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ジャパンバッシング 概要
1970年代のアメリカ合衆国の経済が、インフレーションと景気後退に苦しむ傍ら、日本は世界第2位のGDPを誇るまで経済成長を続け、対米貿易は10年間以上も黒字を続けていた。一般的にこの時期の円は実力以上に安かったと考えられており、ここから米国内の対日感情は悪化する。
世界への輸出を伸ばし続ける日本に対し、米側では貿易関係者が通商産業省を「ノトーリアス・ミティ（Notorious MITI、悪名高き通産省）」と表現したり『ジャパン・アズ・ナンバーワン』という書籍がベストセラーになるなど「驚嘆すべき成功を続ける日本経済」への関心が一般市民の間でも好悪両面で高まる。
対米貿易で莫大な黒字を拡大し続ける日本は好況に湧き、1960年代から対日赤字を続けるアメリカは不況に沈み、米国の自動車メーカーは、1970年代終わりから1980年代にかけて壊滅的な打撃を受ける。この対比は米国人の対日感情を悪化させ、米国では日本の市場の特殊性を非関税障壁とみなし、極端な円安を問題視して「ずるい日本」とみなす議論に支持が集まるようになる。
1980年に、アメリカ合衆国大統領がカーターからレーガンに交代。1982年に日本の内閣総理大臣が中曽根康弘となり、中曽根とレーガンは、「ロンヤス・コンビ」として関係は良好だったものの、世論は止まらなかった。
ジャパンバッシング 概要
米大手自動車メーカーのゼネラルモーターズが生産規模を大幅に減らしリストラを行うなど米国経済の迅速な改善はなく、失業率は一時10%に迫った。反日感情が高まるなか、1982年には中国系アメリカ人技術者のビンセント・チンが日本人と誤解されて、3人の白人に撲殺される事件も起きた。
不況と反日世論の高まり、各業界からの突き上げを背景に、アメリカ合衆国連邦政府は日本国政府に市場開放、輸入拡大を強く迫り、米国の輸出を妨害するものとして日本側の為替レートや業界慣行、関税を次々と俎上にあげることになる。日本側はこれに対して、1970年代に続いて輸出の自主規制を約束したり、農産品の輸入拡大を約束したり、関税の引き下げを約束するなど、繰り返し協力的な姿勢を示そうとするが、市場シェアを日本製品に奪われている米業界団体は、相次いで日本をダンピング等の法令違反で提訴し、対日感情は改善しなかった。
ジャパンバッシング 概要
米国の経常収支が赤字になると、日本が不公正な貿易障壁を築いているとの批判が、1984年にも再び強力になり、日本はアメリカの対日感情の悪化を緩和しつつ、自国産業も保護したいなか、円安の是正や輸入の拡大を約束し、市場開放のための規制緩和を約束するが、大きな効果はなかった。1985年には先進国首脳会議の蔵相・中央銀行総裁会合で、為替をドル安に誘導するプラザ合意が実施され、ドル円の為替レートは大幅なドル安に転じたものの、これによっても米側の対日輸出は期待したように伸びなかった。
アメリカの対日赤字は拡大を続け、米国内ではますます日本の貿易障壁への批判が強まった。米国は日本を金融・関税など税制・ソフトウェアなど多くの分野で数多くの障壁を築いているとして強硬に迫り、日本側はそのたびに米側に妥協案を示すが米側は形だけの不十分な譲歩と見て日米の認識の溝は埋まらなかった。
ジャパンバッシング 概要
この時期の米国からの「日本は自由貿易を掲げる経済大国であるにも関わらず実際には保護主義的に振るまい自国市場へのアクセスを制限している」という二枚舌批判、本音と建前を使い分けるという批判について、日本側も納得していたわけではなく、メイドインUSAが選ばれないのは日本側の発展によって日本製品がアメリカ製品の質を全体として上回るようになり、消費者にとって粗悪なアメリカ製を選ぶ理由がないためだとする見方が強かった。日本側では米側の要求については、生産性の低い米国産業の問題を棚に上げて国力の差を背景に日本にねじこみをかけていると理解しており、理不尽な押し売りであると見ていたが、内需拡大を繰り返し約束した。
1985年になると米国の景気も目に見えて改善していたが、日本の好景気はそれ以上に目覚ましく（バブル経済）、米国では20年間にわたって莫大な対日赤字が続く上にGDP比の経常収支の赤字が過去最高を記録し、対日本の心理に目立って和らぐ部分はなかった。この時期はハリウッド映画でも日本側が日本叩きと受け取る描写が珍しくはなく、1985年から製作が始まったワーナー映画でも登場人物が日本製の電子機器を悪く言うセリフが見られる。1987年4月には、アメリカ政府は日本のダンピングを理由に日本製のパーソナルコンピュータとカラーテレビなどに異例の100%の制裁関税を賦課した。
日本の英字新聞はバッシングのネタを盛んに提供し、不道徳な偶像崇拝者などとしてネガティブキャンペーンを行った。
アメリカ合衆国議会では報復措置が審議され、1987年には東芝ココム事件をきっかけとして日本製品を議員が破壊するパフォーマンスも注目を集めた。東芝ココム事件が米国で大きな反応に繋がったのも当時の対日感情の悪さゆえと言われる。1988年にはアメリカ側が不公正とみなした日本側の慣行に強力な制裁が発動できるように1974年通商法の改正も行われる。
結局、貿易黒字を減らせという要求は、1990年代以降バブル崩壊で日本経済が衰退し、同様に貿易摩擦のあったメキシコも金融危機に陥って、貿易摩擦の相手が中国に移ることで終息した。その後日本の経済力が衰えると、もじって「ジャパン・パッシング」などといわれるようになる。1998年にビル・クリントン大統領が訪中した際に、日本に立ち寄らず帰国したことが代表的な例である。
ゼネラルモーターズの企業城下町であるデトロイトでは、工場労働者がアジア系に対し非友好的な態度で接するなど、ジャパンバッシングを発端とする差別感情が根強く残っている。
ジャパンバッシング 事例
1987年に東芝機械がソ連技術機械輸入公団への取引の件について、対共産圏輸出統制委員会（略称「ココム」。1994年解散）の協定に違反したことが問題視された。巨額の対日赤字への不満が続いているなかで発覚したこの事件は、ホワイトハウス前でアメリカ合衆国議会の議員が、東芝のラジカセやテレビ受像機をハンマーで叩き壊すパフォーマンスを見せる事態にまで発展した。
日本の商業捕鯨が環境保護団体に非難され、様々な環境保護団体や動物愛護団体またこれらの団体の擁する環境ロビイストが捕鯨批判のキャンペーンを実施、折からの経済摩擦問題が火種となり、この状況に便乗する形で同調した自動車産業団体や、農産物生産者等を巻き込んで、大規模な反日キャンペーンが方々で開催された。この中には、日章旗を燃やしたり、日本製乗用車をハンマーで叩き潰すといった過激なパフォーマンスが行われた。
ジャパンバッシング 事例
この圧力の中で日本は商業捕鯨の事実上無期限停止を決定し、2018年に国際捕鯨委員会を脱退するまで続いた。
米国議会はこのようなジャパンバッシングの流行の中で、輸入関税の大幅引き上げを武器としたスーパー301条を可決して日本に市場開放を迫った。日本側は牛肉や柑橘類の関税縮小を余儀なくされた（牛肉・オレンジ自由化）。
もっとも、同時にオーストラリアやカナダ、中国なども対日輸出を拡大したため、米国の食糧生産者が期待した程には対日貿易は増大せず、米国以外と日本の食糧市場を分配する結果に終わっている。また日本に輸入される自動車への厳しい規制も緩和されたが、結果的にはむしろ日本にヨーロッパ車の輸入拡大をもたらす結果となった。
1989年以後、日米構造協議が実施され、続いて1994年以後年次改革要望書が出されるようになった。
ジャパンバッシング 批判
石原慎太郎を筆頭とする反米保守勢力は、「何の努力もせずに文句だけつけて来る」として批判した。
米国出身の実業家のビル・トッテン（2006年現在は日本に帰化している）は、こうした一連のジャパンバッシングを『敗者の喧騒』と断じ、同名（サブタイトル）の著書も上梓している。なお、彼はジャパンバッシングのみならず、日本政府のアメリカ追従政策についてもその後の著作で厳しく批判している。
アレン・ウェルシュ・ダレス
アレン・ウェルシュ・ダレス（英語：Allen Welsh Dulles、1893年4月7日 - 1969年1月29日）は、アメリカ合衆国の政治家、外交官、弁護士。ドワイト・D・アイゼンハワー、ジョン・F・ケネディ政権にて第5代中央情報長官（CIA長官）を務めた。兄は第52代アメリカ合衆国国務長官を務めたジョン・フォスター・ダレス。
アレン・ウェルシュ・ダレス プロフィール
1893年4月7日にニューヨーク州ウォータータウンに誕生する。父は長老派教会の牧師であり、ダレス家は長老派の聖職者を多く出す家柄であった。一方母方の祖父は国務長官を務めたジョン・W・フォスターで、この二つの家系がジョンとアレンの兄弟の将来に期待される役割をもたらしてもいた。ジョンに対しては外交官となることが望まれたのに対し、アレンは聖職者となることを嘱望されたのである。
アレンは早熟な子供で、8歳の時にイギリスが南アフリカにボーア戦争を仕掛けたことを批判するパンフレットを書いた。ハイスクールを卒業した1908年には、ジョンの留学に付き添う形でフランスに渡り、エコール・アルザシエンヌで勉学する傍ら、プリンストン大学に合格し、1909年に帰国して入学する。
1914年にプリンストン大学を卒業すると、アレンはインドで英語教員となるべくアラハバードに渡った。しかし、アレンは仕事に満足することができず、翌1915年に帰国する。アレンは外交官になることを志望し、1916年に国務省に入省した。この背景には、叔父（母方の叔母の夫）であるロバート・ランシングが1915年に国務長官に就任したことも影響していた。この決定は、聖職者になることを望んでいた父には失望を与えることになった。
アレン・ウェルシュ・ダレス プロフィール
アレンの初任地は第一次世界大戦中のウィーンであった。国務長官のランシングはヨーロッパでの情報収集活動の強化を急いでおり、アレンに対しても合法的な諜報活動（インテリジェンス収集）を期待していた。1917年4月にアメリカが第一次大戦に参戦すると、交戦相手国駐在の在外公館が閉鎖され、アレンはスイスのベルンにある公使館に移り、外交官の日常活動と並行してインテリジェンス収集をおこなった。休戦後のヨーロッパで、ロシア革命の影響を見たアレンは、ボリシェヴィキ勢力の拡大を警戒するレポートを本国に送っている。この共産主義勢力に対して反発する姿勢は、その後もアレンの行動に一貫することとなり、反共主義と右派思想を持ち続けた。
アレン・ウェルシュ・ダレス プロフィール
1918年にパリ講和会議のアメリカ代表団の一員となる。アレンの仕事は、ランシングが設置した「臨時政治・経済連絡局」のスタッフとして代表団内部や他国代表団との調整や連絡に当たる任務であった。アレンはここで連絡局の上司だったジョセフ・グルーの知遇を得た。講和会議終了後の1920年初めには、アメリカがワイマール共和国に派遣した使節団の副団長としてベルリンに赴き、ドイツ人とのコネクションを築く。また、ドイツへの投資を望むアメリカの産業界の意を受けて訪独した兄ジョンにも協力した。その後、4月に休暇を得て帰国し、10月に結婚する。アレンはいったん本省勤務となったが、自ら望んで12月にはトルコのイスタンブールに赴任した。トルコ時代にはローザンヌ条約につながる会議をプロデュースした。1922年、国務省中近東課長として本国に戻る。
アレン・ウェルシュ・ダレス プロフィール
1926年に北京の大使館勤務を突如命じられたことをきっかけに国務省を辞した。国際法律事務所サリヴァン＆クロムウェル（Sullivan & Cromwell）に所属し、経営者の一人でもあった兄ジョンからは以前より自分の事務所に来るよう誘われていたが、このときもそれを勧めたジョンに従ったのである。法律事務所といっても、アレンは一般の訴訟を手がけたのではなかった。財閥企業のクライアントの意向に沿って政策をプロデュースするため、国務省とクライアントの橋渡しをすることが求められた任務であった。アレンはロンドン海軍軍縮会議などの国際会議に法律顧問としてアメリカ代表団に随行した。ロンドン軍縮会議後はジョンの命により、ヤング案の締結や世界恐慌に伴うアメリカとヨーロッパの金融取引調整のため、約1年パリにとどまる。このパリ駐在の間にアレンはヨーロッパの金融界とコネクションを築いた。
アレン・ウェルシュ・ダレス プロフィール
1940年、OSS（Office of Strategic Services, 戦略事務局 CIAの前身）に入局。1942年から1945年まで、スイスベルン支局長であった。1945年4月には、北イタリアのドイツ軍との停戦・降伏交渉を「サンライズ作戦」として実施し、降伏を実現させた（欧州戦線における終戦 (第二次世界大戦)#イタリアの終戦を参照）。続いて当時、亡命ドイツ人でOSSの工作員でもあったフリードリヒ・ハックを介した在スイス日本公使館付海軍顧問輔佐官を務めていた藤村義朗・日本海軍中佐とのルート、およびスイスの国際決済銀行理事のペール・ヤコブソンから同じく国際決済銀行に出向していた横浜正金銀行の北村孝治郎、吉村侃を介した岡本清福スイス日本公使館付陸軍武官と加瀬俊一公使のルートを用いた降伏条件交渉を行った。
アレン・ウェルシュ・ダレス プロフィール
戦後、ニューヨークでの弁護士業に戻っていたが、1950年にW・ベデル・スミス陸軍中将が中央情報長官（CIA長官）に就任すると、ダレスはCIA作戦本部長の地位を得て、1951年より中央情報副長官（CIA副長官）を務めた。そして1953年、共和党アイゼンハワー政権の発足に伴い文民で初めてCIA長官に就任した。トルーマン時代まで情報収集を主要な活動としていたCIAが、彼の得意分野である『暗殺や破壊工作』・謀略などに主眼を置く特務工作機関として再編され、人員・予算ともに合衆国の国家戦略を左右する程の巨大組織と化したのは、彼が残した負の遺産であった。彼は実兄のジョン・フォスター・ダレス国務長官とともに、アイゼンハワー政権の冷戦外交に大きな影響を与えた。
任期中にイランのモハメッド・モサデグ政権転覆作戦（エイジャックス作戦、1953年 en:Operation Ajax）やグアテマラのハコボ・アルベンス・グスマン（西: Jacobo Árbenz Guzmán）政権転覆作戦（PBSUCCESS作戦、1954年）を指揮し、また国内メディアのコントロールを図るモッキンバード作戦 (en:Operation Mockingbird) を監督した。また、ジュネーヴ協定後の初期段階のベトナム介入に関わった。
キューバがフィデル・カストロにより共産化されると、アイゼンハワー政権末期からダレスはピッグズ湾侵攻計画を策定した。この計画はケネディ政権に引き継がれ、1961年4月17日に計画は実行されたが、ダレスは実行部隊である亡命キューバ人部隊には正規のアメリカ軍の投入を約束し、反対にケネディにはアメリカ軍の介入なしに作戦を成功できると確約して二枚舌を使った。
しかしケネディ大統領にアメリカ正規軍投入の決断を迫る局面で、その役目を副長官のカベル将軍に押し付けた事でケネディの不信を招くことになり、軍投入を拒否されてしまう。結果として亡命キューバ人部隊はキューバ側の反撃で壊滅し、作戦は失敗に終わった。政権発足から間もなく政治的な大黒星をつけたこの問題で1961年11月、ダレスはケネディの不興を買って解任されたが、主要な部局には自分の腹心を配置することで後任のジョン・マコーンの政治力を削るという政治工作によって、以後もCIAの活動に影響を与えた。
1963年11月22日にケネディが暗殺されると、事件を調査するウォーレン委員会のメンバーに任命された。ジョンソン政権下では賢人会議のメンバーとなり、アメリカのベトナム政策に影響を与えた。
また、1969年にニクソン政権が発足すると、国家安全保障会議のメンバーとなった。同年にインフルエンザをこじらせ肺炎で死去。75歳であった。
アレン・ウェルシュ・ダレス その他
日本とスイスの合作により映画化もされた西村京太郎原作の小説『D機関情報』（映画版のタイトルは『アナザー・ウェイ ―D機関情報―』）に登場、日本海軍中佐と共に最後まで日米和平工作（終戦工作）に奔走した“ミスターD”はアレンがモデルとされる。
建和 (漢)
建和（けんわ）は、後漢の桓帝劉志の治世に行われた最初の元号。
147年 - 149年。
アペプ
アペプ（Apep）は、エジプト神話における悪の化身。古代エジプト語での名は他に、アーペプ（アアペプ、Aapep）、アペピ（Apepi）、アピペ（Apipe）、アポペ（Apope）などが挙げられる。古代エジプト語のヒエログリフは、母音を明確に記述しないため本来の発音は、はっきりしない。古典ギリシア語転記であるアポピス（’Αποφις, Apophis）でもよく知られる。
アペプ 概要
闇と混沌を象徴し、その姿は、主に大蛇として描かれる。蛇は、古代エジプト人にとって身近で畏怖される存在であった。太陽の運行を邪魔するのでラーの最大の敵とされる。
アポピスは、世界が誕生する前のヌンに象徴される原始の水の中から生まれた。世界の秩序が定まる前に生まれたので秩序を破壊しようとすると考えられた。あるいは、元は太陽神としての役割を担っていたが、それをラーに奪われたため彼を非常に憎み、敵対するようになった。ここからラーの乗る太陽の船の運航を邪魔し、日食を起こすと考えられた。
冥界に捕えられており、ここを死者の魂が通ると襲う。死者の書は、アポピスから身を守る方法が描かれているとされた。またラーの乗る太陽の船が通過する時にセトが船を守りアポピスを打ち倒すため、天敵といわれている。しかし時代が下ると、その邪悪さのためにセトと同一視された。
井上公造
井上 公造（いのうえ こうぞう、1956年〈昭和31年〉12月30日 - ）は、日本の元芸能リポーター。
元雑誌編集長、元スポーツ新聞記者。
井上公造 来歴
福岡県福岡市中央区生まれ。西南学院高等学校、西南学院大学商学部卒業。大学卒業後は、マスコミ関連企業への就職活動をしたが叶わず、明治屋に就職。半年で退社し、フリーターなどを経て、明太子メーカー「鳴海屋」に再就職した。鳴海屋東京支社に転勤となり上京。その後、飲みに行った際に竹書房社員と知り合ったのをきっかけに、同社の契約社員となる。編集長になったのち退職し、産経新聞に中途入社。サンケイスポーツ文化社会部記者となる。野球を担当していたこともある。
1986年、30歳の時に芸能リポーターである梨元勝にスカウトされ、「株式会社オフィス梨元」入りし、芸能リポーターに転身。『モーニングショー』、『やじうまワイド』（テレビ朝日）などにレギュラー出演。
その後、独立し、1998年11月13日に「有限会社メディアボックス」を設立。2003年7月に株式会社に改組し、社名を「株式会社KOZOクリエイターズ」に変更。
2022年3月に芸能リポーターを引退。取材を通して足繁く通ったハワイと日本の二拠点生活を送っている。事務所経営は継続している。
井上公造 人物・エピソード
年末年始には、芸能人が多く訪れるハワイのダニエル・K・イノウエ国際空港（ホノルル国際空港）で張り込み取材を行うのが恒例となっており自身もサンケイスポーツ在籍時の28歳の時から行い続けている。しかし、ハワイを取材する芸能リポーターが減り、テレビ局では芸能リポーターとしては自身のみと語っている。2012年12月31日には、自身がレギュラー出演している『スッキリ!!』の裏番組である、『情報満載ライブショー モーニングバード!』（テレビ朝日）に取材先のハワイからゲスト出演した。
2007年6月、ナインティナイン矢部浩之の破局会見では、『スッキリ!!』代表として参加。もともとテレビ『めちゃ2イケてるッ!』の収録を兼ねた会見であり、また、会見では矢部側として参加していた加藤浩次が司会を務める番組の代表という縁から、わざと冷たくあしらうというコントを岡村隆史が仕掛け、それに意図したとおりに対応してくれたということでナイナイからは評価が上がった。逆に、以前懇意にしていた前田忠明は場の空気を読まない言動で、ナイナイは「東京のお父さんは前忠ではなく、これからは井上さんです」とラジオで語った。
松平正久
松平 正久（まつだいら まさひさ、万治2年5月7日（1659年6月26日） - 享保5年5月6日（1720年7月1日））は、江戸時代中期の大名、若年寄、奏者番。相模玉縄藩第3代藩主、上総大多喜藩初代藩主。大河内松平宗家3代。なお、祖父の正綱も、はじめ正久と名乗っている。
従五位下、はじめ弾正忠、後に備前守を称する。正室は織田長頼の娘。子に松平正貞（長男）、松平正佐（三男）、松平正武（六男）、松平正方（七男）。
松平正久 生涯
第2代藩主松平正信の次男として生まれる。兄がいたが、正久の誕生前に夭折している。
元禄3年（1690年）4月27日、家督を継ぐ。相続時に弟の正基に3千石分与し、正基は旗本となって別家を興した。
元禄7年（1694年）2月19日に若年寄となるが、元禄9年（1696年）3月18日に不適任であるとして、奏者番に戻された。元禄16年（1703年）2月10日、上総大多喜藩に転封された。
松平正信
松平 正信（まつだいら まさのぶ）は、江戸時代前期の大名・奏者番。相模国玉縄藩2代藩主。大河内松平宗家2代。官位は従五位下・備前守。
松平正信 略歴
初代藩主・松平正綱の次男として誕生。
兄・利綱が早世したため、代わって嫡子となり父の跡を継いだ。この際、弟・松平季綱（正朝）に3000石を分与した。万治2年（1659年）2月21日、奏者番となり、貞享3年（1686年）10月9日まで務めた。この間、高力隆長改易による島原城受け取りの上使、鶴岡八幡宮の修造奉行、日光東照宮の石垣修理奉行を務めた。
元禄3年（1690年）に隠居し、家督を次男・正久に譲った。
旭川 (秋田県)
旭川（あさひかわ）は、秋田県秋田市を流れる雄物川水系旧雄物川支流の一級河川である。
旭川 (秋田県) 地理
秋田市北東部の太平山塊にある旭岳・赤倉岳・馬場目岳などの西側山腹に源を発し、旭又沢・赤倉沢などを集めて旭川となる。中流域から下流域にかけて秋田市の市街地を流れ、茨島地区で秋田運河（旧雄物川）に合流する。
旭川 (秋田県) 歴史
古来、流域の村落に由来して「仁別川」「添川」「泉川」「保戸野川」などと呼ばれていた。現在は神明山（久保田城址）の北部から西部へと流れているが、築城以前には神明山東部を流れて低湿地帯を形成していた時期もあり、現在の地名または旧地名で言うところの手形・楢山字長沼・広面字赤沼など水に纏わる地名の由来になったとされている。
慶長9年（1604年）に神明山へ久保田城が築城された際、それまで神明山の直下を流れていた仁別川を西側へ掘り換え、一部残された旧流路とともに西側外堀とした。そのため城下では「堀川」とも呼ばれ、また新流路を「新川」、旧流路を「古川」と呼ぶこともあった。現在の千秋明徳町の西部一角が1966年（昭和41年）まで「古川堀反町」といったのは、古川を改修した堀に沿う町であることによる。更に南に隣接する中通一・三・五丁目の一部（旧町名でいう上長町・中長町・下長町）は、江戸時代初期の絵図に「古川町」と書かれており、古川を埋め立てて造られた町であることを示している。
「旭川」の名は、雅名を求めていた久保田藩士たちの意を受け九代藩主佐竹義和が菅江真澄に命じて名付けさせたもので、源流の旭岳に因んでいる。その後も複数の呼称が併用されたが、明治になって「旭川」を正式名称としたため定着した。
旭川 (秋田県) 治水
農業用水・飲料水としても盛んに利用され、「那波家の水汲み場」が大町三丁目に今も残る。1911年（明治44年）に藤倉水源地が完成して以降は川水を直接飲料水とすることはなくなったが、水源地はあくまでも旭川から取水しており、1973年（昭和48年）に取水停止されるまで秋田市の重要な水源であった。
しかし同時に度々洪水を起こす「暴れ川」としても知られており、市街地では土手が高く積み上げられた。土手は昭和20年代に道路拡幅のためほぼすべて削り取られたが、1972年（昭和47年）に旭川治水ダムが完成したことにより現在では水害は起こらなくなっている。
保戸野川反橋たもとの「鷹の松」と保戸野新橋たもとの「鑑の松」が立つ土累は、かつての土手の高さをそのままに残しているとされる。
令和5年7月14日からの梅雨前線による大雨でも、旭川治水ダムで竣工以来初となる緊急放流を実施したが、旭川の氾濫は起こらなかった。ただし近隣地区で内水氾濫が発生したほか、旭川沿いの県道で歩道が崩落した。
旭川 (秋田県) 地名としての旭川
1889年（明治22年）4月1日、町村制施行に伴い、旭川の名を持つ以下の村が発足した。
下旭川村・上旭川村は1892年（明治25年）8月1日に合併して旭川村となり、1933年（昭和8年）3月14日に秋田市へ編入された。その際、町村制以前の村名は大字として残されたが、下旭川・上旭川・旭川の名はいったん消滅した。1980年（昭和55年）4月1日、大字新藤田を中心とした地域に住居表示が実施され、「旭川」を冠する町名を持つ地区が新たに設置された。
外旭川村は1954年（昭和29年）10月1日に秋田市へ編入された。「外旭川」を大字として現在も存在し、また1997年（平成9年）10月1日、一部に住居表示が実施され「外旭川」を冠する町名を持つ地区が設置された。
方面本部長
方面本部長（ほうめんほんぶちょう）は日本の警察及び東京消防庁における上級管理職。方面本部を統括し管内の所轄を監督する役目を持っている。
方面本部長 階級
日本の警察官では警視または警視正（警視庁の大規模方面部長や北海道警察本部の方面本部長については警視長）が、消防吏員では消防正監の者が就く。
方面本部長 概要
日本の警察本部の場合、管轄区域内を2つ以上に分けて、その区域内の所轄と本部（消防では東京消防庁）の中間的立場として、所轄の連携と広域対応を目的とする。そのため、方面本部は立場的に警察署（あるいは消防署）の上部に位置する。
警視庁の場合、第一〜第十方面まで分かれており、それぞれに本部長を置く。警察署が多いのでとりわけ方面本部数が多い。東京消防庁の場合も警視庁とほぼ同じ管轄区域を設定している。
なお、市警察部を置いている道府県警察の場合、市警察部に方面本部の機能を持たせる場合もある。
北海道は広大であることから、北海道公安委員会及び北海道警察本部の下に、函館市、旭川市、北見市、釧路市に方面公安委員会、方面本部という下部組織を置き、各々の方面に属する区域の警察業務を担当させている（警察法第51条・北海道警察組織条例別表第2）。また、警察法第51条第4項により準用される同法第50条第1項により、国家公安委員会が方面本部長を任免するには、方面公安委員会の同意を必要とする（なお、北海道警察組織条例の別表第1により札幌地区周辺は「札幌方面」とされているが、札幌方面の本部機能は警察法第51条の規定に基づき北海道警察本部が直接担うこととされているため、札幌方面には方面本部および方面本部長は別途設置されず、道警察本部及び北海道警察本部長がその任にあたる）。
方面本部長 概要
北海道警察方面本部長の階級は警視長である。ナンバー2は参事官（兼警務課長兼道警察学校分校長）で階級は警視正。あと1名警視の参事官が配置される。
前者が本部長代理と方面本部内の事務管理部門担当の統括参事官。後者は暴力団対策などの治安活動を司る専任参事官である（方面本部の参事官については､「北海道警察の組織に関する規則」の第49条に規定がある）。
また、道警の方面本部長は道議会には出席しないが、全国警察本部長会議に出席する。
北海道警察の方面本部は警察法に根拠を有する（国の法律に基づく）組織であり、上部組織として方面公安委員会を有する。また、方面本部長の人事は国家公安委員会の権能であり､道警察が独自にこれを行使することはできない。なお、道警察の方面本部は府県警察本部に準じた所掌事務を有し（警察法第51条第1項）、その方面本部長の権限も府県警察本部の本部長の有する権限に準じている（警察法第51条第3項）。
警視庁の方面本部は国の法令には根拠がなく、東京都の条例に基づき都独自に設置された組織である（対応する方面公安委員会は存在しない）。このため、北海道と東京都で用いる区分の名称は同じながら、組織の「格」、予算・人事・権能など行政組織の区分の概念としては全く別のものである。神奈川県警察や大阪府警察、兵庫県警察、埼玉県警察などにも独自の方面本部がある。
方面本部長 任命
北海道警察の方面本部長の任免は国家公安委員会の権能であり､道警察が独自にこれを行使することはできない。また、国家公安委員会がこれを行使するにあたっては、方面公安委員会の同意を必要とする。
警視庁の方面本部長の人事権も国家公安委員会が持ち、第二〜第十方面は署長、本部課長など所属長を歴任した都採用のベテランを任じ、第一方面は警察キャリアの警視長を任ずるのが慣例である。警務部参事官を兼任する場合がある。府県警察は警視正か警視を登用する。東京消防庁は、部長と同クラスとされ、それらの階級に相当する幹部から任命される。
方面本部長 任務
職員は少数であり、機動力はさほどない。主に配下の組織の監督、管理、教育、監察などである。
警察の方面本部長は通常、捜査などの現場での仕事を行わず、殆ど在勤である。そのため制服着用が多い。この点は署長と同じであり、署長と同じく担当地域では名士として扱われる。
方面本部長 権限
前述の通り、警察署長よりも地位が上であり各都道府県警察本部側に位置する。各警察署長を民間企業でいう『支店長』に例えれば、方面本部長はさながら『エリア担当部長』といったところである。
主な権限として、その必要があると認めた場合独自判断で特別本部の設置を発令できる。さらに管内の警察署長を招集することができる。また管内の機動隊に出動要請を発令することができる。地域市民への行動制限を施行することができる。
消防の場合もほぼ同じである。
方面本部長 方面本部長表彰
警察方面本部長、消防方面本部長は、管内の所轄地域において功績のあった職員及び市民に対し定期・不定期で表彰を実施している。警察における方面本部長表彰は、警視庁及び道府県警察本部の表彰取扱規程に定められ、消防については方面本部を設置する東京消防庁の東京消防庁表彰取扱規程に基づいており、方面本部長表彰は警察・消防とも警視総監表彰、消防総監表彰及び部長表彰より下位であり、警察署長表彰・消防署長表彰の上位にある。
ちなみに、特別区消防団員が消防方面本部長表彰を受けた場合、第16号表彰歴章を佩用することができ、複数回受賞した場合、第16号歴章にクリスタルのダイヤ型を入れたものを佩用することができる。
和平 (漢)
和平（わへい）は、後漢の桓帝劉志の治世に行われた2番目の元号。150年。
高崎機関区
高崎機関区（たかさききかんく）は、群馬県高崎市双葉町に所在する日本貨物鉄道（JR貨物）の車両基地である。関東支社管轄。高崎線高崎操車場に隣接した位置に所在し、車両（電気機関車）と乗務員（運転士）が所属する。
高崎機関区 概要
車両の出入区は高崎操車場から行われる。本機関区には検修部門も設置されており、所属する機関車の交番検査や重要部検査を行っている。なお、埼玉県熊谷市の熊谷貨物ターミナル駅構内に設置されている検修施設（貨車の交番検査を行う）に、かつて本機関区の派出所（高崎機関区熊谷貨物ターミナル駅派出）があった。
1943年（昭和18年）10月の高崎操車場開設時に高崎機関区（初代）の貨物部門が移転して設けられた車両基地を前身とし、1945年（昭和20年）2月に高崎機関区から高崎第二機関区として改組・分離した。1947年（昭和22年）10月の上越線全線電化に伴い高崎第二機関区にEF12などの電気機関車が配置され、本機関区は貨物専門の車両基地から電気機関車担当の基地となった。国鉄時代末期の1987年（昭和62年）3月には貨物部門を高崎機関区と改称、同年4月の国鉄分割民営化によりJR貨物が継承した。
2011年（平成23年）から、碓氷峠鉄道文化むらで動態保存されている国鉄EF63形電気機関車の車輪削正などの検査を請け負っている。
高崎機関区 配置車両に表示される略号
高の異体字である「髙」を使用している。なお、「高」は四国旅客鉄道（JR四国）高松運転所に所属する車両の一部が表記している。
高崎機関区 配置車両
2019年3月現在の配置車両は以下のとおり。運用区間は2022年3月12日改正時点のものである。
EH200形電気機関車
900番台1両、0番台24両の計25両が配置されている。
東海道貨物線：東京貨物ターミナル駅 - 川崎貨物駅 - 浜川崎駅間
南武線：浜川崎駅 - 尻手駅 - 立川駅間、尻手駅 - 新鶴見信号場間
武蔵野線：（本線）鶴見駅 - 新鶴見信号場 - 西浦和駅 - 南流山駅 - 西船橋駅間、（支線）新小平駅 - 国立駅間、（支線）西浦和駅 - 大宮操車場間（支線）南流山駅 - 馬橋駅間
京葉線：西船橋駅 - 蘇我駅間
東北線・高崎線・上越線・信越線：田端信号場駅 - 大宮操車場 - 大宮駅 - 倉賀野駅 - 高崎操車場 - 南長岡駅 - 新潟貨物ターミナル駅・黒井駅間、篠ノ井駅 - 長野駅間
常磐線：田端信号場駅 - 隅田川駅 - 馬橋駅間
中央線：国立駅 - 立川駅 - 八王子駅 - 塩尻駅 - 名古屋駅間
東海道線：清洲駅 - 稲沢駅間
篠ノ井線：塩尻駅 - 篠ノ井駅 - 南松本駅間
しなの鉄道線：坂城駅 - 篠ノ井駅間、（北しなの線）長野駅 - 北長野駅間
高島線・根岸線：鶴見駅 - 根岸駅間
高崎機関区 配置車両
蒸気機関車
『国鉄動力車配置表』1931年より1965年までの1945年を除く隔年分から『世界の鉄道』1967年、朝日新聞社
電気機関車
『国鉄動力車配置表』1931年より1967年までの1945年、1957年を除く隔年分から『世界の鉄道』1969年、朝日新聞社
放送政策研究会
放送政策研究会（ほうそうせいさくけんきゅうかい）は、2000年に郵政省に設置された、放送政策の方向性を議論するための有識者による研究会。放送行政局長の私的研究会であり、国家行政組織法上の審議会ではない。座長は東亜大学通信制大学院教授の塩野宏。
2001年1月に郵政省が総務省に改組された後も、情報通信政策局長の私的研究会として存続。2001年12月にNHKの子会社の業務運営の適正化・透明化や、インターネット利用のあり方を提言する第一次報告を発表。
2003年2月にマスメディア集中排除原則の緩和を提言する最終報告をまとめ、閉幕した。
箱根登山バス
箱根登山バス株式会社（はこねとざんバス、英: Hakone Tozan Bus Co., Ltd.）は、神奈川県小田原市に本社を設け、神奈川県小田原市および足柄下郡箱根町周辺を主な営業エリアとする、小田急グループのバス事業者である。小田急箱根の完全子会社。
1913年3月1日に開業した小田原電気鉄道の貸自動車業と、1914年8月15日に開業した富士屋自働車の貸自動車業を前身とし、1932年に両社が合併して富士箱根自動車となるが、戦時中の交通事業統合の流れの中で1921年創業の足柄自動車とともに箱根登山鉄道（現：小田急箱根）に合併し、同社の自動車部門となった。2002年10月には小田急グループ内での事業再編に伴い分社化された。
本項目では箱根登山鉄道のバス部門（自動車部）によって事業が行われていた時代についても記述する。
箱根登山バス 歴史
2012年現在の箱根登山バスが主な営業エリアとしている神奈川県西部において自動車業が開始されたのは、1912年（明治45年）に営業を開始した箱根自動車の貸自動車業（ハイヤー）に端を発する。この頃に日本国外からの旅行者が自動車で箱根を訪れるようになっていたが、小田原電気鉄道の終点であった湯本駅の駅前にて茶屋を経営していたうちの1軒で、その親族が貸自動車業を開始したものである。これに驚いた小田原電気鉄道では、翌1913年（大正2年）3月1日より貸自動車業に参入した。当初の車両数は5台で、国府津駅から強羅までと、芦ノ湖畔の箱根町を結ぶ区間での営業であった。これらの貸自動車業は、それまで人力車夫や駕籠かきからは脅威として受け止められ、路上にガラス片をまかれたり投石されたりといった運行妨害を受けることもあった。
箱根登山バス 歴史
この1913年の夏、富士屋ホテルでの滞在を終えて帰任するアメリカ陸軍少佐から予約を受けたにもかかわらず小田原電気鉄道の貸自動車が約束した時間よりも遅れて配車されるという事態が発生した。この陸軍少佐は辛うじて国府津駅から予定の列車に乗車し、無事に帰任できたものの、帰任後に富士屋ホテルに対して「一流ホテルとしては、ホテル専属の自動車を所有すべき」と意見書を送った。当時、富士屋ホテルの取締役であった山口正造はこれに応えるべく翌1914年（大正3年）8月15日、富士屋自働車を設立した。富士屋自働車は運転士に礼儀作法と英語を学ばせた上、当時としてはモダンな制服を着用させた。また、それまで人力車夫や駕籠かきを営業していたものに対して、富士屋自働車の株主になることを薦めた。
富士屋自働車では貸自動車だけではなく、乗合自動車の運行を行なう構想を抱いており、1915年（大正4年）8月には国府津駅と箱根地区を結ぶ乗合自動車、1917年（大正6年）6月には小田原と熱海を結ぶ乗合自動車の運行許可を得ていた。貸自動車業を開始した際にも反対運動があった経験から、乗合自動車の運行については慎重に時機をうかがうこととした。なお、箱根で最初に貸自動車業を開始した箱根自動車は、1919年に富士屋自働車に買収された。
箱根登山バス 歴史
その後、1912年に小田原電気鉄道が湯本から強羅までを結ぶ登山鉄道の工事を開始したが、登山電車の開通は貸自動車業にとっては脅威であり、それに対抗するためには乗合自動車の運行を行なう必要があると考えられた。そこで、富士屋自働車は登山電車の運行を待つこととし、1919年6月1日より国府津駅から宮ノ下、宮ノ下から箱根町において乗合自動車（路線バス）の運行を開始した。これが神奈川県下においても初となる本格的な路線バス運行であったが、同時に、鉄道とバスの競合の始まりでもあった。富士屋自働車では高級車両を投入し、横浜や東京に至る長距離路線の運行も開始した。対する小田原電気鉄道は、小涌谷から箱根町まで、自社の登山電車に接続する路線バスの運行を1921年（大正10年）より開始した。一方、同年5月22日には足柄自動車が松田町で設立された。
箱根登山バス 歴史
登山電車で小田原から宮ノ下までの運賃が下等で61銭で、それでも下りは歩いて湯本に戻る利用客も多かった状況では、小田原から宮ノ下まで1円80銭もの運賃が設定された路線バスの利用者はさらに少なかった。このため、富士屋自働車では1922年には運賃の値下げを行い、小田原から宮ノ下までのバス運賃は1円となった。また、同年には小田原駅前に営業所を併設した食堂・売店として「カフェ・レゾート」をオープンさせた。一方の小田原電気鉄道側も運賃を値下げして対抗するなど、激しい乗客争奪が展開された。同年12月3日には両社の社員同士が乱闘事件を起こし、4人が傷害罪で送検された。
1923年9月1日に発生した関東大震災によって、富士屋自働車では前年に完成したばかりの「カフェ・レゾート」が倒壊、車庫にあった数十台の自動車も破壊された。また、湯本と塔ノ沢の間では乗客5人を乗せた自動車が崖崩れにより埋没し行方不明となり、底倉にある蛇骨川の橋を渡っていた自動車が谷底へ転落するなど、保有していた自動車の半数近くが失われるという被害を受けた。
箱根登山バス 歴史
震災後、富士屋自働車は復旧とともに車両の改良に注力した。1924年には当時としては超大型となる25人乗りのバスを導入し、1925年から実際に運行を開始している。また、1924年には三島・沼津にまで路線網を拡大したほか、震災以来中断されていた横浜と箱根を結ぶ路線の運行も再開されている。一方の小田原電気鉄道も1927年までにはほぼ復旧している。なお、小田原電気鉄道は1928年（昭和3年）1月にいったん日本電力に合併したあと、同年8月に再度箱根登山鉄道として分社化された。
鉄道やバスの復旧とともに、再び激しい乗客争奪が展開されることになった。小田原駅前では富士屋自働車の社員は「乗り換えなしで箱根へ」と宣伝、一方の箱根登山鉄道の社員は「電車の方が静かで安い」と声を上げ、観光客を自社へ誘導した。時には観光客の手を引っ張りあい、ひどい時には互いの社員同士が殴り合いを始める始末だった。
箱根登山鉄道が1929年には国府津まで、1931年には箱根湯本と箱根町を結ぶ自社鉄道線と並行する路線バスの運行に至り、小田原駅前に乗り入れるようになると、この2社の競合はさらにエスカレートし、現地での社会問題にまで発展した。富士屋自働車はアメリカ製の高級バス「ホワイト」を導入、対する箱根登山鉄道はスイス製の高級バス「サウラー」を導入し、女性の車掌が自社のバスに乗せようと大声を上げる有様であった。
箱根登山バス 歴史
ここにきて、小田原市や警察署長、さらには鉄道省が両社の合併を再三にわたって勧奨する事態になり、1932年には京阪電気鉄道の社長であった太田光凞の仲介により両社のバス事業を統合することになった。こうして、1933年1月に箱根登山鉄道のバス事業全てが富士屋自働車に譲渡され、富士屋自働車は社名を富士箱根自動車に変更した。1934年（昭和9年）6月8日には足柄自動車を傘下に組み入れた。
なお、富士屋自働車は1931年には省線との連帯運輸を開始したが、乗合自動車が省線と連絡運輸を行ったのは、日本ではこれが初めての事例である。
箱根登山バス 歴史
しかし、戦時体制の波は富士箱根自動車にも影を落とすことになる。1935年（昭和10年）に電力統制が行われると、富士箱根自動車は箱根登山鉄道とともに日本電力の傘下に入った。1936年（昭和11年）には2月22日に下吉田 - 長浜間、御殿場 - 須山間を、10月18日には今里 - 裾野間を富士山麓電気鉄道に譲渡する一方、1941年（昭和16年）2月26日には旭自動車（国府津 - 小田原間。1922年（大正11年）1月15日開業）を合併している。戦時体制が強化されると、不要不急の路線は休止を命じられることになり、鉄道並行路線や観光路線などはこれによって休止されたが、これは全路線の6割強に達した。さらに、1942年（昭和17年）5月30日、箱根登山鉄道ならびに富士箱根自動車、足柄自動車の三社は日本電力から東京急行電鉄に譲渡され、箱根登山鉄道の社長に東京急行電鉄社長の五島慶太が就任。かくして箱根登山は大東急の影響下に置かれることになった。また、同年陸運統制令に基づく地域統合の通牒が出され、統合母体として箱根登山鉄道が選ばれることになり、1944年（昭和19年）7月31日付で富士箱根自動車と足柄自動車は箱根登山鉄道に合併となった。
本項では以下、単に「登山バス」とした場合は箱根登山鉄道および箱根登山バスをさすものとする。
箱根登山バス 歴史
終戦間もない1945年（昭和20年）11月より、小田原から宮ノ下・江ノ浦への路線について運行を開始、以後順次休止路線の運行再開を図るが、路線網がほぼ完全に復旧したのは1954年と、9年を要している。この間の1948年、戦時統合により巨大な鉄道事業者となっていた東急から、小田急電鉄（小田急）・京浜急行電鉄（京急バス）・京王帝都電鉄（京王バス）が分離したが、元来旧・小田急電鉄が運行していた鉄道の井の頭線は京王の所属となり、その代わりとして神奈川中央乗合自動車（当時）とともに新生・小田急の傘下に入ることになった。
1950年には貸切バス事業も再開、翌年には東京都・静岡県・山梨県にも営業エリアを拡大した。また、長距離路線の開設も目立ち、1950年には東京から箱根・熱海へ直通する路線を開設したほか、1952年には富士山麓電気鉄道（当時）との運輸協定により小田原駅と山中湖を結ぶ路線も開設された。
貸切バス事業においても、1953年には東京都内で貸切バス事業を行っていた新光バスを買収し、1956年に箱根登山バス（2003年以降とは別の会社）と改称した上で1960年に登山バスに吸収合併した。
箱根登山バス 歴史
大正後期以降、芦ノ湖近辺では箱根土地（当時）が別荘地の分譲などを中心とした観光開発を行なっており、開発に欠かせない交通機関の整備についても西武グループの手で熱海峠と箱根峠の間と、小涌谷から湖尻を経由して元箱根に至る有料道路を運営し、駿豆鉄道（当時）の路線バスが運行されていた。
1947年9月、駿豆鉄道では、小田原と小涌谷を結ぶ区間に路線バスの運行免許申請を行った。傘下にあった大雄山鉄道（当時）との一貫輸送を図ったものであったが、当時まだ東急の傘下だった登山バスは、自社防衛の見地から反対の立場をとった。しかし、当時の登山バスではただちに増強を図ることは難しかった上、地元からも「独占はよくない」という声も上がっていたこともあり、1949年12月には駿豆鉄道の路線バス運行については条件付で認可された。これに対応して、小田急の傘下に入った直後の登山バスでは早雲山から大涌谷を経由して湖尻に至る路線バス運行の免許申請を行なったが、これは逆に駿豆鉄道から反対を受けた。最終的には、1950年3月に両社の協定により、駿豆鉄道は途中停留所と運行回数の制限を、登山バスは1年ごとの有料道路利用契約の更新をそれぞれ条件とした上で、小田原へは駿豆鉄道バスが乗り入れ、代わりに登山バスが初めて芦ノ湖北岸へ乗り入れることになった。
箱根登山バス 歴史
登山バスはこれに続いて、1950年3月に芦ノ湖への湖上交通に着手するために、箱根町や仙石原で西武グループに敵対の立場を取っていた有力者と共同で船舶会社（箱根観光船）を設立した。当初の箱根観光船は小型遊覧船のみを保有する小規模な事業者であったが、1954年には芦ノ湖一周航路の免許を取得、さらに1956年には大型の遊覧船を就航させた。駿豆鉄道側ではこれに対して、1956年3月に「有料道路通行契約が満了すると共に契約を破棄する」と通告し、契約満了後の同年7月以降には有料道路に遮断機を設けて登山バスの通行を阻止した。これは箱根観光船の大型船導入に対する報復で、後に箱根山戦争として広く知られ、獅子文六の小説『箱根山』の題材にもなった西武グループと小田急グループの対立の始まりでもあった。
箱根登山バス 歴史
その後、互いに訴訟を起こして争う一方で、小田急側では1959年に箱根ロープウェイを開通させたことにより、小田急グループのみで芦ノ湖北岸へ到達できるようになった。また、1961年に有料道路を神奈川県が買い上げた上で一般道路として開放したことで、抗争は事実上終結した。数多くあった訴訟案件の決着がついた1968年には西武と小田急のトップが友好的な協定に調印したことから、以後両社は共存してゆくことになる。しかし、既に独自の周遊ルートを築いていたこともあり、小田原駅での観光客の呼び込みや箱根地区でのターミナルの違いなど、競合の構図は残った。
これらの紛争の間にも、事業区域の拡大は進められた。1950年代には東海道本線と並行する路線が新設されたほか、1958年には定期観光バスの運行を開始している。また、1960年代には三島・沼津地区において東海自動車（現・東海バス）・富士山麓電気鉄道改め富士急行（現・富士急シティバス）との免許争奪合戦も行われた。
貸切バス事業においても拡大傾向は続き、1963年には名古屋にも営業所を設置した上で、1968年には箱根登山観光バスとして独立させている。
箱根登山バス 歴史
1970年代に入ると、モータリゼーションの進展に伴い、路線バスの走行環境は悪化の一途をたどる。特に登山バスの主たる路線は国道1号という幹線でありながらカーブの多い山岳道路を経由しており、観光客を乗せたマイカーが特定の道路に集中することによる渋滞とそれに伴う利用者減は、登山バスに対して深刻な影響を及ぼすものとなった。このため、1982年より中型車の導入が開始され、通勤通学路線の開拓を進めた他、1985年からは地域密着経営の一環として、沿線の小学生の絵画を車内に展示する「ギャラリーバス」の運行を開始した。一方で、1978年からは箱根旧街道経由のバスを毎日運行に切り替えたほか、定期観光バスのコースを拡充したり、祭りに合わせて会員制ツアーバスの運行を行うなど、新規需要の開拓に努めた。1998年5月からは、箱根地区の施設を巡る循環バスの運行を開始した。
しかし、モータリゼーションの進行に加え、箱根地区を訪れる観光客自体が減少傾向となったことにより、バス事業をとりまく環境はさらに厳しくなったため、長距離路線の廃止や短縮などが行われた。また、1996年には秦野市内の登山バス路線については神奈川中央交通100%出資の湘南神奈交バスに移管した。
一方で、静岡県内では1971年（昭和46年）、東海自動車が小田急グループ入りしたことで小田急系バス会社が2社併存することになる。非効率な状態を解消し、将来的な東海自動車の地域別分社化の際には統合させることも視野に入れて、1998年（平成10年）4月1日付で沼津・三島地区の一般路線を分社化の上沼津箱根登山自動車を設立した。法的にはこの時をもって現社設立としている。
さらに、2002年（平成14年）10月には小田急グループ全体の再編成が行われた。沼津箱根登山自動車の路線は全路線が沼津東海バスに譲渡された上、沼津登山東海バスと改称されたほか、熱海営業所は伊豆東海バスに統合された。残った箱根登山のバス部門は法人格上存続することになった沼津箱根登山自動車に譲渡、社名を箱根登山バスと改称した。これによって、静岡県内の路線バス事業からは撤退し、営業拠点は消滅した。(静岡県乗入れしている路線バスの運用は引続き行われてる熱海市と御殿場市)
貸切バス事業についても、東京・横浜の各営業所については1996年に箱根登山観光バスに移管、1997年には横浜と東京の各営業所を移転の上統合したが、同社は2002年には営業を廃止した。また、小田原観光営業所の貸切バス事業は1994年（平成6年）設立の箱根湯本バスに移管された後に、2000年に湘南箱根登山自動車に社名変更した。その後、2010年には湘南箱根登山自動車を箱根登山観光バスに社名変更している。
一方、2002年には登山電車と登山バスに共通のプリペイドカードとして「とざんカード」を導入し、同時にバス共通カードも導入したが、2005年度にはICカード化の流れで「とざんカード」の販売は中止された。2005年3月からは、箱根湯本駅と宿泊施設との間で観光客の手荷物を託送する「箱根キャリーサービス」の運営を開始した。
2004年度には、小田急グループと西武グループとの協力体制構築が発表されたことを受け、伊豆箱根鉄道バスとは共同歩調をとることになり、停留所名の統一などが行われた。さらに、2010年（平成22年）6月15日からは、伊豆箱根バス・小田急箱根高速バス・沼津登山東海バスと連携し、箱根地区の路線に系統記号を設定し、路線図も各社共通の様式で作成した上で各停留所や案内所で掲出することになった。
2016年（平成28年）4月1日、沼津登山東海バスは東海バスオレンジシャトルに社名変更。静岡県内拠点の消滅後も社名の上にあった登山バスの名残が消えた。
2020年（令和2年）2月1日、箱根登山観光バスを吸収合併した。
2024年（令和6年）4月1日、小田急箱根グループの再編に伴い、親会社が小田急箱根ホールディングスから小田急箱根（旧：箱根登山鉄道）に変更。箱根登山バスは箱根地区以外でも事業を展開しているため、統合のメリットが限定的であるなどの理由から、合併の対象からは外れることとなった。
箱根登山バス 事業内容
路線バス
2008年の時点では、営業区域は小田原市・箱根町を中心に、足柄地域（南足柄市・開成町・松田町）や真鶴町・湯河原町を主な営業エリアとしている。一部路線は静岡県御殿場市や熱海市にも乗り入れる。かつては沼津市にもバス路線を開設していたが、小田急グループ内での事業再編に伴い他社への移管が行われている。
貸切バス
2008年時点では7台が稼動しているが、そのうち5台は小田原養護学校のスクールバス、1台が企業送迎用で、一般貸切車両は大型バス1台のみである。
特定バス
2008年時点では8台が稼動しているが、そのうち3台は箱根町立箱根の森小学校のスクールバス。富士フイルム系列企業の輸送も行っている。
箱根キャリーサービス
箱根を訪れる観光客の荷物を箱根湯本駅から提携している宿泊施設へ、また宿泊施設から箱根湯本駅へと託送するサービスで、2005年3月から開始された。
箱根登山バス 営業所
以下の営業所を拠点として路線バスの運行を行っている。
小田原営業所
小田原営業所と小田原観光営業所の路線バス部門を統合。2022年10月16日に、関本営業所を統合。
箱根山崎営業所
2022年10月16日に、湯本営業所と宮城野営業所を統合。
湯河原営業所
1956年5月に開設。
小田原観光営業所
1963年1月16日に開設。路線バス部門は小田原営業所に移管、貸切部門は1999年に箱根湯本バスに移管後、2000年に湘南箱根登山自動車に商号変更。
熱海営業所
2002年10月に伊豆東海バスに譲渡。
沼津営業所
1958年6月1日に開設。1998年には沼津箱根登山自動車として分社化、2002年10月に沼津東海バスに移管され沼津登山東海バスと改称。
横浜観光営業所
1996年に箱根登山観光バスに移管され、関東支店神奈川営業所となる。1997年に東京営業所に統合して廃止。
東京営業所
1953年に設立された新光バスを1956年に箱根登山バス（初代）に改称し、1960年に合併。箱根登山観光バスに移管され、関東支店東京営業所となった後、神奈中ハイヤー（現・神奈中観光）に車両・乗務員ごと譲渡。これに伴って、神奈中ハイヤーは町田営業所を野津田車庫より移転。現在の神奈中観光東京営業所。
箱根登山バス 営業所
名古屋営業所
1964年3月1日に新設。1968年8月1日に箱根登山観光バス（初代）に移管されたが、2002年に廃止。
宮城野営業所
2005年5月に小田原観光営業所宮城野出張所を格上げして新設。2022年10月16日をもって、案内所へ移行。
関本営業所
1921年5月22日に足柄自動車として開設。その後小田原観光営業所に統合されるが、足柄営業所統合後に再分離。2022年10月16日をもって、小田原営業所に統合され、案内所へ移行。
湯本営業所
2022年10月16日をもって、案内所へ移行。
箱根登山バス 車両
路線バス車両は、富士屋自働車では当初はビュイックの乗用車を利用し、ラジエター上に行き先を掲出しただけであった。富士屋ホテルの宿泊客から意見を集めた上で、アメリカの高級車ホワイトを導入した。当初はシャーシのみ輸入し、車体は日本国内で製造させていたが、1923年にはアメリカのベンダー車体製造に依頼して製造させた車体をホワイトに架装して輸入、さらに詳細な図面を取り寄せた上で日本自動車に依頼して、日本国内で車体を製造させた。これがその後日本国内で製造されるバス車体の原型となったといわれている。
一方、箱根登山鉄道の自動車部門では、富士屋自働車に対抗して、スイス製の高級車であるサウラーが導入された。この車両は右ハンドル仕様ではあったが、スイス国内で使用される車両と同様にオープンタイプで、車体も含めて全てスイスから輸入されたものと推測されている。五十嵐平達は「活躍した場所から考えても、1930年代の遊覧バスを代表する1台」であるとしている。富士箱根自動車となってからもサウラーなどの大型車が導入された。
戦時中は他社と同様に代用燃料に対応させた車両が使用されたが、代用燃料車両では箱根を登りきることができず、宮ノ下で別のバスに乗換えを余儀なくされたという。
箱根登山バス 車両
戦後にはディーゼルバスが順次導入され、1953年からは日野自動車（日野）のセンターアンダフロアエンジン車が大量導入された。
1970年代頃は日野と日産ディーゼルの台数が多かったが、2008年時点ではいすゞ・日野・三菱の3メーカーを導入している。箱根地区の道路環境から、自社導入の大型車は全て短尺の高出力車を採用している。また、貸切車については、全てフルエアブレーキ仕様である。車両のタイヤは年間を通じてスタッドレスタイヤを装着し、毎年冬に交換するほか、状況に応じてタイヤチェーンを併用する。
箱根登山バスの路線バスの特徴として、トップドア車（乗降扉が前方1つだけ）であってもドアの直後の窓には側面方向幕を設置せず、1つ後の窓部分に設置するという独特の仕様が挙げられる。これは、方向幕の大型化に伴い、急カーブで極力視界を確保するためとされている。大型ノンステップバスは山間部では走りにくいという理由で小田原市内路線に投入　されている。
定期観光バスを運行していることから、標準床ながらオールリクライニングシートの観光仕様路線車も導入している。2010年には、同社では11年ぶりとなる定期観光バスの車両更新と同時に、神奈川県内では初導入となる日野・セレガハイブリッドを導入している。