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古澤融 出演
Kinect ラッシュ: ディズニー/ピクサー アドベンチャー（Mr. インクレディブル / ロバート〈ボブ〉・パー）
2013年
ディズニー インフィニティ（Mr. インクレディブル / ロバート〈ボブ〉・パー）
2018年
レゴ インクレディブル・ファミリー（Mr. インクレディブル / ロバート〈ボブ〉・パー）
2020年
スーパーロボット大戦DD（2020年 - 2022年、イングラム・プリスケン）
2021年
スーパーロボット大戦30（デッカード / ジェイデッカー / ファイヤージェイデッカー）
2025年
BLEACH Rebirth of Souls（蛇尾丸）
Weiß kreuzシリーズ（菖蒲）
Weiß kreuz Dramatic Precious 1st STAGE SLEEPLESS NIGHT
Weiß kreuz Dramatic Precious 2nd STAGE TEARLESS DOLLS
Weiß kreuz Dramatic Precious 3rd STAGE HOPELESS ZONE
青春アドベンチャー
「BANANA FISH」（アッシュ）
「ウォッチャーズ」（ナスコ）
「あの夜が知っている」（ハインリッヒ、ゲシュタポ）
「アナスタシア・シンドローム」（バーンズ、ヴィンセント・カルー、護送隊長）
「アリアドニの遁走曲」（エセックス）
「カルパチア幻想曲」（アラン）
「リプレイ」（ジェフ・ウィンストン）
「秘密の友人」（スポート／ブロトキン）
「優しすぎて、怖い」（マイケル／ナレーション）
「ランドオーヴァー3 黒いユニコーン」（ベン・ホリディ[2代目]）
「ランドオーヴァー4 大魔王の逆襲」（ベン・ホリディ[2代目]）
「星の感触」（波田野良治）
「青の時間」（岩崎満）
「狩人たち」（江波戸港湾）
「嘘じゃないんだ」（ジャック）
「「ダミー・ヘッド・アドベンチャー・スペシャル」 カムイ外伝」（カムイ）
サイモン・ヤム
アイスマン 宇宙最速の戦士（ユン）
極道統一（チョン）
スマート・チェイス（マック・レン）
トゥームレイダー2（チェン・ロー）※DVD版
ドラゴン・スクワッド（ホン警視）
ドラゴン×マッハ!（チャン刑事）
PTU（ホー・マンジン隊長）
テレンス・ハワード
奇跡のシンフォニー（リチャード・ジェフリーズ）
ハンティング・パーティ（ダック）
ブレイブ ワン（ショーン・マーサー刑事）
ヤン・オールト
ヤン・ヘンドリック・オールト（Jan Hendrik Oort、1900年4月28日 - 1992年11月5日）は、オランダの天文学者である。彼は、銀河の構造と力学的特性の解明、特に銀河回転の実証や、彗星の起源に関する「オールトの雲」の提唱など20世紀の天文学に多大な貢献をした。
ヤン・オールト 生涯
ヤン・オールトは1900年4月28日、フリースラント州のフラネケルで医師の息子として生まれた。フローニンゲン大学でヤコブス・カプタインのもとで天文学を学び、1926年に高速度星に関する論文で博士号を取得した。
その後、アメリカ合衆国のイェール大学で研究を行った後、帰国してライデン大学のエイナー・ヘルツシュプルングのもとで教鞭を執り、1935年には同大学の天文学教授に就任した。1945年にはライデン天文台の台長となり、オランダ国立電波天文台長、国際天文学連合会長なども歴任している。1992年11月5日に92歳で死去した。
ヤン・オールト 主要な業績
オールトの業績は多岐にわたるが、特に以下の2点が天文学史において重要である。
オールトの師であるカプタインは、恒星の固有運動に特定の「流れ」があることを指摘していた（二星流説）。これを発展させたのが、銀河系が回転しているとするリンドブラッドの「銀河系回転説」である。
オールトは、太陽周辺の恒星の固有運動を統計的に詳細に分析することで、この銀河系回転説を実証した。彼はまた、銀河系の中心がいて座方向にあり、その距離を約3万光年と修正した。この値は現在でも広く用いられている。
さらに、彼は1951年にライデン大学のチームを率い、水素原子が放出する21cm線の観測に成功した。これは電波天文学の発展に大きく寄与し、この観測データに基づいて、銀河系が渦巻銀河であることを明らかにした。この研究は、銀河の質量と回転速度の関係に矛盾が生じる「銀河の回転曲線問題」の早期の指摘にも繋がった。
ヤン・オールト 主要な業績
1950年、オールトは長周期彗星の起源について画期的な仮説を提唱した。彼は、太陽から1万から10万天文単位の彼方に、彗星の「巣」ともいえる球状の領域が存在すると考え、これを「オールトの雲」と名付けた。
この雲に存在する微惑星や氷、塵などが、近傍を通る星の重力的な擾乱を受けることで、一部が太陽系の内側へ向かい、長周期彗星として観測される、と説明した。オールトの雲そのものは直接観測されたことはないが、長周期彗星の出現方向や軌道の特徴をよく説明するため、現在では広く受け入れられている仮説である。
ヤン・オールト 受賞・栄誉
オールトは、その優れた業績に対し、数多くの賞を受賞している。
棺
棺（かん、ひつぎ、柩）とは、遺体を納めて葬るための容器。
俗に、中身が入っていないものを棺、遺体が収められたものを「柩」とする説があるが、遺体が収められたものを家から火葬場に送り出すことを「出棺」（しゅっかん）といったり、棺に「ひつぎ」の訓があるように、「かん」と「ひつぎ」の使い分けはほとんどない。なお、遺体が収められたものを霊柩（れいきゅう）、それを運ぶための車（自動車）を霊柩車（れいきゅうしゃ）という。
棺 棺の種類
材質に応じて木棺（もっかん）、石棺（せっかん）、陶棺（とうかん）等と称される。
木棺には次のような種類がある。
マキ、ヒノキ、モミなどの天然木を用いた木棺。天然木棺は、主材が檜（ヒノキ）、樅（モミ）、桐（キリ）などの無垢材が用いられ高級品である。
2枚のベニヤ材の間に芯材を入れて貼り合せた板材を用いた木棺。フラッシュ棺は、薄いラワン合板の間に芯材を入れて貼り合わせ、表面に天然木（桐が主流）を薄くスライスしたものを貼った突板貼り合板棺、木目を紙に印刷したプリント合板棺、布を貼った布張り棺がある。
一方、熱帯雨林の保護や地球温暖化そして地球資源の有効活用や、火葬で使用する燃料の削減など、環境に配慮した特殊段ボール製のエコ棺も出始めている。
火葬を前提とする日本の木棺は比較的に軽薄だが、土葬文化圏では高級家具や建具に準じる重厚豪奢な造りのものも見られる一方、経済的事情もありごく簡素なものまで千差万別ある。
形状はそれぞれ箱型、カマボコ型、山型、舟型などがあり、外観には彫刻を施した総彫刻、五面彫刻、三面彫刻、二面彫刻などの彫刻棺もある。サイズは火葬場により入れられる寸法が異なる。蓋には遺体の顔を見られるように専用の蓋で開く小窓がついている事が多い。
棺の形態には座った姿勢で納める座棺と寝た姿勢で納める寝棺がある。寝棺が一般的だが、日本では江戸時代までは座棺が主流であった。
棺 納棺の儀式
頭を北向き（不可能な場合は西向き）にする枕直しをし、胸の上で合掌させ手に数珠をかけたりする。
納棺後、毎日朝・夕または毎朝、生前が好んだ常餞（調理した食べ物）か生餞（未調理の洗米、塩、水など）を供える。
神父や牧師の立会いのもと納棺は行われる。会葬者一同で祈りを捧げ、聖書を朗読し、聖歌を歌う。
棺 各国の棺
舟形の棺に、故人が成人であるときは黒、子供であるときは白の布を掛け、故人のイニシャルのついた盾を乗せる風習がある。
弥生時代には、木棺や石棺、甕棺が使われた。弥生墳丘墓の棺は短く、内法で2メートル程度の組み合わせ箱形木棺が主流であった。中には底がカーブしており割竹形木棺のような棺もあり、組み合わせ石棺も北九州などにある。
古墳時代には、木棺や石棺が使われた。その形は様々で、木棺では刳り抜き式の割竹形（わりたけがた）、組合せ式箱形、長持形（ながもちがた）などがあり、石棺には割竹形、長持形などがある。
古墳時代に盛行した割竹形木棺（わりたけがたもっかん）は、直径1メートル前後のかなり太い丸木を縦に割り、内部を刳り抜いて大人1人の遺骸を収納できるようにした棺である。この名の由来は、竹を縦にわってつくったように見えることに由来するものと考えられる。舟形木棺（ふながたもっかん）も同じような造り方。棺の長さは平均でも5メートル前後、長いものは8メートルにもおよび、1人の遺骸を納めるには長すぎる。副葬品を入れるためとも思われるが、そればかりではないという意見もある。しかし、3分割して頭部上と足部下に各種品を納めている例もある。材質はコウヤマキが圧倒的に多い。
棺 各国の棺
鎌倉時代からは円筒形を立てた桶型の棺（座棺）が主流となった。現在も使用されている「棺桶（かんおけ）」という呼称はこの形状に由来する。座棺は火葬が主流になる前、土葬をする際に多く用いられた。戦前の瀬戸内地方を舞台とした映画『カンゾー先生』でも、遺体を桶状の棺に入れて棒をわたし、男2人で棒を担いで運ぶシーンが登場する。土葬が主であった時代には座棺の方が墓穴が一回り小さく済み好都合だったが、火葬が主になるとより火の回りが良く、焼却炉の開口部も小さくできる寝棺が取って代わった。
遺体袋など可燃性の袋が使われるケースも多い。
ベッセル
ベッセル（英 Bessel）、ヴェッセル（英 Vessel、英 Wessel）
姓
企業・団体
天文
音楽作品
その他
オリンパスOMシステム
オリンパスOMシステムとは、オリンパスが開発した35mmレンズ交換式銀塩一眼レフカメラ、およびそのシステム全体の総称である。
オリンパスOMシステム 概要
レンズシャッターカメラ、オリンパス35シリーズ・オリンパス・ペンシリーズの大ヒットによってカメラメーカーとして確固たる地位を築いたオリンパスは、当時急速に拡大しつつあったライカ判一眼レフカメラ市場への参入を考えていた。
当市場への参入としては後発メーカーとなるため、他のメーカーの商品にはない特色が必要であった。それまでのライカ判一眼レフカメラは全てボディーありきで、それにレンズ・モータードライブ・ファインダー・フォーカシングスクリーン・フラッシュ等のユニットを取りつける形態であった。
オリンパスOMシステム 概要
これに対し設計者（OMシステム開発における担当職域は概念設計と今で言うプロダクトマネージャーであり、図面は書いていない。）の米谷美久は、「Mシステム」として、ボディーをそれだけで独立したユニット、すなわちスクリーン、ファインダーはおろか、フィルム収納部や巻き上げ機構すらない単なる暗箱とし、スクリーン、ファインダー、フィルム収納部、巻き上げ機構はそれぞれ独立したユニットとするシステムとすることを考案した。試作機を仮称「MDN」（マイタニ・ダークボックス・ノーマル）とし、巻き上げユニットにはレバー式、バネチャージ（ぜんまいばね）式、モータードライブ式等、ファインダーユニットにはプリズムを用いたアイレベル、二眼レフカメラのような上から覗く簡単な物、フィルムバックユニットも36枚撮りの他により多く撮れるユニット等があった。
オリンパスOMシステム 概要
実のところ、一眼レフカメラ「M-1」は、このようなシステムカメラ（例えるならば大判カメラのような各ユニットを自由に組み合わせるシステムを35mmカメラで実現したもの）を考えるうちに、ラインナップの一種類で通常の一眼レフのボディに相当する全機能をオールインワンとしたモジュールを同じく「MDS」（〜シンプル）として、システムの寸法を確定するに当たって有効なモデルとなるよう設計を先行させたものである。但し、その一眼レフも他社の後追いになるようなものではなく、米谷がそれらの欠点として挙げた“ボディが大きい”“重い”“音が大きい”という問題を克服するべく機構部分からの抜本的な新開発が行われた。結局、MDNをはじめ当初計画されたMシステムはユニットの結合部分の強度確保に難があったことから商品化を断念し、MDSのみが「M-1」として発売されて以後OMシリーズとなって日の目を見ることとなった。
さらにOMシステムは「宇宙からバクテリアまで」というメインテーマを掲げ、膨大なアクセサリー品を含む壮大なシステムカメラとして出発した。
これは光学メーカーとしてラインナップしていた望遠鏡から祖業である顕微鏡を盛り込んだ、社内統合プロジェクトとしての意味も有していた。
総数280余点に及ぶOMシステムは、大まかに次のグループに分けられた。
魚眼からマクロ、超望遠に至る交換レンズ
オリンパスOMシステム 概要
通常撮影用からマクロ撮影専用のストロボ装置
高速巻上げのモータードライブ・低速巻き上げのワインダーやこれらに対応した長尺フィルム装填用のフィルムバック、各種電源装置
顕微鏡撮影用カメラアダプターや顕微鏡レンズ用アダプター
接写用クローズアップレンズからオートベローズ、等倍撮影レンズの特性を活かしたスライド複写装置など、また実体顕微鏡のように使用できる撮影アダプターも用意された
日付や時間・任意の番号をフィルムに写しこむレコーデーター・バックやケーブルレリーズ、ペンFレンズ用・内視鏡用・天体望遠鏡用マウントアダプターなど
正確なピント合わせに必要不可欠な交換用フォーカシングスクリーンや拡大スコープ、視度補正レンズ付きアイカップ（目当て）など
今までにない小型化を実現したことから、そのサイズに対応したシステム収納バッグなど
このように、さまざまな撮影条件を主眼に置いたシステムを構成していた。
オリンパスOMシステム 概要
開発時から発売当初、システムは「Mシステム」の名称が与えられ、初号機の型番も「M-1」とされた。この「M」の文字について、米谷は自身のイニシャルを元に決まったと述べている。が、実際は一眼レフの“1”を意味する“MONO”から来ている、との説も存在する。フォトキナにて、ライカMシリーズを展開するエルンスト・ライツ社（現ライカ社）から困るとの旨コメントがあり、会社名のオリンパスの頭文字を付けてOMシステム、カメラボディーもOM-1とした。
しかし、すでに製造されていた初期ロットの約5000台は表記がM-1のまま出荷され、中古市場でも少数が確認できる。出荷されたM-1の外装はほとんどがクロームボディであったが、黒塗装のM-1が20台程生産され、その一部はカメラ雑誌などで紹介されている。
カメラのボディを部品の一つとして考え、他の豊富なアクセサリー品により巨大なシステムを構成するという理念は1971年に発売されたキヤノン F-1が代表的な例であるが、オリンパスにもすでにハーフ判一眼レフカメラのオリンパス・ペンFのシステムが存在した。このように当時の国内カメラメーカーは大なり小なりある程度のシステムを保有しており、OMシステムはこのような時代背景の下、さらに自社のペンFを凌駕する前提で開発された産物といえる。
オリンパスOMシステム 概要
他社のシステムとの最大の相違点は、カメラボディすらシステムを構成する一要素としている点である。
他社のシステムにおいてはカメラボディが主たる存在で、モータードライブやデータパック、ファインダースクリーンなどは各ボディごとの専用品が用意されていたが、OMシステムでは一部の例外（代表例：OM10にモータードライブが使用できない）を除くとシステム内のアクセサリーの互換性が最大限確保されていた。
また、前述のように「宇宙からバクテリアまで」の理念に沿ってオリンパス自社製の内視鏡や顕微鏡、さらに各社天体望遠鏡に対応したOMマウントアダプターがそれぞれ用意された。
このような大掛かりなシステムは開発に大変な予算と手間が掛かり、モデルチェンジも制約されるため長く維持するのは難しいが、カメラの可能性を極限まで追求した結果であり、またユーザーに発展性という夢を与えたのもまた事実であった。
しかし1980年代半ばからのオートフォーカスカメラの台頭や高倍率ズームレンズの登場により一眼レフカメラのコンパクト化、つまり機能の統合化が行われてシステムカメラとしての意義は次第に薄らぎ、当然のごとくシステムは縮小されていった。また、OMシステムにおける初のボディ内モーター使用オートフォーカス機であるOM707が、その互換性の低さや操作性の悪さから市場に受け入れられなかった事が絶対的敗北となり、AFの後継機種は登場しなかった。このため一眼レフカメラがMFからAFへ急速に移行している中、OMシステムはMFに限定されたシステムにとどまることになった。
2003年、OMシステムは約30年に渡る生産及び販売を終了。実質上の後継機として新規格のフォーサーズシステムを採用したデジタル一眼レフ・E-システムシリーズが同年に発売されたことで、結果的にAFシステム移行の失敗が他社に先駆ける形での「フィルムカメラからの撤退」を促す事になった。2012年には、OMシステムの名称・デザインを踏襲したマイクロフォーサーズ規格のミラーレス一眼カメラ、OM-D E-M5が発表されたが、当OMシリーズとの互換性はレンズマウントアダプターのみとなっており事実上、命脈は途絶えた。
OM-Dシリーズはその後、フォーサーズシステムの従来型一眼レフをも統合し、フラッグシップ機OM-D E-M1、普及機OM-D E-M10も発売しており、大衆向けであるPENシリーズに対し、OM-Dシリーズはカメラマンなど、一眼レフユーザーをターゲットにしている。
オリンパスOMシステム カメラ本体
オリンパスM-1 / オリンパスOM-1（1972年7月発売、1973年5月改名） - 発売当時、135フィルムを使用する24×36mm（ライカ）判のレンズ交換式一眼レフカメラでは、世界最小最軽量であった。それまでの常識を覆す小さく軽いボディとエアダンパーを併用した静かなシャッター音は周囲を驚かせ大きな反響を巻き起こすことになる。小型化のためにシャッター秒時制御のガバナーをミラーボックス下部に配置、シャッター速度ダイヤルをマウントと平行つまり同心円上に配置し、これがOMボディの特徴となり、副次的ではあるがOM以前の同社の主力製品であったレンズシャッターカメラ使用者のステップアップに際して違和感を覚えさせない効果があった。エルンスト・ライツ（現ライカ）からのクレームに対応して改名した。
オリンパスOM10（1979年6月発売） - フラッシュ撮影時のTTL自動調光を省略・フィルム自動巻上げについてモータードライブには対応せずワインダーのみに対応するなど設計簡素化した普及版AE機。ボディー単体では絞り優先オート専用機だが、マニュアルアダプターというオプションを装着することでマニュアル露光による撮影が可能となる。バリエーションとしてはデータバックを搭載したOM10クォーツが存在するほか、米国市場ではマニュアルアダプターをあらかじめ付属品とし、OM10FCとして発売された。
オリンパスOMシステム カメラ本体
オリンパスOM-3（1984年10月発売） - シャッター制御は最高速1/2000秒・全速機械式のマニュアル専用機。中央重点測光とマルチスポット測光機構はオリンパスOM-4のマニュアル露出と同等。定価はOM-4と同価格だったが、生産コストはOM-4より機械式シャッター組み込み相当分がかかったという。生産台数が少なく、製造中止後人気が上がりオリンパスOM-3Ti発売までプレミアム価格で取引されていた。
オリンパスOM101（1988年2月発売） - オートフォーカス機能はなく、OM-707用オートフォーカスレンズを使用するときは本体側のダイヤルを回してピントを合わなければならない(パワーフォーカス)。AE専用機であるが、マニュアルアダプター2の装着によりマニュアル露出可能。内視鏡用ライカ判カメラSC35（工業用や医療用等の複数異なるタイプがある）は、ボディーパーツの相当部分が当機種と共通しており、2000年代後半に至るまで長らく現行であった。
オリンパスOMシステム カメラ本体
専用のオートフォーカスレンズにはピントリングがなく、マニュアルフォーカス時はボディ側のボタン(OM707)やダイヤル(OM101)でピントを合わせなければならない（パワーフォーカス）。特にOM707の場合、操作系の完成度が低く、AFレンズでのMF操作は劣悪を極める。オートフォーカスレンズには脱着ボタンがないため一度マニュアルフォーカスボディに装着すると外せなくなるというのはデマであり、そもそも装着出来ない。また、パワーフォーカス操作も不可能なためマニュアルフォーカスボディには使用できない。
これらの欠点から、OMシステムのオートフォーカス機は市場に受け入れられなかった。当時マニュアルフォーカスからオートフォーカスに市場が急速に移行している中でオートフォーカス化への対応失敗は致命的であり、オリンパスはレンズ交換式一眼レフカメラのメインストリームから事実上外れることになってしまった。
オリンパスOMシステム カメラ本体
オリンパスOM-2が発売されるより前の自動露出一眼レフカメラには、記憶式のTTL測光が使われていた。この装置はあらかじめ被写体の明るさを測りその露出値を記憶、シャッターを押すと同時にそのままの露出で撮影するものであった。しかしこの方式は、モータードライブ等を使用した連写の場合「最初の1コマ目」の露出を記憶してその後も撮影を続けるため「日なた⇔日陰」といった光線状態の変化には対応できず、さらに「撮影前に光量を予測する」事自体が不可能なフラッシュバルブやストロボを使用した撮影の際には当然適用外となる。よってストロボ装置では外光式オートといってフラッシュ側に付いた受光部より光量を調節していた。これは予めこちら側もフィルム感度をセットする必要性や撮影距離によって使える絞りが限られる、レンズ交換による測光条件の違いには対応できないなどの制約が多かった。
オリンパスOMシステム カメラ本体
オリンパスOM-2で採用されたTTLダイレクト測光は記憶装置を用いず直接フィルム面からの反射光、また高速シャッター時はシャッター幕に描かれた白黒の不規則なドットで標準反射率を構成する「ランダム・パターン」と呼ばれる模様を、ボディ下部に置いた受光器を用いて測光するので連写中も全てのコマで露出制御が行え、フラッシュ光も絞り値や撮影距離に制約されず実際に使用しているレンズを通してボディ側での制御が可能となった。またミラー上昇時（＝シャッター作動時）はファインダーからの逆入する光は塞がれるので、セルフタイマー撮影時などこの光にも影響を受けないというメリットもある。これら数々の特長は当時としては画期的な出来事であり、のちに各社カメラがこの方式を導入するに至った。
この測光方式の欠点として、フィルム面の反射率の、メーカーやカラー・白黒などの方式による違いが大きい場合、測定値に差異が生じ露出精度に問題が出る。しかし、設計陣が世界からフィルムを買い集め、実測した結果0.1EVの範囲と確認され採用されており、通常の撮影では概ね安定した露出精度を出す測光システムとなっている。
但し、オリンパスOM-2・2N及びOM2ケタシリーズの固有の欠点して、AE撮影時においてシャッターを切る直前までのファインダーに表示されるシャッター速度指針の測光回路はペンタプリズムに設けられたセンサーを使用し、実際の露光時には上述の通り「ダイレクト測光」による露出制御が行われていたため、ファインダー表示が異なる回路による「近似値」でしかなかった。なおオリンパスOM-4以降の機種はサブミラーを組み合わせてセンサーの統一がなされるよう改良され、この欠点は解消された。
オリンパスOMシステム ズイコーレンズ群
小型軽量のカメラボディにはそれに合わせた専用レンズが必要となり、設計にコンピュータを駆使して小型軽量化と同時に高画質レンズとしてのさまざまな追求がなされた。
フィルター用のアタッチメント径は大口径望遠、超望遠レンズ、魚眼レンズなどを除いて基本的にφ49mmネジ込みとφ55mmネジ込みで統一されている。これも米谷のシステムとしてのこだわりである。
ズイコーレンズの特徴としては、一般的には比較的安価な価格設定でシャープな画質という点が挙げられる。しかし初期に8mm魚眼レンズから1000mm超望遠レンズを揃え、共に世界初となる「21mmF2」という大口径超広角レンズや「24mmシフトレンズ」を開発するなど、意欲的なラインナップが行なわれた。また、マクロ撮影用のレンズを充実させたのも特徴であり、拡大撮影用の20mm、38mmマクロレンズ、またこれも世界的に非常に珍しい等倍率付近撮影専用の80mmマクロレンズをラインナップした。
オリンパスOMシステム ズイコーレンズ群
また他社と異なり絞りプレビュー機構やレンズ脱着ボタンをカメラボディ側ではなくレンズ側に設けたのも特徴的であり、特にマニュアルフォーカスの全レンズに絞りプレビューを設けたことで、結果としてOMシステムの全ボディで絞りプレビューが可能になっている。ただし設計変更されたオートフォーカス/パワーフォーカス用のレンズでは、レンズ側の絞りプレビューボタンが廃止され、レンズ脱着ボタンもボディ側に設けている。
ズイコーの名称は、オリンパス黎明期の同社のレンズ研究部門である瑞穂光学研究所の省略形であり、また吉兆の光という意味を持つ「瑞光」という言葉に由来する。
ズイコーレンズの小ささに関する自負については、発売当時ズイコー200mmレンズと他社135mmレンズがほぼ同様の大きさであることをアピールするCMを流したり、開発者の米谷本人が外国人記者にズイコー100mmレンズを見せ「何mmにみえますか？」と質問したところ「50mm」と返事が返ってきたことをエピソードとして公表している所からも覗える。
オリンパスOMシステム 評価と影響
その小さく軽いボディが他社の一眼レフカメラに与えた影響は少なくなかった。旭光学工業（現リコーイメージング）は、OM-1より寸法が縦横高さとも0.5mmずつ小さいペンタックスMXなど、OMシステムを強く意識した小型軽量のペンタックス Mシリーズをリリースし、また日本光学（現ニコン）は普及機のニコマートシリーズを改良に際し小型化し、ニコンFM / FEシリーズとして発売した。
小型軽量のシステムはネイチャー・フォトの分野で好んで使われた。また接写機能も充実していたためこの分野でも重宝された。著名なユーザーとしては、マクロレンズが充実していたことに着目した昆虫写真家・栗林慧、OM-1の小型メカニカル機という利点に着目した南極越冬隊長・鳥居鉄也などがいる。1973年10月26日、エベレスト登頂に成功した日本の登山隊等、数々の登山に低温に強いメカニカル・シャッターが搭載されたOM-1が使われた。
接見交通権
接見交通権（せっけんこうつうけん）とは、身体の拘束を受けている被疑者または被告人が外部の人物と面会し、また書類や物品の授受をすることができる権利である 。
また、接見指定および接見等禁止決定は、接見交通権への制限である。これらについても本項で詳述する。
接見交通権 概要
被拘束者と外部の者が面会することを「接見」といい、物品の授受をすることを「交通」という。
逮捕・勾留・他の刑の執行中である等の理由によって、被疑者・被告人は身体を拘束されることがあるが、これらの身体を拘束されている被疑者・被告人等が外部の人と接見および交通する権利が接見交通権である。また、被疑者等のみならず、弁護人をはじめとした接見しようとする外部の人に対しても接見交通権は与えられる。
このうち特に、被疑者等と弁護人（「弁護人になろうとする者」を含む。以下「弁護人等」とする。）が面会する際には、刑事裁判上特別の意義があるために、憲法上特別の権利が認められる。そのため、被疑者・被告人と弁護人の間の接見交通権は、日本国憲法によって保障された権利であると解されている。
接見した外部の者によって、証拠隠滅や訴訟戦術獲得によって真相解明が妨げられたり、新たな犯行の指示伝達が行われることを防ぐために、接見交通権をできるだけ制限したい捜査側と、被疑者または被告人の権利を守るために、自由な接見交通権を求める弁護人等の側との調和を図るために、法は調整規定をおいている。しかし、現実的には現場レベルでの調整は難しく、過去幾度となく裁判や話し合いが行われて来た。
接見交通権 被疑者・被告人と弁護人等との接見交通権
被疑者・被告人と弁護人等との接見交通は、刑事裁判において一方当事者となる被疑者・被告人にとって、外部との連絡をとって訴訟における防御活動を行うための重要な意義を有する。そのため、刑事訴訟法39条に規定が定められている。
被疑者・被告人と弁護人等とは、立会人なくして接見することが許されている。すなわち、秘密交通権（ひみつこうつうけん）が保障されている。また、刑事収容施設及び被収容者等の処遇に関する法律の適用により制限されることもあるが（同法116条及び118条）、立会人なく接見交通できる権利を有するのが原則である。
ただし、刑事訴訟法39条2項による制限が課せられる場合があるほか、刑事訴訟法39条3項は「接見指定」を定め、捜査機関が捜査のため必要がある場合に、捜査機関側が接見の時間・場所を指定できるとされている。
接見指定は、弁護人等が被疑者等との接見交通を求めた場合に、検察官、検察事務官または司法警察職員が「捜査のための必要」があると判断したときは、弁護人等に対して接見できる日時・場所・時間等を指定し、接見交通権を制限することができるという制度である。刑事訴訟法39条3項に基づく。
特に被疑者については、逮捕から起訴までに厳しい時間制限が捜査機関に課せられている（203条 - 205条、208条、208条の2）ため、起訴前捜査の必要から捜査機関は接見を制限することを望む。
接見交通権 被疑者・被告人と弁護人等との接見交通権
接見指定自体については、日本国憲法に違憲しているのではないかという争いがある。すなわち、憲法第34条は弁護人依頼権を定めているが、これに違反する、という主張がある。
これに対しては、判例（最高裁平成11年3月24日判決、民集53巻3号514頁、安藤・斉藤事件）は、
接見交通権 被疑者・被告人と弁護人等との接見交通権
憲法三四条前段は、単に被疑者が弁護人を選任することを官憲が妨害してはならないということを定めたにとどまらず、被疑者に対して、弁護人を選任した上で、相談し、その助言を受けるなど弁護人から援助を受ける機会を持つことまでも実質的に保障している。（接見交通権は憲法上の権利である。）

もっとも、憲法が被疑者と弁護人等との接見交通権を保障しているからといって、接見交通権は刑罰権ないし捜査権に絶対的に優先するような性質のものではない。捜査権を行使するためには、身体を拘束して被疑者を取り調べる必要が生ずることもあるが、憲法はこのような取調べを否定するものではないから、接見交通権の行使と捜査権の行使との間に合理的な調整を図らなければならない。
憲法三四条は、身体の拘束を受けている被疑者に対して弁護人から援助を受ける機会を持つことを保障するという趣旨が実質的に損なわれない限りにおいて、法律に右の調整の規定を設けることを否定するものではない。
そして、 以下のように
刑訴法三九条三項本文の予定している接見等の制限（略）が接見交通権を制約する程度は低い。（略）
捜査機関において接見等の指定ができるのは、接見等を認めると取調べの中断等により捜査に顕著な支障が生ずる場合に限られる。
接見交通権 被疑者・被告人と弁護人等との接見交通権
右要件を具備する場合には、捜査機関は、弁護人等と協議してできる限り速やかな接見等のための日時等を指定し、被疑者が弁護人等と防御の準備をすることができるような措置を採らなければならない。

という点からみれば、刑訴法三九条三項本文の規定は、憲法三四条前段の弁護人依頼権の保障の趣旨を実質的に損なうものではないというべきである。
として、接見指定は合憲であることを判断した。
かつては、一般指定書方式という方式が採用されていた。これは、
というものであった。
これは、問題がなければすぐに接見できたものの、事実上は検察官が接見を一般的に禁止した上で、弁護人が許可を受けるという形であり、原則として接見は自由に出来る、という接見交通権の権利としての保障に反している、と弁護士会および学説により強い批判がなされていた。また、多くの場合には弁護人が検察庁に指定書を取りに行かなければならず、検察官が在庁しないなどの理由で具体的指定書の交付を受けられず接見に大幅に時間をとられるという事態が生じていた。捜査優先による制限も著しかった。
このため、「面会切符制（めんかいきっぷせい）」などと俗称された。
接見交通権 被疑者・被告人と弁護人等との接見交通権
こうした中、最高裁は、弁護士が接見を不当に妨げられたとして国家賠償を請求したいわゆる「杉山事件」において、「刑事手続上、最も重要な基本的権利に属する」（最高裁昭和53年7月10日判決・民集32巻5号820頁）との判断を示し、接見交通権の制限は「捜査の中断による支障が顕著な場合」に限るとしたものの、別の事件（若松事件）において最高裁は、一般的指定は検察官から警察に対して、接見を求められた場合には連絡するよう求める内部文書であり捜査機関内部の指示にすぎず、被疑者・弁護人の権利義務には影響するものではなく、接見交通権を侵害していない、としていた。
もっとも、一般的指定自体は適法であるとしても、検察官に連絡が取れなかったりたらいまわしにされるなどしてなかなか指定書の交付を受けられず接見を求めてから接見できるまでにかなりの時間を要した、という場合には、接見交通権を実質的に侵害したとする判決が下級審を中心として出されている。
これらの批判を考慮して、昭和63年（1988年）4月1日から、法務省通達により一般的指定方式を改め、通知書方式が取られている。
接見交通権 被疑者・被告人と弁護人等との接見交通権
すなわち、指定の可能性の通知を捜査機関内部のものであるという性格を明確にした上で、弁護人が接見を求めた場合には、警察官が検察官に指定をするか否かを確認し、指定がなければ接見できる、という方式である。検察官への確認も、弁護人が地方検察庁に赴く方式は改められ、警察官が電話やFAXによって連絡する、という方式をとっている。
この方式を採用したことで、検察官が必要ある場合にだけ指定する、という形式が明確化され、また弁護人が待たされるとしても、電話連絡のわずかな時間であるため、接見交通権を実質的に制限するものとはいえないので適法である、という肯定的な評価が高まっている。
もっとも、具体的運用はやはり難しく、接見に時間を要した場合を中心として、なおも裁判が起こされることがある。
拷問等禁止条約の履行状況を調査する機関である国連拷問禁止委員会は、スイスのジュネーヴで2013年（平成25年）5月21日から22日にかけて、日本に対する審査を行った。
22日に行われた審査の席上でモーリシャスのドマー委員が「（日本では）弁護人に取調べの立会がない。そのような制度だと真実でないことを真実にして、公的記録に残るのではないか。弁護人の立会が（取調べに）干渉するというのは説得力がない。（中略）これは中世のものだ。中世の名残りだ。こういった制度から離れていくべきである。日本の刑事手続を国際水準に合わせる必要がある」と指摘した。
裁判になる場合
接見指定が違法であると争われる場合、刑事裁判中や準抗告によって争われる場合もあるが、多くは弁護士が被疑者・被告人および弁護士の権利を違法に侵害された、として国家賠償請求権訴訟（国家賠償法1条）を行うことが多い（以下のうち、判決日の後に「民集」とあるものは国家賠償請求事件である）。先の安藤・斉藤事件の「安藤」「斉藤」は、ともに原告となった弁護士の名前である。
逮捕直後の接見指定
（最高裁平成12年6月13日判決民集54巻5号1635頁）
被疑者が逮捕された直後の接見は、黙秘権の告知の保障など重要な意義を有するため、比較的短時間でも速やかに接見を認めることが望ましい。この判例は、初回接見を日本国憲法上の保障の出発点と位置づけている点が重要である。
起訴後の接見指定
（最高裁昭和41年7月26日決定刑集20巻6号728頁、最高裁55年4月28日決定刑集34巻3号178頁）
起訴後にA罪で勾留されている場合に、逮捕されていないB罪を理由に接見指定することは、相手方当事者たる被告人の地位を不当に侵害するために許されない。ただし、起訴後のA罪の勾留とともにB罪の逮捕が行われている場合には、B罪の捜査のための接見指定を行うことが出来る。もっとも、当事者としての地位を尊重し、被告人の防御権の不当な行使に渡らない限り、という制限がつく。
接見室の設備がない場合
（最高裁平成17年4月19日判決民集59巻3号563頁）
検察庁の庁舎に接見室がなく、代用できる設備もない場合、検察官は弁護人からの接見の要求を拒否できるものの、弁護人がなおも立会人がいる部屋でよい（秘密交通権の保障がなされなくてよい）短時間の接見（これを「面会接見」という）でもよいから、即時に接見することを要求した場合、それに配慮しなければならない。
接見交通権 被疑者等と弁護人等以外の者との接見交通権
弁護人以外の者は、法令の範囲内で接見交通を行うことができる（刑事訴訟法80条）。
具体的には、刑事収容施設及び被収容者等の処遇に関する法律及び同法の委任を受けた刑事施設及び被収容者の処遇に関する規則によって、刑事施設の長が許可した者が面会をすることができる。弁護人以外の者が面会する際は、刑事施設の長が指名する職員が立会し、書類・物品等の授受に際しては内容検査が行われる。
ただし、被告人が逃亡または罪証隠滅の恐れがある場合には、刑事訴訟法81条に基づき検察官の請求により又は職権で裁判所が接見等禁止決定をなしうる（被疑者の場合は207条・81条に基づき裁判官がなしうる）。接見等禁止決定がなされた場合、弁護人及び弁護人となろうとする者以外の者が被疑者・被告人と接見や物の授受をすることは禁止されることになる。ただし、食料の差入れを禁止することは出来ない。実務上は、現金や衣服等の日用品の差入れに関してまでは禁じられることは少ない。
なお、接見等禁止決定がなされている場合でも、裁判所に接見等禁止一部解除の職権発動を求めることにより、限定的に解除される場合がある。
ウーファー
ウーファーあるいはウーハー（英語: Woofer）とは、低音再生を担当するスピーカーユニットである。
ウーファー 概要
2ウェイ（ツイーターと組み合わせて高音・低音に分割）、あるいは3ウェイ（ツイーター・スコーカーと組み合わせて高音・中音・低音に3分割）のスピーカーシステムにおいて、低音域を受け持つスピーカーユニットをウーファー、あるいはウーハーと呼ぶ。
名称は大型犬やオオカミ、ライオン、トラなどの唸り声から付けられた。
振幅の大きい低音域に特化するため、エッジやダンパーなどの振動系のストロークは大きくとられ、口径を大きくする事で低ひずみ・大音圧を確保して迫力のある低音を再生する。
ウーファー サブウーファー
上記の3ウェイよりも更にユニットが受け持つ帯域を分割し、低音を再生するほうをウーファー、超低域を再生するほうのユニットをサブウーファーもしくはスーパーウーファーと称する事もある。この程度の帯域になると、人間の聴覚では定位がはっきりしなくなるので、ステレオ再生の場合であっても設置位置は比較的自由であり、車載用オーディオや小型にまとめる必要があるホームシアターではメインのウーファーとは別に設置される。
またフルレンジユニットで高音から低音まで再生する場合に、より低音を加える時にも、より低音を再生するほうのユニットをサブウーファーと称する事が多い（ウーファーと称する事もある）
ポータブルオーディオやパソコン向けのアクティブスピーカーでは電気的に低音を増幅する回路を有する場合もあるが、筐体が小さいため先天的に低音が弱く、機種によってはサブウーファーを標準またはオプションで設定して、低音を補強する。
なお、ホームシアターシステムでよく使われるドルビーデジタルなどにおいては、5.1chや2.1chとして、メインのスピーカー以外にサブウーファーを0.1chとして付加する場合があるが、これはLFEといって、メインのスピーカーとは別チャンネルで低音を付加するものである。メインのスピーカーで再生すべき音の帯域を分割するものとは異なるので、留意が必要である。
ウーファー ミッドバス
中低音を再生するユニットをミッドバス、低音を再生するユニットをウーファーと呼び、帯域を分ける場合もある。どの周波数なら中低音／低音という分割になり、あるいは低音／超低音という分割になるのかの、明確な区分は存在しない。ただ、ミッドバス・ウーファーの場合は同一筐体に取り付けられており、ウーファー・サブウーファーの場合のように、別筐体に設置される事は無い。
本多忠民
本多 忠民（ほんだ ただもと）は、江戸時代後期の大名・老中。三河国岡崎藩主。忠勝系本多家宗家15代。官位は従四位下・侍従、上総介、中務大輔、美濃守。
本多忠民 略歴
讃岐国高松藩主・松平頼儀の4男として誕生。岡崎藩主・本多忠考の婿養子となり、天保6年（1835年）5月1日、第11代将軍・徳川家斉に拝謁する。同年5月24日、忠考の隠居により家督を継ぐ。同年12月16日、従五位下中務大輔に叙任する。
弘化3年（1846年）に寺社奉行となる。安政4年（1857年）に京都所司代に転任し、朝廷対策、特に条約締結問題で朝幕間を奔走した。安政5年（1858年）、京都堀川にあった屋敷を焼失。万延元年（1860年）より2年ほど老中を務める。元治元年（1864年）に再任の台命が下った際は一旦は固辞しているが、結局就任した。戊辰戦争の際は岡崎藩を恭順に統一した。
明治2年（1869年）2月20日、隠居して婿養子の忠直に家督を譲った。明治16年（1883年）に死去した。
スコーカー
スコーカー （ミッドレンジスピーカー）とは3way以上のスピーカーシステムにおいて中音域を受け持つスピーカーユニットで、ネズミやリスの鳴き声、あるいはカラスの鳴き声から名付けられている（英語では squawker）。ミッドレンジとも言う。音楽再生で最も比重の高い部分であり、この帯域がボーカルやメイン楽器の表情を決定すると言っても過言ではない。概ね500Hz～5000Hzの帯域に特化しており、振動系も適度な剛性が求められる事から、低音用のウーファーに比べてストロークは浅めである。しかし低音部・高音部の二つのユニットで構成された2ウェイスピーカーではこれがなく、ウーファーに中音域をすべてカバーさせるか、中音域の中間的地点（概ね2000Hz程度）でカバーする帯域を分けるといった工夫もされている。
妹島和世
妹島 和世（せじま かずよ、1956年10月29日 - ）は、茨城県出身の日本の建築家（一級建築士）。横浜国立大学大学院都市イノベーション学府Y-GSA教授、ウィーン応用芸術大学教授、ミラノ工科大学教授、大阪芸術大学客員教授、日本女子大学客員教授 を務める。プリツカー賞、日本建築学会賞、日本建築大賞他多数受賞。SANAAを西沢立衛と共同で運営する。
ツイーター
ツイーター（Tweeter）は高音用スピーカーのことである。ツィーター、ツイータ、トゥイーターとも。
ツイーター 概略
スピーカーシステム高音部を受け持つスピーカーユニットで、名称的には小鳥のさえずり声（英語では'tweet'）から付けられた。全ての帯域を一つのスピーカーでまかなうフルレンジスピーカーによる高域再生に比べ、指向性、ドップラー歪、分割共振による色付きの少なさなどの点が良好で、ある程度以上のHiFi再生には、ツイーターを独立させた方が有利である。一方でネットワークを介する事による音の劣化があるため、特に高音に優れたフルレンジと比べた場合には、劣る場合もあるという異論もある。高音域は楽器の倍音成分なども含まれ、全体的な解像力感や上質感、美しさなどを決定する要素である。
ツイーターの中には、超高音域のみの再生を主眼としたスーパーツイーターもある。ツイーターを持つスピーカーに更なる高音を加えたり、あるいはフルレンジユニットで高音域まで再生する際、そのさらに高音を追加するのに用いる。
ツイーター 概略
なお、どの帯域が高音なのか、超高音なのか、厳密な定義は存在しない。あくまで例であるが、1kHz以上を再生するツイーターもあれば、10 kHz以上を再生するツイーターもある。数百 Hzから再生するツイーターもあり、ラッパ状の大型のものとなり、30 cmや38 cm以上の大口径のウーファーと組み合わせる場合が多い。一般にスコーカー（中音域用）を加えた3ウエイ以上の構成の場合は5 kHz前後以上を担わせる場合が多いが、2ウエイの場合は先述のように定義はないため、何 Hz以上をツイーターが担うかは様々である。
ツイーター 機構的特徴
指向性を広くし、質量を軽くするため、一般に小口径となる。振動系の剛性も高くとられ、ストロークはほとんどないに等しい。一般に低音は大振幅となるので、ツイーターに低音を入力すると破損する。そのため、予めパワーアンプの前または後でハイパスフィルタを用いる。
動電型の直接放射型が多く用いられ、コーン型、ドーム型の振動板が主に用いられる。また能率を高める為にホーンを用いる場合もある。形状・構造が大きく異なるものとしては、リボン状の振動板を用いたリボンツイーター、ドーナツ型の振動板を用いたリングツイーター（現時点ではオンキヨーの一部のスピーカーシステムのみ採用）、極薄の素材を用いた振動膜をメッシュ状の電極板で挟み込み、静電気で振動させて動作させるエレスタッドスピーカー（ソニーが90年代中期に製造したオーディオシステムの一部機種に採用されていた）、高電圧の空中放電による空気の体積変化を直接利用したイオンツイーターなどもある。
高音域になるほど直進性が強くなり、スピーカーの周囲全体に渡って一様に響かせるのが難しいため、ドーム状の振動板を用いたり、あるいはホーン型の場合音響レンズを用いたりして指向性を広げる。
都営バス青梅支所
都営バス青梅支所（とえいバスおうめししょ）は、東京都青梅市森下町に所在する都営バスの営業所（支所）。1949年（昭和24年）8月7日開設。青梅市内を中心に多摩地域の路線を担当する。早稲田営業所の支所であり、正式名称は東京都交通局早稲田自動車営業所青梅支所、営業所記号はW。最寄りバス停留所は「青梅車庫」および「青梅車庫前」。
所属車両のナンバープレートは八王子ナンバー。1985年（昭和60年）2月4日の東京陸運事務所八王子支所（現：八王子自動車検査登録事務所）開設までは、多摩ナンバーで登録されていた。
東京都東大和市奈良橋に大和操車所を設置する。
都営バス青梅支所 概要
多摩地域の振興を目的として1949年（昭和24年）に開設された。続いて同年には八王子支所が開設されたが、1986年（昭和61年）3月31日に廃止されている。現行の都営バス営業所・支所では唯一、東京23区外に拠点を置いている。また都営バスの現行路線では唯一、埼玉県内に乗り入れる区間がある。
当支所が担当する梅70系統は、都営バスの現行路線で最も距離が長いことで知られ、東京都交通局発行の路線図『みんくるガイド』でも「都営バス最長路線」として案内されている。
森下陣屋（青梅代官所）の跡地に建つ。西東京バスが路線を廃止するまでは「森下」のバス停留所が青梅車庫前（青梅街道上）の位置にあった。
青梅支所が管轄する多摩地区の路線では、都区内の均一運賃と異なり対キロ区間制運賃となっている。このため車両や乗車券の扱いなどで、以下のように都区内を走行する路線と異なる部分がある。
配置車両は全て中乗り前降り仕様である。車両前面に「後のり」のプレートが付いている。
定期券の取り扱い
一日乗車券の利用可否
都営バス青梅支所 沿革
現在の青梅地区では当支所の路線が中心となっているが、この地ではもともと、青梅自動車を前身とする西武バス青梅営業所（西武日向和田車庫）と、青梅電気鉄道（現：JR青梅線）のバス部門であった奥多摩振興を前身とする西東京バス青梅営業所（今の西東京バス青梅支所）が戦前からバス路線を運行しており、その歴史は大正期から昭和初期の1920年代に遡る。
戦後の1949年（昭和24年）、東京都の多摩地域振興策により青梅支所が開設され、都区内と西多摩を結ぶ301系統（青梅 - 荻窪駅、現：梅70系統）を開業した。1951年（昭和26年）には303系統（青梅 - 成木村役場、現：梅74系統）を開業し、この2系統を所轄していた。
その後、青梅地区でも1970年代からモータリゼーションの進展によりバス事業が衰退し、西武バスと西東京バスで不採算路線の撤退が始まる。
1975年（昭和50年）3月、西武バスは青梅 - 吉野・上成木、青梅 - 駒木町・吹上、青梅 - 小作方面の路線を廃止。東京都交通局が運行を引き継ぎ、都営バス青梅営業所では同年4月7日に青梅 - 吉野・上成木方面を梅76系統として、同年8月1日に青梅 - 駒木町・吹上方面を梅77系統として運行開始した。青梅 - 小作方面は同年8月8日に西東京バスが代替路線を運行開始した。
都営バス青梅支所 沿革
なお、西武バス青梅営業所は1989年に飯能営業所に統合されて廃止、飯能営業所に残っていた青梅駅発着の2路線も、2001年3月16日の路線再編で青梅駅から撤退している。
こうして民間の不採算路線を肩代わりする形で青梅地区の路線を運行したものの赤字は続き、1984年には沿線市町村から補助金の交付を受けて運行を継続することとなった。また同年には梅70系統を短縮し、終点を阿佐ケ谷駅から田無本町二丁目（現：田無町2丁目）へ変更して都区内への乗り入れがなくなり、都営バスの路線網から青梅支所管内が飛び地化した。
1990年代以降は観光路線として梅01系統、通学路線として梅78系統を運行開始するなどの動きもあったが、梅78系統は2010年に廃止されている。2000年には都営地下鉄大江戸線環状部全通に伴う再編で杉並営業所が支所に降格したため、青梅支所は早稲田営業所の管轄下となった。2015年には梅70系統をさらに短縮し、終点を西武柳沢駅から花小金井駅へ変更して西東京市から撤退した。
都営バス青梅支所 現行路線
青梅車庫・青梅駅から青梅街道を走行し、青梅市・西多摩郡瑞穂町・武蔵村山市・東大和市・小平市にまたがり西武新宿線花小金井駅まで至る路線で、現行の都営バスおよび都内一般路線バスの最長路線である。なお、都営バスの過去の最長路線では、堀ノ内営業所と西東京バス#奥多摩振興→西東京バス青梅営業所が共同運行していた305系統（新宿駅西口 - 奥多摩湖、全長71.576 km）がある。
長距離路線であるため全線を乗り通す乗客は少ないが、小平地区では公立昭和病院への通院、東大和市駅から青梅側では最寄りの鉄道駅へのアクセスなど、短距離利用がいくつも繋がった結果このような長距離路線となった。東大和市駅から青梅方面は並行する鉄道路線が存在しないため、東大和市駅での折り返し運用を増やす傾向にあり、沿線住民にとって重要な足となっている。武蔵村山市役所 - 東大和市駅間では西武バスと共通乗車券の取り扱いを行っている。
青梅支所開設後、最初に開通した路線である。1949年（昭和24年）の開通当初は、青梅（現：青梅車庫）停留所を起点に、青梅街道に沿って、北裏・荻窪駅まで足を伸ばしていた。1960年（昭和35年）に阿佐ケ谷駅まで延伸されて路線が完成した。1976年（昭和51年）に青梅駅の停留所を青梅街道上から移設し、青梅駅前への乗り入れを開始した。
都営バス青梅支所 現行路線
昭和59年度（1984年度）より、路線存続のため沿線自治体から補助金を受けることになる。これに伴い、補助金を支出していなかった東京23区と当時の保谷市の区間が廃止されることとなり、1984年3月31日をもって田無本町二丁目（現：田無町二丁目） - 阿佐ヶ谷駅間が廃止された。なお当時の田無市は補助金を支出していたため、田無市と保谷市の市境である田無本町二丁目までに短縮された。なお、終点の停留所名は「田無本町二丁目」であったが、バスの方向幕の行先表示には単に「田無」とだけ書かれていた。
田無本町二丁目停留所は青梅街道上にあり、付近に折り返し設備がないため、到着後はかつて東伏見操車所があった場所まで回送して折り返ししていたが、閉鎖後は西武柳沢駅付近を経由して回送するようになった。そのため、1992年（平成4年）に終点を田無本町二丁目から西武柳沢駅（停留所名は柳沢駅前）へ延伸している。
平成27年度（2015年）より、西東京市が梅70系統への補助金の支出を終了した。これにより西東京市内の区間が廃止されることとなり、2015年3月31日をもって小平合同庁舎前 - 柳沢駅間を短縮。翌4月1日より小平合同庁舎前から花小金井駅（小平市花小金井）へ乗り入れる経路に変更された。
都営バス青梅支所 現行路線
廃止となった小平合同庁舎前 - 柳沢駅間（さらに古くは小平合同庁舎 - 関町二丁目間）には、西武バス吉64系統との重複区間があり、都営バスと西武バスの共通定期券の取り扱いも存在したが、2015年の区間短縮とともに取り扱いを終了している。
2025年（令和7年）4月1日より当面の間、箱根ケ崎駅周辺の青梅街道での道路工事に伴い、松原 - 瑞穂町役場入口間を新青梅街道経由の迂回ルートに変更。途中停留所のうち「箱根ヶ崎駅前」は駅東口から西口へ、「箱根ヶ崎」は新青梅街道上へ移設し、「箱根ヶ崎三丁目」は休止となった。
経路の変遷
梅74甲・梅74乙ともに成木循環と呼ばれる。後述の梅76甲系統と同様、柳川以北がフリー乗降区間となっており、停留所以外での乗車時は乗務員に挙手をし、降車の際にはブザーを押してから乗務員に直接申告する。並行区間で共通定期券を取り扱う西武バス飯41系統でも柳川 - 岩井堂をフリー乗降区間としている。
青梅支所開設後、2番目に開業した路線である。当時の終点であった成木村役場は、現在の成木市民センターとなっている。
都営バス青梅支所 現行路線
都営バスの現行路線として唯一、東京都外（埼玉県飯能市、上畑・下畑停留所付近）を走行するが、同区間内のみの東京都シルバーパスによる乗降は可能である。この付近では国際興業バス飯11系統と一部並行する（逆に、並行区間は同社唯一の青梅市走行区間が含まれる）。
成木川で毎年初夏に「蛍を見る夕べ」が開催される際には臨時バスが運行され、行先表示器のLEDに蛍のイラストが表示される特別仕様となる。
梅76系統（吉野 - 上成木）は、1975年4月7日に西武バスの廃止代替で開業した路線。1985年に青梅車庫 - 上成木、東青梅駅・青梅駅 - 吉野の2系統に分割された。
1990年7月22日、梅01系統（玉堂美術館循環）を観光向け路線として新設した。青梅駅と吉野梅郷、玉堂美術館を結び、清酒「澤乃井」で知られる小澤酒造が運営する「櫛かんざし美術館」を経由する。当初は3月から11月の休日と都民の日（10月1日）のみの運行だったが、その後は土休日の通年運行となった。2005年4月1日、吉野 → 玉堂美術館前の経路を御嶽駅経由に変更し、反時計回りの循環運転とした。
都営バス青梅支所 現行路線
梅76甲の北小曽木停留所は本線から分岐しており、一部の便は経由しない。上成木停留所は「高水山登山口」の副名称が付けられ、東京都交通局発行の路線図『みんくるガイド』では「都営バス最高地点」と案内されている。
上成木行きの便は本数が非常に少ない。朝方には黒沢始発の上成木行きが設定されている。吉野行きの梅76丙は、平日は1時間に3 - 4本、土休日は1時間に1 - 2本の運行本数が確保されている。
この他、かつては河辺駅北口 - 上成木間を結ぶ梅76乙系統も存在したが、2014年4月1日に廃止された。
梅76の開業後、同様に西武バスの廃止代替として開業した路線。裏宿町・青梅駅前から河辺駅前・吹上地区を結ぶ路線と、青梅駅前から駒木町地区を通る路線からなる。
梅77甲折返（塩船観音入口循環）は、河辺駅北口を起終点とする循環路線で、内回り・外回りがある。
都営バス青梅支所 廃止路線
1996年4月4日に、青梅市立成木小学校への通学目的として開設された。同校は通学範囲が非常に広い上、学区内に採石場が点在することから大型ダンプカーの通行量が多く、児童の登下校が徒歩などでは困難かつ危険であるため新設された。ダイヤは成木小学校の始業・終業時間に合わせて設定されており事実上のスクールバスではあったが、一般路線であるため成木小の児童・関係者以外の一般客の利用も可能であった。2010年4月1日付で廃止。
こうした成り立ちのため、この路線には他の路線では見られない特徴が多く見られた。