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チェロキー オクラホマのチェロキー族
オクラホマに強制移住させられた約1万9千人のチェロキー族は、ここにあてがわれた保留地 (Reservation) でさらなる文明化に取り組み、ターレカ (Tahlequah) に首府を置き、立法行政議会を設置、1839年に「チェロキー憲法」を発布。1841年、チェロキー族の公立学校を開校、1844年には18の学校が開設した。1842年にはインディアン初のチェロキー語による部族新聞「チェロキー族の主張」紙を発行した。しかし、間もなく押し寄せる白人入植者によって、再び彼らの土地は収奪されていった。
チェロキー 現在のチェロキー族
現在、最大のチェロキー・ネイション（人口約25万人）はオクラホマ州南東部オザーク高原にあり、ターレカ (Tahlequah) を本部とする。
オクラホマ以外のチェロキー族も、北東部、南東部、西海岸部などの多数の州に分散して部族共同体を堅持しており、アメリカ連邦政府に部族としての公認を求め続けている。
2000年の総人口は約32万人。
ハンザ同盟
ハンザ同盟（ハンザどうめい、独: Hanse）は、中世後期の中央ヨーロッパないし北ヨーロッパの都市による都市同盟である。北海およびバルト海沿岸地域の貿易を掌握し、ヨーロッパ北部の経済圏を支配した。
ハンザ同盟 概要
「ハンザ」は古高ドイツ語であり、現代ドイツ語では ｢ハンゼ」(Hanse) と呼ばれる。古高ドイツ語「ハンザ」は「団体」を意味し、もともと都市の間を交易して回る商人の組合的団体のことを指した。「ハンザ同盟」に相当する訳語は日本語以外でも用いられることもあるが、原語に直訳すると二重表現となる。
中世ヨーロッパでは都市同盟が重要な役割を果たした。周辺の領主に対抗するため、独立意識の高い諸都市が連合し、皇帝や国王も都市連合を意識して権力を行使しなければならなかった。これは世界史上、ヨーロッパでしか生じていない現象と言われている。最盛期には100以上の都市が加盟し都市同盟の中でも規模と存続期間において群を抜いており、また特殊な存在であるとされている。
ハンザ同盟 概要
ハンザ同盟の中核を占める北ドイツの都市は神聖ローマ帝国の中で皇帝に直接忠誠を誓う帝国自由都市であった。相互に独立性と平等性を保つ緩やかな同盟だったが、経済的連合にとどまらず、時には政治的・軍事的連合として機能した。しかし、同盟の恒久的な中央機構は存在せず、同盟の決定に拘束力も弱かったので、実際はそれぞれの都市の利害が優先された。同盟の慣習法は後の海事法のもとになったと言われている。
リューベック、ハンブルク、ブレーメンなどかつてのハンザ同盟の中心都市は「自由ハンザ都市」を称し、中世以来の都市の自由をうたっており、21世紀の現在もなおハンザ同盟の遺風を残している。
ハンザ同盟 歴史
バルト海では古くから交易がおこなわれていたが、中世初期には商業そのものが衰退していた。このバルト海で6-10世紀にかけて貿易を担ったのがゲルマン民族の一派フリース人である。彼らは都市生活を知らなかった点でハンザと大きく異なるが、平和的・恒久的な貿易を基本とし、ワインや木材、穀物、織物などを扱うなどハンザ商人の先駆者としての性格も持っていた。しかし、第二次民族大移動の時代に入ると、ヴァイキングから攻撃を受けるようになる。
ヨーロッパも中世盛期に差し掛かるころになると、商業の復活や都市の発達が見られるようになる。人口が増大し、新たな土地を求め農民たちがエルベ川以東の土地に移住し開拓を進めていった（東方植民）。この地域には、キリスト教を受け入れていたドイツ人から見て異教徒であるスラヴ系住民が居住しており、土地を得るために武力による制圧も行われた。
東方植民の成果は大きく、ヨーロッパ世界の拡大と共に貿易圏も拡大していった。それと同時に都市も次々と建設され、多くの都市がハンザ同盟に加わることとなる。
ハンザ同盟 歴史
1143年、ホルシュタイン伯アドルフ2世は、当時まだ未開の地だったトラーヴェ川とヴァーケニツ川の間にある中洲に目をつけた。彼は各地から住民を募り都市を建設し、リューベックと名付けた。しかし、1157年の火災で、まだ小さな集落だったリューベックは荒廃してしまう。そこで、リューベックの住民はアドルフ2世の上位君主ザクセン公ハインリヒ獅子公に助けを求める。ハインリヒはリューベック市民のために新しい町を建設するものの、地理的な問題から発展が見込めなかった。そこで、アドルフからリューベックの土地を買い取り、再び町を建設した。この時、リューベックに都市としての特権が与えられた（1159年）。
ハンザ同盟 歴史
11 - 12世紀の商人は特定の街に定住せず、各地を遍歴して商品を売買する「遍歴商人」が主流だった。ドイツ人の遍歴商人は北海貿易に参加し、ロシア産の毛皮を求めてバルト海に乗り出していった。当時、北方貿易の中心になっていたのはヴァイキングの商業拠点となっていたゴトランド島で、ドイツ商人たちは彼らのネットワークに参入した。しかし、ヴァイキングの法では異民族は自動的に無権利であり、ドイツ商人は常に生命・財産を侵害されるリスクが存在した。そこで、ザクセンのハインリヒ獅子公が仲介に乗り出し、1161年にヴァイキングとドイツ商人の間に通商権の平等が認められた。さらにハインリヒはオデルリクスを団長とする遍歴商人団体を承認し、オデルリクスに民事・刑事上の司法権を与えた。商人団長に大きな権限が与えられたのには、ドイツから離れた地で異民族と競合しながら商売をしていくために、強いリーダーシップが必要があったためである。こうして、遍歴商人たちの団体である「商人ハンザ」が誕生した。
ハンザ同盟 歴史
ドイツ商人の商業活動の広がりに応じてハンザ同盟の商館の置かれる範囲は拡大した。西はイングランド（イギリス）のロンドンから、東はジョチ・ウルス支配下（タタールのくびき）にあったルーシ（ロシア）の中心、ノヴゴロド公国のノヴゴロドまで広がった。このレンジはモスクワ会社設立の足がかりとなった。同盟はロンドンとノヴゴロドに加えてフランドルのブルッヘ（ブリュージュ）、ノルウェーのベルゲンの4都市を「外地ハンザ」と呼ばれる根拠地とし、その勢力はヨーロッパ大陸の内陸から地中海にまで及んだ。
ハンザ同盟 歴史
ゴトランド島で中心的な役割を果たした都市は、ドイツ遍歴商人の活動拠点でもあったヴィスビューだった。ヴィスビューはドイツからロシア商人を放逐し、1237年にはイングランド王国から特権を与えられ国王・貴族に対し寡占的に毛皮を輸出していた。また、当時のヨーロッパには非合理的な神判や法廷決闘が裁判制度として機能している地域があった。古ゲルマン法では所有権と言う概念が定着しておらず、海岸に漂着した遭難者の財貨は発見者・海岸住民・海岸領主の物になるとされていた。ヴィスビューはこれらの原始的な法に対抗するため、リューベックから法体系を導入し、12世紀から13世紀にかけてバルト海沿岸地域に普及させていった。この過程において、ヴィスビューの法はキリスト教会から承認を受け、キリスト教の布教とセットでヴィスビュー法は伝えられていった。
ハンザ同盟 歴史
リューベックはハインリヒ獅子公の保護を受け発展していた。しかし、ハインリヒは神聖ローマ皇帝フリードリヒ1世（赤髭王）と対立し、失脚する。リューベックは形の上では王領地となるが、実質的にはホルシュタイン伯に支配されるようになった。1188年、フリードリヒはリューベックに多くの特権を与え、商業都市としての発展を促進した。1227年にはホルシュタイン伯の支配を排除して帝国都市としての地位を獲得し、いかなる領主の支配にも属さない帝国直属の都市となった。リューベック市民の一部は周辺地域に移住し、ロストックやヴィスマールなど新しい都市を建設した。また、ロストック市民によって建設されたシュトラールズントなど、リューベックの「孫娘都市」も建設された。これらの都市をヴェンド系都市という。さらにリューベックの法は娘都市やバルト海沿岸の都市に普及していった。また、北方十字軍などにおいて北ドイツの都市との協力を必要としたローマ教皇庁もリューベックと友好関係を築いた。
ハンザ同盟 歴史
13世紀になると遍歴商人、使用人に実務を任せ、自らは本拠地となる都市に定住しながら指示を出す「定住商人」が台頭する。彼らは定住する都市で都市参事会を通じて政治に参加する有力市民であり、彼らの相互援助の都市間ネットワークを通じて都市間で条約が結ばれていった。これに伴い、ハンザ同盟の性格も商人団体から、商人が定住する都市によって構成される都市同盟「都市ハンザ」へと変質する。しかし、この過程で上記のヴィスビュー（遍歴商人団体の中心都市）とリューベック（都市同盟の中心）の間で主導権争いが行われた。
ワールシュタットの戦いが起きた1241年、リューベックとハンブルクと間に商業同盟が結ばれた。これは、その都市の資源はその都市の商人が扱い、外来の商人は排他するというもの。1256年、リューベックとロストックが対立する。しかし、ヴィスマールが両者の仲を取持ち、3都市は友好関係（ヴェンド同盟）を築くことに成功した。1259年には、ヴェンド同盟の会議も開かれる。ロストックとヴィスマールはリューベックを介してハンブルクとも結びつく。さらにハンブルクを通じて西方や南方の諸都市も同盟に加わった。この都市同盟は、後のハンザ同盟の基礎となり、ヴェンド同盟の会議はハンザ会議の起源となった。
ハンザ同盟 歴史
当時はノヴゴロド商館でヴィスビューの優位性が認められており、ノヴゴロドでのドイツ商人の紛争はヴィスビューが上訴地とされていた。また、ノヴゴロドの利益はヴィスビューに送られ、ヴィスビューのドイツ人、リューベック、ゾースト、ドルトムントで分け持っていた。1260年頃から諸都市との連携を強めていたリューベックは、ヴィスビューから覇権を奪おうと画策する。
1290年代までに、ほとんどのハンザ都市がリューベックをリーダーとして認めるようになる。1293年、ロストックにザクセンとバルト海沿岸の諸都市代表が集まり、ノヴゴロドにおける上訴地をヴィスビューからリューベックに移すことが議論された。ヴィスビューはリガ（現在のラトビア共和国首都）やオシュナブリュックと共に反対したが、会議に参加しなかった諸都市も含め大勢の支持を取り付けたリューベック側が勝利した。1294年には、ネーデルランドの都市、スヴォレが書状の中でリューベックを「頭」、自らを「手足」に譬えて協力を誓った。さらに1298年のハンザ会議では、ヴィスビューに拠点を置く遍歴商人団体の廃止が決議された。
ハンザ同盟 歴史
このようにリューベックをリーダーとする都市ハンザが台頭すると、それまで遍歴商人らによって独自に運営されていた各地の商館も都市ハンザの支配に下るようになる。最終的な決定権は現地の商人ではなく、ハンザ同盟諸都市の代表によって構成されるハンザ会議が下すこととなった。
デンマークはハンザ同盟の宿敵であった。デンマークはホルシュタインを通じて陸路で貿易を行っており、海上貿易が中心のハンザ商人に進出できずにいた。また、海上貿易もハンザ商人に頼らず行っていた。さらに、地理的にハンザの中心地に近く、軍事的な脅威でもあった。
14世紀、デンマーク王国のヴァルデマー4世再興王は王権の強大化とデンマーク領の拡大に邁進していた。1360年にはスウェーデン南部、1361年にはハンザ同盟都市のヴィスビューを占領した。ヴィスビューはハンザ同盟にとって重要な拠点であり、そこが奪われるということは死活問題であった。そのためハンザ同盟都市はデンマークに対して開戦する（1362年）。デンマークの積極的な膨張策に脅威を抱いていたノルウェー王国、スウェーデン王国、シュレースヴィヒ公国、ホルシュタイン伯国、ドイツ騎士団などもハンザ同盟に味方した。
ハンザ同盟 歴史
しかし開戦直後、リューベック市長ヨハン・ヴィッテンボルク率いるハンザ都市連合艦隊はデンマーク海軍に敗北を喫する。1367年、ケルンでデンマークとの戦争を議題に据えたハンザ会議が行われた。これにはハンザ都市だけでなくアムステルダムも代表を派遣しており、同市を含むネーデルランド諸都市がデンマークに対して抱いた強い危機感が窺える。この会議で、ヴェンド、プロイセン、ネーデルランドの諸都市の間で反デンマークのケルン同盟が締結された。また、この同盟はハンザ同盟と異なり、加盟都市に義務を課している（同盟当事者ではないがリーフラントの諸都市にも軍事的援助義務が課せられた）。義務に違反した都市は同盟から追放されることが明記された。各都市は同盟の義務を履行するために市民に税を課した。スウェーデン国王加盟も予定されていた。また、この条約でリューベックがハンザの首長であることが初めて明示された。
ケルン同盟によって結束力を固めたハンザ側は1368年、リューベック市長ブルーノ・バーレンドルプを司令官として、海上から国王不在のコペンハーゲンを攻略する。さらにオランダ（ネーデルランド）都市の艦隊は、デンマーク側に寝返ったノルウェーの当時の首都ベルゲンも襲撃した。当時、北ドイツにいたヴァルデマー4世 (デンマーク王)はハンザ同盟に停戦を呼びかけた。
ハンザ同盟 歴史
1370年、シュトラルズントの和議が締結された。停戦会議においてハンザ同盟は1つの交渉団体「諸都市」としてデンマーク代表との交渉にあたった。ハンザ代表は領土要求を行わず、戦前の権利承認と戦費賠償（税金を取り立てるための要塞を15年間保障占領し、その間の税収の2/3を受領する）が認められた。また、義務の履行を確実にするため、次期デンマーク国王の即位にはハンザの承認が必要とされた。
この戦争はハンザ同盟にとってそれまでの権利が国際的に承認されたことを意味した。一方で1870年（条約締結から500年後、翌1871年にドイツ諸邦が統一されドイツ帝国が成立）以降のドイツでは、「ドイツ民族の勝利」「民族的栄光の担い手として北方に覇を唱えた」とみなされた。
15世紀には周辺の国家の王権が中央集権化を進めた時期でもあった。そのため、ハンザ同盟と各地で抗争が繰り広げられた。
ハンザ同盟 歴史
14世紀末、ネーデルランドはブルゴーニュ公の支配下に入った。15世紀にはアントウェルペンが台頭し、ハンザが商館を置いていたブリュージュの地位が低下した。ブルゴーニュ公はハンザに対して圧力をかけ、リューベックは強硬策に出ようとする。オランダ商人はエーレスンド海峡を通って貿易を行い、ヴェンド系都市を通過せずにバルト海に進出したため、リューベックは制裁を試みた。しかし、オランダ商人によって利益を得ていたドイツ騎士団やリーフラント（リヴォニア）の中小都市が反対したため、ハンザ同盟は一致した行動がとれなかった。さらに、ハンザに反感を持っていたスカンディナヴィア半島の諸王国がオランダを支援したため、ハンザ同盟はオランダ商人の活動を認めさせられた。
14世紀には、イングランド商人が成長し、プロイセンのハンザ都市で貿易を開始した。するとハンザの諸都市はイングランド商人の取引を規制した。これに対してイングランド商人はイングランドでハンザ商人が得ているのと同じ権利をハンザ都市に要求した（いわゆる相互主義）。この考えはイングランド議会にも受け入れられたため、1388年にハンザはイングランドに妥協し、相互主義を受け入れてイングランド商人に特権を与えた。この相互主義の適用範囲は拡大し、1428年にはドイツ騎士団領でイングランド商人の団結結成が認められた（ハンザの商館に対応する）。
ハンザ同盟 歴史
15世紀、イングランドは私掠船によってハンザの商戦を苦しめた。ハンザ商人でない者が、ハンザ商人と共に商売をしてハンザ特権を享受しているというのがイングランド側の主張であった（ハンザ側では、そのようなケースは事業拡大のために黙認されていた）。一方でイングランドの王室や毛織物業者にとってハンザ商人は大きな利益をもたらす存在であったため、完全な排除は行われなかった。百年戦争が勃発するとフランスはハンザ同盟に接近し、ハンザは私掠船によって戦況を優位に進めていたイングランドの船を圧倒した。1474年、ブルゴーニュ公の仲介によってハンザとイングランドは和解し、ユトレヒト条約が締結された。これによってハンザ同盟のイングランドにおける地位は高まり、イングランド商人はバルト海から撤退した。
15世紀初頭の東欧ではヤギェウォ朝ポーランド・リトアニア連合が台頭し、バルト海東岸と南岸を支配していたドイツ騎士団と対立していた。騎士団領のハンザ都市は商売上のライバルであるドイツ騎士団に対抗して、ポーランドを応援していた。1410年、ドイツ騎士団はタンネンベルクの戦いでポーランドに敗れ、1466年の第二次トルンの和約で大きく西方に後退した。プロイセン地方の新たな支配者となったポーランド王国の下、中小の都市は没落し、自由都市ダンツィヒやリガなどの都市が興隆した。この結果、東方のハンザ都市は自己の利益のみを追求ようになり、同盟の一体感は失われていった。
さらに、カルマル同盟を結んで北欧諸国を統合したデンマークに敗れて、バルト海の覇権を失った。
北ドイツでは、神聖ローマ皇帝の勢力が小さくなる代わりに、領邦君主が勢力を伸ばした。領邦君主が自領内都市への圧迫をかけた結果、多くの都市がハンザ脱退していった。
16世紀の大航海時代において、一般には、ヨーロッパの商圏の中心軸がバルト海・地中海から大西洋・北海に移動したと言われている。確かに、ここでバルト海沿岸に位置するハンザ同盟都市の発展は鈍る。しかし、販路を継承したモスクワ会社が設立されて時代の波に乗る。一方でハンブルクやネーデルランド諸都市は大西洋方面の貿易にシフトし、さらなる発展を遂げることになる。
同世紀、宗教改革がヨーロッパに広がった。ハンザ同盟もルター派とカトリックの対立に巻き込まれ、都市内・都市間で混乱と対立が生じた。
そして、17世紀に三十年戦争が勃発する。生き残りに必死な北ドイツの都市にはハンザ同盟のために義務を履行する余力がなく、リューベック、ハンブルク、ブレーメンの3都市にハンザの名で行動することを委任された。それを受けて、この3都市は強固な軍事的な同盟を結ぶ。
1648年、参戦国の間でヴェストファーレン条約が結ばれたが、上記の3都市もハンザを代表して条約に列席した。しかし、この条約によってハンザ同盟都市の大半は領邦国家に組み込まれ、ハンザ同盟の存続に終止符を打った。1669年のハンザ会議を最期に同盟は機能を完全に失い、実質上終焉した。
17世紀以降、バルト海の貿易圏は、既にスウェーデンとオランダ（ネーデルラント連邦共和国）が主流となっていた。三十年戦争によってドイツの国土が疲弊していたことも、ハンザ同盟の実質的な終焉に拍車をかける事となった。
リューベック、ハンブルク、ブレーメンの3都市の同盟は20世紀まで断続的に存続し、長い間「ハンザ同盟」として活動を続けた。現在のドイツ連邦共和国でも、ハンブルク（都市州）は「自由・ハンザ都市ハンブルク (Freie und Hansestadt Hamburg)」、ブレーメン州は「自由ハンザ都市ブレーメン(Freie Hansestadt Bremen)」、リューベックは「ハンザ都市リューベック (Hansestadt Lübeck)」を正式名称とする特別市として、かつてのハンザ同盟の名残を現在に留めている。例えば、現在でも車のナンバープレートは、それぞれHH（Hansestadt Hamburg）やHB（Hansestadt Bremen）、HL（Hansestadt Lübeck）となっている。
なお、日本の江戸幕府は幕末の文久年間（1862年）、開港延期交渉のために使節団を欧州に派遣した際、ハンザ同盟から外交を結ぶべく外交的接触を受けている。しかし、その後、北ドイツ連邦が設立されハンザ同盟がそれに属したため、ハンザ同盟からの直接の接触はその後行われていない。
1980年にオランダのズヴォレで「新」ハンザ同盟が結成され、311年ぶりにハンザ会議が開催された。この同盟は、ハンザ同盟本来の目的である加盟都市の貿易推進の他に、文化交流・観光誘致も目的とする、現代風の呑気なものとなった。加盟都市はかつてのハンザ同盟の加盟都市が原則であるが、ハンザ同盟の商館を設置した都市であれば新規加盟も可能とした。折りしも東西冷戦が終結しバルト海の東西を分かっていた政治的障壁が消滅したため、加盟都市は増え現在では175都市を数えている。ハンザ会議は毎年開催されるが、開催地は加盟都市の持ち回りとなっている。会議とはいっても、実際は文化フォーラムのごときもので、会議期間中は中世をしのぶ文化展示や催し物・パレードが行われ、町はお祭りとなる。
21世紀に入り、欧州連合（EU）における独仏の台頭、南北経済格差、イギリスの離脱といった問題が浮き彫りになった。こうした問題にヨーロッパ北部の中小国家が共同で対応するため、新ハンザ同盟はオランダを中心に外交面でも存在感を持つようになっている。2018年時点の参加国はオランダとアイルランド、北欧のうち3カ国（デンマーク、スウェーデン、フィンランド）とバルト三国（エストニア、ラトビア、リトアニア）である。
ハンザ同盟 経済・貿易
ハンザ商人は、北海・バルト海を中心にヨーロッパ内陸部や地中海地域までも活動範囲とした。特にイングランド王国では、ドイツ商人の果たした役割は大きく、ロンドン市民と同じ身分を与えられていた。
ハンザ同盟の扱う交易品としては、ブリュッヘを通じて貿易されるフランドルの織物のほか、バルト海のニシンが重要である。毎年、夏から秋にかけてのニシン漁期になると北ドイツの各ハンザ都市から北欧に向けてニシン買い付けの商船隊が派遣され、年間数十万トンのニシンが塩漬けにされてヨーロッパ各地に輸出された。またドイツ騎士団領からは木材、琥珀、ポーランド王国からは穀物、ロシア方面からは黒貂、熊、リスなどの毛皮が輸出された。
ハンザ商人は現金・現物による即時決済を中心とする堅実な商業活動を行っていた。それゆえ信用経済は発達せず、金融が発達したイタリア半島とは対照的に、銀行・保険などのシステムは未整備のままだった。そのため、リスクを分散させ多くの投資を集めることのできる船舶共有組合が発達した。
ハンザ同盟 組織
ハンザ同盟は自然発生的な諸都市間の連合体であり、恒久的な中央組織は存在しなかった。しかし、リューベックやハンブルクなど、ヴェンド地方の都市の市会参事（ラート）が無給でハンザの政務を取り仕切っていた。後述するハンザ会議も主にこれらの都市が下準備を行い主催していた。
時代が下り、周辺の王国で法律家による有給官吏が台頭した16世紀には、ハンザ同盟にも外交、法典・議事録の作成などを任されるハンザ官僚が任命された。しかし、財政的理由から人数も1人と明らかに不十分で、権威・権限も弱く、多くはリューベックの法律家・市政家が任命された。このため、リューベックの市会参事がハンザ同盟の政務を担った以前の状況と比べて大きな変化はなかった。
ハンザ同盟の意思決定は、同盟都市の都市が集まり、意思疎通を行うハンザ会議で決定された。決定方法は全会一致であったが、強制力は弱く、決議を守らない都市も少なくなかった。開催時期は不定期で、開催地もリューベックかその周辺都市で持ち回り制だった。ハンザ会議に代表を派遣した都市がハンザ同盟都市とされている。
ハンザ会議には全てのハンザ同盟都市の代表が出席したわけではなく、特に開催地から遠い中小都市の出席状況は悪かった。そこで、同盟地域をいくつかの地域に分け、各地区代表のとなる大都市に中小の都市が出席を委任する形で代替されたこともあった。
ハンザ同盟 組織
1669年を最後にハンザ会議は開かれなくなった。
ハンザ同盟は外地に「商館」を建設した。商館と言っても、ハンザ商人団体のことを指す用語で、専用の建物があるとは限らない。特にロンドン、ブリュージュ、ベルゲン、ノヴゴロドの商業拠点は規模が大きく、ハンザ史学においてはこの4つのみを商館と呼び、その他の拠点である「支所」と区別している。
ロンドン商館はイングランド王国におけるハンザ商人の拠点。本部の置かれた建物の名前から「スチールヤード」とも呼ばれていた。強大な王権に対抗する必要性から商館の求心力は強く、意思決定機関である総会の決定事項は強い拘束力を持ち、違反者には罰則がかけられていた。
ロンドン商館には職員がおり、2名の商館長はイングランド人（ロンドン市高官が多かった）とハンザ商人が1人ずつ選ばれていた。ハンザ商人はイングランドにおいて特権を与えられていたため、イングランドとの関係を円滑にするため、イングランド人を商館長にしていたのだといわれている。商館長含め12人の役員が商館を指揮し、数名の有給の書記が業務を行っていた。有給の職員が置かれたことは中世では異例のことである。
ハンザ同盟 組織
15世紀になると、ハンザ商人に与えられていた特権を疎ましく思うイングランド商人や、国内の産業を育成しようとするイングランド国王がロンドン商館に様々な圧力をかけるようになる。しかし、イングランドは木材の輸入などで完全にハンザ商人に頼り切っていたため完全な排除は難しく、ロンドン商館は長い間持ちこたえていた。1598年、エリザベス1世によってロンドン商館は閉鎖された。
ブリュージュ商館はネーデルランド（オランダ）に置かれたハンザ商人の拠点である。本拠地となる特定の建物も居住地も存在していなかったが、ネーデルランドはヨーロッパ世界における経済・文化の中心地であったため、ブリュージュ商館は大きな役割を果たした。商館の幹部は3つの地域が輩出する代表2人ずつ、計6人の商館長から構成された。フランス王国やイベリア半島諸国などとの外交もブリュージュ商館の役割であった。
最終的に1530年代にブリュージュの商館は発展著しいアントウェルペンに移動する。
ベルゲン商館はノルウェー王国におけるハンザ商人の拠点である。特定の建物は存在しなかったが、ベルゲンにあるドイツ人居住区に所在したため「ドイツ人の橋（ブリッゲン）」と呼ばれた。ドイツ人居住区の住民は全員男で、独身が義務付けられていた。ノルウェー王国への穀物供給で大きな役割を果たしていた。
ハンザ同盟 組織
ハンザ同盟が過去のものとなった17世紀まで商館は存続する。しかし、徐々にノルウェーの影響力は高まり、商館の構成員もノルウェー人あるいはベルゲン市民に同化していった。
ノヴゴロド商館はロシアの拠点でハンザ商圏の最東端に位置した。前身はゴットランド島の商人による「ゴート商館」。中心的な役割を果たした聖ペテロ教会の名前にちなんで「聖ペーター・ホーフ」と呼ばれていた。最大の輸出品は毛皮で、その他に木材や蜜蝋なども輸出していた。
この聖ペテロ教会は「商人教会」とされ、商人によるミサだけでなく、商業資料の保管や商人による会議などが行われていた。司祭も商人団が指名しており、商人たちが教会を管理していた。ただし、教会内での商行為は許されていなかった。
ロシアにおけるモンゴルの支配（「タタールの軛」）が終わるとモスクワ大公国が台頭する。1478年、「大帝」イヴァン3世にノヴゴロド公国が征服されたことにより、ノヴゴロド商館は弾圧を受けるようになる。1497年には商館が閉鎖され、商館に属するドイツ商人は全員捕えられ、財産を没収された。商館そのものは1514年に復活するが、もはやかつてのような力はなく、形だけの存在にとどまった。
ハンザ同盟 主なハンザ同盟都市
全盛期のハンザ同盟は約200の都市から構成されたと言われている。しかし、加入の際に具体的な条約・協定が締結されたわけではないので、ハンザ同盟都市と言えるかどうか曖昧な都市も少なくない。また、都市以外にもドイツ騎士団とディートマルシェの農民団がハンザ同盟に加わっていた。
ハンザ同盟都市の中でも、都市によってハンザに対する態度は異なる。リューベック、ハンブルクなどの都市は同盟の維持に熱心だったが、当時ドイツで最大の都市であったケルンは同盟内でも独自行動が目立った。
リューベック、ハンブルク、ヴィスマール、ロストクなどはハンザ同盟最初期のメンバーであり、長い間ハンザを支え続けた。最後までハンザ同盟を担い続けたのはリューベック、ハンブルク、ブレーメンの3都市だった。
ハンザ同盟 ハンザと世界遺産
ハンザ同盟の残した歴史的・文化的意義はユネスコに高く評価されており、ハンザ同盟に関連する世界遺産（世界文化遺産）は複数存在する。
また、ハンザ同盟の歴史に関する文書は2023年に世界の記憶にも登録された。
ハンザ同盟 ハンザ研究史
ハンザ同盟の歴史研究は1870年代のドイツで本格化した。ドイツ帝国建国によって「ドイツ民族」長年の悲願、ドイツ統一が叶った時期であり、ナショナリズムが高揚した時期でもあった。その影響で初期のハンザ研究はハンザ同盟を中世におけるドイツ人活躍の歴史として解釈し、ハンザ同盟を国家のように捉え、強力な同盟関係が形成された14世紀以降を主な研究対象としていた。
20世紀初頭には都市同盟が形成される以前のハンザ商人の活躍も注目されるようになっていった。
第二次世界大戦後はハンザの主体をドイツ人のみに限定する歴史観が批判され、現在ではハンザの主体を特定の国家・民族に限定するのは不適切であるとされている。それと同時に、ネーデルラントやスラヴ系住民らの果たした役割も強調されるようになっている。
ミューズ (バンド)
ミューズ（英: Muse）は、イギリスのロックバンド。1994年にイングランド・デヴォンで結成。グラミー賞を2度受賞し、全世界でのセールスは2700万枚以上を数える。
ミューズ (バンド) 来歴
1994年、マシュー・ベラミー、クリス・ウォルステンホルム、ドミニク・ハワードの3人が学生時代にイングランド南西部の田舎町ティンマスで前身バンドでの活動を経て結成。
3人は同じ学校に通いながら別々に活動していたが、ドミニクのバンドにマシューがギタリストとして加入し、後にクリスが参加した。結成当初は「Gothic Plague」名義でファンク系のロックをやっていた。その後、ゴシック/グラム的要素を含んだ音楽性に変更し、1994年に「Rocket Baby Dolls」と改名。地元のバンドコンテストで優勝したことをきっかけにプロを目指すことを決意。同時にティンマスを離れ、バンド名を「ミューズ」に改めた。
以後、数年はロンドンやマンチェスターでライブ活動を行う。1998年、マネジメント企業に誘われて行ったニューヨークとロサンゼルスでの小さなギグを経て、インディレーベルからEPを2作発表するとイギリスのインディーズ音楽プレスに注目され、ワーナー・ミュージック・グループ傘下のマヴェリックと契約。
1999年にジョン・レッキーのプロデュースでデビュー・アルバム『ショウビズ』を制作。作風の類似性からレッキーが過去に手がけたレディオヘッドと比較される一方で、全英アルバムチャートで29位を記録。NMEアワーズの新人賞を受賞した。
ミューズ (バンド) 来歴
2000年秋から新しいアルバムのレコーディングに着手したミューズは、シンセサイザーを積極的に取り入れる一方、ベースにエフェクトを掛けて音を太くし、多重録音でギターを重ねあわせることで独特の音楽性を確立。2001年に発表された2ndアルバム『オリジン・オブ・シンメトリー』は全英チャート3位を記録。
2003年の『アブソルーション』では前作のスタイルを踏襲し、「過剰なまでの轟音ギターのアンサンブルと切なく鋭いボーカル」をより推し進めたサウンドを展開。「エピック・ロック（壮大なロック）」と形容された。発売初週の売上は前作の倍を記録し、全英初登場1位。イギリスを含むヨーロッパ全土で100万枚を売り上げ、初めてチャートインしたアメリカでもゴールドを獲得、全世界トータル売上は300万枚を超える大ヒットとなった。また、ブリット・アワードでは最優秀アルバム、最優秀ロック・アクトなど4部門にノミネートされた。
ミューズ (バンド) 来歴
2004年には欧州最大のフェス、グラストンベリー・フェスティバルの大トリをポール・マッカートニーやオアシスとともに務める。マシューが「これまでで最高の瞬間だった」と語るライブは成功に終わり、後に映像作品としてリリースされたが、その陰では同日のライブを観に来たドミニクの父親が心臓発作で亡くなるという悲劇も起きていた。同年には世界ツアーを展開し、夏にはクリスが手首を故障した際も急遽4人目のメンバーを入れて乗り切った。ライブ・バンドとしての評価も高まり、2005年にはブリット・アワードとNMEアワードで「最優秀ライブ・バンド」に選ばれた。
2006年には4thアルバム『ブラック・ホールズ・アンド・レヴァレイションズ』を発表。先行シングルの「スーパー・マッシヴ・ブラックホール」はダンス色を帯び、イラク戦争など初めて政治的なテーマにも触れるなど、メンバー自らが「過去の作品に比べて異色」と語る幅広い内容に仕上がった。初登場全英1位を記録。同年、レディング&リーズ・フェスティバルにヘッドライナーとして出演し、メタリカ、レディオヘッド、コールドプレイらを抑えてUKフェスティヴァル・アワード最優秀ヘッドライン・アクトを受賞。また、サマーソニックにも6年ぶりに参加した。
ミューズ (バンド) 来歴
2007年には、2年連続でブリット・アワードの「最優秀ライブ・バンド」を受賞。6月には改修されたばかりのロンドンのウェンブリー・スタジアムにてライブを行い、チケットは即完売、2日間で約16万人を動員した。このライブの模様は翌年にライブ・アルバム『ハープ』としてリリースされた。同年にはヨーロッパ、アメリカ、オーストラリアを周り、マディソン・スクエア・ガーデンで公演を行ったほか、フジロックフェスティバルにも出演した。
2008年は一転してライブ活動を控え、「Teenage Cancer Trust」や「Vフェスティバル」への散発的な出演を行う一方、イタリアのコモ湖付近のスタジオにて新作の制作に着手。同時期のインタビューでは、オーケストラを取り入れた長尺のスペース・ロックに取り組んでいることが明かされた。
2009年9月、5thアルバム『ザ・レジスタンス』を発表。初のセルフ・プロデュースとなった同作は、クイーン等の1970年代ロックを思わせる曲、シンセポップ風のアレンジ、中近東風の旋律、オーケストラを主体にした組曲など、様々な要素を取り込んだ意欲作となった。同月には故郷ティンマスで凱旋公演を行い2日間で3万人を動員し、10月にはイギリス『Q』誌の選ぶ「ベスト・ライブ・アクト・イン・ザ・ワールド・トゥデイ（現在活躍する世界最高のライブ・バンド）」に選ばれた。
ミューズ (バンド) 来歴
2010年には、『ザ・レジスタンス』の発売に伴う、日本武道館公演を含む日本でのアリーナ・ツアーを開催。また、アメリカのコーチェラ・フェスティバル、ドイツのロック・アム・リング、40周年を迎えたイギリスのグラストンベリー・フェスティバル、スコットランドのT in the Park、日本のフジロックフェスティバルなど世界各地の大規模なフェスティバルにてヘッドライナーとして出演。さらに、約3年ぶりのウェンブリー・スタジアム2日間公演に加え、スイス、イタリア、フランス、スペインでのスタジアム公演も行った。
2012年には新曲の「サヴァイヴァル」がロンドン五輪公式ソングに選ばれ、メンバーも聖火リレーに参加。同年10月には6作目となるアルバム『ザ・セカンド・ロウ〜熱力学第二法則』を発売。タイトルにもある熱力学第二法則に触発された同作は、4作連続となる全英1位を記録。同年10月には日本のお笑い芸人・鉄拳がYouTube上で公開していたパラパラマンガ「振り子」を「エクソジェネシス（脱出創世記）：交響曲第3部（あがない）」（5thアルバム『ザ・レジスタンス』収録）のオフィシャル・ビデオに採用した。
2012年、映画『007 スカイフォール』の主題歌候補として「スプレマシー」を提案するが、アデルに敗れた。
ミューズ (バンド) 来歴
2013年1月の来日公演時には『スッキリ』（日本テレビ系列）に出演し、楽曲演出にパラパラ漫画を描いた『鉄拳』も出演して「フォロー・ミー」を披露した。4月に公開された「パニック・ステーション」のミュージックビデオは全編日本（渋谷センター街、のんべえ横丁、新宿歌舞伎町など）で撮影され、メンバー自身がアイディア・撮影・プロデュース・編集まですべて監修した。
2015年6月、7作目のアルバム『ドローンズ』を発売。ロバート・ジョン・"マット"・ラングとの共同プロデュースで制作され、5作連続・2週連続全英1位および初の全米1位を記録。ベラミーは「このアルバムは僕らのベスト・アルバムだ」と話した。7月には日本のフジロックフェスティバルの2日目にヘッドライナーとして出演し、『ミュージックステーション』（テレビ朝日系列）にも出演した。9月にはベルリンで開催されたロラパルーザのヘッドライナーを務めた。
2016年2月15日、第58回グラミー賞で『ドローンズ』が最優秀ロック・アルバム賞を受賞。同年6月のグラストンベリー・フェスティバルで3度目のヘッドライナーを務めた。2017年に北米ツアーを行う。2018年にラ・シガール、シェパーズ・ブッシュ・エンパイアでライブを行い、6月にロック・イン・リオのオープニングを務めた。
ミューズ (バンド) 来歴
2017年5月から2018年9月にかけてシングル「ディグ・ダウン」、「ソート・コンテイジョン」、「サムシング・ヒューマン」、「ザ・ダーク・サイド」、「プレッシャー」をリリースした。2017年11月には来日し、横浜アリーナで2日間公演を行った。2018年11月に8作目のアルバム『シミュレーション・セオリー』を発売。2019年2月から10月まで、「シミュレーション・セオリー・ワールド・ツアー」を行った。2019年に再び『スッキリ』に出演し、「プレッシャー」を披露した。
2021年6月、『オリジン・オブ・シンメトリー』20周年記念として、リミックス＆リマスター・バージョン『Origin of Symmetry (XX Anniversary RemiXX)』をリリースした。
2022年8月に9作目のアルバム『ウィル・オブ・ザ・ピープル』を発売。その後に行われたワールドツアーのアメリカ、ヨーロッパ公演にONE OK ROCKが帯同。
2025年9月、アジアツアーの一環として、8年ぶりに来日公演を行う(インテックス大阪6号館、Kアリーナ横浜)
ミューズ (バンド) 来日公演
3月1日 渋谷ON AIR WEST
『SUMMER SONIC 00』 8月5日 富士急ハイランド・コニファーフォレスト、6日 WTCオープンエアスタジアム
10月10日 名古屋CLUB QUATTRO、11日 心斎橋CLUB QUATTRO、12日 大阪BIG CAT、14日 赤坂BLITZ、15日 渋谷CLUB QUATTRO
7月11日 心斎橋CLUB QUATTRO、13日 名古屋CLUB QUATTRO、15日 Zepp Tokyo
11月28日・29日 Zepp Tokyo、30日 ボトムライン、12月2日 大阪IMPホール
『Fuji Rock Festival 02』 7月26日 苗場スキー場
2月7日 東京ベイNKホール、8日 SHIBUYA-AX、9日 CLUB DIAMOND HALL、11日 なんばHatch、12日 心斎橋CLUB QUATTRO、13日 Zepp Fukuoka、14日 広島CLUB QUATTRO
『SUMMER SONIC 06』 8月12日 WTCオープンエアスタジアム、13日 千葉マリンスタジアム
ミューズ (バンド) 来日公演
3月10日・11日 STUDIO COAST、12日 東京国際フォーラム・ホールA、14日・15日 Zepp Osaka、16日 Zepp Fukuoka、18日 Zepp Sendai、19日 Zepp Nagoya
『Fuji Rock Festival 07』 7月27日 苗場スキー場
1月9日 大阪城ホール、11日 愛知県体育館、12日 日本武道館
『Fuji Rock Festival 10』 7月30日 苗場スキー場
1月11日・12日 さいたまスーパーアリーナ
『SUMMER SONIC 13』 8月10日 舞洲サマーソニック大阪特設会場、 11日 QVCマリンフィールド
8月13日 Zepp DiverCity
『Fuji Rock Festival 15』 7月25日 苗場スキー場
11月13日・14日 横浜アリーナ
9月23日インテックス大阪6号館、9月25日Kアリーナ横浜
エール (バンド)
エール（Air）は、フランスのバンド。1995年、パリにて結成。エレクトロニカ、ロック、ラウンジ・ミュージックなどを駆使したフランスらしい洒脱なサウンドが特徴。
なお、日本においては彼等を「Air」と表記した場合、車谷浩司の以前のソロ・プロジェクトと混同されやすかったため、前者を「Air (From France)」、後者を「Air (From Japan)」と表記して区別していたことがあった。
ポテトライナー
ポテトライナーは札幌市と帯広市を結ぶ高速バスである。詳細は以下の運行各社の記事を参照。
ポスティングシステム
ポスティングシステム（posting system）とは、主にプロ野球において認められている移籍システムの一つ。日本のメディアでは入札制度という呼称も使われている。本文内で特に記載がない場合、日本野球機構（NPB）とメジャーリーグベースボール（MLB）間でのシステムを取り上げる。
ポスティングシステム 概要
日本プロ野球(NPB)所属選手は、契約保留選手名簿または育成選手保留者名簿に登録され、所属先球団が選手保留権を有している。球団が保留権を有する選手は、同名簿の記載から外れる（自由契約となる）か、FA権を行使しない限り、国内外を問わず、他球団への移籍を目的とした契約交渉や練習参加その他の活動を行うことができない（保留制度）。
ポスティングシステム（以下ポスティング）は、海外FA権を持たないプロ野球選手が、MLBなど海外プロ野球リーグへの移籍を希望した場合に、所属球団側の承認と手続き（ポスティング申請）を経て移籍する手段である。選手とMLB球団との新契約締結に伴い、前所属球団は選手保留権を失う代わりに、移籍先のMLB球団から譲渡金（移籍金）を受け取る。
ポスティングシステム 概要
1998年に調印された「日米間選手契約に関する協定」により、NPBとMLB間でのポスティングによる移籍システムが創設された。当初はMLB球団による封印入札方式であったが、2012年に一時失効し、2013年12月17日、所属NPB球団側が譲渡金額を設定したうえで応札球団と選手側が自由交渉する制度が改めて成立した。しかし入札制度という呼称は引き続き使用されている。2018年11月からは譲渡金額を事前に定めず、移籍先での契約総額によって譲渡金額が変動する制度に変更された。なお、移籍先での契約期間中に選手が追加で得た金額も譲渡金額に上乗せされる。
NPB-MLB間の現行制度（2018年以降）における、移籍までのチャートは以下のとおり。
ポスティング申請期間は、毎年11月1日から12月15日まで。移籍交渉期間は、NPB球団のポスティング申請をMLB機構が受理しMLB球団へ公示した翌日から45日間（2022年以降）。この間に合意に至らなければ移籍不成立となり、翌シーズンオフまで当該選手のポスティング申請はできない。
ポスティングシステム 概要
「ポスティングは球団の権利」と説明する向きもあるが、2024年現在の日米間の制度においては「ポスティング申請までは球団主導、その後（移籍先球団の選定、契約交渉等）は選手側主導」であり、ひとたびポスティング申請された後の選手は実質「FA（インターナショナルFA）」選手に等しい。移籍不成立となった際は現所属球団が選手保留権を保持するものの、他の事項に所属球団の権限が及ぶわけではない。なおMLB球団との契約に際しては、インターナショナルFAの規定に準じ、年齢やプロ経歴年数によって契約金や年俸などに制限を受けるケースがある。
NPB-MLB間における譲渡金計算方法は以下のとおり（2018年以降）。なお、譲渡金はMLBのぜいたく税の計算対象とならない。
韓国KBOリーグ-MLB間のシステムも上記NPB-MLB間の規定とおおむね同じだが、交渉期間（30日）や、25歳未満またはプロ実働6年未満の選手（いわゆる25歳ルールが適用される選手）のポスティング申請を認めない点などが異なる（2024年現在。後述）。
MLB公式サイトなどがオフシーズンに発表する「FA選手パワーランキング」には、ポスティングによるMLB移籍が見込まれる海外プロ野球選手がランクインすることもあり、例えば2023-24シーズンでは山本由伸、イ・ジョンフ(KBO)、今永昇太がそれぞれ2位、13位、15位にランクインした。
ポスティングシステム 概要
なお、NPB所属選手が国内FA権行使とポスティング申請を同年度に行うことは制度上可能だが、実際に同時使用された例はない。国内FA権での国内移籍が成立した場合、その選手が海外FA権を取得したであろう時点まで、移籍先球団がポスティング申請を行うことは出来ない（移籍時にポスティング申請したかは関係しない）。
1998年の協定当初より、各選手の移籍希望を容認するかどうかは各NPB球団の方針・判断に委ねられており、ポスティングによる移籍を原則認めていない球団も存在する。これに対し、上原浩治が「（選手が入団した）球団によってポスティング容認の有無が分かれるのは公平ではない」として（特定条件を満たす選手からの希望は必ず容認する等の）12球団統一ルールの策定を提案するなど、生じる不公平感への抜本的対策を求める指摘がある。
ポスティングによりMLB移籍が決定した際はNPB球団から自由契約選手公示されるため、移籍先のMLB球団から自由契約となった後は、次の契約先球団も選手が国内外問わず自由意志で選択できる権利を得る。一方、短期でMLB球団を退団した場合、NPBで国内FA権を取得していたであろう年より早く、所属元以外のNPB球団へ移籍することも可能になる。これも1998年当初から変わってはいないが、「国内FA移籍の抜け道」として利用される可能性がある、という指摘がある。
ポスティングシステム 過去の経緯
導入のきっかけは、1995年の野茂英雄（当時近鉄バファローズ）や、1998年のアルフォンソ・ソリアーノ（当時広島東洋カープ）が任意引退公示を経てMLBへの移籍を果たした一連の出来事による。野茂はFAでなく、近鉄球団が保留権を有していたため、自由意志による移籍は不可能だったが、野茂の代理人を務めた団野村から相談を受けたアーン・テレムが「NPB球団から任意引退公示されることでMLBへ移籍できる」ことを確認（野球留学を目的として、若手選手を任意引退公示しマイナー球団へ一時的に移籍させることは当時よく行われていた）。加えて、任意引退選手が他のNPB球団と契約交渉する際には、引退時所属球団の承諾が必要だったが、「日米間選手契約に関する協定」の成立前は、MLB球団がNPBでの最終所属球団の承諾を得ることは強制されていなかった。野茂は任意引退公示の翌年にロサンゼルス・ドジャースと契約を結んだ。
また1996年には、同じくFAではなかった伊良部秀輝が所属球団の千葉ロッテマリーンズに対し、ニューヨーク・ヤンキースへの移籍を強く要望。結果、サンディエゴ・パドレスへのトレードを経て、ヤンキースへの移籍を実現させていた（伊良部メジャーリーグ移籍騒動）。
ポスティングシステム 過去の経緯
これらにより、MLBとNPB双方から獲得機会均等を実現する制度の要求があり、1998年に「日米間選手契約に関する協定」が調印され、最初のポスティングシステムが成立。協定は2年ごとに更新され、2012年までは同一規定で運用された。
2012年6月、入札金額の高騰等を理由にMLB機構が協定の修正を提案。同年10月から新制度が協議され、従来制度を基本に公開入札方式へ変更する案がNPBから提示されたが、MLB機構がバイオジェネシス・スキャンダルへの対応に追われたことや、MLB選手会専務理事のマイケル・ウェイナーが脳腫瘍のため療養したこと（2013年11月に死去）により協議が中断し、同年12月15日に協定の期限切れとなりポスティングシステムは失効、同年オフでのポスティングによる移籍は不可能となった。
ポスティングシステム 過去の経緯
2013年に協議再開され、同じく従来制度を基本に「入札額1位と2位の中間金額がNPB球団へ支払われ、当該選手との契約交渉が破談となった場合はMLB球団がMLB機構へ罰金を支払う」案がMLBから提案され、この方式が11月初旬に合意される情勢だった。しかし従来制度同様、選手側に球団選択の自由が無いことでNPB選手会が反対し、合意が持ち越される。NPB選手会は同月14日に2年間限定で受諾することを表明したが、合意が持ち越された間に開かれたMLBオーナー会議でスモールマーケット球団のオーナーによる反対があるなどして、同案は撤回される。その後MLB側が「譲渡金に上限を設定」「選手に球団選択の余地を与える」要素を盛り込んだ改善案を提示し、12月初旬にNPBの12球団代表者会議でこの案が了承され基本合意に達したが、マイケル・ウェイナーの死去に伴い、新たにMLB選手会専務理事に就任したトニー・クラークが就任会見の席で譲渡金上限設定に反対し、再び合意が持ち越される。しかし米国時間同月10日にMLB選手会も新制度を受諾することを表明。同16日にMLB評議会も承認し、新協定が成立。日本時間同月17日から新制度が施行された。
ポスティングシステム 過去の経緯
2017年、譲渡金上限（2,000万ドル）以上の価値がある選手や譲渡金設定の難しいケースを考慮した「契約総額により譲渡金額が変動する新制度」をMLB側が提案。NPB側は、譲渡金額が想定外に低かった際にポスティング申請を撤回できる権利を加えるよう求めたが、MLB選手会が難色を示して協議は難航し、10月31日に旧協定が期限切れで失効。最終的にNPB側が撤回権の要求を取り下げ、同年11月21日に三者が合意し、新制度での協定発効日を同年12月1日としたが、既に同年のポスティング申請期間に入っていたうえ、大谷翔平と牧田和久が申請待ちの状態であったことから、両選手に限って従来制度を適用し、新制度は翌2018年11月から適用（同制度で少なくとも3年間は継続）することを決定した。当初、ポスティング申請期間は毎年11月1日から12月5日、移籍交渉期間はポスティング申請をMLB機構が受理しMLB球団へ公示した翌日から30日間だったが、2022年の改定でそれぞれ期間延長された。
制度
ポスティングシステム 過去の経緯
選手の所属NPB球団がNPBコミッショナーを通し、MLBコミッショナーにその選手が契約可能であることを告知（ポスティング申請。毎年11月1日から翌年2月1日まで申請可能）。当該選手との契約交渉を希望するMLB球団は、MLBコミッショナーの公示から4業務日以内に交渉権の対価となる金額を非公開で入札。最高入札額（落札額）はまず所属NPB球団へ公示され、NPB球団はその落札額を不服としてポスティング申請を撤回することも可能。NPB球団が落札額を承認した場合、落札球団が公表され、当該選手との独占交渉権が与えられる（交渉可能期間は、ポスティング申請受理日の翌日から30日間）。MLBコミッショナー事務局やMLB選手会による契約条項の照会は交渉期限後で構わなかったため、基本合意後に付帯条項など契約の細部の調整をすることが可能だった。
入札金額の上限はなく、当該選手とMLB球団が契約合意に至った場合のみ、NPB球団に落札額が一括払いされる。交渉不成立の場合、翌年11月1日までポスティングの再申請はできないが、入札球団自体がなかった場合は同シーズンの期日内でポスティング再申請が可能だった。
問題点
ポスティングシステム 過去の経緯
選手側からは「1球団のみに独占交渉権が与えられ、選手に球団を選択する自由が全く認められていない」点、および高額で落札しても、契約締結に至らなければMLB球団側には金銭的損失もペナルティも発生しない規定だったため「契約意思の低い入札への脆弱性」が挙がっていた。
2006年、松坂大輔の落札金額が5,000万ドル超と高騰したが、当初はボストン・レッドソックスがライバル球団のヤンキースへの入団を妨害するためだけに高額入札し、落札した可能性が報道された。しかし最終的に松坂とレッドソックスの間で契約が成立したため、妨害目的の入札ではないことが明らかになった。
2011年、ミルウォーキー・ブルワーズが青木宣親との交渉権を獲得後、青木に対してワークアウト（入団テスト）を行い、結果的に契約は成立したが、確固たる契約意思がないまま入札に参加した一例とされた。
MLB球団側からは、非公開かつ最高入札額が支払い額となる「封印入札方式（ファーストプライス・オークション）」なうえに入札額の上限がないため、松坂大輔やダルビッシュ有など、事前評価が非常に高い選手の落札額が高騰しやすい点が挙がっていた。スモールマーケットのMLB球団からは、入札金を分割払いできないこと、入札金が高騰する選手の獲得が困難であること、また入札金はぜいたく税の計算対象外であることから、戦力均衡のバランスを崩す点が指摘されていた。
制度
選手の所属NPB球団が譲渡金（上限2,000万ドル）を設定し、ポスティング申請。当該選手は、譲渡金に応札した全てのMLB球団と契約交渉を行うことができる。申請期間・入札期間・交渉可能期間は旧制度から変更なし。譲渡金は、当該選手と契約合意に至ったMLB球団から、所属NPB球団に一括または分割で支払われる（分割の場合は1,000万ドル以上が18ヶ月以内に4回、同未満が12ヶ月以内に2回）。契約条項の照会から14日以内に最初の支払いが行われ、NPB球団は支払いから5営業日以内に契約保留権を破棄し、当該選手はNPBで自由契約選手として公示される。
メジャー契約を結んだ場合、MLBコミッショナー事務局やMLB選手会による契約条項の照会は交渉期限に先立って行われなければならない。MLB球団は、直接的、当該選手や代理人などを通じた間接的な方法を問わず、譲渡金以外のいかなる金銭またはその他の有価物をNPB球団に提供することはできず、抵触する行為があった場合は契約が無効となる。交渉期間内に契約合意がなかった場合は譲渡金は支払われず、翌年11月1日までポスティング再申請はできない。
問題点
譲渡金に上限が設定されたことで、NPB球団側が大きな見返りを期待できなくなったため、特に上限額以上の価値がある選手のポスティング申請をNPB球団が認めない可能性が発生した。また、申請後の譲渡金額変更ができないため、評価を見誤って割高な譲渡金設定をすると応札球団が全く現れない可能性があった。
ポスティングシステム 実施されたポスティング一覧
▽はマイナー契約、▲はインターナショナル・ボーナス・プールでの契約対象選手
ポスティングシステム 韓国でのポスティング
韓国KBOリーグでもポスティングによるMLB移籍システムが確立しており、NPB-MLB間の規定と概ね同じだが、以下の点などが異なる（2024年現在）。
ポスティングシステム 台湾でのポスティング
中華職業棒球大聯盟(CPBL)でもポスティングが認められているが、一軍に年間125日以上在籍したシーズンが3度になれば、CPBL球団の承認を条件に海外移籍が可能になる規定がある。2018年にNPB・MLB間、KBO・MLB間のポスティングシステムを参考に王柏融のために移籍システムを創設した。NPB・CPBL間には日台選手契約に関する協定があり、野球協約に明記されている。NPB球団がCPBL球団の選手と契約を希望する場合、NPBコミッショナーを通じて身分照会を行い、NPBコミッショナーは4営業日以内に回答。
ポスティングシステム 野球以外のスポーツ
日本プロバスケットボールのbjリーグでは、2010年以降、トライアウト非受験であるものの、JBLで一定の実績を残し、かつ将来の海外移籍を希望している選手の場合、特例たるbjリーグ保有選手として全球団による入札で所属球団を決めることになっていたが、この制度を「ポスティング」と呼ぶ場合もあった。この特例でbjリーグ入りした選手は翌シーズンのドラフト会議の指名対象となっていた。
適用された選手として以下の2名が該当した。
また、JBLからリニューアルされたNBLでは、休部のため同リーグ参入を断念したパナソニックトライアンズ最終所属選手のうち、後継たる和歌山トライアンズへ移籍しなかった日本人選手を対象にNBL・NBDL全チーム参加の「ポスティング」（システム上は選手分配ドラフトに近い）を採用し、6名中5名がこの制度で移籍した（残る小林慎太郎と外国籍2名は自由契約選手リストに公示）。
北号作戦
北号作戦（ほくごうさくせん）は、太平洋戦争末期、フィリピンの戦いで敗れた大日本帝国海軍が、東南アジアに取り残されていた残存艦艇を日本本土に脱出させた輸送作戦である。日本軍のシーレーンが崩壊する中、この作戦に参加した艦艇6隻に燃料と重要資源を搭載、輸送船やタンカーの代替とした。