であり、人間に例えると「話す前に聞け」という原理に基づくアクセス制御方式である。すなわち、自分がパケット信号を送信しようと思ったならば、まずはアンテナで他の装置がパケット信号を出していないかどうかを、良く確かめてから送信するという極めて単純な機構を採用したアクセス制御方式である。CSMA/CA方式は2.4 GHz帯のように干渉を互いに与えない範囲での独立なチャネルが4チャネルしか取れない場合に、自分以外のアクセスポイント（親局）が自律分散的（つまり隣近所と事前の計画的なチャネル設定等を行わずに）に動作させる上で、簡単かつ実際的なアクセス制御方式であり、この後に繋がる一連の無線LAN発展の基礎をなす概念である。
暗号化技術としてはWEPの利用が想定されていた。
IEEE 802.11 IEEE 802.11a
1997年に成立したIEEE 802.11規格の無線LANは伝送速度が最大2 Mbpsであり、それを高速化するための標準化が1997年から行われた。2.4 GHz帯ではIEEE 802.11b規格、5 GHz帯ではIEEE 802.11a規格の審議が行われた。11b規格では従来の11規格との互換性が求められての標準化であったが、11a規格は互換性にとらわれることも無く当時の最新技術を用いた物理レイヤ技術の検討が行われ、パケットモードOFDM (Orthogonal Frequency Division Multiple) 方式による物理レイヤ規格（最大54 Mbps）が1999年に成立した。IEEE 802.11aを使用した実際の商品は2002年頃に登場した。登場当初、11b (Wi-Fi) と対比する名称として「Wi-Fi 5」という名称が使われることもあった。
IEEE 802.11 IEEE 802.11a
米国では、当初から5 GHz帯で屋内外双方で利用できる5.150–5.350 GHzと5.470–5.725 GHzが割り当てられた。一方日本では、当初5.15–5.25 GHz帯の周波数が、無線LANにも利用可能とはなっていたが、移動体衛星通信システムにも利用されているため、電波法によって屋外での利用が禁止されている。なお、自動車や列車内、航空機などの乗り物内での利用はこの限りではない。その後、5.15–5.25 GHzに加えて4.9–5 GHz（屋外用ライセンスバンド）、5.25–5.35 GHz（屋内用アンライセンスバンド）が日本では追加された。今後は2.4 GHz帯が混雑するにつれてより帯域幅の広い5 GHz帯への移行が進むものと思われる。
なおチャネル配置等に関して、日本が欧米での周波数割り当てと異なる部分について世界的に統合した規格にするため、新たにIEEE 802.11jが規定された。11jのjは "Japan" の頭文字ではなく、アルファベット順で規格名が定められた時に偶然に "j" 番目になったにすぎない。
IEEE 802.11 IEEE 802.11a
周波数に5 GHz帯を使うため、2.4 GHz帯の11b, 11g, 11nのような電子レンジの影響を受けにくい利点があるが、信号強度の空間伝搬損失は通信に使用する周波数の2乗に比例するため、2.4 GHz帯の11b, 11g, 11nの信号ほど遠くまで伝搬しない。
狭い帯域幅で高い転送速度を実現できたが、あまり普及しなかった。
IEEE 802.11aに使用されているチャネルの中心周波数に関しては、従来より日本国内において使用されてきたものから、国際的に標準なものへと変更された。変更に際しては、混乱を避けるため、電子機器業界が中心となって識別をしやすくするための記号が制定された。
J
旧来の日本国内規格
W
国際標準準拠規格
数字
中心周波数
（例：“53”は中心周波数が5.3 GHz）
制度改正から2008年（平成20年）5月ごろまでは、経過措置として“J52”（5.15–5.25 GHzにおけるチャネル配置）、“W52”並びに“W53”（5.15–5.35 GHzにおけるチャネル配置）の3つの規格の併存が認められ、チャネル変更に対応した無線LAN機器も順次発売され普及し始めている。しかし、規格に対応していても接続できないという事態がおこりうるので注意が必要となっている。
IEEE 802.11 IEEE 802.11a
PCカードなどのクライアント側はすべての周波数 (J52, W52, W53) に対応できることになっていたが、無線ブロードバンドルータやアクセスポイントなど親機側では、新たにJ52対応の機器を販売することができなくなった。また、旧規格であるJ52にしか対応していない機器の一部では、ファームウェアを書きかえることで、W52に対応させる方法が取られた。ただし、メーカーによっては古い商品でのW52・W53対応のファームウェアを出さず、そのため、J52に対応していない機器とはそのようなアクセスポイントは通信できない。
W52・W53を利用する場合、チャネルが異なっていれば干渉はない（使用チャネルは4チャネル刻みで指定する）。したがって、最大8個のチャネルが利用可能になり、設置計画の自由度が高くなった（11b/gは最大3個）。
使用できるチャネル増加に伴い、同フロアに複数設置できる11aは、企業用途に向いていると思われていた。しかし、増加チャネル部分 (W53) は DFS（Dynamic Frequency Selection: 動的電波周波数選択）により気象レーダーとの干渉を避けることが義務付けられており（干渉を検出した場合に回避動作を行う）、場合によっては通信の途絶等が起こり得るため、品質や連続稼動性を要求される企業用途では不向きとされている（W52では同様の動作は必須になっていない）。
2007年（平成19年）1月の総務省省令改正により、"W56" (5.47–5.725 GHz) が使用可能になった。これによりチャネル数が8から19に大幅に増加した。W56であれば、免許が無くとも屋外で使用する事が出来る。ただし、W56も気象レーダーが使う帯域である為、W53と同等の制約がある。
経過措置が終了した2008年（平成20年）6月以降は、新たに発売されるクライアント機器も“J52”への対応が禁じられ、“W5x”の国際標準準拠規格のみの対応となった。それ以前に発売され現在も販売が継続されている商品はこの限りでない。
2019年7月11日に改正総務省省令が公布され、W56に144chが追加となった。これにより140 + 144chの HT40/VHT40（40 MHz 幅）、132 + 136 + 140 + 144chの VHT80（80 MHz 幅）などの利用が可能となった。
IEEE 802.11 IEEE 802.11b
正式には "IEEE 802.11 High-Rate Direct Sequence" と言う。IEEEの「802委員会」の中にある「ワーキンググループ11」の「タスクグループB」が策定した。2.4 GHzのISM帯と呼ばれる、免許不要で扱える周波数帯域を利用する。1997年–1999年にかけて規格審議が行われ、従来のIEEE 802.11規格と互換性を持たせて伝送速度を2 Mbpsから最大11 Mbpsに拡張した規格が成立した（オプション規定として22 Mbpsのものもある）。技術としては、IEEE 802.11規格の3種類の物理レイヤ規格の中で直接拡散方式（DS方式）をベースにCCK (Complementary Code Keying) 方式を採用することにより高速度化を実現した。
11b規格は物理レイヤの規格であり、MACレイヤには従来のIEEE 802.11で規定されているMACレイヤ規格が採用されて製品化されている。1999年に規格が成立する直前に100ドルを切る無線LANカードが発売されたことにより、無線LAN市場が一気にブレイクする起爆剤になった規格である。パソコン関連として、もっとも初期に普及した無線LAN規格である。
IEEE 802.11 IEEE 802.11b
日本国内で利用できるチャネル数は14である。すなわち中心周波数2.412 GHzの1chから同2.472 GHzの13chまで0.005 GHz (5 MHz) 刻みの1–13chと、同2,484 MHzの14chの、計14chである。ただし、一つのチャネル幅の規格が22 MHzであるため、干渉なしで通信できる最大チャネル数は4個となる。そして、その場合のチャネル設計は、1ch・6ch (2.437 GHz)・11ch (2.462 GHz)・14chである。しかし、11bでの14ch利用の合法性は日本に限られ、14chに対応しない親機・子機も多い。その場合、干渉なしで通信できる最大チャネル数は、規格上は11g同様の3個になる。しかし、規格より狭いチャネル幅で通信し、1ch・5ch・9ch・13chの計4チャネル同時利用を行える機種も市販されている。
IEEE 802.11 IEEE 802.11g
IEEE 802.11bの上位互換規格として開発され、IEEE 802.11bと同じ2.4 GHz帯のISMバンドの電波周波数を利用する。
最大通信速度は54 Mbpsであり、IEEE 802.11bの11 Mbpsよりも高速化されている。それを実現するために 5 GHz帯IEEE 802.11aで確立された物理レイヤ規格であるOFDM（直交周波数分割多重方式）を用いている。
しかし、ISMバンドを利用しているので、他の機器（特に電子レンジやコードレスホン、2.4 GHzを使うワイヤレスマイク、Bluetoothなど）からの干渉を受ける可能性が高く、IEEE 802.11aに比べて実効速度は落ちる。
また、IEEE 802.11bに対する互換性を有していることにより、従来のIEEE 802.11b規格による通信をする機器が1台でも混在すれば、それに合わせてIEEE 802.11bモードの動作になり、通信速度が大幅に低下してしまう。
IEEE 802.11 IEEE 802.11g
利用可能なチャネルは、11bの1–13chと同じ帯域の合計13チャネルである。各チャネルの中心周波数は5 MHz間隔で設定されているが、1つのチャネルの幅は規格上は20 MHzなので、5ch以上離れていないチャンネルは帯域が重なっているので干渉が発生する。このため、同時に利用しても全く干渉なく通信が行えるチャンネルの数は3つ以下である。ただし、規格よりも狭いチャネル幅で通信を行うことで、1ch・5ch・9ch・13chの合計4チャネルの利用ができる機種も販売されている。
一部の製品では、802.11nで採用されているMIMO (Multiple Input Multiple Output)の技術を先行して採用することで 108 Mbpsでの通信を可能にしているが、それは同一メーカー製のMIMO対応機器の間に限られる。
IEEE 802.11 IEEE 802.11i
IEEE 802.11iは、通信規格そのものではなく、無線LANにおけるセキュリティ標準を定める規格である。WPA (Wi-Fi Protected Access) やWPA2などもIEEE 802.11iに準拠した規格である。脆弱性が指摘されるWEPに代わり、標準暗号規格として、WPAではTKIP（WEPの改良版）を、WPA2ではCCMP（暗号化アルゴリズムとしてAESを利用）を採用している。
IEEE 802.11 IEEE 802.11j
これはIEEE 802.11aを日本向けに修正した規格である。ただし文字 j はJapanの頭文字を意味するものではなく、IEEE内のプロジェクト名として偶然割り当てられたものである。
日本国内でデータ通信用として割当てられた周波数のうちで、IEEE 802.11aが使用する5.2 GHz付近のCバンドの周波数は日本では衛星通信・気象レーダーや地球観測衛星で使用しているので、屋外での使用はできず、電波法の一部改正及び周波数の割当によりデータ通信用として新たに割当られた4.9–5.0GHzの利用（「5GHz帯無線アクセスシステム」として、屋外での利用も許可された。ただし届出制による免許を必要とする。）に合わせてIEEE 802.11aを修正したものがIEEE 802.11jである。
当初、4.4–5.0 GHzは 5 GHz帯電気通信業務用固定無線システム（テレビ中継など）との共用であったため、2005年11月から2012年11月までは地域限定での利用となっていたが、2012年11月までに他の周波数・光回線への移行が完了したため、地域制限を撤廃して全国で利用できるようになった。
IEEE 802.11 IEEE 802.11j
4.9 GHz 帯を利用している他の機器は無いので電波の干渉が少ない。
電波法の規定により、利用局の登録が必要であるが、屋内・屋外のどちらでも利用ができる。
取り付けアンテナにより、屋内での用途に留まらず、屋外の離島間通信のような10 km程度の距離の通信用バックボーンとしてデジタル・ディバイド解消への活用が期待されている。
諸元
周波数帯
4900 MHz–5000 MHz
チャンネル
4920 MHz / 4940 MHz / 4960 MHz / 4980 MHz の合計4ch
チャンネル間隔
20 MHz / 10 MHz / 5 MHz
空中線電力
250 mW (= 23.98 dBm)
※参考 電力デシベル表示 1 mW = 0 dBm
広大な工事現場・農場・工場などの構内LANや、離れた施設間を繋ぐLAN回線、自治体・自治会などの自営無線IP通信、ADSL・光回線を引くことが困難な地域で提供されている無線インターネット回線「スカイネットV」・「宜野座村ブロードバンドサービス 宜野座BB」などで使用されている。
IEEE 802.11 IEEE 802.11n (Wi-Fi 4)
2.4 GHz/5 GHzの周波数帯域を用い、最大伝送速度600 Mbps（40 MHzチャネルボンディング、4ストリーム時）、実効速度で100 Mbps以上の実現に向け策定された規格。
IEEE 802.11a/gに比べ、サブキャリアの本数が増え、最大の符号化率も向上した。またオプションでショートGI (400 ns) が利用できるようになった（IEEE 802.11a/gでは800 ns）。また「MIMO (Multiple Input Multiple Output)」を使用し（MIMOについては多元接続の項を参照）、複数のアンテナで送受信を行うこと（マルチストリーミング）や通信手順の見直し、複数のチャンネル（通信に用いられるバンド幅）を結合するチャネルボンディング（チャンネル結合）などにより、高速化・安定化を実現する。IEEE 802.11aやIEEE 802.11b、IEEE 802.11gとの相互接続も可能。2006年3月にドラフト版1.0、2007年6月にドラフト版2.0が策定され、2009年9月に正式規格として認定された。
IEEE 802.11 IEEE 802.11n (Wi-Fi 4)
IEEE 802.11nの規格に適合していても、使用する周波数帯や同時に通信できるチャネル数（空間ストリーム数）、チャネルボンディングへの対応などは、個々の製品によって異なる。よってIEEE 802.11n対応の製品であっても最大通信速度は製品によって異なる上に、表記されている最大通信速度で利用できるかどうかも、製品の組み合わせに依存する。USB端子に接続する小型ドングル型の製品や、宿泊先のホテルで使用するために携帯性を重視した製品などでは、150 Mbps程度の速度までの製品が多い。
周波数に5 GHz帯を使う場合、11a同様、電子レンジの影響を受けにくい利点があるが、信号強度の空間伝搬損失は通信に使用する周波数の2乗に比例するため、2.4 GHz帯の信号ほど遠くまで伝搬しない。
また、フレームアグリケーションと言う技術を採用している。データリンク層（第二層）で、同一の宛先のフレームを連結して通信を行い、スループットを向上させる。ただし、フレーム長が長くなる分だけ通信路を占有することになる。
（変調方式 64QAM, 符号化率 5/6, GI 400 (800) nsの時）
IEEE 802.11 IEEE 802.11n (Wi-Fi 4)
日本国内においては電波法上の制限により当初の対応製品では20 MHzのバンド幅（1つのチャンネル）しか利用できなかったが、2007年（平成19年）6月には電波法の一部改正が施行され、無線通信にて同時に使用できるバンド幅が従来の20 MHzから40 MHzに引き上げられた。これによりチャネルボンディング（デュアルチャネル、ワイドチャネルなどの表記もある）が可能となり、最大伝送速度の理論値は従来の144 Mbpsから300 Mbpsに増えた。ただし、2.4 GHz帯でチャネルボンディングを利用すると、近隣の無線LAN機器の干渉を受けずに利用出来るチャンネルが2つだけになってしまい、他者の設置した無線LANや、自らの設置する別の無線LANと電波が干渉しやすくなって却ってスループットが低下することがあるので注意を要する。
2012年（平成24年）現在、発売済の製品でチャネルボンディングのみを使用する製品は理論値150 Mbps (MCS index 7)、チャネルボンディングとMIMOの双方を使用する製品は理論値450 Mbps (MCS index 23) である。
IEEE 802.11 IEEE 802.11n (Wi-Fi 4)
IEEE 802.11n は、正式規格策定完了前に市場投入された802.11nドラフト版2.0準拠製品と同じ周波数帯で基本機能の変更なく相互接続性を確保する。ドラフト認定された機器は最終的な認定プログラムの中核となる要件を満たすため、再テストを受けることなく「802.11n認定機器」として扱える。
2012年頃から無線LAN機器の激増により、2.4 GHz帯で電波の干渉による速度低下が特に都市部で多く発生するようになった。まだ普及が少ない5 GHz帯では比較的安定した通信が可能である。大手通信キャリアなどによる公衆無線LANの5 GHz対応が進んでいる。
なお、市販の無線LAN機器が5 GHzに対応しているかどうか不明な場合、11a/b/g/n対応機器と記されていれば5 GHz対応、11b/g/nならば2.4 GHzのみ対応というように見分けることが出来る。
IEEE 802.11 IEEE 802.11p
2012年に車両間通信のために策定された。IEEE 802.11pは、IEEE 802.11aを基に、高度道路交通システム (ITS: Intelligent Transport System) の路車間 (V2I: Vehicle-to-Infrastructure)、車車間 (V2V: Vehicle-to-Vehicle) 通信に対応するように機能を強化したもので、米国のITS計画を起源としており、米国では、物理層とMAC層のIEEE 802.11pと上位層のIEEE 1609を合わせて、WAVE (Wireless Access in Vehicular Environments) と称されており、欧州でも、WAVEと同様の路車間、車車間通信を目的とした5.9 GHz帯の仕様の開発が進行中で、日本では、5.8 GHz帯のARIB STD-T75という規格を推進している。
IEEE 802.11 IEEE 802.11ac (Wi-Fi 5)
通称802.11vht (802.11 very high throughput)、ギガビットWi-Fiとも呼ばれる第5世代の無線LAN規格も研究・開発が行われている。マルチリンク技術を実装し、デュアルリンク接続で1 Gbps以上を実現、シングルリンク接続でも実効速度500 Mbps以上の達成を目標にしている。世界各国で研究が本格化しており、日本のNICT（情報通信研究機構）では、2008年には60 GHz帯を使って3 Gbpsもの高速な無線LANシステムの開発に成功している。
既に標準規格として制定されたものではIEEE 802.11acとIEEE 802.11adがある。
IEEE 802.11acはギガビットスループットをIEEE 802.11aやIEEE 802.11nと同じ5 GHz帯で提供することが規定されている。2.4 GHzは利用しない。
80 MHzチャネルボンディング（必須）、160 MHzチャネルボンディング、80 MHz + 80 MHzチャネルボンディング、256QAM, MU-MIMO（以上オプション）を採用することで伝送速度をさらに高速化させている。
IEEE 802.11 IEEE 802.11ac (Wi-Fi 5)
周波数に5 GHz帯を使うため、11a同様、電子レンジの影響を受けにくい利点があるが、信号強度の空間伝搬損失は通信に使用する周波数の2乗に比例するため、2.4 GHz帯の信号ほど遠くまで伝搬しない。
また、IEEE 802.11nに比べ仕様が簡素化された。全てのフレームはA-MPDU形式となった。MCS setはストリーム数の情報を分離することで0-76から0-9に削減された。ビームフォーミング方式も簡素化された。Greenfield形式フレームは廃止された。
最大伝送速度は、Wave1（第1世代）で1.3 Gbps、Wave2（第2世代）で6.9 Gbps（160 MHzチャネルボンディング、8ストリーム時）となる。これまでのIEEE 802.11a/nと同じ周波数帯を使用し、後方互換性があるため既存の無線LANからも移行（アップグレード）しやすい。またMIMOを発展させたMU-MIMOの技術を用いて、複数のクライアントが存在するサービスセットにおいても、各クライアントのスループットが低下しにくくなった。ただし、端末側にも2本以上のアンテナを搭載する必要があり端末数スペースが必要となるため、市場に占める対応機器は2015年現在、一部の高機能機種に限られている。
IEEE 802.11 IEEE 802.11ac (Wi-Fi 5)
2012年にIEEE 802.11acドラフト規格対応の無線ブロードバンドルーターが製品化された。11ac規格自体は5 GHz帯域のみを使用する規格であり、2.4 GHzを使用する11b/g/n規格との互換性はないが、市販製品では11acに加えて11nの通信機能を持たせることで、過去の11a/b/g/n機器からのスムーズな移行を可能にしている。
2015年現在市販されている最大1733 Mbps対応の製品は、帯域幅では80 MHz幅を使用しながら、第二世代規格であるWave2で規定された4x4 MIMOを使用している。
2012年12月にIEEE 802.11ad-2012として仕様が確定された。また2013年に、WiGig規格に準拠した相互認証プログラムをWi-Fi Allianceが実施することが発表され、2016年提供開始された。
60 GHzという高い周波数帯を使うため、壁や障害物のない、10 m程度の近距離でのギガビット通信を想定している。
また、60 GHz帯は空気中の酸素と共振するため、伝搬減衰が大きい。
IEEE 802.11 IEEE 802.11ac (Wi-Fi 5)
PHY層はシングルキャリアは必須 (4620 Mbps)、OFDMはオプション (6756.75 Mbps) である。最大伝送速度は6.8 Gbps。
チャネル幅は2.16 GHz幅。57 GHz–66 GHzを利用。利用可能チャネルと中心周波数は以下の通り。
IP層を介さないPAL層のプロトコルも定義されている。
Display PortとHDMIへの変換はAV-PAL、PCIe、USB3.0、SDIOへのプロトコル変換はI/O PALが定義されている。
FastSessionTransferと呼ばれる仮想MACの技術を用いることで、60 GHzと、2.4 GHzや5 GHzのPHYの間のセッションを高速に切り替える。
日本国内においては、2015年11月、総務省令第九十九号により、電波法施行規則の一部を改正する省令が公布され、以下の2種類に分類されることとなった。空中線電力が10 mW超のものはキャリアセンス機能を具備することが義務づけられる。
IEEE 802.11 IEEE 802.11af
TVホワイトスペース、即ちテレビ放送に使用されるVHF帯（米国）、UHF帯の空きスペースを利用する。テレビ放送のための周波数帯は各国で概ね広範囲に取られているが、チャンネル間の有害な混信を防ぐために、使用されてない空きチャンネルが多数存在する。また、それは都道府県や中継所エリアなど、地方・地域ごとに異なる。
このような空きチャンネルを無線ネットワークで有効利用しようと言う試みである。規格仕様では、あるWLANアクセスポイントはGPSにより自己の位置を把握し、ネットワークを通してジオロケーションデータベースにアクセスし、その場所で使用できる空きチャンネル（ホワイトスペース）の情報（利用可能時間を含む）を得る方式を取る。
PHYはIEEE 802.11acと同様にOFDMを使用。VHF/UHF帯では建物の壁面等による伝搬損失が、Wi-Fiに使われる2.4 GHz/5 GHz帯よりも小さいため、電波の有効到達範囲は拡がる事になる。
802.11afの規格仕様は以下の通りである：
OFDM
チャネル帯域幅
6/7/8 MHz
伝送速度
約20–30 Mbps
伝送距離
約100–500 m