ディスコ 日本のディスコ
このユーロブームの最大の特徴が「パラパラ」の流行である。店ごとに振り付けが違ったり、サビの部分しかパラパラがなかった第一次ユーロブーム時とは違い、パラパラビデオの普及により振り付けが統一され、曲の最初から最後まで複雑な振り付けが付いたのが特徴である。さらにエイベックスからリリースされたCD『SUPER EUROBEAT』シリーズが順調なセールスを出し、極めつきはエイベックス主催の東京ドームイベントで全国から集結したパラパラ愛好者で東京ドームが満員となるほどであった。この頃のファッションはルナマティーノや「ヴェルサーチ」が人気だった。また、安室奈美恵やMAXなどが同時期にユーロビートのカバー曲を多々リリースしたこともブームに拍車をかけていた。
しかしジュリアナ東京が閉店した1994年（平成6年）、六本木に最後の大型ディスコと呼ばれた「ヴェルファーレ」がオープンするも、この頃から自分に合った音を求めるコアな常連客だけで営業が成り立つクラブが主流を占めるようになり、またドレスコードの高級スーツやボディコンから、カジュアルなファッションが人気となり、いわゆる「ディスコ」から「クラブ」への変化が始まった時でもある。集客スタイルも豪華な店や黒服からDJやオーガナイザーに変わり、1999年頃に全国的に大型店の閉店が相次ぎディスコ時代の終焉となる。
2000年代には、ジャニーズ系タレントがバックダンサーにパラパラダンサーを起用し、テレビでの露出が増えたことで「パラパラ」が人気となり、1999年（平成11年）から2003年（平成15年）にかけてパラパラブームが起こった。その担い手はギャル・コギャルに代表される低年齢層であった。またこの時期には台湾や香港でも、日本のアニメ等と並んで日本のディスコ文化・ダンスとしてパラパラが注目され流行するに至った。
2000年以降、エイベックスと大型クラブ「TwinStar」の商業主義により「ミッキーマウス・マーチ」にまでパラパラが付くと、客層の反発を招いた。さらにスーパーフリー事件も起きて、ギャル層がパラパラからトランスへ移動すると不振となり、最後に残った「TwinStar」も2003年（平成15年）に閉店した。
また、2000年（平成12年）以降、24時（東京都では条例により商業地の場合午前1時）閉店が義務づけられる「ディスコ」に代わって、風営法の網をくぐった飲食店でのDJイベント「クラブ」が流行した。ディスコは風営法により24時（東京は条例により午前1時）までの営業しか認められないため、開店当時はアルコールだけでなく食事も提供し、表向きは飲食店として届け出をする店舗も多かった。
一般的に、店舗面積が広くオール・ジャンルの音楽をかけ、男性にはスーツにネクタイ着用を義務付けるドレス・コードのディスコに対して、カジュアルな服装でも入場でき音楽ジャンルが明確にされている箱を「クラブ」と呼ぶ場合が多い。法的な相違点は、風適法3号営業のいわゆるディスコ登録店は原則24時（東京は条例により午前1時）の閉店が義務付けられているのに対し、クラブは飲食店登録（深夜酒類提供飲食店営業）のため終夜営業が可能な点である。本来24時閉店を義務づけられているディスコが営業時間を延ばすため、飲食店で行われていたDJイベントを模したことがクラブの始まりである。日本の風営法によるものなので、海外ではディスコと特に区別していない。1990年代からクラブという呼び方が主流となり、や店舗形態に関わらず「クラブ」と呼ばれるのが一般的になっている。ただし音楽ジャンルを指す言葉として「ディスコ」は使用され続けている。
2005年（平成17年）以降、一部のディスコは団塊の世代の憩いの場としてその方向性を模索してきたオールディーズライブハウスと融合し、レトロ文化を興隆しつつある。それまで1950年代から1970年代のオールディーズを中心に、生バンド演奏を行ってきた店が、主要な顧客層の高齢化から、1980年代のソウル、ファンクも生バンドで聴かせ、踊らせる店が登場した。六本木、銀座、新宿、横浜等にある「ケントス (KENTO'S) 」もオールディーズ以外に、ソウルも聴けるようになった。
また2005年（平成17年）、東京・六本木で最大級のディスコ「ヴェルファーレ」を経営するエイベックスは「六本木のディスコ営業を明け方まで許可してほしい」と要望し、「ロンドンやニューヨークのディスコは明け方まで営業している。近年、六本木地区のディスコは半減しているが、明け方まで営業すれば衰退に歯止めがかかる」と説明して、いわゆる「ディスコ特区」を都に要望したが、警察庁が「犯罪の温床になる可能性がある」として翌2006年（平成18年）2月に見送りとなった。エイベックスは「ディスコは文化的なレジャー施設」として、同年6月に再申請したが認められなかった。その後「ヴェルファーレ」は12年の定期借地権満了で2007年（平成19年）1月1日をもって閉店した。
ディスコ文化の中心でもあった六本木では2006年（平成18年）から2008年（平成20年）にかけて「Vanilla」「Core」「Yellow」など老舗の大型店舗が相次いで閉店し、ディスコ時代の完全終焉を迎えた。店舗面積が広い東京都新木場にある「STUDIO COAST」のクラブイベント「ageHa」も、定期借地権満了のため「STUDIO COAST」が2022年（令和4年）1月末で閉店するため同時に消滅した。
ディスコ営業は、2016年（平成28年）6月22日まで、「風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律」（以下「風営法」）における「風俗営業」として規定されていた。旧法では「『ナイトクラブその他設備を設けて客にダンスをさせ、かつ、客に飲食をさせる営業（第一号に該当する営業を除く。）』とする第二条第一項第三号・ナイトクラブ」に分類された。飲食店は深夜営業を認められているが、ダンスをさせると日の出から深夜12時までの営業（商業地は午前1時まで）しか認められていなかった。
1984年（昭和59年）の風営法改正により、ディスコは深夜営業ができなくなった。その際に風営法を申請せずに小規模で営業する店が現れた。
2005年（平成17年）にエイベックスは、六本木の「ディスコ特区」を政府に要望したが、前述のとおり認められなかった。同年6月23日施行の改正風俗営業法（以下「風営法」）で、ディスコ営業は店内の照明が10ルクス以上であれば風俗営業から除外された。
2010年（平成22年）からは、警察によるクラブの風営法違反での営業方法自体の摘発が頻繁になった。発端は、大阪市中央区心斎橋のクラブ「AZURE」で刑事事件が発生したことで、当該店舗はその後摘発され閉店した。やがて風営法の許可を得ずに深夜まで客を踊らせ、利益を得る業態自体を摘発するに至り、大阪を中心に東京そして全国に一斉摘発の動きは広まった。大阪維新の会および日本維新の会が勢力を持つ大阪府を中心に、クラブへの取り締まりが強められた。
東京でも2012年5月には、東京都港区西麻布のクラブ「alife（エーライフ）」の経営者と責任者が風営法違反で、2013年（平成25年）、5月27日までに東京都港区六本木のクラブ「VANITY RESTAURANT TOKYO（ヴァニティ）」を風営法違反で摘発、経営者ら3人がそれぞれ現行犯逮捕された。同年7月20日、東京都港区六本木のクラブ「GPbar」「GASPANIC」も摘発され閉鎖となる。
2012年4月、大阪市梅田のクラブ「NOON」が、大阪維新の会統治下の大阪府公安委員会から、風営法における「風俗営業」の3号営業許可を受けずに客を踊らせたとして、経営者など8人が大阪府警察に逮捕された。この頃には同業他社の他店が摘発され閉店するということが続発していた。
「NOON」の摘発後、2012年（平成24年）5月29日に坂本龍一らの呼びかけで「ダンス規制法で現状にはそぐわない」として、風営法の規制から「ダンス」を削除するように求める署名運動が開始された。この頃に大阪市内で風営法違反とされたクラブはほぼ一掃され、閉店してライブハウスへ業態転換したり、風営法の申請後にバーとして営業再開するなどした。
刑事裁判では「NOON」の営業が「風営法の規制対象となるのか」が争点になり、大阪地方裁判所は「実質的に性風俗を乱す営業とは認められない」「被告人が風営法2条1項3号にいう3号営業を無許可で営んでいたとは認められない」と認定し、大阪府警察・大阪地方検察庁の懲役6か月・罰金100万円の求刑を棄却し、2014年（平成26年）4月25日、被告人に対して無罪判決を下した。
大阪地方検察庁は判決を不服として控訴したが、二審の大阪高等裁判所でも大阪地裁判決を支持して大阪高等検察庁の控訴を棄却、被告人に対して無罪判決を下した。検察は判決を不服として最高裁判所へ上告した。
最高裁判所第三小法廷（木内道祥裁判長）は、2016年（平成28年）6月7日付で、最高検察庁の上告を棄却する決定を出した。クラブは「風俗営業に当たらず、風営法の対象外」として、被告人を無罪とした大阪地裁判決が確定判決となった。