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池田長正
池田 長正（いけだ ながまさ、生年不明 - 永禄6年（1563年））は、戦国時代の武将。通称は弥太郎、官位は筑後守。父は池田信正、母は三好政長娘。子に知正、光重がいる。
池田長正 略歴
摂津池田氏は摂津国の国人。天文17年（1548年）、父信正は細川晴元に背いて敗れ切腹に追い込まれたため、長正が家督を継いだ。一時は北摂地域を支配するまで勢力を拡大したが、三好長慶と戦い敗れ、三好氏に属した。三好氏の家臣となって以後は安見宗房らと戦ったという。
永禄6年（1563年）に死去。後を一族の池田勝正が継承したものの、池田氏の家臣団は内部分裂を起こし二派に分かれ抗争することになった。
最高裁判所規則
最高裁判所規則（さいこうさいばんしょきそく）は、日本国憲法第77条第1項に基づいて最高裁判所が制定する、日本国内において拘束力を有する規則である。法源の一種。
最高裁判所規則 概要
最高裁判所の規則制定権は1947年の日本国憲法第77条が根拠となっている。
〔最高裁判所の規則制定権〕
第七十七条
最高裁判所は、訴訟に関する手続、弁護士、裁判所の内部規律及び司法事務処理に関する事項について、規則を定める権限を有する。
検察官は、最高裁判所の定める規則に従はなければならない。
最高裁判所は、下級裁判所に関する規則を定める権限を、下級裁判所に委任することができる。
裁判所に組織としての自律性を持たせることによって司法権の独立性を確保するため憲法上認められたものであり、主に訴訟法に関する細則、裁判官の処遇に関する規則、司法行政に関する規則等が制定されている。
憲法が列挙する規則制定権の範囲は以下のとおりである。
最高裁判所規則 概要
また、一般規則制定諮問委員会、家庭規則制定諮問委員会などの規則制定諮問委員会が設置されている。
規則制定諮問委員会は1947年に設置されたものであり、最高裁判所規則制定諮問委員会規則により、委員及び臨時委員には裁判官、検察官、弁護士、最高裁判所事務総長、裁判所事務官、司法事務官、学識経験者の外、衆議院議員、参議院議員を委嘱することが定められていたが、その後の改正により、衆議院議員と参議院議員は除外され、現在は「裁判官、検察官、弁護士、関係機関の職員又は学識経験のある者」が委員を務めている。
主要な最高裁判所規則は裁判所ウェブサイトで公開されている。また、1947年から1950年にかけては紙媒体でも規則集が刊行されていた。
最高裁判所規則 法律との競合および優劣
最高裁判所規則で制定しうる事項は国会の立法によっても制定しうるというのが判例・通説である。
裁判手続の大枠は国の統治機構の基本構造であるから法律で定めるべきという考え方に基づき、各種手続法（民事訴訟法・刑事訴訟法・行政事件訴訟法など）が制定されており、各分野における最高裁判所規則は対応する手続法の委任を受けて制定されている。
国会と最高裁判所が重複して立法権を有する領域が存在することになるため、法律と規則の内容が相互に矛盾・抵触することがありうる。このような場合には、憲法第31条・第41条を根拠に法律が優先されると解するのが一応の通説的見解である。
ただし、裁判所法第10条と最高裁判所裁判事務処理規則第9条の改正規定との間に齟齬が生じた事案（最高裁判所が、特定の条件を満たす違憲審査事案について小法廷で審議ができるように事務処理規則を改正したことにより、裁判所法第10条の規定との間に齟齬が生じた事案）について、国会は後に事務処理規則の改正内容に沿うように裁判所法第10条の改正を行った実例が有り、実務は、単純に法律優位説によっているというわけではない点に注意が必要である
新星堂
新星堂（しんせいどう、英: SHINSEIDO）は、REXTが運営するCD・DVD・レコード・書籍販売店。オリコンチャート加盟店。
新星堂 概説
国内ではタワーレコード、HMVなどと並ぶ大手のCD・DVD・レコード販売店であり、2003年にTSUTAYAに抜かれるまではCD・DVDの販売では最大手であった。2018年4月時点で102店舗の直営店を展開していたが2025年現在では28店舗に減少している。
東京都杉並区が創業の地であり、かつては本社を荻窪駅そばの杉並公会堂隣接地に置いた。1974年に完成した本社社屋は、1・2階にレコード・CD・楽器等の販売店舗も併設されていたが、のちに本社機能のみとされた。2013年8月に茨城県つくば市へ本社を移転し、東京都杉並区の本社跡地は伊藤忠都市開発によるマンションが建設された。
2016年2月23日付で、親会社であるワンダーコーポレーション（後のREXT Holdings）が自主再建を断念した新星堂を吸収合併した。合併後も新星堂は店舗ブランドとして継続されている。
新星堂 略史
1949年（昭和24年）7月、東京都杉並区の高円寺（数坪の店舗）で宮崎正守が創業。1964年（昭和39年）に法人化し、株式会社新星堂となる。以来、CD・DVD販売の他、書籍などの販売も展開している。
以前は楽器関連事業も行ったが、クレイマーやスタインバーガーの輸入代理業務は2008年（平成20年）に終了、2013年（平成25年）2月1日に楽器店舗「ROCK INN」や音楽教室等の音楽店舗事業、リッケンバッカー、カール・ヘフナー等の楽器輸入代理店業務から撤退して一部を除き山野楽器に移譲された。「新星堂スポーツ」としてスポーツ事業も1968年（昭和43年）から展開していたが、2006年（平成18年）4月4日にヤマノスポーツシステムズに営業譲渡して撤退している。
新星堂 略史
2006年（平成18年）3月22日、当時カルチュア・コンビニエンス・クラブの子会社であったTSUTAYAと資本・業務提携し、6月13日に第三者割当増資によりTSUTAYAが14.9%の筆頭株主になるとともに、新星堂がTSUTAYAとのフランチャイズ契約を締結した。TSUTAYAと新星堂をあわせると業界でシェア1位だった。この関係で、新星堂はTポイント加盟店となった。その後、レンタルと販売の両方を行うTSUTAYAと提携効果を生むために、多額のシステム投資が必要なことが判明し、2008年（平成20年）12月31日限りでTSUTAYAとのフランチャイズ契約を解除してTポイントからも脱退することになった。
一部店舗により異なるが、交通系電子マネーや楽天Edy、WAONなどの電子マネー決済を導入している店舗もある。ただし、PiTaPa決済は難波店のみ。
2008年（平成20年）2月28日、3期連続の赤字により、事業再生計画を発表した。2008年8月4日に、第三者割当増資により、大和証券SMBCプリンシパル・インベストメンツ株式会社が過半数の株式を保有する筆頭株主となった（事業再生業務の一環での株式保有のため、子会社とは扱わない）。
新星堂 略史
2011年（平成23年）1月27日に、光通信と資本・業務提携し、同社の子会社であるテレコムサービスとの間でスマートフォン端末を店舗で販売するための合弁会社を設立する合弁契約を締結した。同年2月24日に、光通信が第三者割当増資により4.34%出資し、第4位の株主となった（大和証券SMBCPIは支配株主ではなくなる）。その資金で、同年3月1日に合弁会社・新星堂モバイルプラス株式会社（49%出資）を設立し、2012年（平成24年）2月時点で16店舗を展開したが、販売実績は低迷し同年11月には4店舗に縮小した。同年12月に光通信との資本提携の解消と合弁会社の解散を決定している（2013年11月に新星堂モバイルプラスの株式を譲渡）。
2012年12月、ワンダーコーポレーション（後のREXT Holdings）と資本業務提携契約を結び、2013年2月に株式公開買付けにより大和証券SMBCプリンシパル・インベストメンツの保有株式がワンダーコーポレーションに移転。同社の子会社となった。また同月ワンダーコーポレーションは大和証券SMBCプリンシパル・インベストメンツから譲り受けた債権のうち43億2300万円を放棄、2013年2月期は債務超過を解消した。
2015年12月、ワンダーコーポレーションは、2016年（平成28年）2月23日付で、自主再建を断念した新星堂（現在の東京証券取引所スタンダードでの上場廃止）を吸収合併した。
2016年（平成28年）7月1日、ワンダーコーポレーションの運営するWonderGOOと共に、再びTポイント加盟店となった。
2022年6月、運営元のワンダーコーポレーションと同じRIZAPグループのジーンズメイトとHAPiNSを吸収分割。事業運営先がREXT（ジーンズメイト）に引き継がれた。
1984年に子会社として独自レーベル・オーマガトキを立ち上げ、スターダストレビュー（2001年から2005年まで在籍）、Something ELse等を擁していたが、一連の経営再建との絡みもあり2013年10月、日本コロムビアに売却した。但し、商品の取り扱いは継続している。
新星堂 展開店舗
新星堂カルチェ5 - かつては映像・音楽ソフトだけでなく、下記楽器店・書籍販売・携帯電話販売・スポーツ用品販売を行っていた複合店。現在は楽器店・スポーツ店事業の撤退などにより、他の店舗と取扱商品はほとんど変わらなくなっている。2023年現在も「カルチェ5」を継続して名乗っている店舗は下記の柏店のみだが、他の新星堂と大差はなくなっている。
柏店（「新星堂」名義では、現在は映像・音楽ソフト新作のみ） - かつて扇屋ジャスコが営業していたビルで、かつては全フロアが新星堂の店舗だった。現在は2階の一部で新譜CDのみが新星堂の店舗（それ以外はTSUTAYA（3階と4階の一部）、PIA（地下1階）、サンドラッグ（1階）、サウンドクルー（2階の一部、後述）、バトロコ（4階、後述）となっている）。
閉店した店舗 - 仙台店、郡山店、高崎店、宇都宮店（オリオン通りに存在した。2021年1月10日閉店のトナリエ宇都宮店はJR宇都宮駅前トナリエ宇都宮のテナントのため無関係。）、志木店、大垣店(閉店したアクアウォーク大垣店とは無関係)、神戸店、博多店（博多店は通常店舗に変更）、ルミネ新宿店、西荻窪店
新星堂 展開店舗
新星堂書店
上記の新星堂カルチェ5柏店3階が最後まで残っていたが、新星堂書店名義では2018年5月に閉店した。9月10日に、TSUTAYA名義の書店・文具店としてリニューアルされた。新星堂書店時代、柏店では、周辺に気象大学校・東京理科大学（野田キャンパス）・日本大学（松戸歯学部）などの学術機関が多いことから、理工系など学術専門書の扱いが比較的多いのが特徴であった。2015年に4階は閉鎖され、4階で扱っていた学術書や学習参考書、漫画本のコーナーも3階に集約された。4階の跡地はトレーディングカードゲームの専用バトル会場「バトロコ」と、TSUTAYAの一部となっている。
ミロシェビッチ
ミロシェビッチ（セルビア語: Milošević, Милошевић）は、南スラヴ系の姓。
北大
北大（ほくだい）は、主に大学の略称として使われる。
北大 大学の略称
「ペイだい」「ペイター」（拼音: Běidà）などとも読まれる。
王審知
王 審知（おう しんち）は、十国閩の初代の王。
王審知 生涯
光州固始県（現在の河南省信陽市固始県）の出身。中和5年（885年）、兄の王潮・王審邽と共に寿州の首領であった王緒に従い福建に転戦していた。しかし王緒の猜疑心が強かったことから対立が生じ、王潮が政変を起こし王緒を捕らえた。その後王潮は勢力を拡大し、景福2年（893年）に福州を攻撃、現在の福建省全域を勢力下に置くことに成功し、王審知は福建観察副使に任じられた。乾寧4年12月6日（898年1月2日）に王潮が死去すると王審知は威武軍節度使を継承し、後に唐より瑯琊王に封じられ、開平3年（909年）には閩王に封じられた。王審知は窮民出身であったため、政策は倹約を強め税や徭役負担を軽くすることで民力の休養に勤めた。
同光3年（925年）に薨去し、忠懿王と諡号を贈られた。王位は長男の王延翰が継承した。王延鈞が皇帝に即位すると昭武孝皇帝と追諡され、廟号は太祖とされた。
王延翰
王 延翰（おう えんかん）は、十国閩の第2代の王。太祖王審知の長男。
王延翰 生涯
父の在位中は威武軍節度副使に任じられていた。同光3年（925年）、王審知の薨去により王位を継承した。当初は後唐より威武軍節度使に任じられただけであったが、天成元年（926年）に大閩国王に封じられた。
史書の伝えるところによれば、嗣王の性格は驕傲荒淫かつ残忍凶暴であり、また兄弟に民間の女性を強引に後宮に連れて来させるなどの暴政を尽くし、その結果同年に弟の王延鈞及び王審知の養子である王延稟の叛乱を招いた。12月8日（927年1月14日）、嗣王は王延稟により捕えられて斬首された。
王延鈞
王 延鈞（おう えんきん）は、十国閩の第3代君主で初代皇帝。太祖王審知の次男。廟号は恵宗。
王延鈞 生涯
天成元年12月8日（927年1月14日）、王審知の養子である王延稟と協力して政変を起こし、兄の嗣王王延翰を殺害して王位を奪った。即位後まもなく後唐より威武軍節度使・閩国王に封じられている。
王延鈞は仙術に心酔し、宝皇宮を建築して道士陳守元に与えている。また陳守元の言葉に従い帝号を欲し、長興3年（932年）に後唐に対し呉越王・尚書令に封じるよう求めたが、拒否されたため後唐との関係は断絶してしまう。
長興4年（933年）、王延鈞は帝号を称し、国号を大閩と改め、独自の元号として龍啓を建元、自らも王鏻と改名した。しかし恵宗は自国の国力を客観的に理解し、無謀な国政運営を行わなかったため、国内は比較的安定していた。
後宮関係では陳金鳳を寵愛していた。陳金鳳は王審知の婢女であり、容姿は美しいとは言いがたいが淫蕩な性格を有していたという。恵宗が晩年病を得ると、陳金鳳は部下の李可殷と私通するようになり、国人はこれを大いに恨んだと言う。永和元年（935年）、陳金鳳は立后されるが、恵宗の病状は更に悪化するに至り、次男の王継鵬と皇城使李倣は事前に陳后の勢力を排除すべく挙兵、李倣が宮廷内に入り恵宗を刺し、瀕死の重傷を負った恵宗は宮女の助けを借りて自害し、陳后勢力は一掃された。
王継鵬
王 継鵬（おう けいほう、? - 通文4年閏7月12日（939年8月29日））は、十国の一つ閩（びん）の第4代君主にして第2代皇帝。廟号は康宗。また、恵宗王延鈞の次男である。
王継鵬 生涯
永和元年（935年）、皇城使の李倣と協力して恵宗を殺害し帝位を継承、王昶と改名し、李春燕を賢妃とした。翌年通文と改元、李春燕を皇后に封じていた。李春燕は元は恵宗の宮女であったが、王継鵬と私通した後、恵宗より下賜された。
康宗も父と同様、道教に心酔した。政事については道士である陳守元との相談が行われ、また陳守元のために大規模な造営を行う必要から売官が横行し、政事は大いに乱れた。また康宗は猜疑心が強く、宗室を次々と粛清し、叔父の王延羲は禍から逃れるため発狂したように装い、自宅に軟禁されたこともあった。
当時は王審知の近衛軍であった拱宸都・控鶴都が存在していたが、康宗は自身の親軍である宸衛都を優遇したことから軍内に不満が発生、通文4年（939年）、拱宸・控鶴の軍使朱文進・連重遇が王宮への放火を疑われたことに不満が爆発、先手を取るべく両軍は王宮内に侵入し康宗は囚われの身となった。囚われた康宗は李春燕（中国語版）及び諸子と共に従弟の王継業により殺害された。
王延羲
王 延羲（おう えんぎ）は、十国閩の第5代君主で第3代皇帝。太祖王審知の子。廟号は景宗。
王延羲 生涯
甥の康宗王継鵬の在位中には左僕射・同平章事に任じられるが、王継鵬は猜忌心が強かったために身の危険を感じ、発狂者を装い自宅に軟禁されていた。通文4年（939年）、拱宸・控鶴軍使の朱文進・連重遇が叛乱を起こし王延羲を推戴し王継鵬を殺害したことにより、王延羲は威武軍節度使・閩国王を称し、王曦と改名、永隆と改元した。即位した景宗は後晋に奉表している。
景宗は贅沢奢侈・荒淫無度の生活を送り宗族に対する猜疑心を強めていった。弟の建州刺史の王延政はその所業を諌めたが、これを契機に両者の対立が深まり、永隆2年（940年）、景宗は建州攻撃を開始し閩での内戦が発生した。内戦は数年間にわたり継続するが決着が付かず、翌年景宗は大閩皇帝・威武軍節度使を自称するようになった。
景宗の暴虐さは一向に改まるところがなく、永隆6年（944年）、自らの身に危険が及ぶことを恐れた朱文進・連重遇によって殺害された。
王延政
王 延政（おう えんせい）は、十国閩（殷）の第7代（最後）の君主。太祖王審知の子。
王延政 生涯
兄の景宗王延羲は即位後に驕傲奢侈、荒淫無度な生活を送っており、王延政はこれに諫言を行って逆に王延羲より疎まれ、両者の対立は深まった。永隆2年（940年）、王延羲は王延政が節度使として赴任していた建州を攻撃、閩での内戦が始まった。
内戦は相互に雌雄を決することができず、永隆3年（941年）、両者は短期の停戦に合意する。王延政は王延羲により富沙王に封じられるが、間もなく内戦が再開する。永隆5年（943年）、王延政は建州において皇帝を自称し、国号を殷と定め、天徳と改元した。しかし王延政もまた即位後は放漫財政を行い、民衆の生活は非常に苦しいものとなっていた。
同年、朱文進・連重遇が王延羲を殺害し、朱文進が閩主に即位する事件が発生する。これに対し、王延政は建州より討伐軍を発するが、朱文進・連重遇は林仁翰により殺害された。
天徳3年（945年）、諸臣は王延政に福州に戻り、閩の国号を復活するよう要請し、それを容れる形で即位するが、南唐がこの混乱に乗じて閩への進出を計画して軍を発すると、王延政は投降、ここに閩は滅亡した。
その後、王延政は南唐の都である金陵に送られて元宗李璟より羽林大将軍に封じられ、後に光山王に封ぜられたが、保大9年（951年）に金陵で薨去した。
停電
停電（ていでん）とは、配電（電力供給）が停止すること。主に需要家への電力供給の停止について言う。原因はさまざまである。
停電 概要
電気は19世紀以後より非常に便利なエネルギー源として、多くの文明がある地域で利用されるに至っており、多くの人がこれに依存した生活を送っている。このため供給が滞れば、これらの人々の生活が混乱する。停電は、この電力供給が停止した状態であるが、現象ないし事件としては、この電力供給停止に伴って発生した混乱とセットで扱われる。
現在の日本では他国に比べて電力供給が非常に安定しており、停電はかなり少なく、その少なさは先進国中でも突出している。2001–2002年における一般家庭の年間平均停電時間は、アメリカ 73分、イギリス 63分、フランス 57分、日本 9分となっている。これは、1996年（平成8年）の改正まで電気事業法により、各電力会社は電力を供給する義務が課せられていたことと、電気に対し非常に高い品質を要求した消費者があり、それに対し設備の設計上の工夫や増強、ならびに停電復旧の迅速化などを絶え間なく行って応えた電力会社の努力の結果に負うところが大きい。このため、社会インフラ・各家庭等でも「停電は無いもの」「あってもすぐに復旧する」として、停電用の備えをしていない場合が多い。
停電 概要
日本でも2011年3月11日の東日本大震災では大規模な停電を生じ、その後、震災の影響による電力供給の低下により計画停電が実施されるなど節電や停電への備えが社会的な課題となっている。
開発途上国・貧困国では老朽化した送電設備や発電所の問題により、日に数時間停電するのは当たり前となっている地域も少なくない。かつてオイルショック時代のフランス等が早朝の送電を停止していた例のように、停電が計画的に実施されることもある。
なお日本などでは電力供給が滞りなく行われるのが通例であるため、計画停電を除き、電力会社側が原因で停電した場合には、電力料金を割り引く制度（停電割引）がある。
東京電力の場合、一般家庭契約で一時間以上の停電が有った場合、一日あたり基本料金の4%を割り引く。停電情報は「東京電力パワーグリッド」の停電情報を参照することで確認できる。
停電するのが常態となっているような地域では、余りそのような制度は見られず、ガスのように消費電力量のみによって使用料が請求される。
停電 停電の原因
現象は同じ「停電」であっても、その要因にはいくつかの種類がある。
計画停電は、事前に計画された停電。あらかじめ住民に知らせられる。
工事のためのもの。電力会社や工事会社の営業時間である平日日中が多いが、住民への影響が少ない深夜帯にすることもある。
電力需要が供給を上回ることによる大規模停電を回避するため、一部地域を停電させる。一定時間ごとに地域を変更する場合、輪番停電（rolling blackout）と呼ばれる。
燃料不足によるもの。経済的理由のほか、悪天候や政治的理由による燃料輸送路の遮断などでも起こる。
停電 停電の影響
停電では、一般市民の生活に於いて照明の他にも冷蔵庫・エアコン・電磁調理器・暖房・洗濯機などの生活家電が使えなくなる。テレビ（携帯用など乾電池・あらかじめ充電していたバッテリーで使用できるものは除く）・パソコンも使えなくなるため、情報が入手できないという事態に陥りやすい。また、高層ビルでは突然の停電の場合にはエレベーターに閉じこめられるなどの被害もある。
水道も高層ビルなど、高い所にある貯水タンクに揚水ポンプで水を上げている所では、長時間の停電で貯水タンクが水量不足の状態となり断水になることもある。また平地でも上水道の加圧に電動ポンプを利用している地域も同様である。この断水は数時間程度で発生する場合もあるので、停電時は水の使い過ぎにも注意したい。なお日本では大抵、中水道と上水道と云う区分が無いため、断水すれば飲料水の供給停止と同時に、水洗トイレも使用不可能となる事から、一部では停電が予想される際に、風呂の残り湯を棄てない等で自衛する人もいる。その一方で下水道も下水処理場の機能が停止するため、大規模停電では汚水処理に問題が出る。
停電 停電の影響
他にも大規模な物では信号機の停止などにより道路の使用が妨げられたり、電源供給がなくなり鉄道が止まるなど、交通が混乱する。また電話やインターネットなどの通信に支障を来たす事もある。電話線には独自にオフフック検出用に直流の電力が供給されるが、光ファイバーを用いたFTTHの電話線では当然ながら電力は供給されず、コードレスホンなど加入者用の電話機そのものの高性能化も相まって使えなくなることが多い。またひかり電話等は加入者設備であるホームゲートウェイや光回線終端装置にも電力を供給しないと停止するため、これらの装置に無停電電源装置や蓄電池等の非常用電源が無い場合は使用不能となる。
さらに家電に組み込まれたタイマーや時計が一斉に停止し、設定内容が消滅したり、電力が復旧してもビデオのタイマー録画などが事前に設定した所定時間に動作しないなどの状態となることがある。このほか熱帯魚や活魚を飼育している場合には外部電源による電気製品は使えなくなるため空気の供給や水温の調整に注意が必要となる。
停電 停電の影響
家庭内の電熱器具（アイロン・ドライヤー・電気ストーブ）は電源を付けたまま停電となると、停電から復帰して通電が始まった際に使用状況によっては火災の原因となることがあるため電源を切っておく必要がある。
タイマー内蔵機器については確認や再調整が必要になる場合がある。また、安全装置（オートロック、火災報知器等）については復旧確認が必要になる場合がある。
人間の視覚では感知できない僅かな時間の停電、電圧の低下でも、情報機器を扱う現場や工場では大きな障害を招くことがある。2010年（平成22年）12月8日5時ごろ、中部電力管内の愛知県、三重県、岐阜県で電圧低下が発生した例では、わずか0.07秒の時間であったものの、東芝のNAND型フラッシュメモリ工場、トヨタ車体の自動車工場などの操業が、一時的に停止するなどの影響が生じている。
停電 対応や対策
停電が起きた際に、重大な影響が予測される施設では、しばしば停電に対する対策が採られている。例えば患者の生命維持に支障を来たす恐れのある病院や、放送局（送信所・中継局も含む）、新聞社、官公庁などの施設では、独自に発電・蓄電施設を備えている。また、コンピュータ普及と連動し、停電によるコンピュータの損傷を防ぐため、個人で無停電電源装置（UPS）のような機器を用意する人もいる。
特に停電が予想される所では、照明の代替としてろうそくやランプといった燃焼による器具や懐中電灯等の乾電池で動作する器具を備える場合があり、またこの乾電池により動作するラジオやポケットテレビ（日本に於いては2000年代後半以降ワンセグ搭載機が主流となっている）を備えるケースも見られる。災害が予想される地域では、地域防災（→自主防災組織）やその用に供する防災倉庫にエンジン発電機や電力に頼らない炊き出し用の器具を備える所も見られる。一般の家庭などでは、夜間においては灯火など他の照明に明かりを求め、停電が復旧するのが待たれる。
停電 対応や対策
なお、災害時を除く平時の停電を防ぐためには「常に供給が需要に追いつくこと」が必須であるが、需要側を細かく制御する技術は2013年時点では未熟である。東日本大震災による電力危機に際しては、需要の極大期に電力使用制限令が発令されるなどしたこともあり、大口需要家の間でデマンドコントローラが普及するなどした。また、送電網単位での輪番停電といった、スマートではない需要制限も実施された。
小規模需要家をも含めて「発電・送電・蓄電の能力を超えないよう、消費をスマートに抑制する」ための仕組みとして、2013年時点ではスマートグリッドの実用化に向け、小規模な電力網で実証実験が行われている。
水については、給水塔は短時間の停電であれば重力を利用して水を供給できる。また自治体によっては水道ポンプ用の発電機を備えている場合がある。
船舶においては、海上における人命の安全のための国際条約（SOLAS）やJIS‐F‐8072船用電気設備の規定で、二組の主発電機を設け、片方の船内電源の喪失（ブラックアウト）が起きても電源を維持できる仕組みとなっている。
停電 過去の大規模な停電
東日本大震災（2011年3月11日） - 主要な火力発電所が稼働を停止したことで、東北地方の広い地域で停電した。関東地方では茨城県のほぼ全域で停電、東京電力は大規模需要事業所への給電を強制停止し、電力系統の全系崩壊（全域停電）は回避したものの多くの地域で停電した。東北地方だけでも約440万世帯に上り、日本では阪神・淡路大震災を上回る最大規模の停電となった。また、戦後混乱期以来となる計画停電も実施された。4月7日の余震でも東北地方の400万世帯が停電した。
北海道胆振東部地震（2018年9月6日） - 北海道内で夏季深夜電力の半分を賄う厚真町の北海道電力苫東厚真火力発電所が地震の影響で緊急停止した。その直後から電力網の需給バランスが急激に崩れ、大きな周波数変動によるタービン設備をはじめとする発電設備の破壊を防ぐ目的で各発電機ごとに設置されている保護継電器が次々と作動し、北海道内すべての発電機が連鎖的に解列・自動停止したため、離島を除く北海道全域で停電（影響世帯 295万戸）が発生した。頼みの綱の北本連系線も空き融通枠がほとんど無く、また周波数変換器が電力系統の自動周波数調整を行う仕組みゆえ単独運転不能であったのと、脱落した発電機の容量が連系線容量に比して過大であったため運転継続もままならなかった。
停電 過去の大規模な停電
四国地方停電（2024年11月9日） - 午後8時22分頃四国電力管内において約36万5300戸にのぼる大規模な停電が発生。香川県約6万戸、徳島県及び愛媛県で約11万戸、高知県で約8万戸の停電が確認された。停電地域は徐々に縮小していったものの所により最長で午後9時49分頃まで続いた。原因は9日午後2時頃、本州と四国を結ぶ送電線の一部でトラブルがあり、復旧していたところ何らかの原因で本州に送る電力が急激に増えたという。ゆえに、四国に送る電力が不足してしまい、電力の供給バランスを保つために自動的に供給を停止する安全装置が作動して、停電につながったという。
東京神学大学
東京神学大学（とうきょうしんがくだいがく、英語: Tokyo Union Theological Seminary）は、東京都三鷹市大沢三丁目10番30号に本部を置く日本の私立大学。1930年創立、1949年大学設置。大学の略称は東神大（とうしんだい）。
東京神学大学 概観
特徴としてドグマ重視の教会的神学を掲げる。神学の座として教会を据え神学研究を続けながら、同時に伝道者育成を行う。キリスト教福音派からは神学的リベラルの立場に立つ神学校とみなされるが、日本基督教団内では神学的保守とみなされることもある。旧日本基督教会の改革派・長老派の影響を強く受けていると評されることもあるが、メソジスト系の旧青山学院神学部をはじめ、日本の福音主義キリスト教の伝統を幅広く受け入れて成立した合同神学校である。
受験資格は、一般の受験資格（学部一般選抜は高卒見込以上、大学院博士前期は大卒見込以上）に加え、プロテスタント教会で洗礼（バプテスマ）を受けて1年以上（大学院は3年以上）教会生活を送っていることと、学部・大学院共に所属教会からの推薦を受けられることが必要である。入試では召命感が最重要視される。入試科目は、学部一般選抜・編入学者選抜は小論文と面接、同・指定校推薦型編入者選抜は面接のみである（2022年1月現在）。これに出願時に提出する「私の信仰経歴」と「教会推薦書」を加え、合否が総合的に判断される。従って、通常の模試等の統計手法による学部合否ライン算出はほぼ不可能である。(大学院入試では、論文審査と外国語の筆記試験が課される。)社会人を経て受験する人も多い。
東京神学大学 概観
2008年5月1日現在の学部の在学生は、1年6名、2年5名、3年31名、4年25名。1年、2年生が少ない理由は、本学では他大学を卒業して編入学、学士入学するケースが多いため。学部の収容定員は125人で、そのうち在籍学生は67人、在学生比率は0.54である。2007年大学基準協会に対して「自己評価報告書」が提出され、2008年同協会が定める大学基準に適合すると認定されたが、学生の受け入れにおいて「重大な問題を抱えていた」と指摘され、収容定員の充足率が大きな課題となっている。
東京神学大学 沿革
直接の前身は、日本基督教神学専門学校と日本基督教女子神学専門学校（1943年に設立された日本東部神学校・日本西部神学校・日本女子神学校の3校が1944年に改組）であるが、その流れは、日本神学校（1930年設立）、東京神学社（1904年植村正久が設立）、明治学院神学部（1887年設立、1930年の日本神学校設立に伴い廃止）、東京一致神学校（1877年設立）、そして1873年（明治6年）に宣教師S.R.ブラウンが横浜に設立したブラウン塾にまで遡ることができる。また、青山学院神学部（1894年設立）をはじめとし、教団合同に参加した諸教派の神学校の流れも広く継承している。
1943年 日本基督教団神学校財団により、新たに3つの神学校が設立。
日本東部神学校 - 青山学院神学部・日本バプテスト神学校・日本ルーテル神学専門学校・日本神学校・聖公会神学院・東亜神学校・日本一致神学校・東光学院が合流。
日本西部神学校 - 関西学院神学部・聖書学舎・日本聖化神学校が合流（同志社は合流拒否）。
日本女子神学校 - 青山学院神学部女子部・共立女子神学校・東京聖経女学院・聖和女子学院が合流。
東京神学大学 教育および研究
学部4年生・博士前期課程1年生は、日本全国の教会に5-6週間派遣され、夏期伝道実習に参加することが義務づけられている。
一定の成績と学士（神学）の学位を取得した学生は、原則として全員、博士前期課程に進学することになっている。1955年に博士課程（現・博士後期課程）の設置が認可されている。博士の学位を出せる大学としては日本最小規模である。現専任教員数は14名、非常勤講師22名。
キリスト教神学専門のものとしては日本唯一の大学図書館に、神学・宗教学・哲学を主とした和書約5万冊、洋書約7万冊、合計約12万冊の蔵書があり、広く学内外の研究者に利用されている。
1973年に開設。隔年で東北アジア諸国への現地研修ツアーを開催している。
東京神学大学 学生生活
学部生と大学院博士前期課程に所属する学生によって構成される組織。委員会、クラブ活動、行事等の活動を行っている。礼拝委員会やカルヴァン研究会、ゴスペルソング同好会などキリスト教関連のものが多いが、体育会系のクラブも若干数存在している。
教師も学生も日曜日は教会の礼拝に出席しているため、月曜日は選択科目が2コマあるだけである。
チャペルでの学内礼拝は、授業期間中の火曜日から土曜日まで毎朝行われる。説教は、教授陣と学生がこれに当たるが、学外からのゲストを説教者に迎えることもある。パイプオルガンの奏楽も主として学生が奉仕する。学内礼拝は、教室における学びと並んで学生生活の中心として位置付けられている。
クリスマスにはクリスマス礼拝が開催される。
学部4年と大学院前期課程1年を中心とした学生が夏期休暇期間に参加する実習。全国の教会に実習生として派遣され、1ヶ月間実際に説教や様々な奉仕に従事する。開催にあたっては事前に壮行祈祷会、事後に報告会が開催される。
毎年11月に開催されている修養会。学内全ての学生、教員が参加する。主題が学生たちが決め、学内外から講師を招いて開催される。
東京神学大学 出身者
前身である、日本基督教神学専門学校の卒業者を含む。
東京神学大学 施設
上から眺めると十字架の形をした建物。礼拝堂、集会室、教室等を備えている。礼拝堂では入学式や卒業式も執り行われる。
鬼頭梓の設計により1986年に竣工。2階部分には教室、会議室、研究室がある。
本館と図書館に挟まれた建物。飲食が可能でラウンジ係の学生が用意したコーヒーを飲むことができる。学生食堂がないため、学生が昼食を食べる場所としても利用されている。
学外の宿泊者のための施設。
全学生の約半数が生活している4階建の学生寮。運営は寮生が担い、キャンパス内に居住する教員が寮監を務める。単身者用であり、家族寮はない。
教職員のための住宅。
東京神学大学 対外関係
韓国のソウルにあるイエス教長老会神学大学校との間に相互協力協定を結び、相互に教員を派遣して講演会を持っている。
母体である日本基督教団が認可している神学校は次の通り。
モスボール (軍事)
軍事分野等におけるモスボール（mothball）とは、使用しなくなった兵器などの機材を劣化を防ぐ処理をした上で保管すること。
モスボールした機材は、予備として必要に応じて現役復帰される他、部品取りや標的機などに使用される。
モスボール (軍事) 語源
"mothball" という英単語は、「保管中の衣類から、それを食害する蛾を遠ざけるための樟脳またはナフタレンのボール」を指す普通名詞として、［ en: moth-ball ＜ moth ball ＜ moth（蛾）+ ball（球）］という語構成でもって1891年に初出している。「使わずに保管しておく」「長期間使用しない」などといった意味をもつ比喩表現 "mothball" は、上記の普通名詞から派生して1901年に初出する。また、「保管する」という動詞 "mothball" は1902年に初出している。軍事分野における初出は1946年のアメリカ合衆国にあり、つまりは、第二次世界大戦の終わりになって軍艦の戦後の扱い方について具体的に検討され始めた時期のことであった。以上は、『オンライン・エティモロジー・ディクショナリー』に基づいて紐解いた。
他方、『英辞郎』では「（不用品などが）仕舞い込まれて」を意味する英語の "in mothballs" から派生した語としている。"mothball" の原義は防虫剤であり、日本語でも音写形「モスボール」がそのままの意味の外来語としても通用する。
モスボール (軍事) 船舶
アメリカ合衆国では、軍艦は海軍予備艦隊、民間船舶は国防予備船隊としてモスボール保管を行っている。これらは、必要に応じて現役復帰したり、海外に売却されたり、あるいは実艦標的として海没処分となる。例えば、第二次世界大戦終結時に日本の降伏文書調印式に使われた戦艦「ミズーリ」は、朝鮮戦争後の1955年2月26日に退役した後、長らく記念艦として一般に公開されていたが、31年後の1986年5月10日に再就役している。
モスボール (軍事) 航空機
アメリカ合衆国アリゾナ州のデビスモンサン空軍基地にあるAMARGでは、時点で4,400機に上る軍用機が保管されている。主な機体は、T-33練習機（1948年運用開始）、B-52爆撃機（1955年運用開始）、C-130輸送機（1956年運用開始）、UH-1汎用ヘリコプター（1959年運用開始）、F-5戦闘機（1959年初飛行）、F-4戦闘機（1960年運用開始）、F-16戦闘機（1978年運用開始）などである。
これらの機体は、スクラップとして解体または補修用の部品取りになるか、旧式機は新型の対空ミサイルや電子戦装置などの自己防御システムのテスト用の標的機となることが多いが、保管状況のよい機体は損耗補充で復帰したり、他国への供与、売却、民間への払い下げが行われることが多い。日本の海上自衛隊が平成23年度（2011年度）補正予算で購入したC-130R輸送機もモスボール保管されていたものである。また、旧式のレシプロ機や練習機はCOIN機に改造されて売却されることもある。
モスボール (軍事) 航空機
陸上自衛隊では、特別輸送ヘリコプター隊で機体のモスボール保管を行う場合がある。2016年4月にノルウェーで同型機が事故を起こしたEC-225LP要人輸送ヘリが、事故原因が判明せず飛行再開の目途が長らく立たなかったため、同年8月からモスボール保管していた。それ以前に使っていたAS-332L要人輸送ヘリも用途廃止後、モスボール保管していたという。航空自衛隊では、余剰機や試作機が予備機扱いとなってモスボール保管される場合が多い。F-4EJ戦闘機がモスボール保管され、その後、RF-4EJに改造されたこともある。T-2CCVは試験後岐阜基地にてモスボール保管されたが、2014年からは岐阜かかみがはら航空宇宙博物館で展示されている。そのほか、部品単体でモスボール保管されている場合もある。一方、海上自衛隊では余剰機のモスボール保管は基本的に行わず、部隊間のローテーションにて運用している。
モスボール (軍事) 戦車・装甲車・車両
ロシアは1980年代までに退役したT-54やT-64、その後退役した初期型のT-72戦車などを数千両の単位で国内の保管庫でモスボールし続けてきた。2022年ウクライナ侵攻では保管してきたT-72にアップグレードを施して投入したほか、古いT-64までも最前線に投入した。さらに2023年に入るとT-54を移動させている様子が確認されている。
また、50年以上も前に製造された歴代のBTR-50から始まる兵員輸送車や偵察用車両も現役復帰させている。
陸上自衛隊では、74式戦車および90式戦車などを予備装備として長期保管する事業を計画している。
モスボール (軍事) 銃器
生産数の多い銃器などは保管や管理に関する費用が調達費用を上回る場合が多く、一定数が保管される他は廃棄処分となる。
陸上自衛隊では退役した12.7mm高射機関砲M55などを予備装備として保管している。
モスボール (軍事) 施設
アメリカ軍のシャイアン・マウンテン空軍基地が、対テロ戦争時代の2006年に、北アメリカ航空宇宙防衛司令部などの機能がピーターソン空軍基地に移転された後、待機状態に置かれている。
集電装置
集電装置（しゅうでんそうち、英語: current collector）とは、鉄道車両やトロリーバスが電気を得るための装置をいう。集電器（しゅうでんき）とも呼ばれ、代表例としてパンタグラフが挙げられる。
架空電車線方式の電車では通常、編成内の電動車に装備されるが、軸重（車両重量）制限や取り付け位置の制約等の関係で、無動力の制御車や付随車に取り付けられる事例もある。変則例では日本の電車形救援車があり、自走電力は不要な制御車であったが、救援活動に用いる機器の電源が必要なため、集電装置を持つものもあった。
集電装置 トロリーポール
トロリーポール（trolley pole）とは、鉄道車両やトロリーバスの屋根上に取り付けられ、架線（トロリー）に接触させて集電する装置の一種。「ポール」または「電棍」（でんこん）とも呼ばれる。本体は鉄・軽金属・ステンレス鋼等のパイプで出来ており、先端部分にはトロリーホイールと呼ばれる滑車状の車輪、またはスライダーシューと呼ばれるU字断面のすり板が取り付けられており、架線にはめ込む様に接触させる。鉱山鉄道などでは事故防止の観点から、木製のポールに絶縁材で被覆された電源ケーブルを組み合わせたものも用いられた。トロリーポールは架線に対して斜めに角度を付けてトロリーホイールやスライダーシューを接触させて使用し、架線に突っ込む方向で使用すると離線した時にトロリーポール自体もしくは架線や架線を支持する吊架線（スパンワイヤー）の損傷につながるため、なびく方向で使用するのが原則である。車両の速度が向上するにつれ、架線を外れたトロリーポールが架線や吊架線を切断する事故も増えたため、ぜんまいばねの働きで引き紐を巻き取り、トロリーポールの跳ね上がりを防ぐレトリバー（レトリーバー、トロリーキャッチャー）が考案された。
集電装置 トロリーポール
電気鉄道黎明期には幅広く使用されたが、架線に対して斜めに接触させて使用し架線の高さが変位すると架線に対するトロリーポールの接触角度も変位するので、架線との接触面に加わる圧力（架線を押し上げる力）の変動が大きい。かつ質量が大きく剛性も低い（しなる）ため、
という問題があり、高速化、大出力化、長編成化には不向きであった。
そのため、曲線や分岐が多く連結運転が多用された日本では電気鉄道の発展に伴い1920年代以降パンタグラフへの移行が急速に進展したが、トロリーポールには、構造が単純で製造コストも低い、本体のサイズが大きく作用範囲が広いため、架線の上下左右の偏倚や張力変動に強い、架線をさほど高い精度で設置しなくても使用できるので架線の設置、及び維持コストを低廉化できる、といった理由から、その後も長きにわたり路面電車や小規模な地方私鉄用として使われ続けた。
集電装置 トロリーポール
アメリカではインターアーバンを中心にその後もトロリーポールを使用する例が多数見られた。路面電車では1929年（昭和4年）からPCCカーが開発されて1936年（昭和11年）に基本仕様が完成。以降量産して全米各地で使用され、マサチューセッツ州ボストン市を走るレッドラインのマタパン（Mattapan）支線では2012年（平成24年）現在でも使用中であり、スライダーシュー付きのトロリーポールを使用している。ペンシルベニア州フィラデルフィアのSEPTAでも、1980年代にPCCカーの代替として導入された川崎重工製軽快電車がトロリーポールを装備して登場し、使用されている。また、アメリカではサンフランシスコ市営鉄道のFライン、ウィスコンシン州ケノーシャなど、トロリーポールを装備したPCCカーのような旧型路面電車を市中で復活運行している例も複数ある。
集電装置 トロリーポール
トロリーポールには進行方向に対して1本（シングルポール）のものと2本（ダブルポール）のものがある。戦前の日本では、大都市の路面電車を中心に、線路からの帰電が漏電して地下埋設した各種の管を腐食（電食）させる事例があり、これを防ぐために架線に帰電する方式としたため、2本となった。その後、管の材質が電気の影響の少ない鉛等に変更されたり、埋設深さが深くなるなどでほとんど影響がなくなったため、戦後はすべて1本に変更されている。トロリーバスでは構造上地面への帰電が不可能であり、架線に帰電するためすべて2本となっている。
集電装置 トロリーポール
小型の車両では、屋根の中央に取り付けられ、進行方向が変わる場合は乗務員が引き紐で旋回させていた。日本ではこの作業はポール回しと呼ばれる。その後車両の大型化に伴い、進行方向ごとに1対を備えるようになり、2本ポールの場合は合計4本となる。この場合、常に後ろ側を使用し、終端部で乗務員が上げ下ろしを行っていた。ポールを上げるには組み込まれたばねの復元力を利用するが、架線への追従性を確保するためにビューゲルやパンタグラフと比較して押し上げる力が強力で、かつ架線にピンポイントで正確にトロリーホイールやスライダーシューをはめ込む必要があってトロリーコード（引き紐）を操り操作するには熟練が必要であった。また、分岐、転線の際は、本線側の架線から分岐側の架線への架け替えが必要となるため、乗務員は天候にかかわらず身を乗り出してポール操作を行わなくてはならず、大きな負担になった。分岐部でトロリーポールを下げて付け替える手間を軽減するために、軌道側の分岐器よりも進行方向やや奥側に架線の分岐部を設置し、走行中にトロリーコードを分岐側に軽く引くだけでトロリーポールの転線が完了する様に改良されたが、離線も発生しやすいので従来の付け替え作業を行うタイプと併用されていた。
集電装置 トロリーポール
トロリーバスは道路状況によっては架線の直下を大きく外れて走る必要があるが、U字断面で水平・垂直方向に可動式のスライダーシューを装着して架線追従性を高める改良がされたトロリーポールはこの使用状況に向いており、2012年（平成24年）現在もトロリーポールが使われている。スライダー式はトロリーバス用として開発されたが、架線への追従性に優れていたため鉄道でも高速運転を行う路線を中心にホイール式から変更された例がある。
トロリーバスの場合は進行方向が一方のため、終端部には転回線が設けられており、途中の分岐が少ない。トロリーポールの上げ下ろしは（1）数少ない分岐（2）入出庫時（3）電化区間の鉄道線の踏切をわたる場合（4）離線や車両故障時等で、路面電車より頻度を低くして表定速度の向上による高速化を狙っている。トロリーポール自体も当初は路面電車用と同様の構造だったが、高速化に対応し、また離線時の架線や吊架線の切断事故防止のために、後年はほとんどのケースでレトリバー（トロリーキャッチャー）を取り付けた。
手動で操作する架線分岐器が開発され、車庫構内や停留所など停車して操作可能な場所で使用された。自動化した架線分岐機構も開発され、世界各国のトロリーバスで使用されたが、構造が複雑なことと、後述するビューゲルやパンタグラフの普及により、手動式・自動式ともに鉄道や路面電車では一般化しなかった。
電気鉄道の黎明期にはさまざまな試行錯誤が行われ、トロリーポールもその起源の完全な特定には今後の研究が待たれるが、1888年（明治21年）にアメリカのダービーホース鉄道（DERBY HORSE RAILWAY）でヴァン・デポール（Van Depoele）の電気品を使用した電気機関車がトロリーポールを用いている。また同年、アメリカのリッチモンドユニオンパッセンジャー鉄道（Richmond Union Passennger Railway）がフランク・スプレイグ（Frank Julian Sprague）考案の電気鉄道システムを採用して開通、やはりトロリーポールを使用している。日本の営業用鉄道におけるトロリーポールの使用は、1895年（明治28年）2月1日の京都電気鉄道（1918年（大正7年）に京都市電/京都市交通局により買収）を持ってその嚆矢とする（1890年（明治23年）5月4日から東京・上野公園でトロリーポールを使用した『東京電燈スプレーグ式電車』（鉄軌道の分野ではスプレーグと表記する事がある）が走っているが、内国勧業博覧会開催期間中の限定運行でありサンプル的存在）。ホイール式は1975年（昭和50年）12月の京福電気鉄道嵐山本線・北野線、スライダー式は1978年（昭和53年）10月の京福電気鉄道叡山平坦線・鞍馬線（現・叡山電鉄叡山本線・鞍馬線）を最後に旅客用鉄道で使用する路線はなくなり、現在は乗客を乗せる車両では明治村等の保存鉄道でのみ用いられている。一方、トロリーバス向けスライダー式は、2018年（平成30年）12月以降日本に唯一現存したトロリーバス路線で立山黒部アルペンルート内に含まれる立山黒部貫光立山トンネルトロリーバスのみで使用されていたが、2024年（令和6年）11月30日をもって廃止されたことで国内から姿を消した。
集電装置 ビューゲル
ビューゲル（独:Bügelstromabnehmer）は、かつての路面電車に多用された集電装置。架線に摺り板（スライダーシュー）を圧接し、摺動させて集電する。
架線からの集電システムはその黎明期に様々な方式が考案されたが、ビューゲルの原型となる物も、トロリーポールやパンタグラフの原型と、ほぼ同じ時期に使用が始まっている。トロリーポール同様に起源の完全な特定にはさらなる研究が待たれるが、アメリカ起源のトロリーポールに対してドイツ語の名詞であるビューゲル（Bügel=枠）が用いられ、主にヨーロッパで発展したシステムである。英語ではボウコレクター（Bow collector）、その和訳では弓形集電子と呼ばれる。
集電装置 ビューゲル
本体は鉄・軽金属・ステンレス等のパイプで作られており、枠状であり通常は関節を持たない。特殊構造で中途に関節を持つものもあるがパンタグラフやZパンタグラフの様に本体の倒れこみを防ぐ機構は持たず、トロリーポールと同様に架線に接触する角度を変位させて架線高さの変位に追従させる。トロリーポールと違い左右方向には首を振らない。横幅を持たせたすり板（スライダーシュー）の左右端が閉じて曲線を描き、枠と接続しているのが特徴で、その形状から日本では「布団たたき」と呼ばれた。枠の丸みは架線が大きく偏倚した際の復元をスムーズにし、ビューゲルと架線の損傷を防ぐ目的で設けられているが、枠が角形でパンタグラフ同様の集電舟を持つタイプも存在する。
架線にトロリーホイールやスライダーシューをはめ込む様に接触させるトロリーポールとは異なり、横幅のあるスライダーシューを架線にすべり接触させる。架線とビューゲルがバウンドして離線が発生しても自動で復旧するので、トロリーポールの様に再び架線に着線させる操作をせずに運転を継続することができる。架線を外れて跳ね上がってしまう事も無いので架線や吊架線の切断事故が起こりにくい。運転中の監視や操作が不要となり、乗務員の負担は軽減されて機関車から路面電車まで幅広く普及した。
集電装置 ビューゲル
てこの原理を応用して架線と接触するすり板（スライダーシュー）部分を作用点とし、なんらかのばね装置で架線への圧接力を得ている。以下は日本での実用化例である。
トロリーポール同様、原則的に車両の進行方向に合わせてなびく方向で使用する。車両を逆行させるだけで架線とスライダーシューの摩擦力で自然に反転するが、滑って反転しない場合は引き紐を引いて反転させる。ビューゲルの枠には伸縮機構が無く、反転する際には架線を持ち上げることになるため、反転する箇所の架線はあらかじめ持ち上げられる事を許容する様に取り付ける必要がある。
世界各国ではより大型で台座ごと進行方向と反対に180°旋回させて反転するタイプも使用され、このタイプは架線を持ち上げずに反転できるが乗務員は必ず下車しての作業となる。また、1基の台座に本体を2基装備して進行方向ごとに上げ下げして使い分けるタイプも存在した。ビューゲルはトロリーポールと異なり、分岐点での架線の付け替えは不要で、乗務員による集電装置の監視も折り返し時の反転以外は基本的に不要になる。
集電装置 ビューゲル
日本では1902年（明治35年）に江之島電氣鐡道（現江ノ島電鉄）、1903年（明治36年）に宮川電氣（後の三重交通神都線）がそれぞれ開業時にドイツのジーメンス製ビューゲルを使用するが、いずれも短期間にとどまり、トロリーポールに換装している。1941年（昭和16年）には広島瓦斯電軌（現広島電鉄）が、第二次世界大戦中の灯火管制の一環として（トロリーポール離線時のアーク防止の為）、ビューゲルとパンタグラフを試験使用した上で、1944年（昭和19年）に全線ビューゲル化した。使用したビューゲルは自社開発した二宮式と称する物で、ビューゲルを短期間に留まらずに継続使用した路線としては日本国内最初のケースとなった。
続いて戦後、都市部の路面電車で各電機メーカーの試作品の試用が始まり、1949年（昭和24年）1月の横浜市電（横浜市交通局）採用の泰平電鉄機械（現泰平電機）が開発した定圧式ビューゲル集電装置（1948年（昭和23年）8月に開発）が本格採用第一号。以降、他メーカー（明石製作所、東洋電機製造）の競合製品共々、架線電圧や電流が低く、走行速度の低い路面電車や地方私鉄では普及して長く使用された。トロリーポールに比較して扱いが格段に簡便になったビューゲルではあったが、以下の欠点もある。
集電装置 ビューゲル
これらの欠点のため、高速車両ではパンタグラフが主流になった。日本国内の路面電車においても順次Zパンタグラフやパンタグラフに換装されて行き、都電荒川線が離線によって起こる瞬間的な停電による冷房装置のインバータ故障防止のためパンタグラフに切り替えたのを最後に標準仕様の機器として使用する路線は無くなり、長崎電気軌道の動態保存車や土佐電気鉄道貨1形電車に残っている程度である。
"Y字型ビューゲル"の略で、形状がアルファベットの「Y」の字に似ている。
これは、ポール集電から移行する際に、既存のトロリーポールを改造して先端部をY字状に分岐させてトラス構造を形成し、左右に首を振らない様に加工の上でスライダーシューを取り付けたもので、トロリーポール同様に車体前後の屋根上に各1基ずつ装備して進行方向にあわせて前後のYゲルを上げ下げして使用する。新品のビューゲルを購入するのと比較して大幅に低コストとなることから、南海大阪軌道線、静岡鉄道秋葉線などで採用された。静岡鉄道秋葉線ではこのYゲルをさらに改造し、2つ組み合わせて途中に関節を設け、菱枠形のパンタグラフとするという工事も実施している。
阪神国道線でもY字型の集電装置が使用されていたが、屋根上に1基のみが装備され、本体の長さも短く、前後に反転使用するタイプで、ほぼ通常型のビューゲルと同様の構造であった。
Yゲルは現在、日本では無車籍ではあるが、えちぜん鉄道のML6形がこれを備えている。
ビューゲルの一種で導入の推移は前述のYゲルとほとんど同じで、Yゲルもボウコレクターと呼ばれる場合がある。Yゲルとの違いは、既存のトロリーポール2本を平行にならべて先端部にスライダーを取り付けるもので、ポール間の梁は鋼管でトラス構造に接続されている。Yゲル同様トロリーポールの再利用例であるが、採用例は少ない。京阪電気鉄道や阪急電鉄が昭和初期までおもに無蓋の四軸電動貨車や旧北野線の四軸客車に採用していたが、長くは続かなかった。
集電装置 パンタグラフ
鉄道におけるパンタグラフとは、コイルばねの力や空気圧などによって架線に集電舟を押し付け、関節構造または伸縮構造を設けることで、架線高さの変化に追従させる形態の集電装置。近年架空電車線方式における集電装置としては最も一般的に使われている。略してパンタ、またはパンと呼ばれることが多い。
パンタグラフの構造は、大きく分けて4つの部分で構成されており、架線に直接に接触して摺動しながら架線の電力を取込むための集電舟、集電舟が自由に動きながら架線の追従性を良くするための集電舟支え装置、鋼板・アルミ合金・ステンレスパイプのリンクで構成された枠組、パンタグラフ全体を支えて車体に固定するための枠からなっており、集電舟の架線との摺動部分は摺板と呼ばれており、導電性の良く架線に損耗を与えにくいカーボンや銅合金などが使用され、摩耗による定期的な交換を必要とするため、それが容易にできるように、いくつかに分割された構造となっている。
集電装置 パンタグラフ
その発明者が誰であったかについては、現在に至るまで明らかとはなっていないが、ボルチモア・アンド・オハイオ鉄道(Baltimore and Ohio Railroad)で1895年（明治25年）、電気機関車に先端に集電用台車を取り付けたひし形の集電装置を使用している。アメリカ・サンフランシスコの対岸、オークランド周辺に路線網を形成していたキー・システム (Key System)が1903年（明治36年）の開業時に既に菱枠形パンタグラフを装備した電車を就役させていたことが開業当日に撮影された写真で判明している。
「パンタグラフ」の語源は、製図やフライス加工などで、複製のために用いられる、リンク機構を持つ菱形をつなげた形の道具である、パンタグラフ (Pantograph) に動作が似ていたため採られた名称である。現在では必ずしも菱形のもののみを指すのではなく、他の形状のものも含め、関節構造を備えた屋根上に装備する集電装置の総称となっている。
菱形の最も古典的かつ一般的な構造のもので、その形状と動作が絵を拡大または縮小して描くことのできるパンタグラフ（写図器）に似ていたことから、このタイプの集電装置がパンタグラフと呼ばれるようになった。厳密には菱形（四角形）ではなく、五角形である。一般的には鋼管をトラス構造に組立てたものであるが、一部にラーメン構造のものも見られた。