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An-225 (航空機) 運用
再使用型宇宙往還機ブランをAn-225が実際に搭載して本来の任務を果たしたのは一回限りで、ブランが宇宙に行ったのも一度限りであった。その後はソビエト連邦の崩壊に伴う混乱のために運用予算が打ち切られた。
存在意義を失ったAn-225は、長い間ウクライナの工場の一角に放置され、An-124とAn-70の補修用部品取りとして次々と主要なパーツを失うなど、事実上のスクラップ扱いとなっていた。しかし、1999年になって、アントノフ航空などが、An-124を使用した超大型貨物の運送ビジネスを行い、大成功を収めた実績から、An-225を商用機として現役復帰させることを発表した。1年近い改修の末、デジタルアビオニクス化と機体の補修・強化を行い、An-225は再就役した。以来、大型・大重量貨物運送用として就役しており、主にヨーロッパを中心とした大西洋方面で運用されていた。
An-225 (航空機) 運用
2009年7月末には、3度目の塗装変更が行われ、機体は白地にウクライナの国旗を想起させる黄色（■）と青色（■）の緩やかなラインが入り、そのラインより下（つまり、腹の部分）を水色（■）で塗り潰したデザインになった（■よく分かる画像あり）。ただし、実際のウクライナ国旗は「青黄旗」という漢訳語でも呼ばれるもので、上が青色（синій. ■）、下が黄色（жовтий. ■。金色の代用色）の二色旗である。したがって、上から順に黄色・青色・水色の3色で構成されている本機のデザインは、厳密にはウクライナのナショナルカラーを再現してはいない。
2010年2月9日、ハイチ大地震復興支援で使用する重機類100トン以上を輸送する目的で防衛省がチャーターし、成田国際空港に初飛来した。An-225が日本に姿を見せたのはこれが初である。
2010年（平成22年）6月21日、テクニカルランディングで中部国際空港（愛知県常滑市）に飛来した。
An-225 (航空機) 運用
2011年（平成23年）3月中旬に日本で発生した東日本大震災の際には、フランス政府が150トンの救援物資を日本へ輸送すべく、本機をチャーターし、成田国際空港に飛来している。東京電力・福島第一原子力発電所で発生した原発事故に対応する為のコンクリートポンプ車の輸送にも使用された。さらに2020年（令和2年）には、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的流行に関連した医療物資の輸送に伴い、5月23日、同月29日、および6月3日に、テクニカルランディングで中部国際空港に飛来している。
An-225 (航空機) 運用
当機は2022年2月2日から5日にかけて、中国の天津から約90トンのCOVID-19検査キットをデンマークのビルンに輸送したのが最後の商業任務であり、5日にはウクライナのホストーメリ空港(アントノフ国際空港)に戻ってエンジンの交換を行っていた。2022年2月24〜25日、同空港はロシアのウクライナ侵攻の中で実施されたロシア軍空挺部隊によるヘリボーン作戦によって占拠された。この作戦の際、炎上するAn-225の格納庫の画像や、An-225が破壊されたとする情報がネット上で広がり、同月27日にアントノフ関係者がラジオ・ズヴォボダに対し、An-225はロシア軍の爆撃による火災で焼損したと非公式に語った。同日にはウクライナ政府のTwitterアカウントもAn-225が破壊されたことを公式に認めると同時に、将来的に同機を修復することを表明した。アントノフ社の声明では、専門家によって検査されるまで、航空機の技術的状態について公式に報告することはできないとしている。2022年3月4日、ロシア国営テレビによって機体が完全に破壊されていることが確認された。
3月24日、アントノフ社では修復のために国際基金設立を表明した。
5月5日、焼損した機体が報道陣に公開された。右翼のエンジン1基が根元から焼け落ちていたほか、機体の前部は切り落とされたように格納庫の床に崩れ落ちており、コクピットの場所などが判別できない状態となっていた。
5月20日、ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領は、破壊された機体の代わりに、2号機（後述）を完成させると発表した。
2023年3月10日、ウクライナ保安局（SBU）はAn-225破壊に関連して、アントノフ社の幹部ら2名を拘束したと発表した。SBUによるとアントノフの幹部は2022年1月から2月、ウクライナ軍がホストーメリ空港に防御設備を作ることを拒否し、軍関係者の敷地内への立ち入りを拒んだという。幹部はウクライナ軍の合法的な活動を妨害した罪で有罪になれば、15年以下の禁錮刑が科される可能性があると報道された。
An-225 (航空機) 2号機の存在
2006年9月にはアントノフ設計局で、組み立て途中のままの2号機を完成させる計画が決定された。2号機は2008年に完成される予定であったが、遅延された。そして、2009年8月に2号機が未完成のまま計画は放棄された。この時点でフレームの60 - 70 %が組み上げられており、完成には追加で3億ドル（約300億円）が必要とされている。計画破棄後も機体自体は解体はされておらず、そのままキーウ工場の格納庫に留め置かれていた当機は、その後、モスボール保存されることとなり、2019年現在に至る。
An-225 (航空機) 性能
An-225は、開発期間を短くするために、機体の基本設計はAn-124 ルスラーンを基にしている。
変更点は、胴体を延長し、エンジン数（4基から6基）と主降着装置（10脚から14脚）を増強している。また、軽量化のため後部搬入口を廃止し、そのかわり斜路（ランプウェイ）に加え前脚を傾斜し前傾姿勢になって積載作業を支援できるようになっている。
尾翼がH字型の双尾翼となっているのは、搭載したブランによって生ずる後流の影響を小さくするためで、機体上部のブラン搭載装置を撤去した跡と共に外観上の特徴となっている。
操縦室内部も部品取りの対象となっていたため、副操縦士側の操縦輪やラダーペダルまで取り外されていた。改修時にはオリジナルの部品ではなく新型が取り付けられたが機長側は旧式のままという状態だった。2003年前後に機長側も新型に交換された。計器類はブラウン管の補助モニタが設置されているものの、アナログ計器中心の伝統的な設計である。しかし航空機関士が2名体制であるためエンジンに関しては大きく委譲されており、6発機ながら操縦席側の計器類は比較的少ない。
機体が大型であるため操縦室内に余裕があり、室内後部の航空機関士と航法士・通信士の席には広いテーブルがある。これらの席は外側を向いた状態で背中合わせに配置されているが、中央の通路は人が余裕を持って通行できる。
An-225 (航空機) 性能
操縦室の後方にはキッチン付きのギャレーと座席を備えた与圧区画があり、乗員の休憩以外にも、取り扱いに注意が必要な貨物を監視するロードマスターや同行したい顧客などを70名程度輸送できる。また開発当初は測定機材を設置した部屋があったが、改修後は機材が撤去され空き部屋となったため、乗員の着替えや荷物を置くスペースに転用されている。
An-225の貨物搭載能力は、アメリカ空軍のC-5（122トン）やAn-225の基となったAn-124（150トン）を圧倒している。
An-225の最大ペイロードは、公称では250.000トン（当初は225トン）。実飛行ではウクライナのテストパイロットであるオレクサンドル・ハルネンコ (Oleksandr Halunenko) によって2001年9月11日にキーウ－オデッサ間を253.820トンを搭載して飛行した実績があり、国際航空連盟 (FAI) が世界記録として認定している。2004年には247トンの貨物を搭載して飛行しているが、この場合の着陸重量は空虚重量と貨物の合計だけでもすでに532トンとAn-124の最大着陸重量330トンに対して1.61倍超となり非常に重く、An-124とAn-225の翼面積の比（1.44倍）、主脚の数の比（1.4倍）などから見て非常にシビアな使用条件であることが分かる。
An-225 (航空機) 性能
元来、機体上部に宇宙往還機ブランを搭載して運搬するために設計されたため、胴体上部に250トンまでの貨物を搭載することも可能である。ディスカバリーチャンネルで放映された特集番組での取材時には、VM-T アトラントの様に背面に貨物を搭載した際の空気抵抗を軽減するため、設計中のカプセル形カバーの三次元CADの図面が放送された。貨物室は与圧されていないが、仮に貨物室に座席を設置して旅客機に転用したならば、1,500 - 2,000人程度を収容できるほどの容積があるという。
「世界一重い航空機」の肩書きを持つほど、非常に大きな航空機であるが、高出力で反応の良いエンジン、H字型尾翼や主翼に取付けられた大型の前縁スラットと、後縁フラップなどの基本性能の高さから、劣悪と言われたVM-T アトラントとは逆に「戦闘機なみの機動が可能」と機長に言わしめるほど機動性は高い。
航空ショーに参加した際には、離陸直後に急上昇し旋回、観客席を低空でフライパスしながら急旋回するなどの機動飛行が恒例となっており、貨物を搭載していない状態では、大きさの割に旋回性能が良いことが窺える。
An-225 (航空機) 世界記録
最大離陸重量の大きさが注目を浴びることの多い An-225ムリーヤ（比較図の色分けでは■）であるが、「一定重量のペイロードを搭載しての速度記録」といった数多くの世界記録を達成してもいる。2004年11月、国際航空連盟 (FAI; Fédération Aéronautique Internationale) は、240もの世界記録をギネス世界記録に申請した。
An-225 (航空機) 世界記録
なお、スケールド・コンポジッツ社が宇宙開発用に進めていたストラトローンチ・システムズは、空中発射ロケットの母機として開発したストラトローンチ（機体名：ストラトローンチ、開発コード名：モデル351、愛称：ロック、通称：モデル351 ロック。比較図の色分けでは■。）を2017年に初公開した。この機は、全幅（翼幅）が約117.35 mもある双胴の6発機で、それまで史上第2位であった An-225 ムリーヤ  (88.74 m) はおろか、71年間も第1位であった H-4 ハーキュリーズ（比較図の色分けでは■）の約97.51 mをも大きく上回った。このストラトローンチが2019年4月13日に初飛行を果たしたことにより、「幅の広い航空機」としての順位は、第1位 ストラトローンチ、第2位 H-4 ハーキュリーズ、第3位 An-225 ムリーヤという順位付けに変わった。また、「航空機」を「輸送用航空機（輸送機）」に置き換えても、ここに挙げた3つの機体はすべて該当する。ただし、ストラトローンチは宇宙開発事業を推し進めていた中心人物が死去したことで社の開発部門が凍結されてしまったため、奇しくも H-4 ハーキュリーズ（実績は高度20 mを1,600 m飛行した1度きり）と同様、1度飛んだ切りでその後は飛ばない飛行機（※飛ぶ性能がありながらも、地上に留め置かれている飛行機）になってしまっている。したがって、「幅の広い実用航空機」および「幅の広い輸送用航空機」ということでは An-225 ムリーヤが第1位であり続けている。条件を「実用」から「量産機」に置き換えた場合、1機しか完成していないAn-225 ムリーヤは含まれず、An-124 ルスラーンが史上最大（幅の広い量産型航空機として史上最大。翼幅が史上最大の量産型航空機。）である。
An-225 (航空機) 世界記録
物体の「大きさ」と航空機の「性能」を測る要素として重要な重量と揚力（動的揚力）については、依然として An-225 ムリーヤが「史上最大の航空機」である。空虚重量は、An-225の285トンに対して、ストラトローンチは情報を確認できない。最大離陸重量は、An-225の640.000トンに対して、ストラトローンチは約589.680トン（燃料を満載し、貨物を搭載した状態の機体重量）。最大離陸重量は、揚力の大きさに直結する。外部ペイロード（風圧などの外部要因を加算した最大積載量）に関しては、An-225 ムリーヤは未確認（あるいは、非公表）、不利な影響を形状面からより大きく受ける可能性が考えられるストラトローンチは約250.000トン。
An-225 (航空機) 世界記録
また、全長については、An-225 ムリーヤ（84.0 m。1988年初飛行）は、登場以来「史上最長の重航空機」にして「史上最長の飛行機」であり続けている。第2位以下は、ボーイング777-9（約76.73 m。2020年初飛行）、ボーイング747-8（約76.25 m。2010年初飛行。比較図の色分けでは■）、エアバスA380-800（73.00 m。2007年初飛行。比較図の色分けでは■）と、いずれも民間の旅客機が続き、第5位にはストラトローンチ（約72.54 m。2019年初飛行）が付けている（※比較図にはこの点で誤りが含まれている。特に、エアバスA380-800とストラトローンチは数値の誤りから順位が入れ替わってしまっている。）。なお、「史上最長の航空機」は全長245 mのヒンデンブルク級飛行船 (Hindenburg-class airship) で、次元の違う領域となっている。ただ、「現存（※機体が大きく損なわれずに残っている）」あるいは「現役（※運用が終了していない）」を条件とした場合には、ツェッペリンNT（全長75.1 m）が「現存する飛行船」としても「現役の飛行船」として世界最長であり、上に挙げた飛行機のうちの第3位まではいずれもこれを上回っている。したがって、「世界最長の、現存する航空機」および「世界最長の、現役の航空機」もまた、An-225 ムリーヤであったが、前述の通りロシアのウクライナ侵攻中甚大な被害を受けており、当面現役復帰は望めない状況となった。
An-225 (航空機) 諸元
※ロシアのウクライナ侵攻による攻撃で焼損し、破壊される。
An-225 (航空機) 登場作品
『ガングリフォンII』
実機と異なる点として、後部にも貨物扉を有する仕様に改修されており、飛行中でも開閉が可能となっている。
『マブラヴ オルタネイティヴ』
現実と異なり、各国に多数が配備されている設定となっている。主に機体胴体上部にコンテナを搭載し、その内部に戦術機と呼ばれる人型機動兵器を収納して輸送する。これ以外の機体では戦術機を一度解体して収納する必要があり、戦術機を稼働状態のまま輸送できるのが利点とされる。また、本来は想定された運用ではないが、作中にて戦術機のエアボーン作戦にも使用された。
『ファイアーキャプテン2 〜緊急!!消防最前線24時〜』
最初のシナリオで、プレゼン中に格納庫の火災に巻き込まれる機体として登場。
『Saints Row: The Third』
An-225 (航空機) 登場作品
本機をモデルとした航空機「Gawalek A36」が登場。後部に貨物扉を有しており、飛行中に開閉が可能。中盤のミッションではAWACS型と思われる、上部に巨大なレドームを搭載した機体も登場する。
『Microsoft Flight Simulator』
ロシア軍による破壊が確認されてから1年の節目となる2023年2月27日(日本時間同28日)に、PC版ゲーム内マーケットプレイスでDLCとしてリリース。価格は2,350円。売り上げは全額アントノフ社に寄付され、本機の再建造に充てられる予定。
Xbox版では、同年3月22日（日本時間）にリリースされた。
『2012』
登場する本機は、後部に貨物扉を有する仕様になっている。
とも座ゼータ星
とも座ζ星は、太陽系からとも座の方向約1,080光年の距離にある恒星。とも座で一番明るい恒星で2等星。肉眼で色を識別できる程度に明るい恒星の中では最も青く見える。
日本ではあまり高く昇らず、南中高度は東京で約14度、そのため本来は明るい2等星だが、それよりは暗く見え、同様にレイリー散乱により、青みも少なく見える。
とも座ゼータ星 概要
大質量星で表面温度は42,000Kと超高温の青色超巨星である。その固有運動から、約250万年前に、8.5度ほど離れたほ座にある散開星団トランプラー10から弾き出されたものと考えられている。
年周視差が非常に小さいため観測が難しく、かつては1,400光年の距離にあると考えられていた。
とも座ゼータ星 名称
学名はζ Puppis（略称はζ Pup）。固有名ナオス (Naos) はギリシア語で「船」を意味する言葉 ναύς に由来する。2016年8月21日に国際天文学連合の恒星の命名に関するワーキンググループ (Working Group on Star Names, WGSN) は、Naos をとも座ζ星の固有名として正式に承認した。
ノックダウン生産
ノックダウン生産（ノックダウンせいさん）あるいはノックダウン（英語: knock-down kit, KD）とは、自動車生産などで、部品のセットを輸出（逆から見れば輸入）し、組立ては現地において行なう輸出方式。
組み立て終えた完成品を輸出するのではなく、バラバラの部品のセットの状態で輸出しておいて、現地で組立・販売する方式である。
ノックダウン生産 語源
ノックダウンとは本来、人を打ち倒したり物を打ち壊したりすることである。そこから、
と意味が変化した。
ノックダウン生産 概要
ノックダウン生産は重工業製品で多く行われている。
その理由はいくつかある。ひとつは、ある国から別の国へ何かを輸出する場合、生産した完成品を海外に輸送するとかさばる形状になってしまい、単位体積あたりに積み込める価値（価格）が低くなる。つまり輸送効率が低くなり輸送コストがかさむ。さらに完成品の形になっていると船舶に積み込む時や輸送中に揺れるなどして傷つく可能性がいくらか高くなり、その結果 売り物にならなくなる率もいくらか大きくなるなど、損失やトラブルの原因となる可能性がいくつもある。それに対してノックダウン方式を採用して部品の形で輸送すれば、単位体積あたりの密度を高めて梱包することができ輸送コストを下げられ、現地で組み立てを行えばその後の輸送距離は短いので完成品を傷つけてしまう可能性が減り、余計な損失やトラブルを防げるというメリットがあるため。
他にも、以下のような理由でも行われる。
ノックダウン方式は、輸出国側から見ると、組立てを現地の安い労働力に頼ることで製造コストを大幅に削減できており、現地国（輸入国）側から見ても産業復興、雇用拡大、基本的な技術の習得につながるので、双方に利益があり、いわゆるWin-Winの関係が成立し、双方から評価される。
ノックダウン生産 概要
なお、自国の技術の流出の防止といった観点からは、設計～部品生産～組み立てと、いずれの工程も国外に一切出さない方式が一番安全なのだが、上述のように他国により高関税政策が採られた場合そうも行かないわけであり、その場合でもノックダウン方式でとどめておけば、個々の部品の製造技術や設計技術などまで流出してしまうのは防ぐことができる（とは言え、リバースエンジニアリングが行われる可能性はやや高くなる。またコピー商品が出現する可能性も高くなる）。
他社の技術を学びとったり盗みとったりしようとする側の立場からみると、ノックダウン方式の組み立てを行っても、生産技術は学べるが製品を構成する個々の部品に関する設計製造の技術はほぼ得られない。そこがライセンス生産とは異なる。
なお、国内工場での生産によるコスト高を回避するなどの目的から現地組立後、現地での販売はせずに元企業が組立分を再び買い取る「バイバック」とよばれる組立工場の国外拠点化も近年ノックダウン生産と称されることがある。
ノックダウン方式は特に自動車産業において盛んである。また鉄道車両の生産に使われる場合もある。航空機生産でも行われ、特にライセンス生産直前の段階で行われる。
ノックダウン生産 自動車におけるノックダウン生産
ノックダウン生産の形態は、
に大別される。自動車産業など、ある国が国策で外国資本による工場を誘致している場合は、当該政府が現地調達率に関する数値目標を設定することが多い。目標数値をクリアするしないで現地で販売するときの税金の設定額が変わってくるため、メーカーは数値目標を達成すべく積極的な現地調達を行うよう誘導される。但し、多くの場合は各自動車メーカーの関連部品会社も進出することで現地調達率を確保することが多く、現地資本の企業の部品が積極的に用いられることは少ない（が、それでもその部品会社も現地で現地の人々を雇用するので、現地の政府から見ると自国民の雇用が生まれるという効果はあり、政治的には正しい判断となる）。
現地調達される場合は板金部品から積極的に適用されることが多い。これは自動車における重量で大きな割合を占めること、現地に金型とプレス機械を設置して日本から現場指導員を派遣することで生産可能と判断されるためである。逆にエレクトロニクス部品や高精度な組立を要求するエンジン本体は現地調達されにくい。
部品の現地調達率以外での分類では、組立作業をどの程度のレベルまで現地で行うかによって、次の2つに大別される。
ノックダウン生産 自動車におけるノックダウン生産
SKD（セミ・ノックダウン、Semi Knock Down） - エンジン、足回り、駆動系統など比較的大きな構成部品があらかじめ組立て済み、シャーシやボディなども塗装や溶接済みの状態で輸入され、現地では主要構成部品をボディやシャーシに組み付ける、比較的簡素な組立て作業のみを行うもの。現地生産工場や人員の技術力が発展途上の場合に、このような形態のノックダウン生産が選択される。
この2つのノックダウン生産に対比させる言葉として、CBU（コンプリート・ビルドアップ、Complete Build Up）という言葉が存在する。いわゆる完成車の輸入で、現地での組み立て作業を一切行わずに販売店へと届けられる形態である。
ノックダウン生産 自動車におけるノックダウン生産
日本でも自動車産業の黎明期に、欧米メーカーがノックダウン生産を行なっていた。戦前は米国のフォードおよびGMが自己資本で生産拠点を設立した。具体的には、1925年から日本フォード、1927年から日本GMが太平洋戦争勃発時まで操業し、CKD（コンプリート・ノックダウン生産）をおこなった。両社は日本だけでなく中国などのアジア市場を視野に入れて設立されたものだった。米国系では他にクライスラーが、安全自動車ら当時の日系輸入代理店数社が出資する合弁企業とする形で、1930年に共立自動車製作所を設立してCKD生産を行っているが、日本フォード、日本GM、共立自動車のいずれも日中戦争激化と欧州での第二次世界大戦勃発などに伴う日本政府からの生産縮小圧力（自動車製造事業法）により生産台数を減少させていき、最終的には日中戦争の勃発・拡大により止めを刺される形で1939年から1941年までの間に日本から撤退を余儀なくされている。日本政府は日本フォードや日本GMの工場を接収したが、その製造ノウハウまで吸収する事は叶わず、日本陸軍と日本海軍間の資材や製造工場などの工業リソースの激しい奪い合いも災いし、軍用トラックや戦車などの製造能力の拡大には繋がらなかった。トヨタ自動車や日産自動車も日本GMや日本フォードの技術者の引き抜きや製造課程の見学などを行ったが、年間生産台数では日本GM、日本フォードの規模に比肩することなく、日本の敗戦と旧日本軍の解体により戦前の国産自動車産業は一旦死滅に近い状態に追い込まれる事になる。
ノックダウン生産 自動車におけるノックダウン生産
戦後になると、戦後日本の産業復興のためには自動車産業の強化が必須であるとした当時の通産省の指導の下、日本の自動車メーカーの成長のために様々な保護貿易的政策が取られた。連合国軍最高司令官総司令部も連合国軍占領下の日本をアジアにおける反共の防壁とする為に通産省の政策を後押しした。具体的には1948年に日本の自動車産業の戦争責任を免責し、復興金融金庫法でも融資の第一号は自動車産業に振り向けられた他、戦前に日本政府により接収され、敗戦と共にGHQに移管された日本フォードや日本GMの敷地をなかなかフォード・GM両社に返還せず、両社の日本再進出を事実上拒否するに等しい姿勢を見せたのである。結局、日本フォードの敷地が返還されたのは1950年代の後半までずれ込み、両社の日本再進出は完成車 (CBU = Complete Build-up) 販売という形でしか実現しなかった。
ノックダウン生産 自動車におけるノックダウン生産
通産省は様々な政策により日本の自動車産業の再興を図ったが、戦後混乱期の深刻な食糧不足と貧困なども影響し、国産自動車の研究開発はなかなか進まなかった。1940年代後半、国内各社は復員してきた工員や若手の技術者が力を結集させ、トヨペット・SA型小型乗用車やダットサン・DA型小型乗用車、ダットサン・DS型小型乗用車、オオタ・PA型小型乗用車のような先駆的な小型乗用車を世に送り出したが、肝心の日本国民側にオーナーカーとして乗用車を持つ余力は全くなく、庶民の足はどんなに良くても陸王やメグロなどのオートバイ止まりでほとんどは月賦で買った自転車が精々という状況で、事業者の需要も殆どはオートバイから発展したオート三輪に集中しており、乗用自動車の需要は戦前同様にタクシーやハイヤー事業者に細々とあるのみであり、いずれの車種も販売面では振るわず短命に終わっている。車を作っても買う顧客が満足におらず、新設計の性能を試すに足るまともな道路も無い状況では、いくら技術者に気概があっても大量生産体制の確立や開発の技術蓄積、信頼性の向上もままならない状況であった。
ノックダウン生産 自動車におけるノックダウン生産
日本政府の戦後復興の姿勢自体も一枚岩ではなく、鉄道省（運輸通信省）を引き継ぐ形で発足した運輸省及びその傘下の日本国有鉄道は、戦時中連合軍の空襲から免れた事も幸いして敗戦の日まで辛うじて国内の流通網を維持しきった自負や、軍国主義復活阻止の観点から、戦前の軍部の強い保護を受けて発展し、敗戦により旧日本軍と共に一度死滅した日本の自動車産業の再興には強い反対の姿勢を見せ、日本国内の自動車需要は輸入関税の引き下げを伴う輸入車両の拡販で賄うのが望ましいとの立場に立ち、通産省の国内自動車産業育成の路線と激しく対立した。インフラ投資の面でも高速道路網の整備を主張する建設省と、既存の鉄道網の拡大発展を主張する運輸省の間で厳しい予算の取り合いが行われる状況であり、1950年代後半に建設省がワトキンス・レポートをバネに東名高速道路の建設に着手するまでは、鉄道網整備が予算上でも優勢な状況であった。このような背景の中、当面の期間欧米メーカーの比較的信頼性が高い事が欧米市場で実証済みの普及車種を国内各社にノックダウン生産させ、その製造ノウハウを国内メーカーに再び吸収させる事により、運輸省を始めとする鉄道推進派の糾弾の矛先を逸らす方策が採られたのである。
ノックダウン生産 自動車におけるノックダウン生産
こうして、1950年代初頭には日本において多数のノックダウン生産が開始された。具体的には、1951年に東日本重工業（のち三菱日本重工業）が米国・カイザー=フレーザー社のカイザー・ヘンリーJを生産開始した。1953年には複数の企業がノックダウン生産を開始した。いすゞ自動車が英国・ルーツ自動車のヒルマン・ミンクスを生産し、日野自動車がフランス・ルノーのルノー・4CVを生産し、日産自動車が英国・オースチン自動車のオースチンA40を生産し、さらに、三菱自動車工業が中日本重工業、新三菱重工業の時期にカイザー=フレーザーの子会社となっていたウィリス＝オーバーランド社のジープのノックダウン生産を開始している。オースチンとジープは後にライセンス生産に切替えられ、とくにオースチンはA40からA50になった時点で部品を含めすべて国内生産され「完全国産化」と賞賛された。カイザー・ヘンリーJ、ヒルマン・ミンクス、ルノー・4CV、オースチンA40、A50はそれぞれ本国の会社では「最低価格帯におけるエントリー車」と位置づけられたものだったが、日本ではいずれも最高級車であった。このことからも当時の日本の乗用車産業のおかれた状況を推し量ることができる。
だが、その状態は長くは続かなかった。1955年に完全国内設計の初代トヨペット・クラウンが、1958年にはスバル360が発売される。特にスバル360は技術面において米国のものを参考にしつつも、部品のほとんどが国内で設計されたものとなった。スバル360の成功は他社にも自社設計車に乗り出す契機となり、またクラウンは国産車の品質が高級車として通用するものであることを証明した。この為1960年代に入るとノックダウン生産車は一気に姿を消し始めた。これに、1973年から始まった自動車排出ガス規制が加わり、後のアライアンス体制が波及するまでの間、三菱ジープを除いてノックダウン生産車・ライセンス生産車は日本市場から姿を消した。
なお、日産自動車が80年代に生産したフォルクスワーゲン・サンタナは日産自動車の社長であった石原俊がフォルクスワーゲンとの提携の為に行ったものでかつてのノックダウン生産の意図とは異なっている。
日本の自動車産業は成長するにつれ世界中に部品を輸出する側に回ることになった。日本車のノックダウン生産は現在発展途上国を中心に世界中でおこなわれている。
ノックダウン生産 航空機におけるノックダウン生産
航空機産業の場合はライセンス生産を前提として行われることがしばしばあり、日本ではF-15 イーグルやP-3C オライオン、P-2V7 ネプチューン等においてライセンス生産の前段階で行われた。
ノックダウン生産 鉄道車両におけるノックダウン生産
日本においては国鉄分割民営化後、JR九州を皮切りに社内技術力の向上を目的として、メーカー発注分以外に自社工場でのノックダウン生産が行われるようになった。具体的には、JR九州783系電車（小倉工場にて実施）、JR東日本205系電車などがある。
近年の例では、車体を車両メーカーで製造し、完成した構体をいったん別の車両メーカー及び納入先の工場まで運んで、艤装を行って完成させる。
ノックダウン生産 鉄道車両におけるノックダウン生産
過去の例としては、西鉄2000形電車の一部編成（川崎重工業製扱いだが製造全般を武庫川車両工業で実施）JR北海道キハ261系気動車（車体の製造を川崎重工業、艤装を苗穂工場または新潟トランシスで実施）、JR西日本207系電車の一部編成（車体製造を川崎重工業、艤装を後藤工業（現：JR西日本後藤テックが実施）、JR西日本223系2000番代V26編成（車体製造を近畿車輛、1両の艤装を鷹取工場で、残り3両の艤装を吹田工場で実施、吹田工場の3両中2台は子会社のJR西日本テクノスに委託）、JR西日本（元北越急行）683系8000番台電車（車体製造を川崎重工業、艤装を新潟トランシスで実施）、阪急9000系電車の一部編成と同9300系電車の9308F（車体製造を日立製作所笠戸事業所、艤装をアルナ車両が実施）、阪神5550系電車（車体製造をアルナ車両、艤装を阪神車両メンテナンスが実施）、一畑電車7000系電車（車体製造を近畿車輛、艤装を後藤工業が実施）などがある。また、電装品では名鉄2代目3500系電車・3代目3700系電車（東洋電機製造が開発したVVVFインバータ装置を東芝や三菱電機でライセンス生産）の事例がある。
中国高速鉄道CRH2型電車の例では、端緒となる3編成は川崎重工業車両カンパニー製の完成車、次の6編成が中国側のノックダウン、その後は一部の高度な部品を除き、中国側のライセンス製造となっている。
イギリス都市間高速鉄道計画におけるクラス800は、最初の12編成が日立製作所笠戸事業所での完成車だが、次の110編成は日立製作所ニュートン・エイクリフ工場で艤装を実施している。
完成車や部品の調達に入札制度が用いられている公営交通事業者が所有する車両の場合は、車体や電装品などを最初に契約したメーカーの仕様に基づき、他社にてライセンス生産（OEM生産）を行うケースがある。制御装置での例としては、大阪市交通局新20系電車と同66系電車（日立製作所が開発したVVVFインバータ装置を東芝や三菱電機でライセンス生産）、東京都交通局5300形電車と同6300形電車（三菱電機が開発したVVVFインバータ装置を東芝や日立製作所、東洋電機製造でライセンス生産している事例がある。また、車体の例としては、東京都交通局6300形電車が川崎重工製車体の一部を近畿車輛で製造した事例がある。
ノックダウン生産 兵器におけるノックダウン生産
アメリカやソ連の兵器が世界中に出回るようになった冷戦期には、兵器にもノックダウン生産が取り入れられた例がある。大抵は技術力に勝る米ソ両国が同盟国に兵器を供給する際に用いる手段としてなされた。
中国人民解放軍の59式戦車はソ連製の戦車が中華人民共和国でノックダウン生産された例である。装甲などの技術を要さない部品が中国の技術発展に伴ってノックダウン生産からライセンス生産に切り替えられていく一方、光学機器などの高度な部品は中ソ対立でそれが不可能になるに至るまでの間ノックダウンによって賄われた。また、同戦車は以後の中国製戦車のノウハウとしての基礎にもなっている。
溝口大樹
溝口 大樹（みぞぐち だいき、1984年4月4日 - ）は、福岡県北九州市出身の元プロ野球選手（投手）。
溝口大樹 来歴・人物
北九州市立戸畑商業高では2年の夏からエースとして背番号1を付け、球速は140km/hを超えて県内屈指の速球投手と呼ばれた。同年の県大会ではベスト4まで進んだものの、本塁突入の際に捕手と激突して直後に降板し、チームも敗れている。その後1年間は毎日10kmの走り込みと筋力トレーニングを続けたが、3年の5月に過剰なアイシングで肩を痛めた。同年夏の県大会では他校に警戒され、5回戦で柳川高校にセーフティースクイズなどで揺さぶられ敗れている。故障の影響で4試合で27四死球を出したものの30奪三振を記録し、最速146km/hを記録した。
宇都格とともに同年のドラフト前には九州屈指の投手として注目され、腕の振りが柔らかく高橋尚成のようなタイプとして高い評価を得ていた。ドラフト会議でダイエーから4位指名を受け、契約金と年俸それぞれ4,000万円、600万円（いずれも推定）で入団している。
溝口大樹 来歴・人物
2003年2月26日に田中直樹とともに門限を破って外出し、交通事故に巻き込まれて右足を負傷して2月28日に手術を受け、10日間入院している。これにともない、謹慎1週間と罰金10万円の処分を球団から受けた。この処分については精神的に応えたようで胃潰瘍を患ってしまった。さらに同年6月13日には寮から抜け出そうして2階から飛び降りて右足を骨折し、再び手術を受けている。この飛び降り事件については当人によればなぜ飛び降りたかが、記憶が定かでないという。
2005年は二軍戦でも防御率40.50と成績が低迷し、同年オフに戦力外通告を受けた。
引退後は北九州市内の整形外科でトレーナーとして働くかたわらで柔道整復師の資格を取得を目指していた。しかし、2013年10月に整形外科から解雇されていた。
2014年1月23日、北九州市八幡西区の駐車場で軽乗用車に積んだバッグに刃渡り16センチの包丁を所持していた銃砲刀剣類所持等取締法違反の現行犯で福岡県直方警察署に逮捕された。溝口は「自殺するために持っていた」と供述している。
スター・ウォーズの登場組織一覧
スター・ウォーズの登場組織一覧（スター・ウォーズのとうじょうそしきいちらん）は、アメリカ映画『スター・ウォーズ』シリーズに登場する組織の一覧である。
スター・ウォーズの登場組織一覧 政治組織
銀河共和国 (Galactic Republic)
銀河帝国 (Galactic Empire)
独立星系連合 (Confederacy of Independent Systems)
銀河共和国からの分離・独立を標榜する政治勢力。クローン大戦勃発の原因となった主要勢力で、主に金融、通商などを生業とする種族・団体から構成されている。共和国からは分離主義勢力（Separationists）と呼称されていた。
シスの暗黒卿ドゥークー伯爵の呼び掛けに呼応した各勢力の主要幹部らが惑星ジオノーシスで極秘の会合を行い、政治的・経済的な理想国家を追求するという協定を締結して「独立星系連合」を正式に発足させた。これに対処するためクローン・トルーパーを指揮するジェダイ騎士団と交戦状態に入り、クローン大戦が勃発した。
しかし、開戦から3年後には独立星系連合は劣勢に追い込まれ、主要幹部らは故郷を追われて各拠点を転々としていた。コルサントの戦いで、連合の実質的な指導者であったドゥークー伯爵がアナキン・スカイウォーカーに殺害されると、連合は急速に求心力を喪失し、当時ウータパウに集結していた主要幹部はムスタファーへと逃亡する。
スター・ウォーズの登場組織一覧 政治組織
ドロイド軍司令官のグリーヴァス将軍が戦死して銀河帝国が成立した後、独立星系連合を操っていたシーヴ・パルパティーン（ダース・シディアス）はムスタファーに、弟子のシス卿ダース・ベイダーを派遣し、もはや用済みとなった主要幹部らを全員抹殺し、ドロイド軍も全機能を停止させ、独立星系連合も解体、所属する企業や団体・共同体は全て国営化され銀河帝国の支配下に置かれた。
通商連合 (Trade Federation)
ヤヴィンの戦いから300年 - 350年ほど前に創設された銀河系最大規模の通商組織。最初期には多種多様な種族で構成されていたが、『ファントム・メナス』の時点では、組織の主要幹部は殺人的とも称される程の商才を持つニモーディアンが占めている。
「ファントム・メナス」の前日譚に当たる小説「偽りの仮面」では、ダース・シディアスの密命により、テロ組織「ネヴュラ・フロント」の犯行に見せかけて、ニモーディアン以外の理事全員が排除された経緯が描かれている。この小説はレジェンズ（非正史）に区分されているが、カノン（正史）では小説「ターキン」において、これとほぼ同様の事件が起きている事が明かされた。
スター・ウォーズの登場組織一覧 政治組織
ルクレハルク級バトルシップ、プロヴィデンス級キャリアー/デストロイヤー、多種多様なバトルドロイドなどを擁する大規模な私設軍を保有するなど、財政的・軍事的に独立星系連合の中核となる組織である。ただし、これらの軍事力はあくまでも宇宙海賊などの襲撃から自己の貨物船団を保護するためのものであり、彼らは基本的に戦いを好まない。また、銀河元老院に議席を有しており、パドメ・アミダラが元老院で通商連合のナブー封鎖の違法性を訴えた際には議論を妨害している。
スター・ウォーズの登場組織一覧 政治組織
総督ヌート・ガンレイは秘密裏にシディアスと結託し、共和国が辺境星系の交易ルートへの新規課税を布告した際には、彼の指示でルクレハルク級バトルシップ「サーカク」を旗艦とするバトルシップ艦隊で惑星ナブーを強引に武力封鎖した。彼らはナブーに大規模なドロイド軍を上陸させ、惑星の一時的な制圧には成功したものの、パドメこと女王アミダラには、ナブー星系外へと脱出されてしまう。後に彼女はナブーに戻り、グンガンの指導者ボス・ナスらの助力を得て、通商連合と対峙する。戦いは当初圧倒的な物量と軍事力で勝る通商連合の優位に進んだが、彼女に同行して来た惑星タトゥイーン出身の元奴隷の少年アナキンの操縦するスター・ファイターにドロイド・コントロール艦であったルクレハルク級ドロイド司令船「ヴータン・パラー」を破壊され、ドロイド軍が完全に機能停止に陥ってしまったことが致命的となり、結果通商連合は敗北し、ガンレイは逮捕された。通商連合はこのナブーの戦いで大打撃を受け、私設軍は共和国より軍縮の命令を受ける。
ナブーでの失敗により、通商連合の勢力は一時的に衰えを見せたが、その後、潤沢な財力と共和国との強固なコネクションなどを背景に急速に勢力を回復し、やがて、共和国の監視の目が届きにくいアウター・リムにて極秘に軍需工場を建設しドロイド軍の再建に着手した。
スター・ウォーズの登場組織一覧 政治組織
ナブーの戦いから10年後に独立星系連合に加盟し、組織の中核となる。一方でこれらはガンレイ個人の所業であるという名目で銀河元老院にはロット・ドットが代表として議席を保有しており、通商連合そのものは形式上共和国にも加盟していた。
クローン大戦の終結時、ムスタファーでガンレイたち通商連合の主要幹部らは、分離主義勢力の主要メンバーらと共にベイダーに殺害される。こうして強力な指導者を失った通商連合は、銀河帝国の国営企業となり消滅した。
インターギャラクティック銀行グループ（InterGalactic Banking Clan、IBC）
頭取はサン・ヒル。銀河系最大規模の大手金融機関として、莫大なクレジット、データリー、その他銀河系全域で運用されている様々な貨幣の流通を支えている。銀河系でも有数の大企業に財務上の幅広いサービスを提供し、大型顧客には特に利回りの高い貸付商品を販売している。IBCは「収集および保安部門」という遠回しな言い方で、ミュニファスント級通信フリゲートやヘルファイヤー・ドロイドなど大規模なドロイド軍を保有している。
スター・ウォーズの登場組織一覧 政治組織
IBCは独立星系連合に加盟してはいるものの、表面上はあくまで中立の立場として取引を行っていると主張し、共和国と分離主義勢力の双方に荷担して、クローン大戦でどちらが勝利しても莫大な利益を得る算段を整えていた。スキピオ（非正史ではムーニリンスト）に本社を置くIBCは旧体質の制度を今なお残しており、その事業もかつての銀行ファミリーの取締役らによって完全に支配されている。自主独立を主張する数多くの惑星がIBCにこぞって経済支援を要請したため、IBCは創業以来の飛躍的な成長を遂げる。
独立星系連合の崩壊とクローン大戦の終結後、加盟組織の大半が銀河帝国に吸収・解体された時代にもなお、帝国による厳正な規制と監視の元で存続し、中心地であるスキピオ（ムーニリンスト）は帝国の金融センターとしての地位を保持。以前ほど大規模ではないものの、関連企業によるドロイドの研究開発も帝国の管理下で継続されていた。IG-88も元々はそうした帝国軍の極秘計画により開発されたアサシン・ドロイドの1種である。
コマース・ギルド (Commerce Guild)
会長はシュ・マーイ。主に工業製品用の原材料の入手・精製・生産関連事業を展開している。私設軍としてスパイダー・ドロイドやレキューザント級軽デストロイヤーなどを多数保有する。
企業同盟 (Corporate Alliance)
代表は執行役員のパッセル・アージェンテ。主に販売・流通事業を展開している。私設軍としてタンク・ドロイドなどを多数保有する。
テクノ・ユニオン (Techno Union)
会頭はワット・ダンバー。大手工業メーカーによって組織された連合体で、宇宙船やバトル・ドロイドなどの製造技術とは特に関連が強い。私設軍としてクラブ・ドロイドやハードセル級恒星間輸送船などを多数保有する。
ハイパー＝コミュニケーション・カルテル (Hyper-Communications Cartel)
会長はポ・ヌード。主に銀河系全体に向けた独立星系連合の様々なプロパガンダ工作を担う工作機関。
クオレン分離連盟 (Quarren Isolation League)
指導者はティッキーズ。
マンダロリアン(Mandalorian)
惑星マンダロアを中心として活動し、高い戦闘技術を擁する戦士部族。詳しくは当該記事を参照。
スター・ウォーズの登場組織一覧 軍事組織
反乱同盟軍 (Rebel Alliance)
『新たなる希望』の時代から遡ること数年前、銀河帝国の圧政に反発していたモン・モスマ、ベイル・オーガナなど一部の帝国元老院議員たちが、銀河系各地で散発的に展開されていた帝国への抵抗活動を秘密裏に支援し、こうした活動を結びつける支援組織の構築を模索していた。そして『新たなる希望』の2年前、このネットワークの下に銀河系各地の反乱組織が惑星ダントゥイーンへと結集。モン・モスマにより共和国再建同盟への統合が宣言され、反乱同盟軍と呼ばれる軍事組織が結成されることとなる（『スター・ウォーズ 反乱者たち』）。
反乱同盟軍は銀河系各地で巨大な銀河帝国に対するゲリラ攻撃を次々と展開し、軍事面で圧倒的優位に立っていた帝国をついに打ち倒す（『ジェダイの帰還』）。
反乱同盟軍結成以前の旧銀河共和国末期から、パルパティーン元老院最高議長（後の銀河皇帝）への権力集中を強く懸念した、モン・モスマ、ベイル・プレスター・オーガナ、パドメ・アミダラら元老院議員の有志たちが極秘に会合を持ち、最高議長へ嘆願書を提出するなどの活動を行う（この部分は『シスの復讐』で撮影されていたがカットされ、DVDの特典映像としてのみ見ることができる）。
スター・ウォーズの登場組織一覧 軍事組織
非正史（レジェンズ）では『新たなる希望』の2年前にモン・モスマ、ベイル・プレスター・オーガナ、ガーム・ベル・イブリスの3名がコレリアン協定に署名したことが共和国再建同盟の正式な発足とされており、ゲーム『スター・ウォーズ フォース アンリーシュド』においてその詳細な経緯が描かれている。このゲームではダース・ベイダーが陥穽として弟子のスターキラーへ同盟の組織を命じ、反乱組織の主要人物たちを一網打尽にするという帝国の策略であったが、のちに師のベイダーを裏切ったスターキラーが自ら、ジェダイのラーム・コタと共に指導者たちを救出し、設立されたと設定されている。
エンドアの戦いにおけるパルパティーンの死によって、帝国の大幅な弱体化に成功すると、やがてモン・モスマの宣言により新共和国が樹立する。この反乱同盟軍または新共和国軍と帝国軍との戦いを、銀河内乱（Galactic Civil War）と呼ぶ。非正史（レジェンズ）では皇帝亡き後の帝国軍残党は、新共和国に対して頑なに「反乱軍」という蔑称を使用し続けている。
スター・ウォーズの登場組織一覧 軍事組織
スピンオフ作品では、銀河内乱はエンドアの戦いで終結した訳ではなく、正史（カノン）ではジャクーの戦いの直後の銀河協定締結により、非正史（レジェンズ）では十数年後のバスティオン条約締結によって公式に終結する。しかしその後、正史（カノン）では旧帝国内部で停戦協定に反発する新興勢力「ファースト・オーダー」の台頭、非正史（レジェンズ）ではユージャン・ヴォングの銀河系侵攻によって新共和国は瓦解する。
ローグ中隊 (Rogue Squadron)
反乱同盟軍の主力戦闘機部隊。計12名のXウイングパイロットと、各自所有のアストロメク・ドロイドから構成される。『ローグ・ワン』でデス・スターの設計図奪取を成功させたチーム「ローグ・ワン」の功績を称え、その部隊名にローグ中隊の名を冠することとなった。
スター・ウォーズの登場組織一覧 軍事組織
ヤヴィンの戦いで活躍したレッド中隊が前身であり、部隊はデス・スターの破壊には辛くも成功したものの、中隊長（レッド・リーダー）のガーヴェン･ドレイスを始めとする部隊員のほとんどが戦死した。その後、ホスの戦いまでの間に部隊はローグ中隊へと再編成され、ルーク・スカイウォーカーが新隊長に就任した。なおエンドアの戦いではウェッジ・アンティリーズが隊長職を継承している。この戦いではローグ中隊はウェッジ指揮下のレッド中隊として活躍し、ランド・カルリジアン将軍の指揮するゴールド中隊、アーヴェル・クライニッド率いるグリーン中隊、ホートン・ソーム率いるグレイ中隊と共闘する。
非正史（レジェンズ）のスピンオフ作品では新共和国時代にルークがジェダイ騎士へと本格的に転身すると、ウェッジ・アンティリーズがローグ・リーダーを担当。やがて彼が新将軍に就任すると、オルデラン出身の帝国軍の脱走兵タイコ・ソークーが1年ほどリーダーを務め、さらにユージャン・ヴォングによる侵略戦争の時点では彼に代わり、かつてヤヴィンの戦いで戦死したビッグス・ダークライターの従兄弟に当たるギャヴィン・ダークライターが、リーダーを引き継いでいる。また、ルークの姪ジェイナ・ソロも新たに入隊する。
レジスタンス (Resistance)
ファースト・オーダーを監視するため、レイア・オーガナが組織した私設軍隊。
スター・ウォーズの登場組織一覧 軍事組織
未知領域で艦隊と部隊の増強を行うファースト・オーダーの存在を確認したレイアは元老院に危険性を訴えたが、元老院はファースト・オーダーを脅威と見なさず、さらに権限強化を巡り対立していた党派からダース・ベイダーの娘であることを暴露され、元老院におけるレイアの名声は失墜した。元老院の姿勢に失望したレイアは議員を辞職し、アクバー提督など反乱同盟軍時代の同志を集め、レジスタンスを結成した。新共和国はレジスタンスの存在を黙認し、レイアに賛同する一部の元老院議員から資金援助を受けていた。レジスタンスの使用する基地は、銀河内乱終結後に放棄された反乱同盟軍の基地を再利用したものが大半である。
ファースト・オーダー (First Order)
→詳細は「ファースト・オーダー」を参照
エリート・プレトリアン・ガード (Elite Praetorian Guard)
スノーク個人を守る護衛兵。帝国時代のインペリアル・ガードと同様に赤い装甲服と赤衣を身に着け、それぞれ白兵戦用の武器（ヘビーブレード、ダブル・ブレード、ウィップスタッフ）を所持している。
名前はローマ帝国のプラエトリアニに由来している。デザインはマッスルカーを参考に、日本の侍のイメージを取り込んだ機能性を重視したものになっている。
アテンダンツ (Attendants)
ファースト・オーダーの航法士。未知領域出身の高い知能と多次元の演算能力を備えた種族で、帝国軍の残党を未知領域に導いた。彼らの技術を評価したスノークに側近として迎えられる。
スター・ウォーズの登場組織一覧 レジェンズ登場組織
銀河連合自由同盟 (Galactic Federation of Free Alliance)
フェル帝国 (Fel Empire)
『Star Wars: Legacy』などに登場する国家。ヤヴィンの戦いの43年後、第二次銀河内乱の後に成立した帝国。前身はギラッド・ペレオン統治下のインペリアル・レムナントであり、さかのぼれば銀河帝国、さらには銀河共和国にいたる。銀河帝国（後にインペリアル・レムナント）のエース・パイロットであり、後には新共和国や銀河自由同盟とも共に戦ったスーンター・フェルと、反乱同盟軍のウェッジ・アンティリーズの妹シャル・アンティリーズの間に生まれた息子ジャグド・フェルを初代皇帝とし、代々その子孫が統治する。
インペリアル・レムナントは新共和国との講和後、銀河系の一地方政権として新共和国とは積極的な友好関係にもないが、特に敵対もしないという施政方針をとっていた。だがユージャン・ヴォングの侵攻により、ホイルス銀河系の諸文明が一致団結して侵略者に立ち向かわなければならなくなった時、インペリアル・レムナントは銀河自由同盟（崩壊した新共和国の有志が樹立した、ユージャン・ウォングに対抗する臨時政府）と協力して敵に立ち向かった。
スター・ウォーズの登場組織一覧 レジェンズ登場組織
ユージャン・ウォング戦争以降、インペリアル・レムナントは事実上は銀河自由同盟（新共和国の後継政権）の加盟国となり、第二次銀河内乱ではインペリアル・レムナントの指導者であるギラッド・ペレオン大提督やナタシ・ダーラ提督は、ジェイセン・ソロの支配の下でダークサイドに堕ちた銀河自由同盟中央政府ではなく、反乱軍である銀河自由同盟亡命派として戦い、同時にジェダイ騎士団とも共闘関係にあった。
ヤヴィンの戦いから43年後、ジャグド・フェルは再び銀河を再統一した銀河自由同盟亡命派と、ジェダイの長ルークの後援を受けて、インペリアル・レムナントの国家元首に即位した。当時首都はインペリアル・レムナントの勢力下にあったバスティオンに置かれていた。
フェル帝国は、その前身であるペレオン政権下でのインペリアル・レムナントがそうであったように、曲がりなりにも銀河自由同盟が銀河系全域を統治する主権を有していることを認めており、その下位の半独立した地方政権として積極的な参政はしないものの、一定の友好関係を築いていた。しかし、ジャグド・フェルの「戦闘なき勝利計画」に基づき、ユージャン・ヴォング戦役や第二次銀河内乱で傷ついた惑星に、復興支援を通じて帝国の影響力を行使する政策の結果、フェル帝国は徐々に、弱小な一地方政権からの脱却を果たしていき、全銀河の覇権には程遠いものの、最終的には強力な地方国家といえるまでに成長する。
スター・ウォーズの登場組織一覧 レジェンズ登場組織
ヤヴィンの戦いの127年後には、銀河連合自由同盟が、かつて降伏し帰順したはずのユージャン・ヴォングと結託して銀河の平和を脅かしているという口実の元、銀河自由同盟に対して宣戦布告し、その3年後には全銀河の覇権を握った。しかし、その直後に、ダース・クレイトの元で再編されたシスにより、第3代皇帝ローン・フェルは首都コルサントを追われた。銀河の覇権はシスの帝国に奪われ、フェル帝国亡命政府は銀河自由同盟の残党と手を組んで、これに対抗することになる。
帝国騎士団 (Imperial Knight)
ジェダイ・オーダーやシス・オーダーなどに類似した、訓練されたフォースとライトセーバーの使い手によって構成された騎士団。
フェル帝国に忠誠を誓うが、かつての銀河帝国やペレオン以前のインペリアル・レムナントでは、フォースとライトセーバーを用いる剣士たちは、例外なくダークサイダー（シス、またはダーク・ジェダイ）であったのとは違い、基本的には人道を重んじ、フォースのライトサイドに従い、銀河の平和と秩序を守ることを使命としている。
彼らはフェル帝国と皇帝が銀河の平和と秩序、安定を維持するための正当な権力としてある限りこれを守護するが、仮に皇帝がダークサイドに堕ちた場合には、彼をライトサイドに引き戻すか、あるいは権力の座から追放することを義務とする。
スター・ウォーズの登場組織一覧 レジェンズ登場組織
ただし、帝国騎士団はその性質上、フェル帝国自体の打倒や帝国からの離反などは絶対に許されず、旧共和国や新共和国、銀河自由同盟のジェダイ騎士団と比べると、フォースのライトサイドに忠実に仕えているとはいえない側面もある。そのためジェダイ騎士団は帝国騎士団に対して、「シスやダーク・ジェダイではないが、しかしジェダイ騎士団とは異なった基準で行動するフォースの使い手」と看做している。
莫朝
莫朝
大越
1590年頃の莫朝（緑）
莫朝（ばくちょう、マクちょう、ベトナム語：Nhà Mạc / 家莫、1527年 - 1677年）は、ベトナムの北部を支配した王朝である。現在のベトナムの歴史書である大越史記全書では、正統な王朝としては認められていない。
莫朝 歴史
16世紀の後黎朝では指導力を欠いた皇帝が続き、宮廷内は権力争いで乱れていた。そうした中、1527年に権臣の莫登庸（マク・ダン・ズン、ベトナム語：Mạc Đăng Dung / 莫登庸）は恭皇を幽閉、禅譲を迫って帝位を事実上簒奪し、ここに前期黎朝は滅亡し莫朝が開かれることとなった。
即位直後は莫登庸は後黎朝の制度を踏襲して民心の統一を図ると共に、名士の検証など国内における禅譲の動揺を収斂させる政策を実施した。一方1528年には弛緩していた田制や兵制を新たに制定し、また貨幣鋳造を行うなど内政整備に積極的な姿勢を見せた。1530年に莫登庸から譲位され即位した莫登瀛は法令を整備し、租税賦役を軽減したことで国力が充実し、莫朝の最盛期を創出している。
最盛期を迎えた莫朝であるが、反対勢力が存在し後黎朝の3分の2を支配したに過ぎなかった。後黎朝復興を掲げる反対勢力となったのは、阮淦を指導者とした後黎朝重臣の鄭氏と阮氏である。宋山県出身で後黎朝の旧臣であった阮淦は、莫朝が成立するとラオス方面に逃れ、その地の王である乍斗の援助の下に反莫運動を展開、黎寧を擁立し莫朝に対抗した（南北朝時代）。また阮淦は明へ使者を派遣し、黎寧の正当性を確認すると共に、莫登庸を簒奪者として討伐軍出兵を依頼するなどの外交作戦を展開した。
莫朝 歴史
当時の明は嘉靖帝の治世であり、朝議の結果毛伯温を派遣し、莫朝が降伏すれば臣属を認め、反攻すれば討伐するという和戦両様で交渉に臨むこととなった。この時期莫登瀛が死去し、その子である莫福海が即位していたが、莫朝の実権を掌握していた莫登庸により反対勢力を抱える現状を考慮し明への臣属を決定、明も莫登庸の降伏を認め莫登庸は安南都統使に任命された。これにより明との対立を回避した莫朝であるが、国内の反対勢力は更に増大し事実上国内は莫朝と反莫朝勢力に二分される状況が発生した。
反莫朝勢力を代表する阮淦は1543年に部下により毒殺されその実権は鄭検に移された。その後莫朝では莫福源、莫茂洽が即位し後黎朝との抗争を続けた。そして1592年、遂に都東京（ベトナム語：Đông Kinh / 東京）が鄭松に攻略され、莫茂洽を殺害されここに莫朝は事実上滅亡した。
しかし莫氏の勢力はその後高平（カオバン）に逃れ、明とそれに続く清の保護の元に地方政権として存続した。1677年に後黎朝の攻撃を受けて壊滅した後も1683年まで続いた。
モーモ
モーモ（イタリア語: Momo）は、イタリア共和国ピエモンテ州ノヴァーラ県にある、人口約2,500人の基礎自治体（コムーネ）。
モーモ 行政
モーモには、以下の分離集落（フラツィオーネ）がある。