セルゲイ・ウィッテ 生涯
なお、ロシア帰還後、ニコライ2世がウィッテらには内緒で7月にドイツ皇帝ヴィルヘルム2世とのあいだでビョルケ密約を結んでいたことを知った彼は、ラムスドルフ外相と協力してドイツとの同盟が発効しないよう図った。この密約は、ヨーロッパの1国からドイツ、ロシアのいずれかが攻撃を受けた場合、他の1国は陸海軍の全力をあげてヨーロッパで援助をおこない、講和も共同でおこなうというものであり、ウィッテとラムスドルフは、この密約が露仏同盟の条項に違背していることを指摘したのである。この件については、もし皇帝がウィッテとラムスドルフの議論を聞き入れなかったら、「ヨーロッパ史全体そして世界史全体が異なったものになったかもしれない」という議論がある。
ポーツマスより帰ったウィッテは、6月以降各地で起こった農民騒擾やストライキ、ことにモスクワに始まったストライキは10月にはゼネストに発展するなど不穏な情勢にあるなか、革命に揺れるロシア国内を収拾すべく行動した。労働者のストライキについては、ブルジョアジーや知識人もこれを支持しており、彼らに共通した政治的要求は憲法制定会議の召集、さらには国会（立法議会）の開設というものであった。この間、暴動を鎮圧するために帝国軍が出動したのは、およそ2,000件におよんだ。しかし、皇帝はこの件については無反応・無感覚で、愛息アレクセイをはじめ、家庭のことにかまけており、この年の秋、ほぼ毎日狩りをして過ごした。ウィッテは、ロシア国家が革命による大変動の瀬戸際にあることを皇帝に諭した。10月ゼネストでは「ツァーリは退け」のスローガンが各地で叫ばれたが、これは、皇帝の退陣と専制君主制の打倒とがロシアで公然と唱えられた最初の事例である。
10月、時局打開の対応を上奏する機会を得たウィッテは、ゼネストなど現下の大混乱のもとでは、ひとつには改革を断行すること、さもなくば、軍人に独裁権をあたえて革命に徹底的な弾圧を加えること、そのいずれしかないとニコライ2世に二者択一を迫った。後者は実際にロシア国内の極右勢力が主張していた見解そのものであったが、ウィッテ自身は、個人的には前者を好しと判断していた。ウィッテがこうした思い切った行動に出たのは、複数の政府高官に同調者がいたためであり、なかにはウィッテ自身に改革のための出馬を要請した人物もあった。皇帝は、ウィッテの進言に対しては必ずしも態度を明らかにせず、ウィッテ本人を大臣会議議長（首相）に任命したい希望を述べ、事態の収拾を図ろうとした。軍事独裁に関しては、皇帝の従叔父にあたるニコライ・ニコラエヴィチ大公が唯一と言ってよい独裁者候補であったが、ニコライ・ニコラエヴィチ大公は革命の動乱を軍事的に鎮圧するには現状では兵力不足であると明言し、候補から降りた。
ウィッテは、自身の政治方針が認められるのであれば首相に就任することもやぶさかではないとして、事前にウィッテ案を審議するための御前会議を開いてほしいと要請した。その結果、御前会議ではウィッテの改革案が採択された。しかし、ニコライ2世はこれを裁可せず、当日の夜になって保守政治家のイワン・ゴレムイキンとアレクサンドル・ブドベルクに相談し、両名は若干の修正を加えるよう進言した。それを聞いたウィッテは、無修正での承認でなければ首相就任を引き受けないと言明した。帝室にあって独裁者候補と一時は目されたニコライ・ニコラエヴィチ大公もまたウィッテ案に賛成し、これに署名しなければ自ら死を選ぶとまで述べて、ニコライ2世に署名を促した。母のマリア皇太后もまた、皇帝に譲歩を促した。結局、ニコライ2世はウィッテの提唱する改革路線に従うほかなかった。
ウィッテの改革案は、民主的な選挙権の行使を通じて選ばれた立法議会（帝国ドゥーマ）の創設、市民的自由の付与、 内閣政府の創設と「憲法秩序」の形成という内容であった。自由主義改革の政治プログラムを基本に含むこれらの要求は、一面では、自由主義者を宥めることによって政治的左翼を孤立させようとする試みでもあった。ウィッテは弾圧は一時的な解決方法にすぎず、危険なものであることを強調した。というのも、彼は軍隊の忠誠心そのものが今まさに問われているのであり、その軍隊が大衆に向けて使用されたとき、すべてが崩壊する事態さえありうると確信していたからであった。皇帝の軍事顧問もほとんどはウィッテに同意し、サンクトペテルブルク総督のアレクサンドル・トレポフも宮廷においてかなりの影響力を行使した。
ところがプライドの高い皇帝は、元「鉄道書記官」で「実業家」出身の官僚によって専制的な統治を放棄するよう強いられたことを恥辱に感じていた。ウィッテ自身が後に語っているところによると、こうした皇帝周辺の動向は、ニコライ2世の宮廷が一時的な譲歩として改革案を受け入れたにすぎず、革命騒ぎが収まれば再び「独裁に戻る」兆しだとみていた。
同月、ウィッテとアレクセイ・ドミトリエヴィチ・オボレンスキーは「十月詔書」（十月宣言）を起草し、そのなかで国会の開設、立憲君主制の導入、市民的自由などが宣言された。10月30日（露暦10月17日）、詔書は皇帝の名で発せられ、人身の不可侵、また、ロシア史上初めて良心・言論・集会・結社の自由が宣言された。予定されていたドゥーマ（議会）の選挙については、多くの国民が参加できるようこれを改め、その性格もアレクサンドル・ブルイギン内相の案のような諮問機関ではなく立法機関（国会）とするなどの内容であった。
その結果、ロシアにはヨーロッパの内閣にあたる統合合議制政府（閣僚会議）が創設され、最初の議長にはウィッテ本人が任命された。これは、事実上の帝政ロシア初代首相であり、彼はその立場で自由主義的諸改革を推し進めたのである。ウィッテはこうして、第一次ロシア革命をひとまず収拾させたかにみえた。
1905年10月、ウィッテは最初の内閣政府をまとめる任務を課され、彼は自由主義者たちにいくつかの腹案を提示した。農業大臣にイワン・シポフ、通商産業大臣にアレクサンドル・グチコフ、司法大臣にアナトリー・コニ、教育大臣にエフゲニー・ニコラエヴィチ・トルベツコイという組閣案であり、パーヴェル・ミリュコーフや公爵ゲオルギー・ルヴォフにも大臣職を用意した。 しかし、彼ら自由主義者はほとんどウィッテの政府に加わろうとしなかった。彼は「公衆の信頼を失ったツァーリ公認の官僚」によって構成される内閣を組織しなければならなかった。カデット（立憲民主党）は、皇帝が改革に強固に反対している事実を知り、十月詔書に示された約束を果たすことができるかどうかについて疑念をいだいた。
ウィッテは、ツァーリの政権はロシアを、市民的自由が保障された法治国家によって基礎づけられた、「個人的で公共的なイニシアティブ」が機能する「近代的産業社会」へと変革することによってのみ革命の脅威から救うことができると主張した。しかし、十月詔書公布後も反体制派はツァーリ政府に対し、いっそう多くの譲歩を求め、各地の少数民族は自治を、人口の過半を占める農民は土地を要求し、また、ロシアのほとんどの大都市では極右勢力によってユダヤ人などを標的とした集団的な迫害行為（ポグロム）が起こった。こういう状況のなかでウィッテは労働運動や農民運動、民族運動の鎮圧に強制力を用いたため、今度は改革勢力の側からも失望の声が上がったのであった。
1905年12月20日（露暦12月7日）から1906年1月1日（露暦1905年12月19日）まで続いたモスクワ十二月蜂起は、1905年革命の最後に位置する本格的な人民運動であった。蜂起側はモスクワ市街にバリケードを築いてパルチザン戦術を採用し、軍隊側と衝突を重ねた。しかし、市の中心部を軍に押さえられると労働者たちの多くは出身地の農村に帰り、他地区からの支援が途絶えて疲労と孤立のなか、蜂起側は敗北した。露暦12月16日、レオン・トロツキーと残りのサンクトペテルブルク・ソビエトの幹部委員が逮捕された。1906年1月には大規模な懲罰隊が派遣された。1906年2月、農業大臣ニコライ・クトラーが辞任したが、ウィッテはアレクサンドル・クリヴォシェインの任命を拒否した。
次の数週間、憲法草案に変更と追加が行われ、ツァーリが外交政策の独裁権をもち、陸海軍の最高司令官であることが確認された。ウィッテにとって、これは政治的敗北であった。大臣は、下院（ドゥーマ）ではなくニコライ2世に対してのみ責任を負うこととなった。「農民の問題」すなわち土地改革問題は大きな問題であったが、イワン・ゴレムイキンやドミトリー・トレポフの立場からは「怒れる公衆の集うドゥーマ」の権限は制限されなければならなかった。ボルシェヴィキもメンシェヴィキも来たる選挙をボイコットした。ウィッテは、ニコライ2世は自ら示した譲歩を尊重するつもりがないと見極めた。
危機を脱した専制政府では、内務省のピョートル・ドゥルノヴォやドミトリー・トレポフら秘密警察を握る反動路線が勢力を盛り返し、あくまで専制政治の維持を目論むニコライ2世もウィッテを忌み嫌った。ウィッテは政府部内の右派からは左寄りとみられ、新設されたドゥーマ（下院）でも信任が得られなかった。1906年5月5日（露暦4月22日）、トレボフ派の圧力の下、ウィッテはドゥルノヴォとは意見があわず、これでは国会を乗り切ることはできないとして、第一国会召集の前に辞職した。翌日、憲法（ロシア帝国国家基本法）が批准されたが、これは皇帝が専制君主であることを示した欽定憲法で、十月詔書に示された諸方針はほとんど無力化された。
選挙では、パーヴェル・ミリュコーフ率いるカデット（立憲民主党）が大勝し、さらに、カデットを離れたものやナロードニキ主義的な勤労知識人たちが中心となったトルドヴィキが票を伸ばした。彼らは身分的には農民であり、ツァーリ政府にとっては与党のきわめてとぼしい国会となった。皇帝ニコライ2世は、ウィッテの後継首相に保守派のイワン・ゴレムイキンを指名し、内務大臣には当時サラトフ県知事として強権をふるい、のちに首相となって改革をおこなうこととなるピョートル・ストルイピンが抜擢された。
首相辞任後のウィッテには政治的権能があたえられなかったが、その死に至るまで勅選の上院議員と財政委員会議長の役職をあたえられ、ロシア財政について意見を求められることもあった。しかし、皇帝ニコライ2世は彼を嫌い続けた。1907年1月には、彼の家に爆弾が据え付けられていたのが発見されている。研究者のパーヴェル・アレクサンドロヴィチ・アレクサンドロフは、のちにこの事件にはオフラーナ（ロシア帝国内務省警察部警備局）が関与していることを証明した。
爆弾設置事件ののち、ウィッテは冬の間、フランス南西部のビアリッツに移り、そこで回想録を書き始めた。1908年にはサンクトペテルブルクに戻っている。
1908年、駐英大使だった小村寿太郎が第2次桂内閣の外務大臣に就任するため、ロンドンを離れることとなったが、小村は途中でサンクトペテルブルクを訪れ、ウィッテと再会している。小村はウィッテに、「かつて敵対した日露両国はいまや日露協商を結んだ友好国であり、ポーツマス会議のことも振り返れば夢のようである」と述べたのに対し、ウィッテは、「会議当時、自分の交渉は大成功ともてはやされ、小村は国民から大きな批判を受けたが、しかし、いまや評価は逆転している」と応えている。小村はウィッテが心血を注いだシベリア鉄道を用いて日本に帰国した。
ウィッテが回想録を執筆していたことは、ロシアの上流階級のあいだでは周知のことであり、内容については皇帝もおおいに関心を払い、何が書かれているか心配していたという。回想録は1912年に完成した。この回想録は彼の死後、1921年に出版されたが、激動のロシア近現代史を語る史料として重要である（→「著書」節参照）。
1914年6月、サライェヴォ事件が起こると、ロシアがこれに巻き込まれることに強く反対し、ロシアが関与した場合はヨーロッパじゅうが大きな災厄に見舞われるであろうと皇帝に進言した。ウィッテは財政的見地からも参戦には反対したが、ニコライ2世はこれを無視した。結局、ロシアは7月30日に総動員令を発して第一次世界大戦に参戦した。ウィッテは晩年、皇帝一家の信頼厚い祈祷僧グリゴリー・ラスプーチンに近づいたという。それから間もなく、セルゲイ・ウィッテは1915年3月13日（露暦2月28日）、脳腫瘍・髄膜炎により露都ペトログラード（現、サンクトペテルブルク）の自宅で死去した。なお、ウィッテは死の床にあっても再び権力の座に返り咲くことを夢見ていたといわれている。
ニコライ2世は、ウィッテの死の知らせを聞いた後で、皇后アレクサンドラに書き送った手紙には「心の安らぎをおぼえる」と記している。ウィッテの葬儀はペトログラードのアレクサンドル・ネフスキー大修道院で執り行われた。しかし、ニコライ2世は侍従さえ参列させず、花輪を贈ることもしなかった。
ウィッテには子どもがいなかった。しかし、彼の妻マチルダが最初の結婚によって産んだ子を自分の養子とした。ロシアの歴史家エドワード・ラジンスキーによれば、ウィッテは孫（連れ子の子）にあたるレフ・キリロヴィチ・ナルイシキンに伯爵の称号が授与されるよう望んだというが、レフのその後の動向については何も知られていない。