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Yak-12 (航空機) 外部リンク(画像)
Україна Як-12А #LA-0393, 2005
Україна Як-12А #LA-0393, 2004
Россия Як-12А #RA-3214K, 2004
Flying Club of Warsaw Jak-12A #SP-AWA, 2004
Aeroklub Gdanski Jak-12A #SP-FKP, 2005
鉄球
鉄球（てっきゅう）は、鉄製の玉。さまざまな道具、もしくは道具の一部として使用されており、大きさもさまざまである。
クレーンや武器として扱うものには、鉄球が鎖に繋がれており、鎖を振り回して対象にぶつけて使用する。あさま山荘事件で警察側が山荘を鉄球で破壊する様子が広く報道された。
また、ガリレオ・ガリレイが落体の法則の検証のためにピサの斜塔から重さの違う2つの鉄球を同時に落とすと、2つの鉄球はほぼ同時に着地したという故事がある。
鉄球 玉鋼の鉄球
古い家屋の大黒柱の下などから、鉄が貴重だった時代に隠し金として保管されていたのが発見されることがある。
鉄球 自主規制
エアガンでBB弾と同じ大きさの鉄球を発射する傷害事件が発生しているため、一部の販売店では直径6mmの鉄球の扱いを止めるなどの自主規制をしている。
崔兌旭
崔 兌旭（チェ・テウク、최태욱、1981年3月13日 - ）は、大韓民国･仁川広域市出身の元プロサッカー選手。ポジションはフォワード（左ウイング）、ミッドフィルダー（左サイドハーフ）。
崔兌旭 経歴
2000年に韓国代表デビュー。2002 FIFAワールドカップにも出場した。2012年までに31試合に出場、4得点をあげた。
メラニー法
メラニー法とは、ボイストレーニングにより女声を出す方法。トランス女性が、外科的処置に頼らずに訓練によって声の性別移行を行う場合に習得することが多い。自身もトランスジェンダーであるアメリカのメラニー・アン・フィリップス（Melanie Anne Phillips）によって開発された。
「女性」として社会に適合する為には、「声」は重要な要素である。この方法においては高い声を出すことを目的とせず、女声らしい響きをつけることで、相手に女性として認識させようというものである。
自然の権利
自然の権利（しぜんのけんり, Rights of Nature ）とは、自然保護を目的とした活動を法廷を舞台として行うための考え方のひとつ。「自然の価値を直接的に承認し、自然物に法的主体としての地位を承認する試み」として提唱されている概念である。人間中心主義からの脱却が理論的背景にあり、生命・自然中心主義への発想転換にともなって論じられているとする。
象徴的に原告名として自然物（動物・植物・土地）などが連ねられることが多いことから、一般的には「自然の権利訴訟＝人間以外の自然物を原告とする訴訟」という理解が強い。ただし、自然物を原告名として連ねることが、自然の権利概念を援用した訴訟として認められるための必須の要件とはされていない。
自然の権利という概念は、それらの原告を擬人化し人間と同等の権利があると主張するものではない。法廷闘争のための技術論（主として原告適格の拡大を目指す技術論）や、環境倫理などに基づいた自然保護のための法制論という要素が強い。もっとも、近代的な自然の権利概念の最初の提唱者であるクリストファー・ストーン（後述）の理論については、「環境をかつてない範囲まで擬人化した」ものとの評もある。
自然の権利
「自然の権利」概念は、名前は似ているが「自然権」とは異なった概念である。また、自然物を法的主体として承認すると言っても、「動物の権利」（アニマルライツ Animal rights）とは異なった性格を持つとされる。環境権や自然享有権といった概念とも区別されている。（後述の#類似概念との差異参照 ）
※本文中の原語表記部のリンクは英語版へのリンク。
自然の権利 歴史
自然の権利という考え方が確立されるまでには、いくつかのエポックメイキングな出来事があった。その中から主要なものをピックアップする。
1949年に出版された、アメリカ合衆国・ウィスコンシン大学教授のアルド・レオポルド Aldo Leopold の『野生のうたが聞こえる』に収録されている『土地倫理』（原題は「Land Ethics」）という論文で、「自然は共同体であり、土地倫理は、ヒトという種の役割を土地という共同体の征服者から、平凡な一員、一構成員へと変える」と述べ、人間中心主義を強く批判した。この時点では、「自然の権利」という言葉は使われていなかった。
自然の権利 歴史
1972年に、アメリカ合衆国の法哲学者、クリストファー・ストーン Christopher Stone が『樹木の当事者適格』（原題は「Should Tree Have Standing?」）という論文を執筆。これは、後述のシエラクラブ対モートン事件の二審判決において原告側が請求却下されたのを受けて、特にダグラス判事に対して訴訟を認めるよう訴えかける狙いで執筆されたものである。この中でストーンは、権利概念の拡張と自然物の原告適格に言及した。その論理は、「権利の主体は、富裕層のみ・男性のみ・白人のみ、といった限定を次々にはずされ、拡張されてきた。この流れは、人類以外の存在にも向けられるべきだ」とするものである。そして、訴訟上は、後見人や信託人としての人間が、「被害者」である自然物に代わって賠償請求をして環境修復の費用に充てたり、開発の差し止めを行うことを認めていけばよいとした。
この時点で、はじめて「自然物にも法人格を認め得る」という現代法的意味あいでの自然物の位置づけが提案された。ただし、13年後になってストーンは、『樹木の当事者適格』について自己検証する論文を発表し、ミネラルキング渓谷のような土地にまで当事者適格をすぐに拡大したのは、問題を単純化し過ぎていたと反省している。
自然の権利 歴史
「シエラクラブ対モートン事件（en:Sierra Club v. Morton）」は、アメリカ合衆国で1965年に提訴された自然保護裁判。自然保護団体のシエラクラブが、ウォルト・ディズニー社によるミネラルキング渓谷の開発計画について、開発許可の無効確認を求めて、ロジャース・モートン内務長官を訴えたもの。二審判決までは、原告シエラクラブには何の法的権利侵害も生じることがないとして、訴訟要件である原告適格が欠けることを理由に却下判決が下された。
本件訴訟の最高裁判決は1972年に出された。最高裁判決においても、大多数の裁判官は原告適格が欠けると判断し、結論は却下判決となったが、注目すべきは担当裁判官の一人のウィリアム・ダグラス判事（William O. Douglas）が原告適格を認めるべきだとする少数意見を採ったことである。ダグラス判事は判決に付した反対意見の中で、前述のクリストファー・ストーンの論文を随所に引用した上で、「この裁判の原告は、（自然保護団体の）シエラクラブではなく、（開発されようとしている）ミネラルキング渓谷自身であるべきだった」と述べた。なお、本事件は法的には原告敗訴に終わったものの、訴訟の長期化によるコスト増大から開発計画が中止されたため、原告にとっては事実上の勝訴であったともいえる。
自然の権利 歴史
自然の権利論を支持する論者は、ダグラス判事が『樹木の当事者適格』の発想を取り入れたことについて、原告の一員ではない中立な法的判断者として人間以外の存在の法的資格に言及したこともので、「自然の権利」思想上で大きな出来事であると考えている。
1973年にアメリカ合衆国で制定された「絶滅の危機に瀕する種の保存に関する法律（Endangered Species Act）」では、緊急性の高い自然保護訴訟についての原告適格を広く認め、「市民なら誰でも（any person）」裁判に訴えることができる、と宣言した。
「誰でも」ということは、原告適格について争わないという意味である（「原告適格がない、とすることで一切の議論を行わず門前払いにするようなことはやらない」という法による確約でもある）。そのため、その後の自然保護訴訟では、ダグラス判事の助言を入れるかたちで、訴訟対象の開発計画によって最も被害を受ける自然物の名を原告として記載するという流れが生まれた。1978年に、ハワイにおいてパリーラ（鳥の一種）の名のもとに、人間が放牧した家畜による自然破壊を差し止め家畜をパリーラの生息地から除去することを求めて提起された自然保護訴訟が最初の事例となった。この訴訟では、パリーラは勝訴し、パリーラ生息地からの家畜の除去が命じられた。
当該訴訟において、「原告側弁護士がパリーラから依頼を受けた」というような話はなく、実質的な原告は自然保護団体や開発に反対する人々であった。
なお、ESAにおける原告適格制限の撤廃を受け、アメリカ合衆国では、日本において提案されている意味での「原告適格を拡張するための『自然の権利』という思想」は、特別な概念としての必要性を失い、当然のものとされることになった。この原告適格制限の撤廃は、アメリカ合衆国においては、米国文化財保護法（National Historic Preservation Act, NHPA）などにも見られるものとなっている。
自然の権利 「自然の権利」概念の特徴
自然の権利論者は、開発などをめぐる利害対立について、その利害を調整する機能を持つ場は、終局的には裁判所であるはずだという前提に立つ。そのうえで、古典的な司法権概念に基づく従来の司法制度では、法的利害関係が無ければ原告となることを認めないという基準（原告適格）が設定されてきたことについて、裁判が利害調整の場として利用しにくくなるとして批判する。利害を調整する機能を持つ場はなくなってしまい、現実的なおとしどころを探すことなどが極めて困難になる。特に、開発行為に際して行政的な手続き不備などがあった場合であっても、しばしばそれを指摘する場がないといった問題を指摘している。
自然の権利論者によれば、自然の権利という考え方を採用し、裁判所を利害調整のための場として広く機能させることは、開発計画などの不可逆的被害をもたらす可能性が高い事例については、大きなメリットがある。また、感情的な対立を廃し、理性的な議論を積み重ねることによって解決策を模索する場が存在するという信頼は、近代国家にとって必要不可欠な要素であり、自然保護をめぐってその理念を実現するためのひとつの試みでもあるとする。
自然の権利 「自然の権利」概念の特徴
「人間ではない者」を原告にすることがある点について、動物などが法廷に登場して人間の言葉で裁判に参加するといったイメージを持たれがちであるせいか、「ファンタジーではないか」といった批判がしばしばなされる。この批判に対しては、自然の権利論者は、すでに「法人」といった「人間ではない者」は、法の世界では人間と並び常連のひとりとなっている。法人と同様の構成をすることで（cf.→法人本質論）、法が「守るべき（と考えるひとがいる）自然環境」について原告適格性を認め、その代弁者が法廷に登場することを認めるという考え方は、法技術的な提案であると反論している。そして、「自然の権利」という考え方は、ファンタジーを目指すものではないと主張している。
自然の権利 類似概念との差異
「自然の権利」概念は「アニマルライツ Animal rights」ではない。これらはしばしば混同されるが、現在では「自然の権利」という概念は上述のように「自然保護に関する問題を法廷で議論するための技術論」という側面が強くなっており、動物の個体に権利を認めることを目指したものではない。これに対し、「アニマルライツ」は、動物の個体に権利を認めることを目的とするものであるし、植物などについては苦痛を感じる能力がないとして保護の対象外と考えている。
自然の権利 類似概念との差異
山村恒年によれば、自然の権利と、日本における環境権や自然享有権といった概念も異なったものである。山村によれば、環境権は、公害などによる地域住民への被害防止という観点から提唱されてきた概念で、一定の地域住民の私的権利として地域環境の共有と支配を認めるものである。つまり、環境権の立場からは、自然環境は主体ではなく支配対象と言うことになる。対して自然享有権の概念は、「人が人間らしい生活を維持するために不可欠な自然の恩恵を受ける権利」ないしは「現在及び将来のすべての人のために自然を適正に保護する権利」と定義され、自然への支配権を想定せずに、自然と言う有機集合体からの利益を国民一般が受け取る権利として構成されるものである。自然の権利論の影響も受けているが、あくまで人類の共益権とその保護という人を主体とした見方である点では異なっている。ただし、後述の奄美自然の権利訴訟では、自然享有権にもとづいて自然の権利を代位行使するという法的構成も原告適格を基礎づけるために主張されている。
自然の権利 日本における「自然の権利」運動・「自然の権利」訴訟
開発阻止のためには行政訴訟がしばしば提起されることになる。日本国憲法下の日本においては、司法権にもとづく裁判の対象は「法律上の争訟」（裁判所法3条）、すなわち「法令を適用することによって解決し得べき権利義務に関する当事者間の紛争」が原則であるとされている。個人の法的権利義務に関わらない客観訴訟は極めて限定的な立法例だけで、アメリカ合衆国における「絶滅の危機にある種の法（ESA）」のような市民訴訟条項を持つ特別法は無い。
まず、開発許可処分などの適法性を争う行政訴訟として、各種の抗告訴訟が提起されることがある。しかし、行政事件訴訟法の規定上も、判例による解釈上も、当該個人の法的権利義務に関する訴訟か（つまり原告適格があるか）は厳格に判定されてきたそのため、環境に関する行政訴訟を提起しても、原告適格が欠けるとして、開発許可の違法性の有無などの本案の判断をするまでもなく却下判決となる事例が多かった。近時は関連法規の趣旨や目的を考慮した解釈を裁判所が行うようになったことや、これらの判例の動向を踏まえた行政事件訴訟法の平成16年改正（9条2項の新設）により、原告適格は実質的拡大が図られてはいる。これにより比較的にせよ抗告訴訟における原告適格は認められやすくなっているものの、なお無制限になったわけではない。
自然の権利 日本における「自然の権利」運動・「自然の権利」訴訟
また、客観訴訟としての行政訴訟である住民訴訟が、開発阻止の法的手段に利用される例も多く見られる。住民訴訟であれば、当該自治体の住民でありさえすれば原告適格が容易に認められる。しかし、住民訴訟は自治体の予算執行の適正確保が本来の目的であることから、手段としては抗告訴訟とは別の限界がある。住民訴訟における裁判所の審査は、予算執行の適正を欠くかという観点から行われることになり、正面から環境への影響などを検討するわけではない。仮に予算執行として違法と評価された場合でも、自治体から首長や職員への損害賠償請求（4号請求）などにとどまり、事件の解決として適切であるか疑問がある。
日本への自然の権利概念の紹介は、1970年代には始まっていた。全国自然保護連合による自然の権利宣言の採択が初期の例である。
自然の権利 日本における「自然の権利」運動・「自然の権利」訴訟
実際に訴訟として本格的に自然の権利論が展開されたのは、1995年（平成7年）提訴の「奄美自然の権利訴訟」（アマミノクロウサギ訴訟）が最初である。この裁判では、自然保護活動家Aらのほか「アマミノクロウサギ」など動物4種が原告として訴状に名を連ねた。鹿児島地方裁判所は、動物に法的な権利主体性（当事者能力）は無く、「アマミノクロウサギ」などの記載は無意味として訴状却下した。そこで、原告Aらは、人間原告の「A」について「アマミノクロウサギことA」とするといった表示の訂正を行った。これは、あくまで自然物の代弁者として原告適格が認められるべきだという自然の権利論をとることを強調する趣旨だった。その後、訴状は受理されたAら人間原告に対する判決が出されたが、裁判所は、自然の権利論については実質的に法律の定めが無い客観訴訟にあたるなどと述べ、原告適格が欠けるとして却下判決に終わっている。これ以前の訴訟として、1993年提訴の相模大堰訴訟なども自然の権利の考え方を援用していると評価されている。以後、いくつかの「自然の権利訴訟」を名乗る訴訟、あるいは考え方が近い訴訟が提起されている。原告適格の点では問題が無い住民訴訟形態の事件でも、あえて問題提起のために自然物を原告に加える事例がみられる。
自然の権利 日本における「自然の権利」運動・「自然の権利」訴訟
自然物を原告とすることに関しては、自然物自体に当事者能力は現行法上で認められていないため不適法というのが裁判所の一貫した判断である。そのため実際に自然物を原告とした訴えについては、自然物原告部分に関して訴状却下や、弁論を分離しての訴え却下といった裁判がなされている。日本における自然の権利訴訟は、解釈論上の無理を承知で提起されていると評される。
自然の権利論者は、これらの訴訟活動が徐々に自然保護をめぐる法廷闘争のあり方（主として裁判所側の意識）を変更しつつあると主張している。たとえば相模大堰訴訟における横浜地裁の訴訟指揮。自然物原告を否定し原告適格を理由として訴訟の却下を求める神奈川県に対して、横浜地裁は「実体的反論をなすように」という訴訟指揮をしたと、共同通信（1996-02-28-15:48）が報じた。ただし、この相模大堰訴訟は客観訴訟である住民訴訟として提起されたもので、自然の権利論などで原告適格の拡大を議論している行政事件訴訟法上の抗告訴訟とは大きく事情が異なる。奄美自然の権利訴訟判決でも、問題提起としては理解を示す旨が判決理由中で述べられている。
自然の権利 日本における「自然の権利」運動・「自然の権利」訴訟
なお、2004年には、沖縄の辺野古に建設が予定されている米軍普天間基地移転事業に関して、沖縄に生息する人間ではない動物種の「ジュゴン」、日本のNGOである「生物多様性センター」「タートルアイランド回復ネットワーク」「日本環境法律家連盟（JELF）」「ジュゴン保護基金委員会」「ジュゴンネットワーク沖縄」「ヘリポート建設阻止協議会」および個人3名、その依頼を受けたアメリカ合衆国の Marcello Mollo弁護士によって、市民訴訟条項の本場であるアメリカ合衆国の国防総省・ラムズフェルド国防長官に対して、ジュゴンの棲息地を含む、沖縄の自然環境への、適切な配慮を求める」という内容の訴訟が提起されている。本件訴訟は、2004年8月4日に審理が開始され、2005年3月2日に実体審理にはいることが決定され、2008年1月24日に原告側勝訴の判決が出された。国防総省はその後も「（環境アセスの手法の選択は）自らの裁量圏内である」と主張しており、問題は解決にはいたっていないが、「アメリカ合衆国が、市民訴訟条項を持たない国で行なう事業」についての最初の自然の権利に基づく勝訴判決であることから、重要な意味を持っている。
訴訟法学の見地からは、特定の人や団体ではない広い人の集団的利益が行政処分によって侵害される場合の「団体訴訟」の問題の一つとして捉える余地がある。団体訴訟のうち、原告適格を有する個人がおよそ無い場合の団体訴訟の一種にあたり、消費者問題や文化財保護に関するものと並んで考えられ、立法論を中心に議論されている。団体訴訟を認めた場合の問題点としては、敗訴判決の既判力が及ばない者が同一事項に関して繰り返し訴えを提起し、被告や裁判所に負担を重ねるおそれが指摘されている。
日本国内で、原告側が「『自然の権利』概念を援用しての訴訟である」と主張した初期の代表的な訴訟は以下のとおり。
曺宰溱
曺 宰溱（チョ・ジェジン、조재진、1981年7月9日 - ）は、大韓民国坡州市出身の元サッカー選手。ポジションはフォワード。
曺宰溱 経歴
2000年、高校卒業後にKリーグの水原三星ブルーウィングスに入団。年代別代表には招集されたものの、Kリーグでの試合出場は少なかった。徴兵軽減措置が認められずに2002年からは韓国軍に入隊して光州尚武フェニックスに所属したが、ここでKリーグ出場の機会を増やした。
2年間の兵役を終え、2004年に水原三星に復帰。前年まで韓国代表FWの安貞桓が所属していたJ1の清水エスパルスからのオファーを受け、2004年7月に完全移籍。直後のアテネオリンピックではマリ戦で2得点を決めた。清水では2ndステージの12試合で7ゴールを挙げる。
2005年は1シーズンを通して清水でのプレーとなり、アテネ五輪で共に韓国代表でプレーした崔兌旭も加わって周辺環境は良化したが、相手選手の厳しいマークもあり、9得点に終わる。しかし主力選手の世代交代によるJ2降格の危機が続く清水にとっては貴重なFWで、チームは最終節でJ1残留にこぎ着けた。
曺宰溱 経歴
2006年には若手選手の成長でチーム力を取り戻した清水の中にあって、ジェジン自身も好調を保ち、ドイツW杯韓国代表に選出された。W杯本大会ではグループリーグの3試合全てに先発出場し、第2戦のフランス戦ではゴール前の競り合いから朴智星の同点ゴールを導いたが、自らのゴールはなく、韓国代表はグループリーグ敗退となった。W杯終了後も清水に残留し、韓国代表にも招集された。Jリーグでは2年連続での2ケタ得点を記録した。
2008年2月、欧州移籍を断念し、全北現代モータースと契約してKリーグへ復帰した。
2009年、全北現代からガンバ大阪へ2年契約で完全移籍した。開幕戦から15試合は出場機会も多く、7得点を決めた。しかし故障でスタメンを外れた時期とチームのスランプからの脱出がほぼ同時期だったこともあり、シーズン中盤以降はサブに回る機会が多くなった。
2010年はルーカスの負傷、その他ブラジル人選手の調整不足やペドロ・ジュニオールの造反行為もあり、開幕から主力を張るが、度重なる負傷に加え平井将生や宇佐美貴史といった若手FWの台頭、更には7月にジュビロ磐田から同じ韓国人の李根鎬の加入もありシーズン終了後、ガンバ大阪を退団。
2011年3月18日、股関節の負傷（先天性股関節異形成）によって現役引退を発表した。
曺宰溱 人物
2007年9月1日のJ1第24節、ジュビロ磐田戦では、後半ロスタイムに藤本淳吾のフリーキックに頭から飛び込むシュートを打って先制点を決めた。この時、興奮のあまり自分のユニフォームを脱ぎ、サポーターのいるスタンドに投げ込むというパフォーマンスをした（本人曰く「すぐに試合終了すると思ったので」）が、試合はまだ続いたため、ユニフォームのない上半身裸の彼はピッチに戻れず、警告が与えられた。試合は程なく終了し、彼のゴールで清水が1-0と磐田との静岡ダービーに勝利した。この試合では伊東輝悦の子供が生まれたことを祝う「ゆりかごダンス」をする予定だったが、それを忘れてしまうほどの興奮だったという。
LGユープラス
LG ユープラス (旧・LGテレコム) は大韓民国の大手電気通信事業者。2010年1月1日にLGグループ傘下の通信会社、(旧)LGテレコム、LGデーコム、LGパワーコムの3社が合併し「統合LGテレコム」が誕生。同年7月1日、社名を「LGユープラス（LG Uplus）」に変更した。株式は韓国取引所、店頭市場部（旧･コスダック）に上場（証券コード:32640）。
LGユープラス 移動体通信事業
(旧)LGテレコムはLGグループや海外の携帯電話事業者の出資で、1997年10月にサービスを開始した。ただし、最後発での市場参入であり、しばらくの間は赤字での経営を余儀なくされる。サービスエリアの拡大も懸案事項だったが、一部でKTFのネットワークをローミングすることにより、不便さを解消している。サービス開始時に割り当てられた、電話番号の頭3桁に付けられる事業者固有番号は019。ただ、番号ポータビリティ制度導入後は010に統一され、現在はLG U+（旧・canU）ブランドを展開している。
第二世代携帯電話方式にはcdmaOne方式、PCS帯 (1900MHz)を使用。第三世代携帯電話方式は、CDMA2000を採用。EV-DO Rev.Aによる高速パケット通信サービスも提供している。国際ローミングに対応した端末も販売されており、日本ではKDDIおよび沖縄セルラー電話の各au携帯電話にローミングする（ただし、auのグローバルパスポート対応端末は韓国ではLGテレコムではなくSKテレコムにローミングする）。
ペ・ヨンジュンが長年、テレビコマーシャルで出演していた。
LGユープラス 固定通信事業
LGデーコムは、韓国通信からデータ通信部門を分社化したデーコム(Dacom)社。LGパワーコムは韓国電力公社が設立した通信事業者、パワーコム(Powercomm)社をLGグループが子会社化したものであった。
三重師範学校
三重師範学校（みえしはんがっこう）は第二次世界大戦中の1943年（昭和18年）に、三重県に設置された師範学校である。
本項は、三重県師範学校・三重県女子師範学校などの前身諸校を含めて記述する。
三重師範学校 概要
1875年（明治8年）設立の（旧・三重県）師範有造学校を起源として、三重県師範学校・三重県女子師範学校の統合・官立移管により設置され、男子部・女子部を置いた。
第二次世界大戦後の学制改革で新制三重大学学芸学部（現・教育学部）の前身の一つとなった。同窓会は「三重大学教育学部同窓会」と称し、旧制（三重師範・三重青師）・新制（学芸学部・教育学部）合同の会である。
三重師範学校 沿革
1874年
2月：度会県、仮講習所を教員講習所と改称。
4月：度会県、教員講習所を宮崎文庫に移転 （現・伊勢市岡本、豊宮崎文庫跡）。
8月：度会県、教員講習所を度会県師範学校と改称。
正規教員を招聘。修業期間は 4ヶ月（1875年5月から8ヶ月）、18歳以上対象。宮崎小学校を附属小学校に。
9月：度会県師範学校、岡本町の上部貞亨宅に移転（現・津地裁伊勢支所付近）。
三重師範学校 校地の変遷と継承
前身の三重県師範学校から引き継いだ津市丸之内殿町（現・西丸之内）の校地を使用した。丸之内校地は 1945年7月の空襲で本館を残して壊滅した。1945年10月の授業再開時は焼け残りの校舎を利用して隔週授業を行なった。1946年2月、一志郡香良洲町（現・津市香良洲町） の三重海軍航空隊予科練跡に移転し、丸之内校地は附属国民学校によって使用された。1949年4月、事務局は丸之内に復帰した。香良洲校地は後身の新制三重大学学芸学部に継承され、学芸学部香良洲分校となった。1951年4月、香良洲・亀山（旧女子部）・松阪（旧青師）の 3分校は丸之内に統合された。三重大学学芸学部は1966年に教育学部と改称後、1969年4月、現在の上浜キャンパスに移転した。現在、丸之内校地の跡地は津市役所となっている。
前身の三重県女子師範学校から引き継いだ鈴鹿郡亀山町東町（現・亀山市本町）の校地を廃止まで使用した。亀山校地は後身の三重大学学芸学部に引き継がれ、学芸学部亀山分校となった。亀山分校は 1951年4月に津市丸之内の学芸学部本校に統合され、跡地は学芸学部附属亀山小学校・中学校に使用された。1952年5月6日、旧女子部校舎は焼失した。学芸学部附属亀山小学校・中学校は1963年3月に廃止され、跡地は亀山市立亀山東小学校となって現在に至っている。
三重青年師範学校
三重青年師範学校 （みえせいねんしはんがっこう） は、1944年 （昭和19年） に設立された青年師範学校である。
三重青年師範学校 歴代校長
三重県立青年学校教員養成所（前身諸校を含む）
三重県立女子青年学校教員養成所
官立三重青年師範学校
三重青年師範学校 校地の変遷と継承
三重青年師範学校男子部は、前身の三重県立青年学校教員養成所から引き継いだ飯南郡花岡町 （現・松阪市大黒田町） の校地で発足した。翌1945年4月、松阪市殿町にあった三重県立松阪商業学校校舎に移転した。第二次世界大戦後の 1945年9月、三重師範学校女子部 （亀山町東町、現・亀山市本町） に併設されていた三重青年師範学校女子部が松阪に移転し、男子部・女子部の校地が統合された。
松阪校舎は後身の三重大学学芸学部に継承され、学芸学部松阪分校となった。松阪分校は 1951年4月に津市丸之内の学芸学部本校に統合されたが、職業科・家政科の教室のみは松阪に残され、松阪分教場となった。1954年5月、松阪分教場は本校に統合され廃止。松阪校地は三重県に返還された。旧・松阪校地は三重県立松阪工業高等学校のグラウンドとなっている。
三重県立大学
三重県立大学（みえけんりつだいがく）は、三重県津市に本部を置いていた公立大学である。1950年に設置され、1972年5月に国立三重大学に併合された。
三重県立大学 概要
学制改革に際し、旧制三重県立医科大学 （および前身の旧制三重県立医学専門学校） を母体とする医学部 （実際の発足は1952年） と、旧制私立三重水産専門学校の教職員が中心となって設立した水産学部とをもって発足した。
水産学部は公立大学唯一の存在で、医学部は四日市ぜんそくの研究で業績があったが、三重県の財政は厳しく、国立大学に比して研究費が乏しい等の問題を抱えていた。1955年に就任した県知事 田中覚のもとで国立移管が進められ、1968年頃から校舎を国立三重大学の隣接地 （元・三重大学農学部上浜農場） に移転し、1972年に三重大学医学部・水産学部 （現・生物資源学部） となった。
三重県立大学 校地
校舎
開学当初は、前身の旧制県立医大から引き継いだ津市大谷町11番地の校舎を使用した。1959年4月に大学本部・医学部は津市鳥居町 （附属病院隣接地） に移転し、大谷校地は水産学部専用となった。県立大学の国立移管が具体化するに従い、国立三重大学の隣接地に移転することになり、1969年1月に水産学部が津市江戸橋3丁目 （元・三重大学農学部上浜農場） に移転。次いで医学部も1970年12月に江戸橋2丁目 （同） に移転した。江戸橋 （上浜） 校地は三重大学医学部・水産学部 （現・生物資源学部） に引き継がれ、現在の上浜キャンパスの一部となっている。
水産学部の旧大谷校地は、現在は三重県立美術館東の広場となっている。同校地に1951年頃に建設された旧図書館 （アントニン・レーモンド設計） は江戸橋校地に移設され、水産学部食堂や倉庫として利用された。現在は 「レーモンドホール」 と命名され、登録有形文化財として保存されている。
三重県立大学 校地
医学部の旧鳥居町校地は県立准看護婦学校に使用され、後身の三重県立看護短期大学に引き継がれた。看護短大は 4年制化して三重県立看護大学となり、津市夢が丘に移転した。現在、鳥居町の旧校地には、三重県リサイクルセンター・三重県鳥居会館などが設置されている。
附属病院
附属病院は、旧制県立医大から引き継いだ附属病院本院 （津市栄町、旧・津市立病院、現・三重県警本部付近）、附属病院高茶屋分院 （津市高茶屋小森上野、元・津海軍工廠共済病院）、附属塩浜病院 （四日市市、元・海軍燃料廠附属病院） の 3病院に分かれていた。1962年6月に高茶屋分院を廃止し、本院に統合。1972年5月の三重大学医学部発足後、1973年3月に本院は津市江戸橋の医学部校地に新築移転し、同年10月に三重大学医学部附属病院となった。塩浜病院は津市から離れているため国立移管を断念し、県立病院に復帰した （後に塩浜から移転し、現・三重県立総合医療センター）。
板そば
板そば（いたそば）は、山形県の内陸部で広く食べられる蕎麦（そば）の一つである。村山市が名物としている。
杉の柾目の板で作った浅い箱に蕎麦を盛り付けることから名づけられた。
山形県では古くからソバの栽培が盛んであり、親戚や近隣の家に蕎麦を振る舞う「蕎麦振る舞い」という風習があった。多人数で蕎麦をつつくのに一度に盛れて便利が良いことと、留守の家人への土産として箱に持たせたのが発祥とされる。
板蕎麦=田舎蕎麦=太打ちの蕎麦と思っている人も多いが、板そばの肝要は容器であって、蕎麦の太さは細いものから極太のものまでさまざまである。
村山駅でには駅舎内の「ふるさとふれあい学習館」が併設されているが、2003年より学習館内に駅そば店が開業している（2008年になって「愛亭」と名前が付いた）。この愛亭の「売り」に板そばを販売してはどうかという意見があったが、名物蕎麦を目当ての観光客が駅のみで帰るのではなく、街に繰り出してほしいという願いから愛亭での板そば取り扱いは行われないことになった。
東京新幹線運輸区
東京新幹線運輸区（とうきょうしんかんせんうんゆく）は、東京都千代田区にある東日本旅客鉄道（JR東日本）新幹線統括本部の運転士・車掌が所属する組織である。
かつては車両検修組織（車両配置なし）として上野新幹線第一運転所があった。同所は東京新幹線車両センターに改称され、運転職場の上野新幹線「第二」運転所だけが残っている状態が長く続いた。
設立当初は東海道新幹線を担当する東京第一運転所（現在のJR東海東京第一運輸所など）からも要員が派遣された。中には分割民営化直前に東海道新幹線に戻った乗務員もいた。
2021年ダイヤ改正をもって上野新幹線第二運転所と丸の内車掌区の新幹線車掌部門を統合し、東京新幹線運輸区が発足、所在地も上野から東京へ移転した。
Webメール
Webメール（ウェブメール）はウェブブラウザを通じてアクセスする、Webアプリケーションの電子メールクライアント（メールユーザーエージェント・電子メールクライアント）である。クライアントのPCにウェブブラウザ以外のソフトウェアのインストールや設定が不要であるため手軽に利用できる。フリーメールサービスなどで提供されるほか、Webメールシステムを構築するサーバソフトウェアも公開されている。クライアントであるウェブブラウザとサーバはほとんどの場合セキュリティ上の理由から、HTTPS（Hypertext Transfer Protocol over Secure Socket Layer）スキームを使用して通信を行う。
Webメール 特徴
クライアントの環境としてウェブブラウザ以外のソフトウェアを必要としない。利用を開始する場合は管理者から教えられた「WebサーバのURL」と「ログインID」、「パスワード」でログインするだけであり、POP3や、IMAP4、SMTPなどの細かい設定が不要である。そのため、複数で共有しているコンピュータなど設定を変更することのできないクライアントからも利用可能である。
ローカルにメールを保存しないため、コンピュータをリプレイスした場合でもデータの移行が不要である反面、障害やメンテナンスによるサーバの停止、およびネットワークに接続できない場合など、受信済みのメールの閲覧も不可能となる。これは同じくサーバ側にメールを保存するIMAP4サーバと同様の短所である。
Webメール Webメールサービス
Webメールサービスはフリーメールサービスで用いられることが多いが、インターネット接続サービスのメールサービスでも利用者の利便性を考慮してPOP3、SMTP、IMAP4などとともに採用しているところも多い。
Webメールを採用しているフリーメールサービスには、Yahoo!メール、Gmail、Outlook.comなどがある。これらのフリーメールサービスではサーバがダウンしてデータが消失しても責任を負わない、などの免責事項を設けていることが多い。またプロバイダやポータルサイトのメールを携帯電話のWebメールで利用するといったものは近年ではあたりまえのように存在するが、それとは正反対に、NTTドコモのiモードメールを、自宅のPCやandroid、Windows Mobile、BlackBerryといったスマートフォンのWebメールで送受信できるサービスとしてiモード.netといったものもある。同様のサービスはKDDIもau one メールという名称で2013年9月30日まで利用者に提供していた。
Webメール Webメールサービス
Webメールは基本的にブログと同様、Webサーバにテキストコンテンツ及びその他のコンテンツをアップロードする原理、プラス、それらコンテンツをメール変換する機能を付加することにより疑似メールサーバの機能を実現している（サーバー管理者やサービス提供者から利用者のメールやコンテンツを秘匿する為の利用者個々のセキュアなメールボックスがあるわけではない）。Webメールサービス提供者によっては規約でこれらWebメール（Webサーバ、並びに保管用データサーバ）にアップロードしたコンテンツをユーザからサービス提供者へ無条件でライセンス許可することが条件となっている場合があり、また、サービス提供者が第三国などの第三者にデータ処理を委託することを了承することも条件となっていることが多い。さらには一度アップロードしたコンテンツは利用者によるサービス利用の継続・中止を問わず削除できない規約になっている状況がある（Webメールクライアント上で利用者がメールを削除しても、一見削除されたように見えるが、サーバーストレージからは一度アップしたコンテンツを完全には削除できない。残余コンテンツの削除はサービス提供者の都合により任意のタイミングで行われる場合もあるが、長期にわたり保管されたままになる場合もある）。個人向けと法人向けでこのあたりの規約・条件にはほぼ差が無い様である（以上、Google例：GOOGLE利用規約20200331）。利用する上では、セキュリティ上の問題となる場合も出てくることが予想される点に注意が必要である。
Webメール Webメールサービス
大半のWebメールサービスは一般的な電子メールクライアントと同様、受信メールを条件により任意のフォルダやゴミ箱に振り分けるフィルタ、アドレス帳などの機能を持っている。Webメールサービスによっては、 コンピュータウイルスの自動駆除、スパムのフィルタリング機能などを提供している。
企業や学校、図書館などの公共機関によってはWebメールの私的使用による個人情報や、機密文書の持ち出し（メールへの添付）による情報漏洩、コンピュータウイルス感染などのトラブルを防ぐため、サーバにフィルタリングを導入し、フリーメールサービスを含めたWebメール全般にアクセスできないようにしているところがある。
Webメール Webメールソフトウェア
Webメールを構築するためのさまざまなソフトウェアが公開されている。既存のPOP3、IMAP、SMTPなどのサーバにWebメールインターフェイスを追加するもの、自前でメール転送エージェントを含んだサーバをもつもの、グループウェアやコンテンツ管理システムなどの一部として提供されるものなどがある。
J:COM 京都みやびじょん
J:COM 京都みやびじょん（ジェイコム きょうとみやびじょん）は、株式会社ジェイコムウエストが運営するケーブルテレビ局のひとつ。
J:COM 京都みやびじょん 事業所
事務所
京都営業事務所（北緯34度59分17.3秒 東経135度45分20.6秒﻿ / ﻿北緯34.988139度 東経135.755722度﻿ / 34.988139; 135.755722﻿ (J:COM 京都営業事務所)座標: 北緯34度59分17.3秒 東経135度45分20.6秒﻿ / ﻿北緯34.988139度 東経135.755722度﻿ / 34.988139; 135.755722﻿ (J:COM 京都営業事務所)）
京都府京都市下京区木津屋橋通西洞院東入る東塩小路町606番地 三旺京都駅前ビル 3階
ストランド・マガジン
『ストランド・マガジン』（The Strand Magazine ）は、かつてイギリスで出版されていた月刊誌。ジョージ・ニューンズ（George Newnes、1851年 - 1910年）により、家族で愉しめるように一般大衆向けに創刊され、1891年1月から1950年3月までの60年間発刊した。
ストランド・マガジン 略史
『ストランド・マガジン』は、創刊時、全ページに挿絵が施され、宣伝文句は「6ペンスの価格で、1シリング相当の価値を持つ月刊誌」であった。
しかしながら、第二次世界大戦中には用紙の配給制限を受け、判型を縮小するなどの対策を講じたものの、コスト増が経営を圧迫し、資金調達が困難となった結果、1950年に廃刊を迎えた。
その後、半世紀の時を経て、1998年に『ストランド・マガジン』の名称を継承する『ストランド・ミステリー・マガジン』がアメリカ合衆国において季刊のミステリー雑誌として創刊された。
ストランド・マガジン 作家
コナン・ドイルによるシャーロック・ホームズシリーズを初めて掲載した雑誌として紹介される向きも多いが、1887年に第1作の長篇『緋色の研究』、1890年に第2作の長篇『四つの署名』が掲載されたのは他の雑誌である。これらは当時あまり評判にならず、第3作に当たる短篇『ボヘミアの醜聞』が『ストランド・マガジン』の1891年7月号に掲載されてから読者の支持を得るようになり、引き続き同誌から発表・連載されていく。最終的には1927年までの約35年の間に、56作がシリーズとして『ストランド・マガジン』に掲載され、ドイルとホームズは不動の人気を得ることになる。
ドイル以外の寄稿者としては、19世紀を代表する小説家たちが名を連ねている。
ストランド・マガジン 作家
名探偵シャーロック・ホームズのイメージを決定づけた功労者として、挿絵画家のシドニー・パジェットの存在は特筆されるべきである。『ストランド・マガジン』の人気を支えた彼の功績は大きい。
パジェットは、鹿撃ち帽とインヴァネス・コートを身につけたホームズの姿を鮮やかに描き出し、読者の心に強烈な印象を与えた。彼の描くホームズ像は、作品の枠を超え、広く一般に浸透し、今日に至るまで多くの人々に共有されている。
このように、シドニー・パジェットの卓越した画力と独特の表現力は、『ストランド・マガジン』におけるシャーロック・ホームズの視覚的なイメージを確立し、作品の人気を不動のものとする上で、不可欠な役割を果たしたと言えるだろう。
正室
正室（せいしつ）は、高貴な人物の正式な妻のこと。正妻・本妻ともいう。律令制の元では嫡妻（ちゃくさい）とも呼ばれていた（原則として1人）。これに対し、正室以外を側室という。
正室 律令制における嫡妻
奈良・平安時代の律令の元では事実上の一夫多妻制であり、夫が最初に婚姻を結んだ女性を嫡妻あるいは前妻（こなみ）と呼んだ。これは複数の正室を迎える場合があったとしても、嫡妻と法的に認められるのは1人だけであり、貴族の子弟の立身を定めた蔭位においては嫡妻が産んだ長男が嫡子と呼称されて父の後継者とする制度が法制度として存在していた。平安時代後期以後には蔭位制度が形骸化し、代わって父が自らの地位・財産の継承者として嫡子を選択するようになったため、嫡妻の法的意味が失われていくことになる。
正室 妻としての正室
正室は主に日本の歴史において、公卿や将軍・大名など高い身分を有する者が、複数の配偶者を得る場合に、そのうちの最も身分の高い者を正室と称した。また、正室に準ずる地位にある配偶者を側室と称した。
21世紀現在の日本では「日本の歴史上、正室は1人のみであった」という認識が一般的であるが、福田千鶴（九州大学教授）は『淀殿 : われ太閤の妻となりて』（ミネルヴァ書房、2007年）等の著作でこの認識に異議を唱え、
ことを指摘している。
その後、福田はこの問題に関する研究を続け、2012年に発表された「一夫一妻制の原則と世襲制」（『歴史評論』747号）の中で更にいくつかの点について指摘して自説を補強した。すなわち、
『武家諸法度』において大名の婚姻には将軍の許可を必要する規定が導入され、各藩もこれに倣ったため、下級武士にも浸透することになった。条文からは将軍の許可があれば複数の妻が持てたと解釈出来るが、実際にはそうした例がなく、重婚による処罰例が出てくるのもこれ以降であることから、事実上一名の正室（本妻）しか認められなくなったと考えられる。なお、この制度の導入意図は大名間で勝手に血縁関係を結ぶことを制約したり、大名の妻を人質として江戸に留め置く（国元に大名の妻がいる状況を生まないようにする）などの大名統制上の要請であったと思われる。
正室 妻としての正室
この規定が制定された当時、諸大名の間では正室以外の子供がいることが発覚すると武家諸法度違反で改易されることを恐れて、全て正室の実子として届け出るか、最初から存在しないことにしたと推定される事例が見られる。前者は前田利常や諏訪頼水の正室が生んだ子供の異常な多さに、後者は榊原勝政や松平頼重・徳川光圀兄弟が表から隠された逸話によって知られる（頼重・光圀兄弟は英勝院の画策で将軍徳川秀忠の御目通りが叶って公認されている）。
しかし、正室が男子を儲けるとは限らず、大名家では無嗣改易が相次ぎ、将軍家でも正室の子ではない将軍（徳川家綱・綱吉）が続いた。この現状に対応するため、幕府では末期養子を容認し、享保9年（1724年）一定の条件を付けて妾を妻に直すことを認めることにし、同18年には全ての武士において婚姻を行うには主君への縁組願の提出と婚儀の実施を義務付けると共に妾を妻に直す際にもこの手続を行うように定めた。後者は妾を妻に直すこと自体の現実性とは別に妾が事実妻の役割を果たしている現実を幕府が追認したという意味合いの方が大きい。
正室 妻としての正室
武家においては、正室が死没した場合は正室としての待遇により、継室を迎えることも多くあった。
特に古代から近世までの歴史においては、多くの場合に正室は主に下女の取り扱いや側室、家臣の婚姻など、大名などの婚家の奥向を司り、一家の主たる者も新たな側室を迎える場合や妻の奥向に関する場合、下女の人事には基本的には正室の許しを得ずしては執り行えなかったとされる。
なお、正室に対しての側室はあくまで使用人としての存在であり、「側室が正室になる」という形は本来有り得ないことである。その一方で、『武家諸法度』によって事実上禁じられていた側室の存在が合法化された根拠になるのは、その実現可能性は別として「側室が正室になる」規則の存在があったからという、一種の矛盾の上に成立している制度であった。
正室 母としての正室
将軍ないし大名が正室および側室の間に複数の男子がある場合、主に正室を母として生まれた男子のうち最年長の者を嫡男とする例が多く、側室の産んだ子がたとえ長男であったとしても庶長子として嫡男よりも風下に位置付けられることもあった。
正室と側室の双方が産んだ子のいずれが家の後継者となるかについては、室の実家の家柄や勢力が作用することが大きく、嫡男と目された男子の養育や家臣には、後継後の家政の主流として期待される人物が配置されることが多いが、父たる当主のときどきの意向や子との方針の一致不一致や、その子の人格や品行や、それに伴う家臣の人望や非主流の思わくが左右することもあった。
また、正室の死没または離婚後に当主が継室（後妻）を迎え入れた場合、先妻の子が後継となるのが主流ではあったが、継室の産んだ子が後継者の候補に立てられる場合もあり、お家騒動にもつながった。この場合には、生母の実家の勢力の推移や家中の意志だけではなく、ときの為政者や上位家系の意向が左右することもあった。
正室 敬称
日本では、帝、王の正室は后。公卿は「北政所」・「北向殿」。将軍であれば「御台所」。公家など高位の者では「北の方」。
江戸時代は、将軍世子、御三家当主、御三卿当主の正室は「御簾中」。十万石以上の大名では「御前様」。また将軍家から大名へ降嫁し御守殿に居住した場合では「御守殿」。
それ以外の大名や旗本一般に広く見られたのは「奥方さま」（奥様）・「お屋敷さま」・「お方さま」などである。与力（殿様とは呼ばれない）も「奥様」が見られた。
御家人の本妻は「御新造さま」などと称された。
また一般民衆へも広がった結果、「奥様」・「おかみさま」。
船員保険
船員保険（せんいんほけん）とは、船員法第1条に規定する船員として船舶所有者に使用される者を対象（被用者保険）としている公的医療保険制度である。船員保険法等を根拠とする。
現行制度は、被用者医療保険相当部分（職務外疾病部門）と、船員労働の特性に応じた独自・上乗せ給付を行う部分の2階建て的なものになっている。
船員保険 目的・歴史
船員保険は、船員又はその被扶養者の職務外の事由による疾病、負傷若しくは死亡又は出産に関して保険給付を行うとともに、労働者災害補償保険による保険給付と併せて船員の職務上の事由又は通勤による疾病、負傷、障害又は死亡に関して保険給付を行うこと等により、船員の生活の安定と福祉の向上に寄与することを目的とする（第1条）。
1939年（昭和14年）の船員保険法制定により、ほぼすべての社会保険部門（年金、医療、労災、失業）を有する船員のための総合社会保険制度として発足した。背景には戦時体制への移行が始まった中で、戦時徴用された商船乗組員は軍人並みの危険を伴う任務に就くことが想定されるためこれに見合う社会保障制度が求められる面があったといわれる。
船員保険 目的・歴史
その後、種々の改正やILO条約の批准等を経て、昭和40年代半ばをピークに加入者数の減少が続き制度運営は厳しさを増したことから、職務外年金部門は1986年（昭和61年）に厚生年金へ、職務上疾病・年金及び失業部門は2010年（平成22年）に一般の労災保険と雇用保険にそれぞれ統合された（職務上疾病・年金に関する給付については、労災保険制度に相当する部分を労災保険制度から給付することとし、それではカバーできない部分については、引き続き船員保険制度から給付することとされた）。この結果、現在は医療保険部門と船員保険独自の給付のみが残っている。また2013年（平成25年）の改正により、職務上の傷病であっても労災の対象とならない場合は、包括的に船員保険の対象とすることとした。
保険者は全国健康保険協会（第4条1項、以下「協会」と略す）である。かつては社会保険庁であったが、2009年（平成21年）の廃止により協会が新たな運営主体となった。協会が船員保険事業について行う事業の内容については全国健康保険協会#組織を参照。
船員保険 船舶所有者
船員保険における「船舶所有者」とは、船舶において労務の提供を受けるために船員を使用する人のことを指す。健康保険でいう「事業主」に相当するものであり、必ずしも船舶の実際の所有者（船主）と一致するわけではない。したがって、船員保険における「船舶所有者」についての規定は、船舶共有の場合には船舶管理人に、船舶貸借の場合には船舶借入人に、船舶所有者、船舶管理人及び船舶借入人以外の者が船員を使用する場合にはその者に適用する（第3条）。
船員保険 被保険者
船員法第1条に規定する船員（船長、海員、予備船員）として船舶所有者に使用される者（下記の船舶に乗り込む者）を被保険者（強制被保険者）とする。船員として船舶所有者に使用されるに至った日から、被保険者の資格を取得する（第11条）。新たに被保険者の資格を取得・喪失した者があるときは、当該事実があった日から10日以内に厚生労働大臣（届出の提出先は日本年金機構）に届け出なければならない（第24条、施行規則第4条）。
厚生労働大臣は、被保険者の資格の得喪の確認又は標準報酬の決定若しくは改定を行ったときは、その旨を船舶所有者に通知しなければならない（第25条）。
船舶所有者に使用されなくなったため、被保険者の資格を喪失した者であって、喪失の日の前日まで継続して2月以上被保険者であった者は、協会に申出て、継続して被保険者になることができる（疾病任意継続被保険者）。この申出は被保険者の資格を喪失した日から20日以内にしなければならない（第13条）。健康保険でいう任意継続被保険者に相当し、内容もほぼ任意継続被保険者と共通する。
船員保険 被保険者
船員保険の被保険者は、死亡した日、又は船員として船舶所有者に使用されなくなるに至った日の翌日（その事実があった日に更に被保険者の資格を取得するに至ったときは、その日）に被保険者資格を喪失する（第12条）。なお健康保険や国民健康保険のように75歳に達しても、被保険者（疾病任意継続被保険者を除く）の資格を喪失しない（75歳以降は、後期高齢者医療制度から保険給付し、それで給付されない部分について船員保険から給付する。つまり二重に加入することになる。例えば傷病手当金は一般的に後期高齢者医療制度では給付されないので、船員保険から給付される。）。
被扶養者の認定は、健康保険における取扱いと同様である（第2条9項）。健康保険#被扶養者も参照。
船舶所有者や被保険者資格（疾病任意継続被保険者を除く）に関する届出については、基本的に厚生年金とセットになっているため、日本年金機構（実際は各船舶所有者の所在地を管轄する年金事務所）に行わなければならない。一方、被保険者証再発行、船員保険の給付関係及び疾病任意継続被保険者に関する届出については、船舶所有者の所在地や疾病任意継続被保険者の住所地がどこであったとしても、東京にある協会の船員保険部に行わなければならない（原則郵送申請。協会の各都道府県支部では船員保険事務を取り扱っていない）。
船員保険 保険料
保険料は被保険者の標準報酬月額及び標準賞与額に保険料率を乗ずることにより計算される。強制被保険者の保険料は労使折半で負担（災害保険福祉保険料は全額事業主負担）するのが原則である（第125条1項）。ただし疾病保険料については当分の間協会が定める率を控除するとされていて、実際には事業主負担のほうが重くなっている。いっぽう、疾病任意継続被保険者は保険料の全額を負担しなければならない（第126条）。
協会が保険料率を変更しようとするときは、あらかじめ、理事長が船員保険協議会の意見を聴いた上で、運営委員会の議を経なければならず、理事長は、この意見を尊重しなければならない。またその変更について厚生労働大臣の認可を受けなければならない（第121条）。
船員保険 国庫の負担等
協会は、政令で定めるところにより、船員保険事業に要する費用の支出に備えるため、毎事業年度末において、準備金を積み立てなければならない（第124条）。
国庫は、所定の保険給付に要する費用の一部や、予算の範囲内において事務の執行に要する費用を負担する（第112条）。またこれらのほか、国庫は予算の範囲内において、船員保険事業の執行に要する費用（船員法に規定する災害補償に相当する保険給付に要する費用を除く）の一部を補助する（第113条）。
船員保険 船員保険特有の給付
船員保険の保険給付は、基本的には健康保険と同内容、労災保険の上乗せ給付として行われる（第29条）。船員保険独自の給付内容としては以下のものがある。
療養の給付
健康保険における給付に加え、「自宅以外の場所における療養に必要な宿泊及び食事の支給」が行われる（第53条1項）。「自宅以外の場所における療養に必要な宿泊及び食事の支給」については、職務外の事由だけでなく、職務上又は通勤による疾病又は負傷についても給付が行われるが（第53条4項）、披扶養者に対しては行われない（第76条1項）。1947年（昭和22年）の改正法施行により追加された給付で、船中で傷病となり自宅から遠く離れた港で下船した場合に、港近くの休療所から病院等に通う際の宿泊・食事の支給を保険給付として行うものである。陸上・航空交通が飛躍的に向上した近年では、下船地から直接帰宅するケースも多く、実務上はほとんど利用されていない。給付は保険医療機関・保険薬局のほか、船員保険の被保険者に対して診療又は調剤を行う病院若しくは診療所（船員病院や、船舶内の診療所等）又は薬局であって、協会が指定したもののうちから自己の選定するものから受けるものとし（第53条6項）、「自宅以外の場所における療養に必要な宿泊及び食事の支給」の給付は、協会の指定した施設（休療所）のうち、自己の選定するものから受けるものとする（第53条7項）。
船員保険 船員保険特有の給付
傷病手当金
健康保険における「連続3日間の待期期間」要件が船員保険には設けられていない。したがって、労務に服することができなくなった初日から給付が行われる。また、健康保険では最長「1年6か月」となっている支給期間は「3年」となっている（第69条）。
出産手当金
健康保険における「出産の日以前42日（多胎妊娠の場合は98日）」要件は、船員保険では「出産の日以前において船員法第87条の規定により職務に服さなかった期間」となる。船員法第87条は妊娠中の女子の使用を原則禁じているので、実際には妊娠が判明した初日から給付が行われる（第74条）。
行方不明手当金
被保険者が職務上の事由により1か月以上行方不明になったとき、その被扶養者に対して、行方不明になった当時の本人の標準報酬日額相当を、行方不明になった日の翌日から3か月間支給される（第93~95条）。ただし行方不明期間中に報酬が支払われる場合においては、その報酬の額の限度において行方不明手当金を支給しない（第96条）。
休業手当金
労災保険における休業（補償）給付では支給されない最初の3日間についても標準報酬日額の全額が支給される。4日目以降も所定の計算による額が休業（補償）給付に上乗せされる（第85条）。