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ランス (マルヌ県) 歴史
ローマ支配以前のガリアでは、この地にはガリア人のレミ族（Remi、仏語：Rèmes）の中心的城市であるドゥロコルトルム（Durocortorum）があった。現在でもラテン語ではランスをドゥロコルトルムと呼ぶ。また現名のランス（Reims）は、レミ族（複数形Remis）の名が訛ったものと考えられている。
ローマ時代に遡る古い町で、3，4世紀の遺構であるマルス門（凱旋門）も残る。498年メロヴィング朝フランク王国のクローヴィス1世がこの地で聖別戴冠式を挙行した故事により、フランス王家の聖なる都市とされ、歴代国王の戴冠式が行われてきた。ノートルダム大聖堂は12世紀の建立である。1619年にはジャン＝バティスト・コルベールがこの町で生まれている。町は第一次世界大戦で戦場となり、破壊されたことがある。第二次世界大戦中は、1945年2月以降ヴェルサイユより移転した連合国遠征軍最高司令部が置かれ、1945年5月7日、ドイツ代表アルフレート・ヨードル上級大将はランスの司令部に向かい、連合国軍への降伏文書に署名を行った。1962年シャルル・ド・ゴールフランス大統領とコンラート・アデナウアー西ドイツ首相（いずれも当時）がこの地で会見し、歴史的な独仏和解が行われた。
ランス (マルヌ県) 教育
1548年にはすでに学術機関としてランス大学が創設されていたが、フランス革命期の1793年にフランス各地の大学同様に閉鎖された。現在の市内には、1967年に再設置されたランス大学の他、ネオマ・ビジネススクールなどがあり、現在2万人以上の学生が暮らす一大大学都市となっている。
主な大学
ランス (マルヌ県) 交通
パリから急行で1時間40分。平日で1日に10本ほどの便があるが、どこに行くにもパリを経由しなければならず、かなり不便であった。しかし、2007年6月に、ランス郊外のブザンヌにLGV東ヨーロッパ線のシャンパーニュ＝アルデンヌTGV駅が開通しパリまでの所要時間が約45分、シャルル・ドゴール空港から約30分に短縮された。また、市の南約5kmにシャンパーニュ=アルデンヌ-TGV駅が開業して、交通の便が飛躍的に向上した。
市内交通は、2011年に路面電車のトラムウェイ･デ･ランスが開通している。
ランス駅にTGVが停車し、ランス近郊のブザンヌにもLGV東ヨーロッパ線のシャンパーニュ＝アルデンヌTGV駅が存在する。
ランスは、ヨーロッパの主要な高速道路網の交差点となっている。
ランス (マルヌ県) 観光
以上の3ヶ所は「ランスのノートルダム大聖堂、サン＝レミ旧大修道院、トー宮殿」として、世界遺産リストに登録されている。
ランス (マルヌ県) スポーツ
ランスではサッカーが最も人気のスポーツとなっており、プロサッカーリーグのリーグ・アンに所属するスタッド・ランスがあり、リーグ優勝6回を数える古豪である。2022年7月29日には、日本代表の伊東純也が同クラブに移籍している。なお、フランスにはRCランスというクラブも存在するが、ホームタウンは「パ＝ド＝カレー県・ランス」（Lens）という別の自治体である。
リーグ・ナショナル・バスケットボール（LNB）のシャンパーニュシャロン・ランス・バスケットが本拠地を置いている。
正丸駅
正丸駅（しょうまるえき）は、埼玉県飯能市坂元にある、西武鉄道西武秩父線の駅。駅番号はSI33。
当駅の西武秩父駅寄りは正丸トンネルとなっている。
正丸駅 駅構造
島式ホーム1面2線を有する地上駅。駅舎はホームより低い場所にあり、ホームと駅舎の間は飯能側にある線路下部の通路により連絡している。トイレは改札外に設置されている。自動改札機は設置されていないが、PASMOやSuica利用者のための簡易改札機が設置されている。
（出典：西武鉄道:駅構内図）
正丸駅 利用状況
近年の1日平均乗降・乗車人員の推移は下記の通りである。
正丸駅 駅周辺
駅前には2021年（令和3年）9月まで正丸駅売店があった。西武リアルティソリューションズは2024年（令和6年）3月3日に旧正丸駅売店を「SHOMARU OASIS SHOP『山小屋』」（ぶな総合企画（飯能市）が運営）としてリニューアルオープンすることになった。
正丸峠から山伏峠を通って、旧名栗村方面へ行くこともできる。
正丸駅 隣の駅
西武鉄道
西武秩父線
西吾野駅 (SI32) - 正丸駅 (SI33) - （正丸トンネル信号場） - 芦ヶ久保駅 (SI34)
正丸トンネル信号場は、正丸トンネル内に設けられた列車交換施設である。
ノンアルコールカクテル
ノンアルコールカクテルとは、エタノールが含まれないか、極めて少ないカクテルのこと（「法律」を参照）。アルコールを含む酒の代わりに飲まれることが多い。ノンアルコールカクテルのみを提供するバーもある。
「モクテル」とも呼ばれる（英語で「真似する」を意味するmockとcocktailを組み合わせた造語）。
今までもノンアルコールカクテルはあったが2013年12月に発売された、いしかわあさこ著書における「Standard Cocktails With a Twist」で初めてモクテルとして紹介される。
ノンアルコールカクテル 一般的なノンアルコールカクテル
カクテルと同じ手法を使って作られる飲み物。酒が飲めない人や弱い人、酒を好まない人や飲まない人、現在酒を飲める状態でない人のために提供されることが多い。
既存のカクテルのレシピからアルコールを抜き、炭酸水やトニックウォーターなどに替えたものを「バージン○○」（○○は元のカクテル名にちなむ）と称することがある。
シャンディ・ガフ、モヒート、モスコミュールなどは、材料・レシピを工夫すれば、元のカクテルに近い風味でアルコールを含まずにつくることが可能である。
ノンアルコールカクテル 法律
清涼飲料水の定義として、「酒精分1容量パーセント未満を含有する飲料」が定められているので、清涼飲料水として提供されているノンアルコールカクテルは、実際には1%未満のアルコール分を含むものもある。
ノンアルコールカクテル 清涼飲料水としてのノンアルコールカクテル
カクテル風味飲料とも呼ばれる。苦味や酸味を炭酸飲料につけてカクテル風味にしたり、カクテルのアルコール分を極端に少なくしたりした飲料である。ジュースと区別するため、苦味を強調しているものが多い。
清涼飲料水としてのノンアルコールカクテルには、以下のような製品がある。
西吾野駅
西吾野駅（にしあがのえき）は、埼玉県飯能市吾野下ノ平にある、西武鉄道西武秩父線の駅。駅番号はSI32。
西吾野駅 駅構造
島式ホーム1面2線を有する地上駅で、貨物列車待避用の側線跡が残っている。駅舎は線路の西側にあり、ホームとは飯能寄りの構内踏切により連絡している。自動改札機は設置されていないが、PASMO・Suica利用者のための簡易改札機が設置されている。
トイレは駅前広場にある。
（出典：西武鉄道:駅構内図）
西吾野駅 利用状況
近年の1日平均乗降・乗車人員の推移は下記の通りである。
西吾野駅 隣の駅
西武鉄道
西武秩父線
吾野駅 (SI31) - 西吾野駅 (SI32) - 正丸駅 (SI33)
横瀬駅
横瀬駅（よこぜえき）は、埼玉県秩父郡横瀬町横瀬にある、西武鉄道西武秩父線の駅である。駅番号はSI35。
横瀬駅 駅構造
島式ホーム1面2線を有する地上駅。駅舎は線路の北側に立地し、ホームとは構内踏切により連絡している。自動改札機は設置されていないが、PASMO・Suica利用者のための簡易改札機が設置されている。
トイレは改札を出て左手の駅前ロータリーにある。「だれでもトイレ」（多機能トイレ）を併設しており、改札外に設置されているため、実質的には公衆トイレとしての役割を果たしている。
駅舎左側に横瀬町観光案内所を併設している。
また、西武秩父駅から回送された車両を留置する側線や、隣接する横瀬車両基地に関係した側線がある。
（出典：西武鉄道:駅構内図）
横瀬駅 利用状況
近年の1日平均乗降・乗車人員の推移は下記の通りである。
横瀬駅 駅周辺
駅から約400メートル離れた国道299号上の「横瀬駅入口」が最寄り停留所で、西武観光バスにより運行される以下の路線が発着する。
横瀬駅 隣の駅
西武鉄道
西武秩父線
■特急「ちちぶ」停車駅
■普通
芦ヶ久保駅 (SI34) - 横瀬駅 (SI35) - 西武秩父駅 (SI36) / 御花畑駅 (CR31) （秩父鉄道秩父本線）
隣の駅が御花畑駅となる列車は、同駅から秩父鉄道長瀞方面に直通する。一方、秩父鉄道三峰口方面に直通する列車は西武秩父駅まで運行した上で、同駅から秩父鉄道影森駅へ向かう。
電気通信事業
電気通信事業（でんきつうしんじぎょう）は、電気通信事業法第2条に規定する電気通信役務を行う事業のことである。
電気通信事業 定義
2011年（平成23年）6月30日以降の電気通信事業法第2条の定義各号を掲げる。
電気通信事業 区分
2004年（平成16年）4月1日 より、第一種・第二種という区分が廃止され、許可制を廃止して登録・届出制となった。
届出（電気通信事業法第16条）
電気通信回線設備を設置する事業者のうち、以下の二つの要件を満たす電気通信事業を営む者（電気通信事業法施行規則第3条第1項）
端末系伝送路設備が一の市町村の区域（特別区、政令指定都市にあっては「区」とする）に留まること。
中継系伝送路設備が一の都道府県内の区域に留まること。
伝送路設備を有しない事業者
登録（電気通信事業法第9条）
上記の要件を超える伝送路設備を設置して事業を営む者（電気通信事業法）
また、一定規模を超える伝送交換設備については伝送交換主任技術者資格者証・線路設備については線路主任技術者資格者証を保有するものの中から電気通信主任技術者を選任し、工事・維持・運用の監督を行わせなければならない（電気通信事業法第45条）。
電気通信事業 区分
特定の地域の同種の伝送路設備の電気通信回線の数のうちに占める割合が大きい「指定電気通信設備」に指定された設備は、他の電気通信事業者への開放が義務付けられる（いわゆる「ドミナント規制」）。具体的には相互接続時の技術的条件やアクセスチャージ等を定めた接続約款を作成し、総務大臣の認可を得なければならない。指定電気通信設備には固定電話に関する第一種と携帯電話に関する第二種があり、
開放義務が課せられる割合は、総務省令電気通信事業法施行規則に規定され、2012年（平成24年）6月19日以降、第一種が50%、第二種が10%。
電気通信事業法改正前までは、伝送路設備を保有する第一種電気通信事業、保有しない第二種電気通信事業の区分があった。
第一種電気通信事業
第一種電気通信事業は伝送路設備・伝送交換設備・付帯設備を設置し、利用者の用に供する事業を指していた。第一種電気通信事業を行う者は総務大臣の許可が必要で、安定した事業を求められるため、様々な制約があった。主要な事業者は、NTT、KDDI、ソフトバンクテレコム、ポケットベル事業者、CATV事業者である。
電気通信事業 区分
また、伝送交換設備については第一種伝送交換主任技術者資格者証・伝送路設備については線路主任技術者資格者証を保有するものの中から電気通信主任技術者を選任し、工事・維持・運用の監督を行わせなければならなかった。
第二種電気通信事業
第二種電気通信事業は、第一種電気通信事業者が設置した伝送路設備を利用し、インターネットサーバ等を設置し利用者に貸し出す事業などソフトウェア的なサービスを利用者に貸し出す事業を指していた。
一定規模を超える事業である、特別第二種電気通信事業を行うものは、総務大臣の登録を受けなければならなかった。また、伝送交換設備について第二種伝送交換主任技術者資格者証を保有するものの中から電気通信主任技術者を選任し、工事・維持・運用の監督を行わせなければならなかった。
一定規模以下の事業である、一般第二種電気通信事業を行うものは、総務大臣への届出が必要であるが、比較的容易に行うことが出来た。
電気通信事業者
電気通信事業者（でんきつうしんじぎょうしゃ）とは、一般に固定電話や携帯電話等の電気通信サービスを提供する会社の総称。「音声やデータを運ぶ」というところから通信キャリア（または単にキャリア）や通信回線事業者（または単に回線事業者）と呼ばれることもある。携帯電話専業の会社については携帯会社と呼ぶことが多いがNTTドコモなどの携帯電話回線会社とAppleなどの携帯電話製造会社との混同されるため呼ばれ方が変わりつつある。回線事業者または回線会社として扱われる。
日本においては、電気通信事業法（昭和59年法律86号）に基づき電気通信役務（電気通信事業）を行う者を指す。
電気通信事業者 伝送路設備を保有する電気通信事業者
伝送路設備を保有する電気通信事業者（旧第一種電気通信事業者）には、固定電話・携帯電話・PHS・無線呼び出し等の事業を行うものが多い。また、鉄道事業者・電力会社など、他の電気通信事業者への伝送路設備の貸し出しのみを行う事業者もある。
以下は、主な登録電気通信事業者。
地域NCC系
送電系
ポケットベル
ケーブルテレビ会社
鉄道事業者
FWA
通信衛星
空港無線電話
電気通信事業者 伝送路設備を保有しない電気通信事業者
伝送路設備を保有しない電気通信事業者（旧第二種電気通信事業者）には、プロバイダ・付加価値通信網提供会社・情報サービス会社・機械警備を行う警備会社などが該当する。届出電気通信事業者とも呼ばれる。
これら以外にも多数の届出電気通信事業者が存在しており、その数は2015年時点で17000社を越えている。
教育社会学
教育社会学（きょういくしゃかいがく、英語: sociology of education）は、教育学および社会学の一分野であり、教育事象を社会学の手法を用いて明らかにする教育学と社会学の中間に位置する学問分野であり、社会制度や個人の経験が教育制度やその成果に与える影響を研究する。
教育社会学 概要
教育とは、前進や改良を目指すために、意図的、計画的に働きかける人類の営みである。多くの人々にとって、教育とは万人のためのものであり、障壁を乗り越えるための手段、さらなる平等を達成するための手段、富と名誉を獲得するための手段である。また教育とは、子どもたちが固有の必要性や潜在能力に従って成長できる場でもある。ならば教育の目標とは、潜在能力を最大限に引き出していくことでなければならないし、さらには生まれつきの能力が許すもの以上の可能性を育むことでなければならない。しかし現実は、そのような前途有望なものではない。
多くの社会学者によれば、現実においては、教育は、個に応じるのではなく、社会的な目標に向けて機能しており、不平等の再生産を行いながら社会の安定性の維持を目指してきた。ただし、問題への研究者の取り組み方によって、どのような目的のために安定性が維持されてきているのかに関しての見解は異なってくる。テーマは、学校の選抜過程、学歴と職業達成、エリート中等教育の構造と機能、ジェンダーと教育、逸脱の社会的構築、青年文化など。質的・量的データを使用する実証的研究から、理論的研究や歴史社会学的研究も行う。
教育社会学 概要
近年、学校教育の見直しも盛んになる中、たとえば以下の参考文献（『FD改革下における語学教員への7人の新提案』）では言語学・心理学・言語文化学などの研究成果を取り込み、教育社会学の観点から現在の大学教育の問題点とその改善策も提案されている。
教育社会学 歴史・性格
20世紀初頭、アメリカ合衆国において制度的に成立。当時アメリカでは、プラグマティズム的思想を背景にして、学問にも技術的・応用科学的な考え方が強く、教育社会学も社会問題解決の手段として教育を捉えたり、カリキュラム構成の客観的基礎を与えるための科学として自らを性格づける傾向があった。つまり教育社会学は「教育がいかにあるか」という事実判断ではなく、「教育がいかにあるべきか」という価値判断を重視し、科学的価値より実践的・規範的価値を重んじた。こうした初期の教育社会学は「教育的社会学（educational sociology）」と呼ばれる。
これに対して、第二次世界大戦後、ブルックオーヴァーなどが「教育の社会学」を主張し、教育社会学は客観的・実証的・没価値的な社会学の下位領域であるべきとされた。その結果、第二次世界大戦後、教育社会学は多くの国で順調に発展し、学問的市民権を得るとともに、教育実践および教育政策に対しても大きな発言力をもつに至った。つまり、戦後の教育社会学の最大の特徴は、応用科学から純粋科学へと脱皮し、価値判断に代わって事実分析に自らの使命を限定したことにある。そのため、タルコット・パーソンズ 、ロバート・キング・マートンに代表される「機能主義」をおもな理論枠組みとし、研究方法には実証的手法を用いることが多い。
教育社会学 歴史・性格
しかし、1970年代に入ると、批判的なラディカル社会学などの影響により、イギリスにおいて教育社会学の新しい方向が示された。これが「新教育社会学」である。その主張によれば、機能主義は一方では社会の統合を前提とし、没価値性を強調するが、まさにそのために社会の現体制維持に奉仕している。さらに、主唱者ヤングによると、新教育社会学は合理性や科学のドグマに挑戦し、とくに知識の社会的組織の問題、すなわちある知識や基準がなにゆえに、またいかにして教育を支配するようになるかをこそ、問わねばならない。こうした潮流のなかで、バジル・バーンステインの言語コード論などが生まれることになった。
また、1980年代に入ると、教育社会学は、アメリカを中心とした精緻化された実証研究と、イギリスなどを中心とする微視的・解釈学的研究とに二極分化する傾向が見られるようになった。
教育社会学 教育社会学の研究領域
教育社会学では、主に3つの主要研究領域がある。
これからの課題として、第1に、計量的手法の精緻化とともに現象学的・解釈学的手法の開発、第2に従来不問にしてきた価値判断の問題、第3に教育実践への貢献、などがあげられる。
教育社会学 理論的視点
教育社会学における政治算術の伝統は、経済的条件、物質的条件といった構造的要因を考える、いわゆる構造主義に依拠し、それを量的に測定することで人々の不平等問題にアプローチしていた。この政治算術の視座で重要な研究は1954年のものがある。学校の構造がイギリスでの不平等を示唆するという内容であった。政治算術の伝統は質的研究を重んじる学派に攻撃されて下火になったが、他の方法と合わさりながら現在に至る。
構造機能主義の立場からは、社会は社会的均衡と社会秩序の傾向があると主張されている。彼らは社会とは人体のようなものであり、教育は体の一つの臓器で、その健康状態を保つことで社会全体の健康を保つことができるとしている。
カーオーディオ
カーオーディオ（Car Audio）は、自動車に搭載される音響機器のことで、「カーステレオ」ともいわれる。また、ラジオ放送受信機能のみのものはカーラジオともいう。
カーオーディオ 歴史
初期のカーオーディオは、米国の「ガルビン・コーポレーション(現：モトローラ)」が1930年に製作したカーラジオ｢モトローラ5T71｣から始まった。ブランド名の由来はMotor(自動車)+ola(音)であり、ガルビンは1947にはこのブランドを新しい社名とした。同じく、米国ゼネラルモーターズ傘下では子会社デルコ・エレクトロニクスが1936年にダッシュボード内に装着したカーラジオを製作した。ラジオによる移動中の情報入手や音楽放送の楽しみはあったが、ドライバーや同乗者ができる事は好きな放送局を選ぶことだけであった。
半導体素子が実用化される前の時代であり、真空管回路により構成されていた。放送も中波放送（AM）しかない時代で（超短波放送（FM）局が本格的に普及するのは1960年代以降）、ラジオも中波のAM放送受信専用であった。カーラジオは今日で言う「オプション」であり、標準装備になっていることは皆無であった。
カーオーディオ 歴史
カーラジオ本体（電源部 と 中間周波増幅、検波、低周波増幅、電力増幅部）は別筺体で、トランク内に収容されていた。選局（入力同調回路、周波数変換部）と音量調整可変抵抗器のみが運転席ダッシュボードに置かれ、本体とケーブルで接続されていた。スピーカーは運転席の足元付近に取付けるのが一般的であった。電源には自動車の6V（乗用車の多くは6V電源であった）または12V直流電源が用いられ、真空管の陽極電源（直流200V程度）を得るためにバイブレーターによるチョッパーを用いて矩形波交流を得てトランスで昇圧し、2極真空管で直流としていた。カーラジオは比較的消費電力が大きかったため、エンジンを停止してラジオを聴くことはバッテリーあがりの危険があった。
実用化に貢献した技術者のビル・リアは、モトローラのメガブランド化を皮切りに8トラックテープの実用化などで手にした巨万の富を元手に、航空機メーカーのスイス・アメリカン・アビエーション社（後のリアジェット）を創設した。
1950年代中期には、振動に弱いとされていたレコードを車載演奏することに成功した。スロットイン形状の物やオートチェンジャーで数枚のレコードを聴く事が出来る物も出てきた。
カーオーディオ 歴史
FM放送が一般化し、カーラジオにもFMを聴取できるものが出てきた。またトランジスタラジオが一般に普及するようになり、カーラジオもトランジスタ化された。カーラジオの普及は当時のラジオ局の番組編成にも影響を与えた（ニッポン放送#オーディエンス・セグメンテーション、ラジオ離れ#1960年代も参照）。
しばらくして、自分の好きな音楽を聴きたいときに聴ける仕組みができた。音声用磁気テープを使用したものとしては、最初に4トラックカートリッジが1964年（開発元のある米国では前年の1963年）に発売される。寸法は後述の8トラックとほぼ同じであるが、ピンチローラーは再生機側に搭載されている。また、プログラム切り替えは当初手動のみであった。その後、自動切り替え機能を搭載した機種も発売されたが、日本市場では本格的な普及には至らなかった。
カーオーディオ 歴史
次に現れたのが、初期のカラオケシステムで使用された8トラックカートリッジである。しかし、当時のオーディオソースの主流はレコードであり、気に入った楽曲でも家庭で聞くためのレコードと車で聴くための8トラックカートリッジとそれぞれ別に購入するのが一般的だった。録音用生テープや録音用機器もあるにはあったが、主流は家庭ではレコードプレーヤーとコンパクトカセットであり、その上に録音用8トラック機器の購入というのはよほどのオーディオ好きであった（日本市場でのカーステレオとしては1964年にクラリオンが日本初カーステレオを発売）。
この他にも、1970年代にはパイオニアからハイパックというカセットテープ大のエンドレスカートリッジを採用したカーオーディオも発売されたが、元となったプレーテープ規格と同じく収録時間の短さや一般ユーザー向けに録音機器が出なかったこともあり、数年の間に姿を消した。
カーオーディオ 歴史
この時代には純正装着がAMラジオ、オプション装備で8トラックという構成が多く、8トラック機器を介してFMラジオを聞くためのカセット式FMチューナーなどが存在した。さらにコンパクトカセットテープを聴くための8トラック形式のカセットアダプターも存在していたがカセットプレーヤーを内蔵していることになるため乾電池（単三2本ほど）が必要となりかなり不経済なアダプターであった。アダプターはメーカーによっては様々な挿入方法のモノがありある意味ではソニーのウォークマンなどに代表されるヘッドホンステレオの先駆けに近い形をしていた。また、1970年代後半からはパイオニアのロンサムカーボーイやクラリオンのシティコネクションに代表される社外カーオーディオ機器も登場したが、当時は車体側にもオーディオ側にもDIN規格（ISO 7736の原典となったDIN 75490）が適用されていなかったため、当時主流であった冷房機器である後付け式カークーラーなどと同様にダッシュボードに吊り下げる形で搭載される事が多かった。
1970年代前半まではAMチューナーのみが主流であり、主要車種に設定される「デラックス」グレードに標準装備されることも多かった。同時期からFMチューナー搭載機種が増え始め、電子チューナーも登場した。
カーオーディオ 歴史
1980年代になると、FMチューナー内蔵型のコンパクトカセットが主流になる。8トラックと同様に録音済み市販テープ（音楽ソフト）も購入し聴くことはできたが、それ以上に自分の所有するレコードやFMラジオなどからのエアチェックによる個人の趣味的な録音による自由な選曲のカセットテープを車内に持ち込めるようになったことが画期的であった。
1980年代後半になるとCDプレーヤー搭載機種も高級機を中心に登場した。購入した音楽ソースをそのままかけられることは8トラック時代から同様であるが、8トラックが酒場カラオケソング中心であったのに対し、レコードと主役を交代し、ほとんどすべての音楽ソースがCD形態で販売されたことで、車内で聴ける音楽ソースを多様化した。マイテープを作らないのであれば、家庭のオーディオ機器がなくとも車のオーディオだけで済んでしまう時代の到来となった。
また、1980年代末からそれぞれのメーカーの車名を冠し、CDやイコライザー付きデッキを標準装備したり、スピーカーの数を増やして臨場感あふれる音を実現した「スーパーライブサウンドシステム」「ロイヤルサウンドシステム」（トヨタ自動車）、「スーパーサウンドシステム」「ホログラフィックサウンドシステム」（日産自動車）といった高級オーディオシステムがメーカーオプション（一部車種には標準装備）で設定される車種も増えてきた。
カーオーディオ 歴史
1990年代になるとデジタル化の波が急激に進み、CDが主流となる一方MDが登場しコンパクトカセットの機能はMDに引き継がれる。純正FMラジオと接続する後付け型CD/MDチェンジャーデッキや、ポータブルCD/MDプレイヤーの登場でカセットアダプターやFMトランスミッターも売れ出した。1990年代前半だとまだまだ1DINのCDチューナーだけでは無理がありCDチェンジャーは純正、社外品ともAM/FMカセットデッキとのセット販売や新車成約時のオプションプレゼント、特別仕様車の装備品にされることも多く人気に拍車をかけた。オーディオメーカーは全く推奨することは無かったがCDチェンジャー利用時に必須である8cmシングルCDアダプターも売れた。1990年代後半になると1DINのMDチューナーとCDチェンジャーをセットで販売するオーディオメーカーも現れた。一方、DCC（パナソニック CQ-DC1D）やDAT（ソニー DTX-10等、三菱電機）を搭載した機種も発売され三菱機の場合カーDATレコーダーまでラインナップされていたがカセットチューナーと比して非常に高価でありほとんど売れなかった。またデジタル・シグナル・プロセッサー（DSP）を内蔵したモデルも登場し、高音質を求めるユーザーに対応している。
カーオーディオ 歴史
デザイン面では、社外品はFL管や発光ダイオードを使った凝った物となり、多彩なスペアナ表示を行うなど純正オーディオとの差別化を図った。一部の自動車メーカーでは、社外品オーディオにスペアナなどの表示部はそのままにし自社あるいは純正品ブランドのマークを冠し、多少デザインを変更してメーカーオプションにすることも多い。この場合純正オーディオの特徴であるシンプルな操作性を取り入れることも多い。
1990年代中盤から後半にはAMステレオ放送やFM文字多重放送（愛称・見えるラジオ）対応のチューナーも存在した。
2000年代になるとカーナビゲーションシステムが普及してきたことで、それまでディスプレイ部分に採用されていたFL管や発光ダイオードに加えて液晶ディスプレイを組み込んだ一体型も多くなり、操作ボタンがタッチパネルになったものが出てきた。また純正モデルでも操作性の向上からステアリングのパッド部に音量・ファンクション切り替えなどのスイッチを組み込んだものが登場した。
ハードディスクドライブを内蔵した機種もあった。MP3、AAC、Windows Media Audioの再生に対応したものが出てきた。デジタル音楽プレーヤーの普及により、AUX端子を備えた機種が普及している。
カーオーディオ 歴史
BOSEやマークレビンソン、ロックフォード・フォズゲートといった、海外の高級オーディオメーカーのサウンドシステムを標準またはメーカーオプションで用意する車種が高級車を中心に多い。
日本国外を中心にA2DPプロファイルに対応したBluetoothを搭載したものも出てきており、日本国内では2014年頃からBluetoothを搭載した機種が登場した。
米国ではテレマティックスを基盤としたエンターテイメントサービスとして、ゼネラルモーターズがオンスターで提供しているXM Satellite Radioや地上デジタルラジオ"HD Radio"などのデジタルラジオチューナーが登場している。
2007年夏には米国で、SACD再生対応カーオーディオが米ソニーから登場している。
カーオーディオ 歴史
カーナビゲーションがカーオーディオに取って代わるほどの普及を果たしたためか2010年に入るとパナソニックと富士通テン（Sound Monitorと呼ばれるハイエンドカーオーディオは少数ながら販売継続）、2014年中期に三菱電機がそれぞれ社外品カーオーディオを生産終了している。いずれのメーカーもカーナビはもちろんのことスピーカーやアダプター類は販売。また長年パイオニアのカロッツェリアとJVCケンウッドがカセットチューナーを発売し続けていたが、2011年にケンウッドが1DIN機械式カセットを、2012年にカロッツェリアがMP3対応CD+フルロジックカセットをそれぞれ生産終了し社外品カーオーディオの分野からカセット対応機器が消滅している。そのためカセットチューナーはトヨタ・センチュリー（地上デジタルテレビ搭載DVDナビゲーションとセットで標準装備）、ホンダのオプション品（クラリオン製・2012年には生産終了）と農業／建設機械向けカーオーディオメーカーのエスペリア製のみとなっていた。
カーオーディオ 歴史
しかし、2014年秋にカーオーディオ関連機器メーカーであるビートソニックが新製品としてカセットテープ再生の他、AM/FMチューナー内蔵、SDカードとUSBメモリーに入れたMP3音楽再生が可能で、AUXでスマホなどの音楽再生も出来、ラインアウト端子が付いていてウーハーの追加などシステム拡張が可能という最新メディア要素を十分に付加した画期的な1DIN機械式カセットをカーオーディオ市場に投入した。　このカセットデッキは一度モデルチェンジして市場から大きな支持を受けながらも2018年夏に販売終了となった。。
また1DINのMDチューナーは市場から消滅している。
USBメモリ（場合によってはSDカードなども使われる）による音楽再生と、デジタル音楽プレーヤーやスマートフォンが普及したことにより、2011年以降、これらと接続するUSB端子や外部入力端子を備えCD部を削除した機種、言ってしまえば「外部入力に対応したカーラジオ」が登場した。（カセット、MDの時代も含め）最大の故障原因である物理ドライブが無くなったことによる耐久性の向上、低価格、小型化（ただDIN規格を前提とする場合、事実上奥行きしか削減できない）、（使用部品の減少による）環境負荷の低減等が特徴である。操作の簡単さやCDの入れ替えが不要になる等の手軽さもあり、普及しつつある。
また再生部がコンパクト化できたことを利用して付加価値を高めた例もあり、前述のビートソニックからはスピーカーレス車をターゲットに｢電源とラジオ電波さえ取れば音楽が聴ける｣ことを売りにしたSD/USB/AUX対応ラジオ｢デッキスピーカー HDS2｣が登場した。これはこの1DINオーディオASSYの中にスピーカー3基を組み込んだものであり、スピーカーレス車の泣き所であるスピーカー(場合によっては配線も)の増設が不要になるという面で差別化が図られた。
近年はハンドルにカーオーディオやカーナビゲーションの音量調節やラジオ局の選局等を行うボタンが付く自動車が増えているが、カーオーディオやカーナビゲーションの機種によっては対応していない場合があるので、購入前の確認が重要である。このボタンは、自動車メーカーやカーオーディオメーカーにより、「ステアリングスイッチ」、「ステアリングリモコン」等、呼び方が異なる。
2010年代半ば以降、2DINサイズで、モニターを搭載したカーオーディオを各社が「ディスプレイオーディオ」と名付け発売している。これは、カーナビゲーションは不要だが、どちらも急速に搭載が増えている、駐車を始めとした後退支援のための後方カメラ(または全周位カメラ)や、ドライブレコーダーの映像を見たい、という利用者が増えているためである。
中には、地上デジタルテレビのワンセグ放送やフルセグ放送受信機能を搭載したり、ハイレゾリューションオーディオに対応し、車内AVシステムのような高機能製品もある。Android AutoやCarPlayに対応し、スマートフォンと連動させてカーナビゲーションや情報端末として使用できる製品もある。カーナビ機能としては、専用機に比べ、機能や性能は劣る場合があるものの、機器そのものの購入や買い替えと有料の地図データ更新が不要になり、使い慣れたスマートフォンのナビゲーション機能をそのまま使える長所がある。一方、短所としてはデータ通信を伴うため、パケット使用量が増加することや、携帯やGPS電波の入らない場所（山間部やトンネルなど）では動作が停止する点が挙げられる。
スマートフォンの普及に伴い、専用アプリを入れたスマートフォンからも操作できるカーオーディオも増えている。
2018年、パイオニアはスマートフォンを装着して表示部と入力部として使うクレードル付きカーオーディオを発売した。
2020年、アルパインとパイオニアは、1DINの本体の前面に、2DINより大きいディスプレイをせり出して搭載するディスプレイオーディオをそれぞれ発売した。これにより、長らく続いた2DINのディスプレイの大きさの限界を超えた。同様の機構は同2社のカーナビゲーションの一部上位機種でも始まった。
一部の車では、カーナビゲーションを廃止し、ディスプレイオーディオを標準で搭載する車も発売されるようになっている。
カーオーディオ 自動車用オーディオ機器としての特徴
ドライバーが運転中に使用することを考慮し、ボタンやスイッチの位置を大きくしたりするなど、家庭用の据え置き型に比べ操作性に配慮した設計となっている。初期の段階から人間工学やユニバーサルデザインに相当する観点に立った設計がなされていた。また、自動車は、極圏の寒冷地から熱帯にわたる広範囲の温度条件と、常に振動にさらされる悪条件の下でも、安易に壊れたり誤動作を起こさないように設計されている。カセットテープやCDの再生メカニズムに使われる駆動用ベルト類は、低温時の柔軟性と耐熱性とを兼ね備えた設計となっている。
基本的にチューナー（ラジオ）を備えており、路側放送専用ボタンを持つ機種も多い。
2024年にはコスト面とデザイン面(スマート感)の両面から普及が進むいわゆるディスプレイオーディオやそれを用いたエアコン操作などに対しユーロNCAPが｢物理ボタンに戻すべき｣とし、またNHTSAに関しても｢ドライバーが運転中に車道から目を離す時間を一操作あたり2秒以下（累積でも12秒以下）になるようデバイスを設計せよ｣という指針を発表したと報じられている。これに関してはタッチパネル式のスイッチは物理スイッチの操作より4倍時間がかかることがあり、ヒョンデ・コナ(SX2)やフォルクスワーゲン・ゴルフなど一部の車種において物理スイッチ回帰の動きがある。
カーオーディオ カーラジオ
一般にラジオ放送受信機能のみの製品を指す。主に商用車（ライトバン・トラックなど）や社用車・公用車の法人向けモデルや廉価グレードに装備されていることが多い。以前はメーカーオプションでカセットデッキなどを後付け出来る機器も存在し、それらの機器の電源を入れるとラジオの電源が切れる仕組みになっていた。こうした形式のカセットデッキなどはかつては特別仕様車の装備品に多かった。日本では、通常グレード車の標準装備がカセットなども一体化した「カーオーディオ」になって以降は、乗用車の廉価グレードや商用車では中波（AM 522 - 1629kHz）のみが大半だったが、コミュニティFMが普及した2000年代になってからはモノラルタイプのものでもFMチューナー内蔵の機種も登場し、上級モデルはFMステレオ放送受信機能を搭載していることもある。モノラルタイプではスピーカーをチューナー本体に内蔵して、スピーカーの装着と配線を不要にした機種が存在する。2010年代半ばからはFM補完放送（76.0 - 95.0MHzまたは99.0MHz）に対応した商品も登場している。
カーオーディオ カーラジオ
FMチューナー内蔵機種ではFMトランスミッターを介して、外部のカセット、CDを再生することができる。近年ではiPodなどのデジタルオーディオプレーヤーや（音楽再生機能付の）携帯電話・スマートフォンもよく接続される。
なお、車載ラジオの選局は運転中でも操作しやすい「プッシュボタン式」が昔から主流であった。一般的な初期設定ではダイヤル式チューナーにて選局したボタンを手前に引くことにより、放送局の登録（セット）が複数局できるようになっていた。現在では、「PLLシンセサイザ」（電子チューナー）で聴きたい放送局を選局し。上下ボタン（または+-ボタン）で選局、メモリーボタン（1〜5または1〜6）で登録する機種が多い。
カーオーディオ カーラジオ
なお、近年のスピーカー内蔵型ラジオを装着した車種の場合は外部スピーカー（場合によってはスピーカーの配線すらも）が省かれていることがある。AM/FMステレオラジオの場合許容ワット数はやや低めだが外部スピーカー仕様が多い。そのため社外ヘッドユニットへの交換を行う際には当然それらを増設しなければならないので確認する必要がある。さらに近年でも軽トラックの一部廉価グレードだと薄いベニヤ板とビニール張りのドアトリムも存在し穴を開ける必要性も出てくる。こうした後付けスピーカーともなると金属製グリル付きのスピーカー（近年ではフルレンジスピーカーしか存在しない）でないとスピーカーの保護が出来ないためスピーカーの種類は純正品を除くと大幅に限定される。パイオニアなどがトレードインスピーカー用のアタッチメント&スピーカーグリルも発売している。
2020年代に入ると、技術上の問題から電気自動車（EV）ではAMチューナーを非搭載としている車もアメリカ合衆国で販売しているモデルを中心に増えている。但し、AMチューナーを非搭載にしているかどうかはメーカーによって異なり、アメリカの自動車メーカー「テスラ」はAMチューナーを非搭載にしていることを認めている一方、大韓民国の自動車メーカー「起亜自動車」ではAMチューナーの搭載を継続している。
カーオーディオ 交換
かつての自動車には、ラジオ以外のオーディオが付いていないか、あるいは最低限の機能を満たすものが付いていただけであったので、音楽を楽しむ目的で非純正品に交換することは行われたが、現在はほとんどない。理由は、
交換の必要性の低下
メーカー純正品の質が向上したこと
オーディオ市場（主流となるオーディオメディア）そのものが変化し、極端な言い方をすればカーオーディオ用メディアとしてはCD・USB端子/SDカードスロット（≒MP3/WMAファイル、iPod/iPhone/iPadとの接続）・AUX端子・Bluetooth通信機能を装備していれば事足りるようになったこと。それらに対応している純正品が増えた2010年代現在、あえてヘッドユニットを交換する理由がなくなりつつある。
などである。ただ、スピーカーのみを装備したオーディオレスを標準もしくはメーカーオプションとするケースもある（主にダイハツ車のOEMを除く2000年代以降の日本国内市場向けのBセグメント - Dセグメントクラスのトヨタ車に数多く見られる）。そのため、非DIN規格ではあるが取り付けキットで取り付けできる車輌もある。オーディオレスにすればその分取得額が下がる（ディーラーオプションは取得額に含まない）ので、自動車取得税の節税にもなる。
カーオーディオ 交換
カーオーディオの取り付けサイズは、DIN規格（ISO 7736）のものが多い。1DINとは高さ50mm×幅178mmで、2DINとは1DINと横幅は同じで縦が2個分となる。車側が1DIN規格の場合には1DIN規格サイズの機器1台が、車側が2DIN規格の場合には1DINサイズの機器2台もしくは2DIN規格の機器1台が取り付け可能となる。一部では1DIN規格のスペースが別々にある車種もあり、その場合は1DINサイズの機器を個別に2台取り付けも可能である。1990年以降、小型車クラスでも2DIN規格が普及し始めた。しかし2000年代頃からは上述のようにDIN規格外のカーオーディオを搭載する車種が登場してきている。このような場合も、
まったくもってDIN規格外の場合
この場合、社外品への交換は原則不可能である。（物理的にDINサイズのスペースが確保できるのであれば、加工などにより取り付けできる場合もある）特にメディアリーダー部・操作部・ディスプレイ部がバラバラになっている場合（国産車の例を挙げればマツダコネクト搭載車など）や他の機能と密接に絡み合っている（オーディオを取り外してしまうと他の機能にも影響を及ぼす）場合
は非常に困難となる。
という具合に、車種ごとで明暗が大きく変わってくる。
カーオーディオ 交換
特にDIN規格外の商品の場合、DINサイズ汎用機に交換できないが故に故障や陳腐化に極めて弱く深刻な事態へと至る。それこそ例えば｢2DINスペースが確保された30年前の軽トラにBlu-rayナビを搭載する｣といったことすらもDIY～街のショップレベルでまず可能である。しかし車種専用品の場合は選択肢が限られる、費用が高額になるばかりか最悪の場合は部品の供給が途絶えて対応ができないことも考え得る。そのため中古車価格に影響を与える（新車から数年は「最新の高級品」としてもてはやされても、それからは「アップグレードや修理ができない厄介者=マイナス評価」とされる）ことすらあり得る。中には｢特定のグレードのみ純正カーナビや連動機能のせいで社外品への交換が不可能｣ということすらある。
2002年にG-BOOKが設備の問題でサービス終了したことに伴い、ZVW35プリウスPHV純正カーナビの｢G-BOOKの旨味｣の部分が使えなくなってしまった。しかもそれならとカーナビを交換してしまおうと考えたところ、駐車支援システム(及びステアリング舵角センサー)との兼ね合いでそれすらもできないという状況に追い込まれてしまったという。
カーオーディオ 製造メーカーの不祥事
三菱電機が三田製作所（兵庫県三田市）で開発・設計されたEUの自動車メーカー向けカーオーディオ製品で、欧州無線機器指令（Radio Equipment Directive、欧州RE指令）に適合しない製品4種、33万5238台を不正に出荷していたことを発表した   。
同社では、外部による欧州RE指令適合評価試験の結果が判明する以前に、一部の自動車メーカーに対して独自の「適合宣言書」を提出していた。その後、同試験での不適合が判明したものの「適合宣言書」の取り下げを行わず、さらに、生産中の製品に対して適用できない処置を施した「改造品」を用いて再受審にパスし、生産中の製品には設計変更や改善措置を行わないまま出荷を続けていた。
木村明広
木村 明広（きむら あきひろ、1970年3月21日 - ）は、日本のイラストレーター、CG作家、漫画家。男性。
木村明広 来歴
小学館のパソコンゲームレーベル、ポプコムソフトから発売されたグローディア制作のパソコンゲーム『サバッシュ』のキャラクターデザインで商業デビュー。その後、キャラクターデザインを担当した『エメラルドドラゴン（パソコンゲーム版）』や『アルシャーク』が人気を博し、ライトスタッフによりリニューアルされた『エメラルドドラゴン（PCエンジン版）』がコンシューマーゲーム作品として大ヒット、一躍人気イラストレーターとなる。
現在は主にKADOKAWA系列の各出版社を中心に漫画や小説の挿絵を手がけている。
木村明広 作品リスト
角川スニーカー文庫
アルナムの牙 新章 十二神徒伝説（著：臼木照晶）
アルナムの翼 序章 彼方へのはばたき（著：臼木照晶）
真・アルナムの翼 熱塵の空の彼方へ（著：臼木照晶）
闇の運命を背負う者 （著:神坂一）
ザ・サイレントシング 〜姿なきもの〜（著：神坂一）
フィールド・オブ・スターライト（著：鷹野良仁）
D-DOLL 人造天使の鎮魂歌（著：後池田真也）
サークル名「Vermillion mode」
工事担任者
工事担任者（こうじたんにんしゃ）とは、電話やFAX、インターネットなどの公衆回線やCATVの通信回線に接続する端末設備の他、伝送交換機及び線路の工事、監督するための資格である電電公社の社内資格が国家資格化されたものである。総務省所管。1985年（昭和60年）、電気通信事業法の施行と同時に制定された。
工事担任者 概要
根拠法である電気通信事業法では「工事担任者資格者証の交付を受けている者（以下「工事担任者」という。）」とされているが、何の工事担任者なのかわからないため「電気通信の工事担任者」や「電気通信設備工事担任者」と付記して呼ばれることも多い。また、平成23年（2011年）4月現在の電気通信国家試験センターのウェブサイトでは「ネットワーク接続技術者「工事担任者」試験」と言う表記も見られる。「工事担当者」と誤って記載等されることがあるので注意が必要である。略して「担任者」（たんにんしゃ）や「工担」（こうたん）と呼ばれることがある。電気通信工事のうち電話及びネットワークシステムの構築、線路交換設備工事など有線無線工事をおこなうことができる資格である。なお工事担任者は3年の実務経験を得ることにより、建設業法の電気通信工事業の許可を得ることができる。また端末工事を監督するときは、常時資格者証を携帯しなければならない。微弱な電圧であることから電気工事士などの資格は、不要で工事をおこなうことができる。
1985年（昭和60年）
昭和60年4月1日の施行当初は、アナログ第一種、アナログ第二種、アナログ第三種、デジタル第一種、デジタル第二種の5つに区分された。
工事担任者 概要
電気通信事業法の施行前は、公衆電気通信法により公衆回線に自営設備を接続することは開放されていなかったため、通信工事業者向けに日本電信電話公社（電電公社）が「公衆電気通信設備工事担任者」試験を、国際電信電話株式会社が「国際公衆電気通信設備工事担任者」試験を実施していた。これらの資格所持者の扱いについては、施行後6か月以内の届出により下表の左欄の資格毎に右欄の資格への書換えが行われた（届出がされない場合は失効）。
1996年（平成8年）
アナログ・デジタル総合種が追加され、6区分となった。
1998年（平成10年）
デジタル第三種が追加され7区分となり、デジタル第二種の工事範囲も改正され下表のとおりとなった。
2005年（平成17年）8月
種類と工事範囲が次のように変更された。従前の資格者は従来の工事範囲の工事を行うことができる。旧資格は、資格の名称・工事の範囲とも引続き従前のまま有効であり、読み替えなどは行われない。
2013年（平成25年）
平成25年2月1日の総務省令の改正により、DD第二種・第三種にて工事可能な「主としてインターネットに接続するための回線」の速度が「100Mbps以下」から「1Gbps以下」まで拡大された。
工事担任者 概要
2021年（令和3年）
令和2年9月7日に電気通信主任技術者規則等の一部を改正する省令（令和2年総務省令第85号）が公布され、同省令附則第1条により令和3年4月1日より次の変更が施行された。
名称の変更（省令第2条）
AI・DD総合種は、「総合通信」に変更
第一種は、AI第一種→「第一級アナログ通信」、DD第一種→「第一級デジタル通信」に変更
第三種は、AI第三種→「第二級アナログ通信」、DD第三種→「第二級デジタル通信」に変更
平成17年8月改正後のAI種、DD種及びAI・DD総合種資格取得者（第二種除く）は、特段の手続き不要で、新資格証の交付を受けているものとみなされる。（省令附則第3条17項）
工事の監督の範囲に変更はない。
経過措置として科目合格者は、新資格の受験の際のはそのまま科目合格が有効となる。
工事担任者 種別
アナログとはダイヤル（パルス）回線・プッシュ（トーン）回線を含めた普通のアナログ回線のことである。デジタルとはINS64などのISDN回線及びCATV回線、光ケーブルを用いた回線である。CATVは一見アナログに見えるが、ケーブルモデムはパケット通信方式であるのでデジタル通信又は総合通信の資格が必要である。また、ADSL、無線LANもデジタル伝送路として扱われる。
公衆電気通信法の下では、前述の「公衆回線」とは電電公社の電話回線であり、「自営設備」とは電電公社のものでない設備のことであった。電電公社からのレンタル品である黒電話以外の電話機を電話回線につなぐことにも工事担任者が必要であった。これらはローゼットを介しまたは直接電話回線に接続されるので、通信品質を低下させないために送出レベル等の調整が必要だったからである。
電気通信事業法の施行後は、屋内配線も工事担任者であれば工事を行えるようになった。
現実には公衆網やIP網と利用者側設備の接続以外にも、障害発生時の対応、回線試験、復旧工事など、様々な作業に必要となっているため、総務省では工事の発注者が有資格者による工事であるかを確認するように通達を出している。
工事担任者 種別
一般的には第二級アナログ通信の資格があれば電話工事において、屋外からの引込口から宅内のモジュラージャックまでの工事を行うことができる。新築やリフォーム工事など電気工事と並行して行うことが多いため、電気工事士と共に需要が多い。規模の大きな事務所などでは内線電話の数が多いので第一級アナログ通信又は総合通信の資格が必要になる場合もある。
デジタル通信の資格は主に通信工事業者で必要とされ、事務所の工事や通信機器の設置が主流であった。近年では一般家庭向けでも、FTTHなどの光ファイバー工事やCATVなどのモデムの出力レベルの調整に必要である。主としてインターネットに接続する1Gbps以下の回線は、第二級デジタル通信の資格で工事可能であるが、一部エリアで提供が開始されている10Gbpsについては、第一級デジタル通信又は総合通信の資格が必要である。
工事担任者規則第3条および工事担任者を要しない端末機器の接続の方式（昭和60年郵政省告示第224号）に基づく。
市販の電話機をモジュラージャックに接続するだけであれば資格を必要としない。
工事担任者 種別
上述のように、工事担任者の資格は元々公衆電話回線を前提としたものだったが、接続端末が多種多様となった結果、公衆電話回線に限らず広く網をかぶせる規定ぶりとなっているため、ルータやPCをインターネット用回線設備に接続したり、そのためのLAN配線工事を行ったりするのにも、工事担任者資格が必要となる規定になった。
上述の工事担任者を要しない工事の規定にあるように、技適表示等がされているルータ等の機器をプラグジャックや無線で接続するならば、資格は不要となる。ただし国内の市販ルータは技適表示等がされているものが多いが、PCではまれである。
工事担任者 種別
法令上、端末「機器」は個々の機器、端末「設備」は概ねネットワークを指す。前記郵政省告示は、プラグジャック等での接続であっても、「機器」については技適表示等がなければ資格を必要とし、「設備」であるときは常に資格を必要とするのを原則としている(通信事業者が検査を省略するものとした設備や海外からの渡航者が短期間使用する設備を除く)。したがって本来は、技適表示等のあるルータ等をプラグジャック等で接続することで資格不要となるのはルータ等を単体で接続する場合のみで、LANを経由してその先にPC等を接続する場合には常に資格を要するとも考えられる。しかし、総務省はでは技適表示等のあるルータの先にPC等を接続したり、そのようなルータの先にあるハブにLANケーブルを接続する場合については、資格不要との見解を示している。この見解は、ルータの先に接続されたPCやハブ等からなるLANについては「設備」とも「機器」ともみなさず資格不要の範囲を広げたものと解される。無資格で技適表示等がないルータやPCを直接接続するなどしても、それ自体で処罰されたり、電気通信事業者から接続に検査を要求されたりすることはないが(電話機能を持つ場合を除く)、法的にはグレーゾーンとなる。
現実の工事では資格が必要な作業と不必要な作業が混在する状況となっているため、総務省では責任分界点から利用者側の工事では工事担任者による工事を推奨している。またLANケーブルの長さを利用者が調整することは資格不要であるが、施工不良を考慮すると工事担任者による作業や監督を推奨するとしており、有資格者によるチェックにより外部への影響を防ぐように誘導している。
工事担任者 取得
工事担任者資格者証は、総務大臣が交付する。

取得にあたり、年齢・性別等の制限は無い。
取得は次の何れかによる。
受験資格
申込み
試験日程
試験形式及び時間
受験地
試験手数料
科目
項目
詳細は電気通信国家試験センターのウェブサイトを参照。
基礎・技術・法規の各々が基準以上の点数（100点満点で60点）を取る必要があり、科目合格を積み重ね取得する者もいる。また免除規定を利用し、複数種を取得する人もいる。近年はIT時代でもあり、システムエンジニアやネットワーク管理者、女性の受験者も増えてきている。
令和3年（2021年）4月より施工管理技士が免除資格に加えられた。
その他、総務大臣認定校の所定科目の取得者は「基礎」が免除される。
2005年（平成17年）8月の種別改正後のものを掲げる。
平成18年（2006年）より日本で最初のeラーニング（情報技術を用いて行う学習）による国家資格養成課程講習が実施されている（eLPIT）。日本データ通信協会がインターネット配信する養成課程の全ての学習を修了し、試験会場に出向いて修了試験を受験する。eLPITにより取得できるものは総合通信及び第一級デジタル通信、第二級デジタル通信である。旧資格者、電気通信主任技術者、無線従事者については現有資格に応じ基礎及び一部の種類では法規もあわせて免除される「科目免除コース」もある。
工事担任者 取得
詳細は日本データ通信協会のサイトを参照。
認定学校等、種別は、総務省の情報通信に関するポータルサイトを参照。
下記の者には、電気通信事業法第73条により工事担任者資格者証を交付しないことがある。
様式は、平成22年（2010年）4月より運転免許証やクレジットカードと同じ大きさ（縦54mm×横85mm）のプラスチックカードでホログラムが施される。
従前は、縦59mm×横89mmで、紙片の両面に無色透明の薄板をラミネート処理で接着したものであった。これらは同時期に特殊無線技士、アマチュア無線技士等に交付される無線従事者免許証と同じ様式であった（現在、これらもプラスチックカード化されている）。
なお、同時に電気通信主任技術者資格者証も同形同大のプラスチックカードとなった。
申請書には原則として氏名及び生年月日を証明する書類の添付を要する。
但し、住民票コードまたは現に有する工事担任者資格者証の番号、電気通信主任技術者資格者証の番号、無線従事者免許証の番号のいずれかを記入すれば、添付は不要である。
電気通信事業法第72条第2項において準用する同法第47条の規定に基づき資格者証の返納を命じられたとき、または再交付を受けた後失った資格者証を発見したときは、10日以内に資格者証を総務大臣に返納しなければならない。
工事担任者 情報通信エンジニア
工事担任者は終身資格であり資格者証そのものの更新はないが、2005年8月の工事担任者規則改正により資格取得後も最新の知識・技術を保有し続けるよう努力することが義務づけられた。

しかしながら、どのように努力するか、また、努力していることを証明するか、ということについては明示されておらず、資格者個々の判断に任されている。
そこで日本データ通信協会では、「継続的に修得すべき知識および技術等を工事担任者に対して提示する必要があり、その具体的指針としてガイドラインを作成する」とした。
これが、「工事担任者スキルアップガイドライン」であり、毎年10月に改訂するものとしている。