hotchpotch/wikipedia-multilingual-ir-pairs huggingface dataset:
テルイ
テルイは、イラストレーター。女性。角川「ザ・スニーカー」のイラストコンテスト出身。宮城と照井葉月名義で小説の表紙・挿絵などの仕事をしている。
ハイスイノナサのメンバー・照井順政および照井淳政とは姉弟。
ジョイ・ディヴィジョン
ジョイ・ディヴィジョン (Joy Division) は、イギリスのロックバンド。
1976年にグレーター・マンチェスターのサルフォードで結成され、ポストパンクを代表するバンドの一つとして活躍。ボーカリストのイアン・カーティスの書く内省的な歌詞や特徴的なライブパフォーマンスは多くの人を惹きつけた。ところが、初のアメリカ・ツアーへの出発前日の1980年5月18日にカーティスが自殺。突然の死によりバンドは解散を余儀なくされた。その後、残されたメンバーはニュー・オーダーを結成することになる。
活動期間も短かったがレディオヘッドなど1980年代末以降のオルタナティヴ・ロックに多大な影響を及ぼした。また、代表曲の一つである「ラヴ・ウィル・テア・アス・アパート」は80年代の名曲として名高い。
ジョイ・ディヴィジョン 来歴
1976年6月4日の金曜日、かねてからの友人同士であったバーナード・アルブレヒトとピーター・フックは、マンチェスターのフリー・トレード・ホールで行われたセックス・ピストルズのライブを観に行った。ピストルズのパフォーマンスに衝撃を受けた二人は、すぐに自分たちもバンドを結成することを決意。アルブレヒトがギター、フックがベースを担当することになり、ボーカリストには以前にライヴ会場で顔を合わせたことがあったイアン・カーティスが加入。その後ドラマーを見つけるのに苦労したが、1977年8月にスティーヴン・モリスがバンドに加わったことでメンバーが固まった。
当初、バンド名はバズコックスのマネージャーの命名によりスティフ・キトゥンズ(Stiff Kittens)としていたが、すぐにデヴィッド・ボウイのアルバム『ロウ』収録曲からとった「ワルシャワ (Warsaw)」という名称に変更。その後、類似する名前のバンドが存在することが判明したため、バーナード・サムナーの発案およびバンド内での協議により1978年1月から「ジョイ・ディヴィジョン」と名乗るようになった。この名前はナチス・ドイツの強制収容所内に設けられた慰安所に由来するもので、イェヒエル・デ・ヌールの小説『ダニエラの日記』の一節からとられた。
ジョイ・ディヴィジョン 来歴
1978年9月、ジョイ・ディヴィジョンはファクトリー・レコードのオーナーであり、地元の音楽シーンの顔役であったトニー・ウィルソンが司会を務めるテレビ番組に出演。ほどなくしてファクトリーとレコード契約を締結する。バンドは次第に知名度を高め、1979年1月にはイアン・カーティスが音楽誌NMEの表紙を飾る。
1979年4月からは1stアルバム『アンノウン・プレジャーズ』のレコーディングに入る。当時の彼らの演奏は荒削りでパンク・ロックの影響を引きずっていたが、プロデューサーのマーティン・ハネットの手により劇的な変化が加えられ、張りつめた空気と陰鬱さを併せ持つポストパンクのサウンドが構築された。これにはイアンの書く絶望や孤独を歌った歌詞も大きく貢献している。アルバムは発売直後から賛辞をもって受け入れられ、全英アルバムチャートでは最高71位だったものの、インディーチャートでは初登場2位を記録し最終的に首位を獲得した。
アルバム発売後の10月からはバズコックスをサポートする全英ツアーに出ることになり、音楽で生計を立てることが可能になったメンバーはそれまで続けていた仕事を辞めてバンド活動に専念することになった。
ジョイ・ディヴィジョン 来歴
バンドは1980年1月にヨーロッパを回るツアーを行った後、2月からは全英ツアーを展開。さらに3月からは次作『クローサー』のレコーディングのため、再びハネットとスタジオ入りする。バンドが順調に成功への階段を上る一方で、過密したスケジュールは次第にイアン・カーティスの心身を蝕んでいった。持病のてんかんとうつ病、さらに女性関係の問題も抱え精神的に不安定な状態になったイアンは、ツアーの最中の4月7日にフェノバルビタールを服用して自殺を図る。この時は一命を取り留めたものの、一部のライヴをキャンセルした後にツアーが続行されたため、イアンの健康状態は悪化した。
1980年5月18日、全米ツアーへの出発を翌日に控えた月曜日の早朝にイアンは自宅で首を吊り自殺。彼の遺体は同日の昼に帰宅した妻デボラにより発見された。突然の悲劇によりヴォーカリストを失ったジョイ・ディヴィジョンは活動を停止し、全米ツアーもキャンセルされた。
ジョイ・ディヴィジョン 来歴
遺作となったシングル「ラヴ・ウィル・テア・アス・アパート」は5月に全英シングルチャート13位を記録。7月には二枚目の（同時に最後の）アルバム『クローサー』がリリースされ、全英アルバムチャート6位まで上昇。年末にはNME誌の特集で年間最優秀アルバムに選出された。
残されたメンバーは話し合いの末、音楽活動を継続することを決定。イアンの生前に結ばれた「メンバーが一人でも欠けたらジョイ・ディヴィジョンの名前でバンド活動は行わない」という約束に基づき、バンド名はニュー・オーダーに改められ、ボーカルはギタリストのバーナードが兼任することになった。1980年9月には延期されていた全米ツアーを敢行している。
後年、ニュー・オーダーはイアン・カーティスの自殺が伝えられた時の心境を曲にした「ブルー・マンデー」を発表。同シングルは世界的なヒットを記録した。
ジョイ・ディヴィジョン 彼らの音楽的な影響
ジョイ・ディヴィジョンが少年期に大きく影響を受けたのは、ドアーズ、ヴェルヴェット・アンダーグラウンド、イギー・ポップ、デヴィッド・ボウイや、ノイ!やクラフトワーク、カン、ストラングラーズ やスージー・アンド・ザ・バンシーズ。
ジョイ・ディヴィジョン ディスコグラフィ
※「アルバムに入れると統一感が失われる」という理由で、シングル曲はオリジナルアルバムに収録されていない。
ジェフ・バックリィ
ジェフ・バックリィ（英語: Jeff Buckley, 1966年11月17日 - 1997年5月29日）は、アメリカ合衆国のシンガーソングライター。1994年に存命中唯一のアルバム『グレース』を発表したのち、30歳で急逝。
「ローリング・ストーンの選ぶ歴史上最も偉大な100人のシンガー」において第39位、「Q誌の選ぶ歴史上最も偉大な100人のシンガー」において第10位。
ジェフ・バックリィ 経歴
カリフォルニア州アナハイム出身。父は1960年代から1970年代にかけて活躍したシンガーソングライターのティム・バックリィ。母はマリー・グーバート。
ジェフリー・スコット・バックリィと名付けられたが、誕生時には両親は既に離婚しており、父とは8歳のころに一度会っただけであった。
のちに母がロン・ムーアヘッドと再婚し、スコッティ・ムーアヘッドとして育てられる。1975年に父親のティムがヘロインの過剰摂取で死去した後、バックリィ姓を継ぐことを決め、ミドルネームであった「スコット」から本来の「ジェフ」を名乗るようになり、「ジェフ・バックリィ」となった。
母がピアニスト兼チェリストであったため「音楽的には非常に恵まれた環境にあった」とバックリィは述懐している。初めて買ったアルバムはレッド・ツェッペリンの『フィジカル・グラフィティ』で、キッスなども幼少のころのお気に入りであった。高校に入るころには、プログレッシブ・ロックやジャズ、フュージョンを愛好する様になり、高校ではジャズバンドに所属していた。
高校卒業後、ハリウッドに移住し、音楽学校「ミュージシャンズ・インスティチュート」に入学して1年の課程を修了した。その後、ホテルで働きながら様々なバンドで活動した。
ジェフ・バックリィ 経歴
1990年にチャンスを求めてニューヨーク入りするも、思ったほどの機会は与えられず、その年のうちにロサンゼルスへと帰ってくる。帰省後、レコード会社に自分を直接売り込むため、父の元マネージャーに連絡を取り、『バビロン・ダンジョン・セッションズ』と名づけられた初めてのデモテープを制作したが、脚光を浴びることはなかった。
1991年、ニューヨークで行われた父・ティム・バックリィのトリビュート・コンサートに「ティム・バックリィの息子」として出演。クラブなどでライブ活動を展開し、徐々にその名を浸透させてゆく。
1992年にコロムビア・レコードと契約し、1993年12月に当時ライブ活動の拠点としていたニューヨークのイースト・ヴィレッジにあるクラブ「Sin-é」での弾き語り演奏を収録した4曲入りライブEP盤『Live at Sin-é』を発表。
1993年の夏からアルバムの製作を開始し、1994年9月に『グレース』を発表。当初の売れ行きはさほど芳しくはなかったが、ジミー・ペイジやロバート・プラント、エルトン・ジョンなど各界著名人から高評価を受け、その後押しを受けてセールスも伸びていった。1995年1月に日本公演を行う。
ジェフ・バックリィ 経歴
1997年5月29日夜にミシシッピ川で泳いでいた際に溺死。享年30歳。当日、バックリィは友人とリブとビールの食事をした後、ドライブに出かけブーツを履いた状態で川に入りレッド・ツェッペリンの「胸いっぱいの愛を」を歌いながら泳いでいたが、同行者が目を離した瞬間に姿が消えた。地元警察らによって捜索活動が行われたが発見できず、5日後の6月4日に地元住民が遺体を発見した。溺れた当時は酒を飲んではいたが、ドラッグを使用した形跡や遺書等は無く、事故死であるとされている。
当時、セカンド・アルバムの製作中であった。親しい者に自分が双極性障害を患っていたことを洩らしていたことが後にわかり、自殺説も囁かれたが、普段のバックリィは物真似や冗談を言い、漫画のようなユーモラスなキャラクターになり切ることがあった。ブーツを履いたまま川に飛び込んで「胸いっぱいの愛を」を歌いながら泳ぐという突飛な行動も特別珍しいものではなかったという。
死後に製作途中であったアルバムの楽曲や未発表曲、ライブ音源などが発表され、2007年に『グレース』からシングルカットされた「ハレルヤ」が全英シングルチャートで2位を獲得した。
2012年、バックリィの人生を描いた映画"Greetings from Tim Buckley"が発表された。日本では『グッバイ・アンド・ハロー 父からの贈りもの』の題で2014年に上映された。
社説
社説（しゃせつ）は、新聞、雑誌などに掲載される論説記事の一つで、時事のさまざまな問題に対し社としての意見や主張が書かれる。
社説 概要
最新の時事・国際問題など、注目されるニュースの中から毎日1〜2項目ずつ取り上げて、その背景を解説すると同時に社の主張や考えを述べる。社の論説委員会で、テーマ選択やどのような内容・主張とするかを議論し、論説委員が執筆する。論説委員会やそれに類する組織のない社では、社長や編集幹部が執筆することが多い。
社説面を設ける媒体もあり、見開きの反対側の面に一般大衆から寄せられた異論・反論を特集したオプ・エド面を配置したり、媒体と直接関係のない外部筆者による評論記事を掲載したりすることもある。一面での掲載は、スペインやイタリア、フランスなどのヨーロッパ各国で行われている。英語圏の新聞では珍しく、特に重要なニュースが起きたときのみ実施される。
社説は社論の中核を成すものであり、通常は無署名で行われることが多い。『ガーディアン』の論説記者トム・クラークは「無署名での掲載によって、読者が筆者ではなく記事内容自体を議論することを確実にする」と主張している。一方で原寿雄は1994年の著書で、価値観が多様化する時代に「社会的な政策のうえでいつも論説委員が一枚岩のように足並みを揃えるのは不自然であり、かえって危険」として社説廃止論を唱えた。
社説 日本の社説
全国紙やブロック紙では、おおむね毎日の朝刊に異なるテーマで2本掲載し、重大ニュースがある場合などは1本の大型社説とすることもある。これらの新聞社は多数の論説委員を擁しており、論説会議を経て担当の論説委員が社説を執筆する。
県紙では社説欄のない社、原則1本掲載の社、2本掲載の社と掲載の形はさまざまである。県外や海外の話題に関しては、共同通信社が配信する社説の雛形「論説資料」をそのまま、あるいは一部改変して掲載する社もある。それだけに、地方紙が通信社から配信される社説を転用することへの批判も少なくない。一方で共同通信の論説資料に依存した社説編集を行っている社は部分的で、地方紙の全体的な傾向とはいえないとする研究もある。通信社はニュースの速報を、新聞社はそのニュースを受けて解説・論説を、という役割分担が必要との議論も古くからある。
新聞によっては、社説に独自の名称を用いている場合もある。掲載面は2～5面あたりのページ数の若い面や、朝日新聞のようにオピニオン面であることが多い。中には社説を掲載していない新聞もある。
社説 日本の社説
一法人の新聞社が発行する、一定の地域で題字が異なる新聞においても、同一内容の社説が掲載されている。
明治時代は、読者が事実報道よりも主張を求めて新聞を選ぶ傾向があり、知識階級を中心読者層とした大新聞で社長が主筆を兼ねて社論を展開する例が多かった。福地源一郎（東京日日新聞）、福沢諭吉（時事新報）、黒岩涙香（万朝報）、徳富蘇峰（国民新聞）、成島柳北（朝野新聞）、陸羯南（日本新聞）などがそうした言論人である。
放送局は放送法第1条第2項（放送の不偏不党、真実及び自律保障とこれによる表現の自由の確保）に基づき、公式には「社説」ではなく、解説委員個々人の意見の扱い。
社説 有名な社説
1897年9月21日、アメリカの新聞『ザ・サン』（1950年廃刊）に「サンタクロースっているんでしょうか？」と題された社説が掲載された。8歳の少女からの投書に答えたもので、有名な「Yes, Virginia, there is a Santa Claus.（そうです、ヴァージニア、サンタクロースはいるのです）」の一節で知られる。→詳細は「サンタクロースっているんでしょうか?」を参照
トレンドマイクロ
トレンドマイクロ株式会社（英: Trend Micro Incorporated）は、コンピュータ及びインターネット用のセキュリティ関連製品を開発して販売するサイバーセキュリティ会社である。日経平均株価およびJPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ。
創業者は台湾出身でアメリカで創業し、現在は本社を東京都に置く。外資系企業とされることが多いが、実際は日本企業である。創業者は国境を超越したトランスナショナルカンパニー（超国籍企業）であるとしている。東京にIRとFinance部門、台北に製品開発部門、ダラスにマーケティングリサーチ部門、を置き各地に機能を分散している。
トレンドマイクロ 主力製品
Trend Vision One – XDR
サイバー攻撃の事後対処として、攻撃の痕跡を検知、可視化することでインシデントの調査、原因特定、対処を行うサービス。エンドポイントとなる端末の監視に限定されるEDRとは異なり、エンドポイントに加えてネットワークやサーバー、メールなどの情報を総合的に分析して脅威に対処するXDRとしての機能を備えており、サイバー攻撃の全体像を可視化して対処。
トレンドマイクロ 沿革
2000年（平成12年）
1月 - 「アイピートレンド株式会社」（渋谷区）を設立。
2月 - 「アイピートレンド株式会社」（渋谷区）が「日本ユニソフト株式会社」に資本参加。
7月 - 「日本ユニソフト株式会社」の株式を「アイピートレンド株式会社」(渋谷区)から取得。
7月 - 「日本ユニソフト株式会社」が「アイピートレンド株式会社」(中央区)に社名変更。
8月 - 東京証券取引所第1部に上場。
11月 - 「アイピートレンド株式会社」(中央区)を100%子会社にする。
2005年（平成17年）
1月1日 - エバ・チェンが代表取締役社長兼CEOに就任し、スティーブ・チャンは代表取締役会長に就任。
4月23日 - ウイルスパターンファイルの配布によりPCの動作が著しく遅くなり使用できなくなる問題が発生。
5月10日 - スパイウェア対策企業の「InterMute」（アメリカ）を買収。
6月14日 - スパム対策サービス企業の「Kelkea」（アメリカ）を買収。
9月20日 - スパムメールをメールサーバー到達前にブロックする「Trend Micro Network Reputation Service」の提供を発表。
11月7日 - 中小企業向けの「Trend Micro ウイルスバスター ビジネスセキュリティ」を発売。
トレンドマイクロ 沿革
2007年（平成19年）
3月14日 - 無料スパイウェア除去ツール「HijackThis」を買収。
5月31日 - NASDAQ市場の上場を廃止。
6月4日 - Webからの脅威への対策機能を搭載した企業向けの総合セキュリティソフト「ウイルスバスター コーポレートエディション 8.0」を発表。
9月12日 - 不正侵入対策技術の専業企業の「Third Brigade」 から不正侵入対策技術の供与を受ける使用許諾契約を締結。
10月25日 - 情報漏洩防止対策の専業企業の「Provilla」（アメリカ）を米国子会社を通じて買収。
2009年（平成21年）
4月8日 - 世界初となるiPhone・iPod touch向け無償Webセキュリティサービス「Smart Surfing for iPhone and iPod touch」を提供開始。
4月29日 - 「Third Brigade」（カナダ）を米国子会社を通じて買収。
9月 - 「ウイルスバスターシリーズ」初のmacOSに対応した「ウイルスバスター for Mac」の販売開始。
10月20日 - パターンファイルに頼らず未知の不正プログラムを検知する「Trend Micro Threat Management Solution」の新バージョンを発表。
トレンドマイクロ 沿革
2012年（平成24年）
6月 - SSL証明書を発行する「Affirm Trust」（アメリカ）を買収。
8月24日 – 日本国内での2012年上半期における持続的標的型攻撃（APT）の傾向を公開。標的型攻撃に関する分析を公開した最初のレポート。
8月27日 - 複数サイトのパスワードを管理できる「パスワードマネージャー」の管理数無制限版の販売開始を発表。
11月19日 - 制御システム向けのホワイトリスト型セキュリティ対策ソフト「Trend Micro Safe Lock」の販売を発表。
2015年（平成27年）
7月15日 - セキュリティ技術を競う「Trend Micro CTF Asia Pacific & Japan 2015」の開催を発表。
10月21日 - ヒューレット・パッカードから侵入防止システム「TippingPoint」部門の買収を発表。
11月18日 - エンドポイントを対象とした標的型サイバー攻撃への対策製品「Trend Micro Endpoint Sensor」の発売を発表。
トレンドマイクロ 沿革
2016年（平成28年）
3月10日 - 侵入防止システムと、ゼロデイ攻撃を防ぐためのコミュニティZero Day Initiativeを含むTippingPointの買収を完了。
10月19日 - 新たな機械学習を用いた独自の脅威へのアプローチ「XGen Endpoint Security」を提供開始。
11月18日 - AI技術を活用した「ウイルスバスター コーポレートエディション XG」の提供を発表。
2022年（令和4年）
4月21日 – 中小企業向けのEDR、XDR機能を備えたセキュリティ対策製品「Worry-Free XDR」を提供開始。
6月30日 – 子会社となる「VicOne（ビックワン）」を通じて、コネクテッドカー向けのセキュリティ対策に注力することを発表。
11月28日 – 不審なユーザーからの情報資産へのアクセスを防止する「Trend Micro Zero Trust Secure Access」の提供を発表。
トレンドマイクロ 沿革
2024年（令和6年）
6月4日 – 「NVIDIA」と連携し、AIを活用したプライベートデータセンター向けのセキュリティソリューションを開発したことを発表。
7月23日 – AIを悪用したサイバー攻撃からの保護と、AI技術の活用を柱とするセキュリティ戦略を発表。
8月1日 – 法人が利用する生成AIをサイバー攻撃から保護し、従業員による生成AIからの情報漏洩を防ぐ「Trend Vision One - Zero Trust Secure Access - AI Service Access」を提供開始。
9月9日 – 自国に関するデータを自国の規制・ルールのもとで安全に管理する「データ主権」の実現が可能な「Trend Vision One - Sovereign and Private Cloud」の提供を発表。
10月1日 – スマートフォン向けの詐欺対策に特化したアプリ「Trend Micro Check」を販売開始。
トレンドマイクロ 売上・利益の推移
2022年12月期から2024年12月期までの売上・利益の推移（単位：百万円）。
トレンドマイクロ 技術
2008年（平成20年）11月、新たなセキュリティ技術基盤である「Trend Micro Smart Protection Network」を導入することが発表された。従来のパターンファイルをPC上で適用する技術に代わって、クラウドサービス上で不正なプログラムやファイルを検知するようにしたことで、パターンファイルの適用でPCの動作が遅くなる課題を解決。加えて、新しい脅威が発見された際にクラウドサービス上のセキュリティ対策情報を迅速に更新して、パターンファイルの更新なしに最新のセキュリティを導入できるようになった。2012年（平成24年）8月には「Trend Micro Smart Protection Network」を拡張し、莫大なセキュリティ情報のビッグデータを収集・分析することで脅威への対応力を強化した。
2025年（令和7年）6月、「NVIDIA」の「Agentic AI Safety Blueprint」を採用し、AIの安全稼働とセキュリティ強化が実現できるようになったことを発表。同年8月には、コスト、複雑さ、アラートの過負荷といったセキュリティ情報およびイベント管理（SIEM：Security Information and Event Management）での課題を解決できるAgentic SIEM技術の提供を開始した。
トレンドマイクロ 脆弱性を発見するコミュニティの運営
2005年（平成17年）、脆弱性を発見する研究者を支援するコミュニティ「Zero Day Initiative」（ZDI）がTippingPointによって設立され、2015年にTippingPointを買収したトレンドマイクロが運営を継承。脆弱性を見つけた研究者に金銭的インセンティブを与える取り組みを実施している。2021年に新たに発見された脆弱性のうち約64%、2023年に新たに発見された脆弱性のうち約60%がZDIによる実績となっている。
トレンドマイクロ 法執行機関への協力
2022年（令和4年）
3月 - 東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会でサイバーセキュリティに関する支援を行ったことで、内閣サイバーセキュリティセンターから感謝状を授与。
6月 - シニアセキュリティスペシャリストが近畿管区警察局のサイバーセキュリティテクニカルアドバイザーに就任。
12月 - 国際刑事警察機構によるサイバー犯罪グループのインフラを停止させる作戦「The Africa Cyber Surge Operation」に協力したことを発表。
2024年（令和6年）
2月 - 連邦捜査局（FBI）および国家犯罪捜査局（NCA）によるランサムウェア攻撃グループ「LockBit（ロックビット）」の摘発に協力したことを発表。
5月 - 国際刑事警察機構に協力し、インターネットバンキングサービスを狙うサイバー犯罪者グループ「Grandoreiro（グランドレイロ）」の捜査を支援したことを発表。
7月 - シニアスレットリサーチャーが千葉県警察の「サイバーセキュリティ対策テクニカルアドバイザー」に就任。
11月 - 国際刑事警察機構によるロマンス詐欺の捜査に協力。
11月 - 国際刑事警察機構にサイバー犯罪で用いられたIPアドレス・サーバーの情報を提供し、犯人の逮捕に貢献。
トレンドマイクロ 法執行機関への協力
2025年（令和7年）
3月 - 神奈川県警察のサイバー犯罪捜査課と「サイバー事案の対処に係る協定」を締結。
6月 - 国際刑事警察機構のサイバー犯罪摘発作戦「Operation Secure」に協力したことを発表。
6月 - サイバー犯罪の被害防止への貢献により、警視庁から感謝状を授与。
7月 - 防衛省から「第4回日ASEAN サイバーセキュリティ協力プロジェクトの教育、実習等に係る支援役務」を受注。
11月 - 大阪・関西万博でのサイバー攻撃に関する警察活動への協力により、大阪府警察より感謝状を授与。
トレンドマイクロ スポンサーシップ
2023年7月、マクラーレン・フォーミュラEチームと公式パートナー契約を締結。マクラーレンがフォーミュラEから撤退した後も、2025年9月から新たにマクラーレン・フォーミュラ1チームとパートナーシップ契約を締結した。
トレンドマイクロ 不祥事
2005年（平成17年）3月にトレンドマイクロの社員が個人で所有していたパソコンがウイルスに感染し、顧客の打ち合わせ資料など数件がWinny経由で流出した。流出データに顧客の個人情報は含まれていなかった。当該社員は規定違反で処分されたのち2005年（平成17年）に別の理由で退職した。
2008年（平成20年）3月9日21時頃、ウイルス情報をWebで公開している「ウイルスデータベース」の一部ページが改竄され、該当ページにアクセスしたユーザーにウイルス「JS_DLOADER.TZE」がダウンロードされる状態になった。トレンドマイクロは事態を把握して当該ページを閉鎖した。2008年（平成20年）3月12日11時半までに当該ページを参照していた場合、ウイルスに感染している可能性がある。
対処を行い、3月13日にウェブサイトは再開した。
なお、トレンドマイクロ社のウイルスバスターがこのウイルスを検知できるようになったのは3月10日に配信されたパターンファイル「5.147.00」以降である。
2010年（平成22年）6月、トレンドマイクロはクラウドストレージプロバイダー「Humyo」を買収した。
トレンドマイクロ 不祥事
2010年（平成22年）12月14日、クラウドストレージサービス「トレンドマイクロ オンラインストレージ SafeSync」の提供を開始した。humyoの従量制課金体系を撤廃し、容量にかかわらず年額サービス料金を一定に設定し「容量無制限」をうたうなど注目を集めた。2011年（平成23年）2月15日から、一定容量を超えてアップロードする場合アップロード速度に制限を課すように運用が変更された。3月15日に、利用者数や利用容量などが当初の想定を大幅に上回り「長期的かつ安定的なサービスの提供が困難」と説明し、サービスラインアップを変更して「容量無制限」プランを廃止した。
2018年（平成30年）9月8日、セキュリティ研究者のPrivacy1stことJohn Maxxが、トレンドマイクロ製macOS向けアプリ「Dr. Unarchiver」がブラウザ履歴や最近のGoogle検索データ、システム上にインストールされたアプリのリストを「ユーザーから許可を得ず収集し、送信している」ことを公表した。9日にApple関連を扱うニュースサイト「9TO5Mac」も検証し、大きく話題になった。
翌9月10日までには「macOS」向けの「Mac App Store」や「iOS」向けの「App Store」でトレンドマイクロ製アプリにアクセスできなくなった。
トレンドマイクロ 不祥事
翌9月11日、トレンドマイクロは、Mac向けのアプリストアで公開していた「ライトクリーナー LE（英語製品名はDr. Cleaner）」「ライトクリーナー（英語製品名はDr. Cleaner Pro）」「Dr. Antivirus（日本では未提供）」「Dr. Unarchiver（日本では未提供）」「Dr. Battery（後述）」「Duplicate Finder（後述）」にてデータを収集していることを認めたが、ブラウザ履歴についてEULAで明示していると主張した。検索履歴やシステムにインストールされたすべてのアプリ一覧などを取得していることに一切説明がなされなかった。セキュリティ企業の「Malwarebytes」の「Thomas Reed」は、EULAも問題発覚前は記載が存在しなかったと指摘した。
10月5日、トレンドマイクロは当該ロジックを削除してAppleへ再公開を申請している旨を公表した。
10月24日、トレンドマイクロは「Dr. Battery」「Duplicate Finder」の二つのアプリについて当初日本では提供していないと説明していたが誤って日本向けにも提供していたこと、「Dr. Battery」についてブラウザー履歴の収集について明示しておらず問題発覚後に書き加えたと説明を改めた。
トレンドマイクロ 不祥事
11月17日、「パスワードマネージャー」、「パスワードマネージャー月額版」、「ウイルスバスター for Home Network」、「フリーWi-Fiプロテクション」の公開が再開された。
11月19日、「ウイルスバスター モバイル(iOS版)」、「ウイルスバスターモバイル月額版(iOS版)」、「ウイルスバスターマルチデバイス月額版(iOS版)」、「ウイルスバスター マルチデバイス ＋ デジタルライフサポートプレミアム 月額版」の公開が再開された。ウイルスバスター モバイルについては、コンテンツシールド機能や保護者による使用制限機能など、一部の機能は利用できない。
12月27日、ウイルスバスター モバイルの全機能が利用可能となった。
この一連の騒動の際にトレンドマイクロのエバ・チェンCEOは、セキュリティ企業に対しては他業界と同様の規制をせず、あらゆる個人情報を同意なく扱えるように社会が理解すべきとの主張をしており、セキュリティ研究家などから「業界の信用を傷つける思想」といった批判もある。
騒動の間、ウイルスバスターは新規でインストールできなかったが、販売は継続されて購入したがインストールできないトラブルも発生し、同社の姿勢に批判もある。
トレンドマイクロ 不祥事
2019年（令和元年）11月6日、トレンドマイクロはテクニカルサポート担当だった海外の元・従業員が最大12万人分の顧客情報を不正に持ち出し、第三者に提供していたと発表した。
持ち出された情報は、海外市場向の個人向け製品の顧客情報で、日本の顧客や法人の情報は含まれていない。
2019年（令和元年）8月ごろ、トレンドマイクロ製品のユーザーに、同社のサポート担当者に成りすました電話があったことから流出が発覚。調査の結果、同社は顧客情報を持ち出した従業員を解雇した。
2020年（令和2年）5月18日、ロチェスター工科大学の学生であるBill Demirkapiは、同社のRootkitBusterに脆弱性があり、管理者権限で実行すればRootkitを埋め込めることを自身のサイトで公表した。また、同製品で使用されているtmcomm.sysがMicrosoftのWHQLテストをすり抜けていると自身のWebサイトで公開した。tmcomm.sysはドライバーの検証ツールが有効になっているかを検知し、有効になっている場合にはWHQL認証要件を守った動作をし、無効になっている場合（Windowsの既定動作）はWHQL認証要件で禁止されている動作を行っているのではないかと記した。
トレンドマイクロ 不祥事
5月20日に「The Register」がこの内容を報じた。The Registerの取材に対しトレンドマイクロは同氏が自社に報告せずに脆弱性情報を公開したことを非難した。一般的に脆弱性を発見した場合は、悪用されないためにも開発者のみに通知し、修正が終わるまで公表しないことが望ましく、Bill Demirkapiの手法は売名行為として非難される手順ではあった。トレンドマイクロはドライバーの検証ツールを検出している理由などについては説明を行わなかった。
5月22日頃、トレンドマイクロのサイトからRootkitBusterが削除され、ダウンロードできなくなった。トレンドマイクロはBill Demirkapiの指摘とは別の脆弱性が見つかったため、一時的に取り下げていると説明している。この後、同8月5日、RootkitBusterには脆弱性 (CVE-2020-8607) が確認されたことを公表し、このツールは恒久的に公開を停止した。
5月27日、「The Register」はWindows 10バージョン2004においてtmcomm.sysがブロックされたドライバリストに追加されたと報じた。トレンドマイクロは「5月27日から配信が始まったWindows 10 バージョン2004との互換性に問題があったため、2020年（令和2年）5月のアップデートでブロックするようトレンドマイクロがMicrosoftに要求していたもので本件と全く関係がない」と説明した。
上野景範
上野 景範（うえの かげのり、1845年1月8日（天保15年12月1日） - 1888年（明治21年）4月11日）は明治時代の日本の外交官。通称、敬助、敬介。13歳で長崎に赴き、まず蘭学、ついで英学を修めた。
薩摩国鹿児島郡出身。英学に明るく、明治維新後にハワイの元年者移民問題などに当たり、駐米・英・墺などの全権公使を歴任。後に元老院議官となった。趣味は油絵。明治6年（1873年）5月、内閣に提議した李氏朝鮮との修好条約締結問題における意見書は、征韓論の端緒となり、明治六年政変を引き起こすこととなる。
上野景範 経歴
天保15年（1844年）12月1日、薩摩国鹿児島近在塩屋村（現在の鹿児島県鹿児島市甲突町）にて唐通事・泰助と雪夫妻の長男として出生。通称は敬助、敬介。
安政3年（1856年）、長崎にて蘭学を学ぶも、後に英学に転じる。文久2年（1862年）、英学をより学ぶため上海に密航。翌3年（1863年）幕府の横浜鎖港談判使節団・池田長発一行の上海寄港に遇し、渡欧を企てるも失敗。長崎に送還される。
元治元年（1864年）、薩摩藩が設立した洋学教育学校「開成所」にて句読師となり、森有礼（初代文部大臣・明治六大教育家・商法講習所（現在の一橋大学）の創設者）等に英語を教える。後にイギリスとの折衝役。
慶応元年（1865年）、奄美大島の製糖工場建設に携わったアイルランド人技術者・トーマス・ウォートルスの通訳を務める。
慶応4年（1868年）、寺島宗則の引きにより、明治新政府において外国事務局御用掛。明治元年（1868年）3月、横浜裁判所御用掛。同年3月 - 明治2年（1869年）、日本最初の造幣器械購入のため香港差遣。
上野景範 経歴
明治2年（1869年）4月、燈明台掛（後の海上保安試験研究センター）・運上所掛に兼勤。イギリス人技術者・リチャード・ヘンリー・ブラントンとともに、神子元島灯台（静岡県）、樫野埼灯台（和歌山県）、伊王島灯台（長崎県）、六連島灯台（山口県）、佐多岬灯台（鹿児島県）等の建築に携わる。同年7月、新貨幣発行に関し、大蔵大輔・大隈重信の邸宅にて大隈・中井弘・町田久成等と協議（後に大隈は新貨幣の図案を彫金家の加納夏雄と弟子の益田友雄他2名に、文字を大蔵省に勤めている書家の石井潭香に委託することを決定）。同年8月、民部監督正。
明治2年（1869年）9月から明治3年（1870年）2月まで特命全権公使としてハワイ王国に差遣。先立ってハワイ王国へ集団移住していた日本人、いわゆる「元年者」が現地にて労働環境など様々な問題に直面し、それが国際的に報道されたため、政府の命により特命全権公使として米汽船ジャパン号でハワイに赴く。帰国希望の日本人40名、他3名が帰国し、王国側は移民の募集を行ったハワイ国駐日総領事・ユージン・ヴァン・リードの罷免を確約。
上野景範 経歴
明治3年（1870年）5月、民部権少丞。同年6月から明治4年（1871年）8月まで大蔵大丞、特別弁務使として英国差遣。差添に前島密。鉄道敷設のために日本政府がホレーショ・ネルソン・レイ・前清国総税務司（駐日英公使ハリー・パークスの友人）との間に結んだ資金借入・技術者雇用等に関する契約において、レイによる不正行為が発覚した件で、大蔵少輔・伊藤博文の命を受け英国に赴き、契約を破棄する。オリエンタル・バンクとの間で鉄道建設用外債募集契約に成功。また、租税権頭。
この前後、民部鉄道掛の井上勝、英国人技師長エドモンド・モレル達と共に鉄道敷設工事を進める（明治5年（1872年）5月7日には日本初の鉄道「新橋駅 - 横浜駅」間18マイルが仮開業）。
明治4年（1871年）9月、横浜運上所・初代長官（～5年2月）。この前後、旧幕臣・八十岡清三郎の長女・幾子と結婚、後に4人の子供をもうける。孫には景福（東京大学教授）。
明治5年（1872年）2月、大蔵省3等出仕。同年6月、渋沢栄一・是月栄一・井上馨達と連名で、正院に製紙事業を興すための建議を行う（後の王子製紙）。同年9月、外務省3等出仕。同年9月から明治6年（1873年）まで、米国在勤（弁理公使・外務少輔・外務卿代理）。
上野景範 経歴
明治6年（1873年）、小笠原諸島の領有権問題に関し、駐日英公使パークスの訪問をうける。同年3月25日、輸入薬品試験を行う施設の設立を求める上申書を政府に提出（後の東京試薬場）。同年6月12日、内閣に議案として提出した在朝鮮日本公館を巡る問題について開かれた閣議に出席。「朝鮮より退去するか、居留民保護のため武力を用いてでも修好条約を締結するか」という旨の外務省案を提示。同年7月から明治12年（1879年）4月まで、英国在勤（特命全権公使）。
明治8年（1875年）、在英国日本公使館においてオスマン帝国駐英大使と協議し、日・トルコ両国外交関係樹立の可能性を探った。
明治12年（1879年）、帰国途中、5ヶ月の三男が病死、アデンにて埋葬。同年9月、条約改正取調御用掛。
明治13年（1880年）2月、外務大輔。外務卿・井上馨の下で条約改正交渉に尽力。
明治14年（1881年）7月、兼議定官。同年、鬱陵島の渡航問題に関し、李氏朝鮮より外務卿代理として抗議を受ける。
明治15年（1882年）7月より明治17年（1884年）9月まで、特命全権公使としてオーストリア＝ハンガリー帝国に在勤。帰国後、明治18年（1885年）2月から10月まで元老院議官に就任。その間に従四位・正四位を経て、1888年（明治21年）4月10日に従三位を叙された。
明治21年（1888年）4月11日、死去（享年45）。
松坂
松坂（まつさか、まつざか）
日本の地名
日本の企業
日本人の姓の一つ
アンチウイルスソフトウェア
アンチウイルスソフトウェア（英語: Anti-Virus Software）とは、コンピュータウイルス（以下「ウイルス」）を検出・除去するためのソフトウェアである。「ウイルス対策ソフトウェア」「アンチウイルス（ソフト）」などとも呼ばれる。「ウイルスに感染させるソフト」という逆の意味にも取れるが、「ウイルスソフト」と呼ばれることもある。「ワクチン（ソフト）」という呼び方も1990年代まではあったが、2020年現在は一般的ではない。なお、ここで用いられる「 - ソフト」は「 - ソフトウェア」の略である。
アンチウイルスソフトウェア 概要
コンピュータに常駐して動作するか、ユーザの操作により、ソフトウェアは次のような動作をする。
主に、クライアントを対象とするものと、サーバ（メールサーバ、データサーバなど）を対象とするもの（ゲートウェイ型）に分かれる。
基本的にウイルス対策ソフトは、ファイルの静的スキャンを行うことによって脅威を検出する。また、パソコン内のデータストリームを動的スキャンするものやウェブブラウザや電子メールクライアントなどで送受信されるデータ（添付ファイル、スクリプト等）を動的スキャンするものもある。
パターンファイルやウイルス検索エンジン（検索プログラム、アンチウイルスエンジンなどという）は、新種の脅威（新しく発見されたウイルスなど）や亜種（変種）に対応するため、更新や改良が頻繁に行われている。
最近のクライアント向けアンチウイルスソフトウェアでは、インターネットから自動的にアップデート（更新）モジュールをダウンロードしてソフトウェアを更新するものが主流である。
アンチウイルスソフトウェア 概要
スパイウェア（情報収集ソフト）を発見・駆除するものはアンチスパイウェア等と呼ばれる。またパーソナルファイアウォール（個人向け防御壁）、アンチスパム（迷惑メール対策ソフト）などと呼ばれる製品も販売されている。これらのソフトの機能を一つにまとめた製品のことを総合対策スイートといい、一般的な家電量販店などで販売されている。また、アドウェア（広告表示ソフト）やフィッシング詐欺（Phishing）対策ソフトウェアも製品として販売されている。
悪意のあるソフトウェアやプログラムを総称してマルウェア（不正ソフトウェア、不正プログラム）と呼ぶ。また、これへの対策をマルウェア対策（不正ソフトウェア対策）と呼ぶ。さらに、マルウェア対策をするためのソフトウェアをマルウェア対策ソフトウェア（不正ソフトウェア対策製品）と呼ぶ。なお、コンピュータを包括的に保護できる機能を組み込んだソフトウェアのことをインターネットセキュリティスイート（または単にセキュリティスイート）と呼ぶ。
また、マルウェアの広告型などの広告を使って侵入するタイプもあるため、セキュリティソフトによっては、広告をブロックするのもある。
アンチウイルスソフトウェア 問題点
自動的に配信されるアップデートモジュールの安全性検証テストが不十分な場合があり、それにより自動更新された多くのユーザのパソコンが動作不良・起動不能になったり誤検出するなど、まるでウイルスに感染したかのようなトラブルが発生することがある。有名な例としては、ウイルスバスターの「CPU使用率が100%になる問題」がある。詳しくはウイルスバスターの項を参照。
また、2024年7月19日には、クラウドストライク社製のセキュリティソフトの欠陥を含めたアップデートにより、Windows 10・11がクラッシュし、全世界的なシステム障害が発生している（クラウドストライク事件）。
中には、アンチウイルス、アンチスパイウェアを装った偽装セキュリティツールとも呼ばれるマルウェア（WinFixerなど）も存在している。
セキュリティソフト（特にアンチウイルス）は、1台のパソコンに複数（2個以上）の製品を同時にインストールしないことが正常動作の基本条件である。これは、機能的に競合を起こし、最悪の場合はOS自身を巻き込んだ起動不良を引き起こす危険性があるためである。
アンチウイルスソフトウェア 問題点
もちろん、機能的に競合しないよう配慮すれば、原理的には正常動作する（たとえば、アンチウイルスとファイアウォールそれぞれ別会社のものを個別にインストールする、常駐しないセキュリティソフトをインストールするなど）。
セキュリティソフトは、コンピュータの動作を監視するために割り込み命令を使用している。コンピュータは、その割り込み命令にしたがって「割り込みハンドラ（割り込みサービスルーチン）」を起動する。そして、セキュリティソフトはその割り込みハンドラを使用する。セキュリティソフトが用いる割り込みハンドラは、最高優先度に設定されており、他のソフトウェアやスクリプトの動作をロックする（このことを「排他制御」または「エクスクルーシブコントロール」という）。最高優先度に設定されている割り込みハンドラ（セキュリティソフトが用いる割り込みハンドラなど）が複数存在すると、デッドロック（共有資源の奪い合いや譲り合いによる動作衝突）やライブロック（同様な衝突回避行動をとることによる動作衝突）が発生し、競合が発生する。基本概念については排他制御や割り込みハンドラを参照されたい。
アンチウイルスソフトウェア 問題点
本来セキュリティソフトに用いられる割り込みハンドラは、最高優先度（同優先度）以下の割り込みに対するフェアネス（共有資源の公平性）を満たしてはならない。なぜならば、最高優先度（同優先度）以下の割り込みに対するフェアネスを満たすと、そのことを利用したマルウェアがセキュリティソフトを突破できるからである。
要するに、割り込みハンドラを使用するセキュリティソフトがメモリ上に複数存在すると、同優先度（最高優先度）以下の割り込みに対するフェアネスを満たしていないソフトが複数存在することとなり、競合が発生する。
アンチウイルスソフトウェア 日本での市場
日本では1980年代から1990年代前半にかけてNECのPC-9801シリーズが長らくビジネス用PC市場を席巻していたが、ごく初期のN88-BASIC互換ソフトウェア以降はOSとしてMS-DOSを主体としたため、PC/AT互換機上で動作するコンピュータウイルスがPC-9801シリーズでも動作し、日本のビジネスシーンでも実際に被害を受けるというケースが1990年代初頭あたりから顕在化するようになった。これに対して日本独自の環境に適応させたPC-9801用アンチウイルスソフトウェアが幾つか開発された。それらは当初、メモリに常駐してウイルスの起動を監視することから、ワクチンになぞらえて「ワクチンソフト」と呼ばれた。現在ではこの呼称はほぼ死語となっている。
Windows 95普及後のセキュリティ対策ソフトの日本での市場は、トレンドマイクロ、シマンテック、ソースネクストの大手3社による寡占的な状況が続いている。
2000年代になるとソースネクストが低価格路線に転じ、低価格ソフトウェアのZEROシリーズを販売、個人向けについては一時的とはいえメーカー別シェア2位になるなど、新たな潮流ができた。また海外の無料ソフト大手AVG Anti-Virusやavast! antivirusも有志による日本語化パッチが登場、その後正式に日本語化され、普及していった。
アンチウイルスソフトウェア 日本での市場
低価格路線とは対照的に、検出力を売りとする対策ソフトの新規参入も2005年秋頃から増加した。検出率の高さで知られるKaspersky Anti-Virusの販売をジャストシステムが開始したことなどはその代表例である。同様の高検出率路線をとる対策ソフトには、NOD32アンチウイルスやその上位版であるESET Smart Security 、Dr.Web、F-Secure インターネットセキュリティ、G DATA アンチウイルスキット、Kaspersky、BitDefenderなど、ヨーロッパで開発された製品が多い。古参のシマンテックからもNorton 360、G DATA SoftwareからTOTAL CAREなど高機能を売りに差別化を図るソフトが発売され、またシマンテックやトレンドマイクロ、マカフィー、F-Secureなどは1台分のライセンス料で複数台使えるパッケージが登場するなど、セキュリティ対策ソフト市場は競争が激化した。
2000年代末にはようやくマイクロソフト自体がWindowsのセキュリティ強化に取り組むようになり、2009年には、Microsoft Security Essentialsを公開し正規Windowsの利用者に無償で利用できるようにするなど、各社の強力なライバルとなった。
アンチウイルスソフトウェア 主なソフトウェア
AhnLab V3 Lite（株式会社アンラボ）
株式会社アンラボが販売している無料アンチウイルスソフト。
有料版のV3 365 Clinic ウイルスブロックがサポート終了に伴い発売された。
韓国製だが日本語表示対応で、日本法人のサイトもある。
ALYac Internet Security（ESTsoft / ESTsoft Japan株式会社）
広告ありバージョンが無料。広告なしバージョンは有料。
韓国で市場の50％以上のシェアを謳い販売されている。
韓国製だが日本語表示対応で、日本法人のサイトもある。
ALYac Internet Security Free は、2014年8月31日で提供を終了した。
Avast Antivirus (Gen Digital)
AVAST Softwareが開発した。Home Editionは個人・非商用使用に限り無料。2004年に有料のProfessional Editionと共に日本語版も発売・配布開始。2022年にノートンライフロック社と共にジェン・デジタル社に吸収合併された。
G DATA Softwareは2007年から2種類のアンチウイルスエンジンの内の1つにavast!を採用し続けている。
アンチウイルスソフトウェア 主なソフトウェア
avast! 5の公開に伴い「アバスト! 無料 アンチウイルス」(avast! Free Antivirus, 旧Home Edition)、「アバスト! プロ アンチウイルス」(avast! Pro Antivirus, 旧Professional Edition) に製品名が変更され、新たに「アバスト! インターネット セキュリティ」 (avast! Internet Security) が追加された。
AVG Anti-Virus (Gen Digital)
AVG Technologiesが開発した。個人・非商用使用に限り無料。2007年に日本語版も発売・配布開始。2016年にAVAST社に買収され、2022年にノートンライフロック社と共にジェン・デジタル社に吸収合併された。
他のソフトウェアに比べスキャン速度が非常に速く動作が軽快であることをAVGが宣伝している。
Avira Antivirus (Gen Digital)
Avira GmbHが開発した。2020年にノートンライフロック社に買収され、2022年にAVAST社とともにジェン・デジタル社に吸収合併された。
PremiumとPersonalからスパイウェア検出機能等を省いたClassicがあり、後者は個人使用に限り無料。
アンチウイルスソフトウェア 主なソフトウェア
以前は日本語版がなく、旧バージョン (Version 6.x) では2バイト文字のファイルの検出に未対応だったが、Version 7.x以降では2バイト文字に対応、Version 9.xから省かれていたアンチスパイウェア機能も備えるようになった。2009年には日本語版も登場した。
Premiumは本社のあるドイツでトップシェアを誇る。
BitDefender (SOFTWIN)
毎日更新される迅速なウイルス検知・対応や他アンチウイルスソフトと競合しにくいという特徴がある。体験版は1年間の試用が可能（ただし常駐ウイルススキャンは非対応）。
Windows以外にLinux・FreeBSDに対応。日本においては、「株式会社サンブリッジ ソリューションズ」が製品を販売している。
CA アンチウイルス（日本CA株式会社）
企業向け製品では大きなシェアをもつ。旧バージョンはeTrust アンチウイルスという製品名だった。また、eTrustより以前に個人向けにInoculate ITという製品が存在した。
この製品はフリーソフトで、AVG・AntiVirより登場が早かった。
日本では後発製品であるが欧米ではマカフィーやシマンテックと同じくアンチウイルスソフトの老舗であり、日本でも1998年頃には一部で性能の高さが知られ、この製品の英語版を使用するユーザーも存在した。
アンチウイルスソフトウェア 主なソフトウェア
Windows Vistaオフィシャルパートナー、欧米向けの同OSの宣伝においては、Vistaのベストパートナーウイルス対策ソフトとして同社の名前があがる。MicrosoftがWindows Live OneCareの次に推すセキュリティーパートナー（過去にマカフィー → トレンドマイクロ → CA）。
企業向け製品であるCA Anti-Virus for the EnterpriseではWindowsだけでなく、macOSやLinuxなど複数のOSで利用可能。
2010年6月30日まで富士ゼロックス社製の中小企業向けUTM製品であるbeatでクライアント向けアンチウイルスソフトとして採用されていた。
Clam AntiVirus（Summit Open Source Development Group）
Unix系OSやWindowsで動く。オープンソースで開発されている。新種ウイルスの対応が商用のソフトより早かったことがある。
Comodo AntiVirus（Comodo Group Inc.）
高性能なファイアウォール機能もありながら、個人・商用どちらでも無料で利用可能なアンチウイルスソフト。
過去に検出率が低い時期もあったが、現在日本語の対応もされており、検出率も格段に向上している。
アンチウイルスソフトウェア 主なソフトウェア
Dr.Web（Doctor Web Ltd. / 株式会社 Doctor Web Pacific）
Windows 95 〜 Windows XP、Linux、FreeBSD、Solaris（x86） に対応。
ESET Smart Security（Eset社 / イーセットジャパン、キヤノンITソリューションズの合弁）
価格コム事件で一躍知名度を上げたNOD32の上位版で、ファイアウォール、迷惑メール対策の機能を備えた総合セキュリティソフト。
2008年4月には警察庁が導入を決めた。また、2009年12月より、東京大学 情報基盤センターが導入している。
F-Secure インターネットセキュリティ（日本エフ・セキュア）
元々企業ユーザーやLinux向けなどを専門にしていたが、2006年4月より個人ユーザー向けにも総合セキュリティーソフトを開発。
プログラム内部にウイルス検出エンジンを3つとスパイウェア検出エンジン2つを搭載し、ウイルス検出率を高めることを売りにしている。
Windows Vista対応版以前ではエフ・セキュア本社があるフィンランドらしく、操作画面にはムーミンが登場し、初心者にも親しみやすいものとしていた。
G DATA インターネットセキュリティ（G DATA CyberDefense）
アンチウイルスソフトウェア 主なソフトウェア
BitDefenderとG Dataの2種類のアンチウイルスエンジンを搭載して、検出力を高めている。1987年に世界最初の個人向けウイルス対策ソフトを発売した、ドイツのセキュリティソフトウェア会社である。
2008年版まではKaspersky Anti-Virusとavast!の2種類のアンチウイルスエンジンを搭載していたが、2009年版からKaspersky Anti-Virusに代わってBitDefenderが採用され、BitDefenderとavast!の2種類のアンチウイルスエンジンを搭載することになった。
gred AntiVirus アクセラレータ（Immunet / セキュアブレイン）
クラウド型の無料アンチウイルスソフト。ImmunetのImmunet Protectを日本語化したもの。検出力を高めるために他のアンチウイルスソフトと同時に使用できる。単独でも使用可能。
カスペルスキー セキュリティ（ZAO Kaspersky Lab）
旧Kaspersky Anti-Virus。その後機能を強化し、Kaspersky Internet Securityを経て現在の名称に至る。開発元がロシアであるため旧ソ連地域のウイルスに強く対応している。欧州ではシェアが高い。
アンチウイルスソフトウェア 主なソフトウェア
日本ではVer.5まではライフボートが代理販売していたが、2006年秋から販売のVer.6では、ジャストシステムが販売することになった。2010年発売の2011からKaspersky日本法人による販売も開始され、翌2011年発売の2012からは完全にKaspersky日本法人による販売に一本化されている。
Ver.5までは動作が重く、そのバージョンの発売時点で用意できる最高スペックのパソコンを使用してもまともに動作しないとまで揶揄されたが、Ver.6で改善された。
Kingsoft Internet Security（金山軟件有限公司 / キングソフト株式会社）
広告ありバージョンが無料。広告なしバージョン、ライセンス1年間ならびに無期限サポートへの更新時は有料。
中国製だが日本語表示対応で、日本法人のサイトもある。開始当初、一部の対応機種で障害は見られたものの、現時点では全て解消している。
価格はウイルスセキュリティゼロ、ウイルスキラーゼロとほぼ同じで無期限サポートの利用が可能だが、Checkmarkによるテストで、アンチウイルスでLevel2（駆除）、トロイの木馬検出能力を認証されている。
NOD32アンチウイルス（Eset社 / キヤノンITソリューションズ）