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秋田総合車両センター南秋田センター 歴史
1987年（昭和62年）3月1日に国鉄分割民営化を控えて組織再編が行われ、本区の秋田運転区は南秋田運転所に改称、同時に秋田機関区の旅客業務部門が秋田運転所秋田支所に改称、他に秋田機関区の貨物業務部門と秋田貨車区が統合し秋田機関区に、運転部門の秋田機関区秋田支区が秋田運転所にそれぞれ改称された。同年4月1日、国鉄分割民営化に伴い、南秋田運転所および秋田運転所はJR東日本東北地域本社秋田支店に、秋田機関区は日本貨物鉄道（JR貨物）東北支社にそれぞれ継承された。1990年（平成3年）4月1日に、東北地域本社秋田支店が秋田支社へ改称、同時に南秋田運転所、秋田運転所および秋田運転所秋田支所は同支社の管轄となった。秋田貨物駅構内に存在していた秋田運転所秋田支所は、1991年（平成3年）5月1日に南秋田運転所に統合されたが、機関車の配置区として名称だけが残り、1993年（平成5年）12月1日に機関車配置も南秋田運転所に統合された。
秋田総合車両センター南秋田センター 歴史
1994年（平成5年）12月3日に、秋田支社管内の車両基地統合に伴い弘前運輸区（現・つがる運輸区）より五能線運用車両など（キハ40形・キハ48形・キハ58形・キハ28形気動車）が移管。1997年（平成9年）3月22日の秋田新幹線開業時に、新幹線車両（E3系）を受け持つようになったため、基地の約半分を標準軌用に改良、構内は新幹線用の標準軌と在来線用の狭軌両方を併設する基地となり、同時に標準軌用701系5000番台およびキハ40系気動車改造の観光列車「リゾートしらかみ」も配置された。
1999年（平成11年）に701系5000番台を、翌2000年（平成12年）には狭軌用の701系の重要部検査をそれぞれ当センターで実施、新保全体系に移行した2002年（平成14年）以降も、701系以降の在来線新系列車両は、従来の重要部検査相当の装置保全までは当センターで実施されている。2003年（平成15年）から、新幹線車両の交番検査を1日2編成実施できる体制を整えた。
秋田総合車両センター南秋田センター 歴史
2004年（平成16年）4月1日に組織改正に伴い南秋田運転所は秋田車両センターに改称、2010年（平成22年）9月21日に観光列車「リゾートしらかみ」（青池編成）用のHB-E300系気動車が新製配置された。2012年（平成24年）から車両の仕業検査業務や構内入換業務、清掃業務などはJR東日本のグループ会社に委託され、同年11月19日にE6系の配置が開始、2016年（平成28年）3月26日に特急つがる用のE751系が青森車両センター（現・盛岡車両センター青森派出所）から転入、同年12月19日に交流架線式蓄電池電車のEV-E801系が新製配置された。2017年（平成29年）4月8日に当センター所属の583系が運用終了した。
2019年（平成31年）4月1日に新幹線統括本部が発足、センター内組織自体は従来通り秋田支社の管轄とする一方、新幹線用車両は本社直轄の新幹線統括本部所属で当センターに常駐する扱いとなった。2021年（令和3年）4月1日に組織改正により在来線車両が秋田総合車両センター所属となり、在来線部門が秋田総合車両センター南秋田センターと改称、新幹線部門が本社直轄新幹線統括本部管轄の秋田新幹線車両センターと改称され、新幹線車両は同センター所属となった。
1987年（昭和62年）3月1日：国鉄分割民営化を控え、秋田運転区が南秋田運転所に、運転部門の秋田機関区秋田支区が秋田運転所にそれぞれ改称。同時に秋田機関区は旅客業務部門を秋田運転所秋田支所として、貨物業務部門と秋田貨車区が統合し秋田機関区としてそれぞれ分離した。
4月1日 - 国鉄分割民営化に伴い、南秋田運転所、秋田運転所、同秋田支所はJR東日本東北地域本社秋田支店に、秋田機関区はJR貨物東北支社にそれぞれ継承される。
秋田総合車両センター南秋田センター 配置車両に記される略号
秋田総合車両センター南秋田センター所属車
秋田新幹線車両センター所属車
秋田総合車両センター南秋田センター 配置車両
主に秋田新幹線をはじめ、奥羽本線（新庄 - 青森間）・羽越本線（酒田 - 秋田間）・田沢湖線などで運行される車両が配置されている。
現状の配置車両はそれぞれの所属基地ごとに、過去の配置車両は在来線車両と新幹線車両に分けて記述する。
2025年4月1日現在の配置車両は以下のとおり。
583系（1両）
E751系（12両）
701系（113両）
5000番台：2両編成10本（N5001 - N5010編成）
0番台・100番台は奥羽本線（新庄 - 秋田 - 青森間）・津軽線（青森 - 蟹田間）・羽越本線（鶴岡 - 秋田間）で運用される。
5000番台は標準軌専用で田沢湖線全線で運用される。大曲 - 秋田間は出入庫回送扱いであるが、臨時列車で客扱いをすることがある。
盛岡側には留置線はあるものの検査施設がないため、当センターおよび秋田総合車両センターで検査を実施する。
EV-E801系（12両）
キハ48形（4両）
HB-E300系（8両）
GV-E400系（24両）
キヤE193系（3両）
ED75形電気機関車（1両）
2025年4月1日現在の配置車両は以下のとおり。
E6系（161両）
秋田総合車両センター南秋田センター 配置車両
本節では、旧・秋田車両センター（旧・南秋田運転所および旧・秋田運転所秋田支所）時代に配置されていた車両について記述する。なお、国鉄時代の旧・秋田運転区および旧・秋田機関区に配置されていた車両については割愛する。
（節全体の出典：『JR電車編成表』各年冬・夏、『JR気動車客車編成表』各年、『鉄道ファン』各年JR車両ファイル掲載号）
485系1000番台
特急「つばさ」「たざわ」「かもしか」用として多数の編成が配置されていたが、山形新幹線や秋田新幹線の開業によりその数を減らした。最後は「かもしか」用の車両が残存していたが、2011年度までに全車両が廃車された。
719系
0番台：2両編成2本（H10・H13編成）が配置されていた。
元磐越西線用で「あかべぇ」をあしらっており、2017年3月に仙台車両センターから転入した。
奥羽本線（院内 - 追分間）で運用されたものの、老朽化のため2020年3月14日付で廃車された。
秋田総合車両センター南秋田センター 配置車両
キハ58形・キハ28形（アコモ改造車）
奥羽本線から花輪線へ直通する快速列車で運用されていた。もと急行「よねしろ」用として 室内アコモデーションの大幅な改善、側面方向幕の設置など大規模な改造が施工されていた。2008年（平成20年）3月15日のダイヤ改正で前述の快速列車が廃止されたことに伴い定期運用を終了、キハ58形・28形ともに2両ずつ計4両が波動用として残存したものの、同年6月に五能線「海彦山彦号」として運転されたのを最後に引退し、同年10月に廃車解体された。
キハ58系・キハ28系・キハ22形
主に奥羽本線・羽越本線・五能線・田沢湖線で運用。
五能線で運用されていたキハ58系は、1995年1月17日に発生した阪神・淡路大震災でJR神戸線（東海道本線・山陽本線）の迂回路となった播但線での輸送力確保のため、応援としてJR西日本に貸し出されて同線の普通列車として運転した実績がある（播但線#阪神・淡路大震災の迂回路としての項を参照）。
キハ59形・キハ29形
ジョイフルトレイン「エレガンスアッキー」と「おばこ」の3両編成2本が所属していた。後者は、秋田新幹線開業以前は「こまち」という愛称が付与されており、「こまち」が秋田新幹線の列車愛称名になったことにより「おばこ」に変更された。
2005年ごろより休車扱いとなり、2006年3月に廃車された。
秋田総合車両センター南秋田センター 配置車両
キハ110系
特急「秋田リレー」に投入。運用終了後に200番台化改造工事が施工され、飯山線・磐越西線・羽越本線に転出した。
キヤ191系
2003年（平成15年）にキヤE193系気動車 (East i-D) へ置換えられ、廃車された。
キハ40形
500番台は五能線・男鹿線・津軽線で、1000番台・2000番台は男鹿線で運用されたが、EV-E801系およびGV-E400系気動車が配置されたため、運用が終了した。
2021年度に1000番台1両・2000番台2両が小湊鉄道に、500番台1両が北条鉄道にそれぞれ譲渡された。
2022年度に500番台12両・2000番台2両が廃車された。
2023年度に残りの9両全車がタイ国鉄に譲渡された。
EF81形電気機関車
136号機が配置されていた。
首都圏との電車回送や臨時列車用の車両の回送を牽引していた。
青森車両センターが盛岡車両センターと統合されたことにより、136号機が2016年2月2日付で、139号機が同年3月26日付で転入した。なお、139号機はその後2017年3月4日付で田端運転所（現尾久車両センター）に転出した。
136号機は2024年10月12日付けで除籍された。
秋田総合車両センター南秋田センター 配置車両
DE10形ディーゼル機関車
1759号機が配置されていた。
主に事業用工事列車（バラスト輸送）や臨時列車で運用されていた。
かつては寝台特急の北上線迂回時や北上線経由の客車回送列車などを牽引したこともあった。
2023年5月10日付けで1187号機が、2024年2月20日付けで1647号機が除籍された。
2024年11月21日付けで1759号機が新潟車両センターへ転出した。
DD18形ディーゼル機関車
DD51形783号機から改造した3号機が配置されていた。
秋田新幹線用に標準軌へ改軌されたラッセル式除雪車である。
DD51形ディーゼル機関車
1995年時点では741,744,783,784,788号機が配置されていた。
電化前の奥羽本線や羽越本線で広く運用され、両線の電化後も1996年まで男鹿線の旅客・貨物列車用として配置されていた。
DD14形ディーゼル機関車
305号機が配置されていた。
ロータリー式除雪車。
DE15形ディーゼル機関車
牽引用に1502,1512号機が、除雪用に1516,1528,1536,1540,1541,1544,2524号機が配置されていた。
除雪用はラッセル式除雪車。
秋田総合車両センター南秋田センター 配置車両
24系
「あけぼの」のほか1982年以降は共通運用を組んだ「ゆうづる」「出羽」にも投入。1988年の「北斗星」運転開始により運用上の都合から尾久客車区（現・尾久車両センター）と青森運転所に配置全車が転出した。
14系
座席車のみが配置され、「つばさ」や「おが」といった臨時特急・急行列車を中心に運用された。
12系
臨時急行列車や団体列車で運用された。
1999年に6両が「SLばんえつ物語号」用として上沼垂運転区に転出した。
50系
奥羽本線・羽越本線・男鹿線で運用された。
マニ50形
救援車代用。マニ50 2183が配置されていたが、2020年1月31日付で廃車された。
ホキ800形
バラスト輸送用ホッパ車。
1490,1497,1629,1688,1739,1751,1755,1760が配置されていた。
ケ10形貨車
各所の貨物用秤の精度校正をするための検重車。複数の標準質量の錘を積んでいた。
ケ11が配属されていたが、2001年4月3日に廃車されたことにより形式消滅している。
チキ5200形貨車
レール輸送用長物車。2020年1月31日付で配置されていた4両が廃車された。
E3系
2014年3月に秋田新幹線からは撤退。その後も東北新幹線「やまびこ」「なすの」の増結車として運用される0番台6両編成2本（R21 - R22編成）が残存していたが、2019年3月16日付で新幹線総合車両センターに転属した。
甘食
甘食（あましょく）は、日本の焼き菓子（イースト菌などの酵母を使用せず発酵を省いた菓子パン）の一種。
直径5cmから6cmの平たい円錐形で、スポンジケーキとビスケットの中間のような独特の食感である。明治時代に南蛮菓子の影響を受けて誕生したとされる。
個人経営のパン屋のほか、大手製パンメーカーでも3〜5個程度の単位で袋詰めした製品を販売している。
時事通信社
株式会社時事通信社（じじつうしんしゃ、英: Jiji Press Ltd.）は、1945年（昭和20年）11月に創立された日本の民間通信社である。同盟通信社の法人サービス部門が母体。国内60カ所、海外24カ所の支社や総支局を有する。
報道機関や出版社などに事件や政治といった一般ニュースを配信しているほか、行政機関や金融機関に対しても行政・経済の専門ニュース（実務ニュース）配信を行っている。
以前は略語に JP (JijiPress) を使用していたが、現在は Jiji を使用している。
時事通信社 歴史
戦前の国策通信社であった同盟通信社には終戦後GHQから圧力が加えられていた。GHQが日本政府へ「日本政府のニュース統制の排除、各国の外電通信提供の自由及び政府の助成機関たる同盟通信社の特権剥奪」（昭和21年9月24日）の指令を出したことをきっかけに、同盟通信社は1945年（昭和20年）10月31日に解散し、共同通信社との2社に分割した。主に経済ニュースを民間企業向けに配信する部門と『世界週報』（同盟時代の『同盟世界週報』）をはじめとする出版業務を時事通信社が引き受け、一般報道部門は共同通信社に移った。共同通信社とは異なり、設立当初から株式会社組織である。
同盟の目ぼしい遺産は共同が引き継ぎ、さらに時事は外地から引き揚げて来る元同盟社員の受け皿とされたために人件費がかさみ、設立当初から経営が順調には進まなかった。
1949年（昭和24年）には日本商業通信社（もとは1887年発足の東京急報社）と統合。また、AP通信、ロイター（のちのトムソン・ロイター）、AFPといった海外の大手通信社とも発足初期より提携関係を結び、戦後直後の混乱期において、海外情報の情報源としての役割を果たしていた。
時事通信社 歴史
共同通信社とは分割時から再統合を視野に入れていたため、当初はニュース分野で棲み分けていたが1964年（昭和39年）に開催された東京オリンピックをきっかけに時事がマスメディア向けニュースサービスに進出、両社とも互いの分野を侵食し合う競合関係となって再統合構想は消滅した。
同盟解散時、古野伊之助は将来時事と共同が再合同することを期していた。一般ニュース分野と経済通信分野とに分割して棲み分けを図ったのも、両社の無用な衝突を避けるためである。そして「時事は、一般ニュースを必要とする場合は共同から無料で供給してもらえばよい。専用線も共同のものを無償で使用すればよい」としていたが、実際に分社化するとそのようにはいかなかった。一般ニュースの自主取材は「覚書」によって厳しく制限され、また、敗戦後間もない日本経済は著しく疲弊しており、経済通信での収入も芳しくなかった。
このため、1949年（昭和24年）7月14日に社長の長谷川才次が共同通信常務理事の松方三郎（松方正義の末子）と直接交渉し、両者は「覚書」の撤廃に合意した。以後、共同から時事へのニュース供給は途絶し、古野の意図に反して両社の本格的な抗争が始まった。
時事通信社 歴史
民間の通信社がマスコミから得られる収入はわずかで、大半の社は金融機関向けの情報サービスを稼ぎ頭としている。この収入構造は時事通信も同じだが、1971年（昭和46年）に大蔵省（現財務省）の指導のもと、日本経済新聞社が子会社「株式会社市況情報センター (QUICK) 」を設立して、金融機関向けに開始した経済情報サービス専用端末「ビデオ-I」で経済情報サービス分野に参入した為、急速に市場を奪われ、新たな脅威の出現により、時事の経営が悪化、さらなる苦境に陥った。大手報道機関の社員待遇が他の業界に比べて恵まれている中で、業界内では「産経残酷、時事地獄」と社員待遇の悪さを揶揄された。さらに日本経済の国際化が進み、イギリスのロイターやアメリカのブルームバーグなど国際通信社が日本市場に本格参入したことで、時事通信社の役割は薄れた。
さらに同年6月、初代社長の長谷川が退陣した。
「独裁的」とも評される長谷川の経営方針や、政財界寄りの態度に不満を覚えた社員らは1968年（昭和43年）、実質的には機能していなかった「時事通信社労働組合」（1950年発足）に代わる組織として「時事通信労働組合」を結成し、待遇改善などを要求する運動を展開。組合には約120人が参加した。1971年（昭和46年）3月26日と4月28日、組合は全日ストに突入し、機動隊が出動する事態となった。
時事通信社 歴史
労使の対立は、1971年5月の第51回定期株主総会で頂点を迎える。席上、組合員による質問が突如打ち切られ、提出議案が強行採決されたことに組合側が猛反発し、総会は紛糾した。こうした一連の混乱の責任を取って、長谷川ら経営陣は辞職した。
1990年代には経営再建をかけてロイターと提携した。ロイターによる時事買収の布石と見られたが、2000年頃にはロイター自身の経営も悪化し2006年（平成18年）現在ではこの提携が効果を上げているとは言えない状況である。一方、共同通信社との再統合の話もたびたび浮上するものの、実現には至っていない。
1996年（平成8年）の三菱銀行と東京銀行の合併のスクープを日本経済新聞とほぼ同時に流した。両行の合併はこの年の最大のニュースで、時事、日経の両社とも、その年最大のスクープを表彰する「新聞協会賞」の候補として日本新聞協会に申請した。しかし、時事通信の経営陣は顧客である日経を差し置いて受賞できないと判断し、申請を取り下げた。これに反発した当時の取材チームの1人は退社し、TBSに転職した。さらに別のメンバーである堺祐介も時事には残留したものの、同年に不整脈のため33歳で死去した。堺は当時、日銀クラブの記者として住専問題などの取材で月100時間程度の残業が続いており、東京・中央労働基準監督署は労災と認定した。それに前後して、大量の社員が退社、民放や外資系へ転職するという事態に経営失策と社内からの批判が強まり、2005年（平成17年）当時の社長・榊原潤が任期途中で退任に追い込まれた（対外的には「健康悪化」が理由とされた）。
その後、2005年から2008年は若林清造、2008年から2012年は中田正博、2012年から2016年は西澤豊が社長を務めた。2016年から2020年は大室真生、2020年からは境克彦がそれぞれ社長を務めている。
時事通信社 沿革
1945年（昭和20年）- 同盟通信社の解散を受け、株式会社時事通信社が発足。
同時に共同通信社も社団法人組織として発足している（加盟新聞社各社及び日本放送協会の出資の形で設立）。旧同盟通信社の商業通信部門（株価情報などの提供）と『世界週報』などの出版業務を時事通信社に、同・報道部門を共同通信社に分割した形が取られたのである。当初は、両社の住み分けが紳士協定によってなされていたが、後に垣根が崩れ競合関係に入った。
時事通信社 組織
創業以来社員株主制度を取っており、外部資本が入っていない。株主が投票で取締役を選び、取締役が互選で代表取締役を選ぶ。昭和35年以降、株主が代表取締役候補を直接選出する制度になっていた時期もあった。
2022年7月1日時点で社長室、総務局、法務室、経理局、解説委員、編集局、システム開発局、業務局、マーケット局、総合メディア局、スポーツ事業推進室、国内・海外支社総支局を持つ。
意見・主張を提示する論説委員を置かず、テレビ局と同様に解説委員を設置しているという特徴がある。
時事通信社 海外支局・総支局
支局一覧。
中国と東南アジア（バンコク、クアラルンプール、シンガポール、ジャカルタ）の各支局では、地元日系企業向けにFAXや電子メールで最新ニュースを配信する有料サービス「時事速報ASIA」が運営されている。このため該当する支局は現地法人化され、支局長は現地法人の社長を兼ねている。
時事通信社 出版業務
同盟通信社から出版業務を引き継ぎ、経済・産業・行政関係、ビジネス書、行政研究書、教育書を出版している。
雑誌は『教員養成セミナー』がある。かつては『週刊時事』や『世界週報』、男性誌『エルメディオ』を発行していた。
時事通信社 調査業務
1946年（昭和21年）4月、時事通信社は調査局を発足させ外部から調査を請け負う事業を始めた。当初行ったのは大蔵省からの実態調査委託（昭和21年4月）、独自企画の世論調査（昭和21年7月）などだった。1949年（昭和24年）に調査局が世論調査室に改められた。1954年（昭和29年）9月、世論調査室を主体とし国立世論調査所の機能を引き継いだ中央調査社が設立された。時事通信社社内の『全同文』昭和29年9月28日付によれば「中央調査社の実体はあくまで時事通信社の付属機関であり、世論調査、市場調査、実体調査などの受託調査を仕事とするが、表看板は独立した社団法人である」。
時事通信社 時事ドットコム
時事通信社が運営するニュースサイトであるとともに、同社の公式サイトでもある。
2015年11月25日に、AKB48が12月8日で初公演から10周年を迎えるのに合わせて『時事ドットコム』内にAKB48グループのニュース専門サイト「AKB48グループ ニュースワイヤー」を開設した。
また、上述のとおりインターネット行政情報サービス「iJAMP」も開設している。ただし、こちらは中央省庁や地方自治体などの会員専用サイトになっている。
時事通信社 不祥事
2011年11月24日、オリンパスの損失隠し問題に関する配信記事で、オリンパスの元社長マイケル・ウッドフォードがCEOに就任した経緯について、ウッドフォードが不正を黙認する一方でCEO職を要求したように報じ、配信後にウッドフォード側から抗議を受けた。時事通信社は同年12月2日、記事は複数の関係者への取材に基づいたもので、本人には直接取材していなかったとして陳謝する内容の記事を配信した。
2012年6月、アメリカ・ワシントン支局の男性記者が作成した「INGに過去最高の罰金＝金融制裁違反で493億円-米」との記事が、共同通信の記事をコピーしてつくられたものだったことが発覚した。この男性記者は「参考にしただけ」と説明したが、休職1カ月の処分を下され、原稿をチェックした外経部次長と整理部次長が社員へ降格された。6月18日の臨時取締役会では、社長として続投予定であった中田正博が事態の責任を取り退任する人事が内定した。中田は、「信頼回復のための第一歩とする必要があると判断し、退任することを表明しました」とのコメントを出した。
時事通信社 不祥事
2018年2月19日午前6時45分ごろ、「俳人の金子兜太さんが死去した」と速報するとともに記事を配信し、約1時間後に誤報であったとして取り消した（実際にはその翌日である2月20日に死去）。関係者1人からの情報によるものであったが、親族や病院には確認が取れず、そのまま配信してしまったことによる。2月27日、時事通信は記事を執筆した記者を出勤停止14日間、編集局長と文化特信部長を減俸1か月（10分の1）、編集局総務を譴責の懲戒処分とした。
2025年10月7日、自民党本部で新総裁に選出された高市早苗への取材のために待機中であった報道陣の一部が「支持率下げてやる」「支持率が下がるような写真しか出さねえぞ」などと発言する音声が日本テレビが当時生配信していたインターネットの中継映像に拾われ、この動画がSNSなどで拡散し問題視された。10月9日、発言者が時事通信社の映像センター写真部所属の男性カメラマンであることが確認され、時事通信社はこの男性を厳重注意したことを発表した。
時事通信社 その他
共同通信社から国内ニュースの配信を受けていない新聞社にも、時事通信社は国内ニュースを配信している。十勝毎日新聞 や八重山毎日新聞などの地域紙のほか、日本新聞協会に加盟していない聖教新聞（宗教団体機関紙）や世界日報（外資系）、あるいは国政政党の機関紙（公明新聞、しんぶん赤旗）が一般ニュースを掲載する場合は、国内のニュースであれば時事通信、海外発なら時事通信の契約先であるAFP通信からの配信記事に依存することもある。
設立の経緯から、同盟通信社の母体の一つである電通の大株主となっており、役員を派遣している。2001年に電通が東京証券取引所に新規上場したときには、保有していた電通株の一部を売り出しその売却益が東京・銀座に新本社を建設するための原資となった。以前は筆頭株主であったが、近年は財務上の理由から株式の売却を進めており、2008年6月に筆頭株主の座を共同通信社に譲った。因みに、2020年12月31日現在の電通の持株会社・電通グループの筆頭株主は日本マスタートラスト信託銀行の信託口で、時事通信社は第3位である。
岡山県野球場
岡山県野球場（おかやまけん・やきゅうじょう）は、岡山県岡山市北区いずみ町の岡山県総合グラウンド内にある野球場。施設は岡山県が所有し、岡山県総合協力事業団が指定管理者として運営管理を行っている。
岡山県野球場 歴史
1951年11月完成。同月行われた日米親善野球大会・アメリカ大リーグ選抜チーム対パシフィック・リーグ選抜チームがこけら落としとなった。この試合で、パシフィック・リーグ選抜チームは日本のプロ野球チームとして米国プロ野球チームから初勝利をあげた。開場以来、高校野球、社会人野球などアマチュア野球公式戦の他、プロ野球公式戦も数多く開催された。
また、1954年にパシフィック・リーグに参入した高橋ユニオンズのチーム結団式と春季キャンプが行われ、その後も引き続き、春季キャンプ地として使用された。しかし、1957年2月のキャンプ中に高橋ユニオンズは大映ユニオンズに吸収合併され、チーム誕生の地である県営球場で解散した。
1967年10月7日、巨人軍が当球場での阪神タイガース戦に敗れたが、試合中にマジックナンバー対象チームの中日ドラゴンズが敗れたため、V9の3連覇が決定した。なお、2リーグ分裂以後、2023年時点に至るまで巨人軍の地方球場でのセントラル・リーグ優勝決定（胴上げ）はこの時の岡山県営球場だけである。
岡山県野球場 歴史
1971年にナイター照明設備が完成。以後、阪神タイガース、広島東洋カープ、阪急ブレーブスなどが年数試合の主催公式戦を開催した。中でも阪神は、1968年（対広島カープ戦）及び1974年（対大洋ホエールズ戦）と開幕戦を二度開催している。いずれも選抜高等学校野球大会の開催期間中であったことにより本拠地の阪神甲子園球場が使用出来ないことによる措置であったが、同一地方球場で2回開幕戦が主催された例は他に存在しない。
しかし施設の老朽化に加え、公称15,000〜16,000人と収容人員が少なく狭隘であったことなどから、1980年代から新たな県営球場建設の必要性が問われるようになり、その後計画が具体化。1995年に岡山県倉敷スポーツ公園野球場（マスカットスタジアム）が完成すると、プロ野球公式戦の開催は全てマスカットスタジアムに移行し、県営球場は主としてアマチュア野球公式戦が中心となった。その影響でかつては様々なスポンサー企業がフェンスを含め球場内に存在したが、マスカットスタジアムに移ってからはライトスタンド付近に残る地元の銘菓である大手まんぢゅうだけになってしまった。
岡山県野球場 歴史
2005年の晴れの国おかやま国体開催に合わせ、県総合グラウンドの施設が一部改築され、県野球場も内野スタンドの外観をリニューアルした。なおデザインは水戸岡鋭治の手によるものである。
四国アイランドリーグplusは過去に何度か試合を開催している。2006年8月、四国4県以外で開催する初の公式戦として高知ファイティングドッグス対香川オリーブガイナーズ戦が行われた（高知の主催試合）。その後しばらくアイランドリーグの試合はなかったが、2011年8月14日に福岡ソフトバンクホークス3軍と香川との交流戦1試合が開催された。2013年は香川の主催試合として、5月18日（相手は高知）と7月13日（相手は徳島インディゴソックス）に公式戦がおこなわれた。2014年も香川の主催試合が7月12日（相手は徳島）に開催されている。
岡山県野球場 主なエピソード
2007年6月10日、岡山商工会議所青年部の創立15周年を記念して、茨城ゴールデンゴールズ対「チームOKAYAMA」の親善試合が開催された。チームOKAYAMAは岡山県出身の元プロ野球選手と四国アイランドリーグの選手らにより構成されるチームで、八木裕（元阪神）らがメンバーに加わる。同青年部はこのチームを母体として、新たな市民球団（社会人野球のクラブチーム、もしくはプロ球団）の創設を目指している。
月刊ラジオ わくわくサンデー
『月刊ラジオ わくわくサンデー』（げっかんラジオ わくわくサンデー）は、青森放送ラジオが月に1回のペースで放送していたバラエティ番組である。放送時間は毎月最終日曜 16:00 - 17:00 （日本標準時）。
月刊ラジオ わくわくサンデー 概要
青森県十和田市のダイエーとうてつ駅ビル店（十和田観光電鉄線 十和田市駅内。2007年に閉鎖、建物は取り壊され現在はユニバース十和田東ショッピングセンターの敷地の一部）の単独提供かつ同店からの公開生放送。司会は青森放送のアナウンサーたち（綱川和夫、辻拓哉など）が務めていた。
番組は同時期に同局で放送されていた『4時です 日曜の1』（毎月第1日曜に放送）と同様に、歌手をゲストに迎えての歌の披露やクイズ企画を行っていた。1990年代後半には『4時です 日曜の1』の姉妹番組『日曜の1 〜ジョイフル十和田からこんにちは〜』が同じ十和田市内のジョイフルシティ十和田亀屋（後に閉店）で行われていたこともある。
番組は次第に数か月に1回の放送へとペースダウンしていき、最終的には放送自体が無くなって事実上終了した。
月刊ラジオ わくわくサンデー エピソード
山本リンダがゲストの回では飛行機の到着が生放送の時間に間に合わず、三沢空港からの電話出演をしたことがある。
真駒内用水
真駒内用水（まこまないようすい）は、北海道札幌市南区を南から北に流れる延長約4キロメートルの水路である。
現在は用水としての役割はなくなっている。2001年（平成13年）、第10回札幌市都市景観賞を受賞。
真駒内用水 流路
南区真駒内柏丘にある丸亀樋管で真駒内川の右岸から取水し、はじめ暗渠として地下を通る。真駒内川右岸の公園緑地にある竜神塚の裏手で地上に現れ、エドウィン・ダン記念公園に入り、この公園で池（ひょうたん池）を作る。そこから真駒内の街中を北へ抜けるが、両岸は桜が植えられた真駒内緑町緑道となっている。緑町公園の先からは道路の中央を流れ、水遊びもできる真駒内曙公園を経て、陸上自衛隊真駒内駐屯地の敷地に入ると北東に向かい、澄川西小学校の近くで精進川の左岸に注ぐ。
真駒内用水 歴史
1879年（明治12年）に、真駒内牧牛場（後の真駒内種畜場）の家畜の飲料水や農機具の洗浄用、水車の動力用の水を確保するための用水路として、お雇い外国人エドウィン・ダンが開拓使に提言して作られた。この用水路は深さ60センチメートル、幅90センチメートル、全長約4キロメートル、水路底は木製の厚板で保護したという。
真駒内用水 歴史
真駒内用水は真駒内川から取水し、最終的に精進川に合流して終点となるが、かつては合流点付近でさらに精進川の対岸から取水する別の用水路が存在していた。この用水路は平岸用水（他に精進川用水堀など複数の呼称がある）で、平岸村に入植した住民によって1873年（明治6年）に開削されたものである。1894年（明治27年）に豊平村の阿部仁太郎が主導して豊平村・平岸村・白石村・上白石村の4村の農家による豊平外三ヵ村聯合用水組合（とよひらほかさんかそんれんごうようすいくみあい）が設立されると、平岸用水を幹線として平岸から白石にかけての広域に水を供給する一大用水路網が築かれ、同地域で稲作が急速に展開することとなった。それにともない真駒内用水は精進川を介して平岸用水へ真駒内川の豊かな水量を供給する要路として改良工事を施され、農業用水の安定供給に寄与することとなった。しかし、第二次世界大戦後、一帯の市街地化が進展するとともに農業用水の必要性は失われ、1961年（昭和36年）に平岸用水をはじめ四箇村聯合用水路は埋め立てられたが、真駒内用水は残された。現在は親水施設として整備され、公園や樹林とあわせた景観上の意義だけが残る。
岡山日日新聞
岡山日日新聞（おかやまにちにちしんぶん）は、かつて岡山県で発行されていた夕刊紙である。
通称は「オカニチ」。日本新聞協会にも加盟していた。
岡山日日新聞 概要
戦時中に県内各紙を統合した合同新聞に対抗し、山陽新報社編集局次長などを務めた巌津政右衛門や岡山の一部経済界が中心となって1946年（昭和21年）5月1日、「夕刊岡山」として創刊した。
1958年（昭和33年）1月に株式会社夕刊新聞社を設立して1959年（昭和34年）6月1日に「夕刊新広島」を創刊し、社屋移転に合わせて1960年（昭和35年）12月1日に両紙を統合の上「夕刊新聞」に改題した。
1969年（昭和44年）4月1日に社名を株式会社岡山日日新聞社に変更すると共に新聞の題号も岡山日日新聞に改めた。1979年（昭和54年）に岡山市本町6番20号に天満屋グループが保有する土地に新社屋・工場を建設してコンピュータを使用した「CTSシステム」を導入し、同年11月2日に新聞の題号をカタカナのオカニチに改めた。1969年（昭和44年）に開局したテレビ局・岡山放送（テレビ岡山）に県内ニュースを提供したほか、岡山県営球場で開かれるプロ野球阪神タイガース戦や県民参加イベントなどに積極的な主催・後援を行った。
岡山日日新聞 概要
1993年（平成5年）10月8日の1万6000号に合わせて県花・桃の花をデザインした題字となると共に題号も元に戻して岡山日日新聞とした。1996年（平成8年）には紙面の文字サイズを11文字詰めに変更。1998年（平成10年）からは朝日新聞の記事配信を受け、のち読売新聞の地域紙記事写真配信サービスに加盟した。1999年（平成11年）から2005年（平成17年）までFM岡山にニュース配信を行った。
長年カバヤ食品傘下にあったが、広告収入の低迷などで業績が悪化したため、2003年（平成15年）10月に地元ソフトウェア会社の吉備システムが設立した株式会社岡山日日新聞社（2代）に営業譲渡した。
翌2004年（平成16年）に本社屋を岡山市蕃山町に移転。紙面をカラー化し16面建てへの増ページを行ったが、その後8面建てに戻った。その後も販売部数減少と広告収入低迷が続いた上に電子編集システムなどへの投資負担が嵩んで数億円の累積損失を抱えたため、事業再建を図るため2008年（平成20年）に会社の新旧分離を行い、2008年（平成20年）9月30日、新たに設立した「岡山日日新聞新社」に営業譲渡の上、翌10月1日付から新社が新聞発行を開始した。題号および発行号数も旧社から継承し、日本新聞協会には新社が継続して加盟した。
岡山日日新聞 概要
清算会社となった旧社は「吉備新報」と商号変更の上、負債総額約6.44億円を抱えて2009年（平成21年）3月岡山地方裁判所から特別清算の開始決定を受けた。
しかし新社に営業譲渡後も業績は回復せず、2011年（平成23年）3月期決算では旧社時代のピーク時に約10億円以上あった売上高が約10分の1の1億4,200万円、純利益3,100万円の赤字となり、累積赤字も7,532万円に膨らんだ。原田克也社長の個人資産を投入して運営を続けたものの、2011年（平成23年）11月10日、岡山地方裁判所に準自己破産を申請して倒産。新聞も同日付の発行をもって廃刊した。
監護
監護（かんご）(英：custody、独：Betreuung) とは、ある程度の期間にわたって継続的に、保護が必要な者（本人）がその福祉（最善の利益 best interest ともいう。）に適う日常生活を送れるよう配慮する責任をいう。意味の似た言葉に「看護 nursing」や「介護 care」があるが、「看護」や「介護」は病気やけがを患った者の身体動作を物理的に補助することを意味する（そのうち未治癒の患者を一時的に補助することを「看護」と、症状が固定した患者を継続的に補助することを「介護」と呼び分けることが多い。）のに対して、「監護」は法的責任を意味するので、本人を物理的に補助しなくても「監護」をしたことになる場合はある。
監護
監護をする者（監護者）は、「保護者 protector」（未成年者 minor を監護する者）、「後見人 custodian」（無能力者 incompetent person を世話する者）などと呼び分けられる。未成年者の監護と無能力者の監護とでは、目的が異なる。成人である無能力者の最善の利益とは、本人が自らの意思決定に沿った日常生活を送れることであるから、無能力者に対する監護は、本人が自らの意思決定に沿った日常生活を送れるように、意思決定を支援するとともに、意思決定に沿った日常生活を阻害する要因に対する合理的配慮をすること（ノーマライゼーション normalization）が目的となる。これに対して、未成年者の最善の利益とは、健全な社会人として成長することであるから、本人の意思決定を支援することだけでなく、本人を教育、指導、監督することも未成年者の監護の目的に含まれる。
監護 未成年者の監護
未成年の子に対しては、原則として親が監護権を有する（民法820条）。監護権は親権を構成する権利（義務）のひとつであり、「財産管理権」と対比させて「身上監護権」ともいう。両親が離婚した場合は、両親のいずれかにこれを帰属させなければならない。この場合、「財産管理権」を有する法定代理人と「身上監護権」を有する監護者が異なる場合がありうる（民法第797条など参照）。
児童福祉法では、児童相談所や児童福祉施設の長は、一定の場合に、児童に対して監護に関し必要な措置（監護措置）をとることができる（児童福祉法32条の2第2項、47条3項）。
2017年（平成29年）刑法改正により、18歳未満の者に対して、その者を現に監護する者（養親に加え、養護施設等の職員が含まれ得る）であることによる影響力があることに乗じてわいせつな行為に及んだ者は、強制わいせつの罪に問われる（監護者わいせつ罪 刑法第179条第1項）、それが、性交等に至った場合には、強制性交等罪が成立する（監護者性交等罪 刑法第179条第2項）こととなった。なお、監護者わいせつ罪および監護者性交等罪については、脅迫・暴行がなく、または同意があったとしても罪の成立を妨げない。
監護 成年被後見人等の身上監護
成年後見人の職務には、財産管理と身上監護があるとされている。
生田神社
生田神社（いくたじんじゃ）は、兵庫県神戸市中央区にある神社。式内社（名神大社）で、旧社格は官幣中社。廣田神社・長田神社とともに神功皇后以来の歴史を有する神社であり、長田神社・湊川神社とともに神戸を代表する神社の1つである。かつて、現在の神戸市中央区の一帯が社領であり、これが「神戸」という地名の語源となった。地元では「生田さん」として親しまれている。
生田神社 歴史
日本書紀によると、神功皇后元年（201年）に神功皇后が三韓征伐を終わらせて帰還するなか、船が現在の神戸港で進まなくなったために神占を行った。すると、稚日女尊が現れて「吾は活田長峡国に居らむと海上五十狭茅（うながみのいさち）に命じて生田の地に祭らしめ（私は“いくた”の“ながさの国”におりたいのです。“うなかみのいそさち”に命じて生田の土地に祀らせてほしい）」との神託があった。そこで皇后は海上五十狭茅を神主として、現在の新神戸駅の奥にある布引山（砂山（いさごやま））に稚日女尊を祀らせた。これが当社の始まりであるという。
砂山にあった当社であるが、延暦18年（799年）4月9日に発生した布引の滝の大洪水により砂山の西の端が崩れ、社殿が傾斜する被害が出た。そこで生田村の刀禰七太夫が御神体を避難させ、それを背負って7、8日間鎮座地を探し巡ったところ、生田の森で突然背負った御神体が重くなりこれ以上歩けなくなった。これは御神意であろうとなり、その場所つまり現在地に安置したという。
大同元年（806年）に朝廷より当社のために「生田の神封四十四戸」、つまりお供えする家、世話をする家、守る家である神戸（かんべ）44戸を頂いたとある。以来現在の神戸市中央区の一帯は当社の社領となった。この神戸（かんべ）が紺戸（こんべ）となり、この地が神戸（こうべ）と呼ばれるようになったとする。
生田神社 歴史
延喜式神名帳では「摂津国八部郡 生田神社」と記載され、名神大社に列し、月次・相甞・新甞の幣帛に預ると記されている。
平安時代末期の寿永3年（1184年）2月に戦われた一ノ谷の戦いでは、平知盛が生田の森に本陣を敷いている。
近代社格制度のもとで1871年（明治4年）に県社に列格し、その後1885年（明治18年）に明治天皇の西国巡幸の際、初めて官幣社に列し官幣小社に、1896年（明治29年）には官幣中社に昇格した。
社殿は1938年（昭和13年）の神戸大水害で損壊、1945年（昭和20年）3月17日の神戸大空襲で焼失、1995年（平成7年）の阪神・淡路大震災での損傷など何度も被害にあうが、そのつど復興されてきたことから「蘇る神」としての崇敬も受けるようになっている。
2000年（平成12年）1月には本殿西側に「生田神社震災復興記念碑」が建立され、碑の後方には池の水を利用するための防水ポンプが備え付けられた。
「謡曲生田敦盛」の碑や、地元飲食店や食品関連企業などの寄付で作られた包丁塚・楠の神木がある。柱に書かれた寄進者名には、ホテルあるいは海洋関係の企業も多い。
生田神社 伝説・伝承
先述の延暦18年（799年）の大洪水の際、社の周囲には松の木が植えられていたが、洪水を防ぐ役割を全く果たさなかった。そのため松が嫌われるようになったとする伝承があり、正月には門松ではなく杉飾りが立てられる。また、生田の森には1本も松の木は植えられていないといわれている。
中央区熊内町の熊内八幡神社付近にある「旭の鳥居」には、砂山に生田神社があった頃の一の鳥居であるという伝承がある。「旭の鳥居」は、元旦に朝日を受けても影を落とさないとされることからこの名がある。
宮司である加藤隆久『生田神社』（学生社、2005年）に歴史も含め詳しい説明がある。
能の生田敦盛では、敦盛の遺児が賀茂明神への祈誓により当地にて亡き敦盛と対面する。
生田神社 境内
境内に以下の摂末社がある。祭神・説明欄は公式サイトによる。
松尾神社 - 祭神：大山咋命。酒造・農工業の神。生田神社を「灘五郷酒造の発祥地」とする石碑が奉納されており、玉垣は酒造業者・酒問屋・酒販店によって整備されている。碑には、『延喜式』「玄蕃寮」の記載において、新羅からの使節を「敏馬浦」でもてなす際に、生田神社・廣田神社・長田神社および大和国の片岡神社から稲を持ち寄り、生田神社で醸造した新酒を用いることが定められた由緒が記されている。
本殿奥には生田森（生田の森）があり、もとは旧生田川のほとりにまで及んでいたという。この森は『枕草子』にも登場する。また幾多の歌にも詠まれた。
生田川の背後にあるという戦略上の位置から源平合戦の一ノ谷の戦いや南北朝期の湊川の戦いでは戦場となった場所でもある。
生田神社 参道
三宮駅の南西、生田ロードの先端に一の鳥居がある。そこから参道はセンター街を抜けて北上し、生田新道を越えたハンズの北東脇に社号標と二の鳥居がある。境内にはいると時間貸しの駐車場があり、その先に三の鳥居と御神門がある。
生田神社 祭事
1月 - 3月
4月 - 6月
7月 - 9月
10月 - 12月
生田神社 前後の札所
神仏霊場巡拝の道
65 勝尾寺　-　66 生田神社　-　67 西宮神社
MJ 略語・略称
セガ・インタラクティブのアーケードゲームのシリーズ名
セガ四人打ち麻雀MJ
セガ四人打ち麻雀MJ ネットワーク対戦Ver.
セガネットワーク対戦麻雀MJ2
セガネットワーク対戦麻雀MJ3
セガネットワーク対戦麻雀MJ3 EVOLUTION
セガネットワーク対戦麻雀MJ4
セガネットワーク対戦麻雀MJ4 Evolution
セガネットワーク対戦麻雀MJ5
セガネットワーク対戦麻雀MJ5 EVOLUTION
セガNET麻雀 MJ - セガゲームスより配信されているPC・iOS・Android版アプリ
セガネットワーク対戦麻雀MJ5R EVOLUTION
セガNET麻雀 MJ Arcade
社名など
ムラウチジョーシンのストアブランド。ムラウチを参照。
Mozilla Japan - Mozilla Firefox、Mozilla Thunderbirdの商標管理などを日本で行っている有限責任中間法人。
MJグループ - ニューマセが運営するパチンコチェーン、およびニューマセを中心とする企業グループ。
PLANEX TRADE.COM（2015年1月にプラネックスホールディングに吸収合併）の旧商号。
MJ 略語・略称
人物
人名のイニシャル。
マイケル・ジャクソン (Michael Jackson)
マイケル・ジョーダン (Michael Jordan)
マイケル・ジョンソン (Michael Johnson)
マジック・ジョンソン (Magic Johnson)
MJというイニシャルをもつ人は非常に多いが、アメリカでは通常上記の4名のみしかささない。
みうらじゅん
皆川純子 - 声優
松本潤 - アイドル（嵐）
松井珠理奈 - アイドル（SKE48）
松田迅 - アイドル（INI）
MJブロンディ - 自動車評論家、清水草一の別名。
鄭夢準の愛称。
MJ (歌手)
亀屋みなみチェーン
亀屋みなみチェーン（かめやみなみチェーン）は、1993年（平成5年）時点で青森県内最大手のスーパーマーケットチェーンで、青森市に本社を置いており、経営破綻時点で29店舗を展開していた
。
亀屋みなみチェーン 歴史・概要
スーパー部門では「亀屋（Kameya）」のほかにも「K・バリュー」や「食彩館」「タートルズ100（タートルズプラザ）」などを展開していた。
買い物金額に応じてグリーンスタンプがもらえるサービスを行っていた。
また、食料品店のみならず衣料品店「亀屋衣料館」、ドラッグストア「ワンダーK」、書店「BUZZ（バズ）」、子会社サークルケイ・ノースジャパンによりコンビニエンスストア「サークルK」、1980年8月からは、ハンバーガーショップ「タートリアン・ハンバーガー」（のちに子会社、タートリアンに移管）などを展開していた。
さらに、青森市には「ジョイフルシティみなみ」を2店舗（かつての「みなみ百貨店」を閉店して開店した。このうち、東バイパス店はユニバースラ・セラ青森東バイパスショッピングセンター、西バイパス店はガーラタウン マエダ西バイパス店として現在は営業中。）、十和田市には「ジョイフルシティ十和田亀屋」（開店当初は「ファミリーデパート十和田亀屋」で営業。長い間、空き店舗状態が続いていたが、2006年8月には解体される事が決まった。なお、跡地はホテルルートイン。）、野辺地町には「ジョイバリュー」（現在のマックスバリュ野辺地店）等、大型店舗も展開していた。
毎年同時期に、オリジナル商品が抽選で当たるキャンペーン「お買い物大作戦」を実施し、テレビCMも多く放映していた。
亀屋みなみチェーン 歴史・概要
しかし、2000年に開店したジョイフルシティみなみ西バイパス店の売り上げが当初の予想をはるかに下回るなど経営不振に陥り、2001年10月に民事再生法の適用を申請、事実上倒産。当時青森県最大手のスーパーマーケットだっただけに県内には衝撃が走った。その後協同組合セルコチェーンに譲り受けが決定したが、わずか一カ月余の短期間で民事再生手続き廃止の決定がなされた。その主な理由としては、再生手続き中にもかかわらず重要な経営情報を開示せず、曖昧な報告を繰り返す亀屋側の姿勢に裁判所側が不信感を募らせたのが要因と言われている。これにより青森地方裁判所が再生手続廃止の決定を行い、2002年1月に破産。店舗は2001年12月中に歳末商戦を待たずして全て閉店となった。
その後、マックスバリュ東北などの同業者が閉店した店舗と従業員の一部を譲り受け、営業を再開した店舗がほとんどだが、一部では引き取り手が何年も経っても現れず用地の他の用途への利用等の為に取り壊されたものもある。
なお、倒産直前に企業年金（適格退職年金）を解約し、従業員に支払われるはずの返戻金を会社が運転資金に流用した。その後倒産した為、従業員は仕事と退職金の両方を失う事態となった。本件は裁判となり、後に返戻金を（一般債権より優先順位の高い）労働債権とする事で和解している。
亀屋みなみチェーン 過去に存在した店舗
1973年（昭和48年）11月開店、店舗面積約7,445m2。
中心商店街の新町通りと直交する古川通り商店街に出店していた。
1988年（昭和63年）7月に郊外に移転することを決定し、青森市八重田地区に「ジョイフルシティみなみ」が 1990年（平成2年）4月に開店
1962年（昭和37年）11月5日開店、延べ床面積約962m2、店舗面積約563m2。
1967年（昭和42年）4月5日開店、売場面積240m2。
1985年（昭和60年）9月開店、店舗面積約495m2。
（現、さとちょう 青森富田店）
1964年（昭和39年）4月5日開店、延べ床面積約1,114m2、店舗面積約730m2。
1965年（昭和40年）4月5日開店、店舗面積約311m2。
1968年（昭和43年）7月11日開店、店舗面積約432m2。
1969年（昭和44年）4月29日開店、店舗面積約1,272m2。
1970年（昭和45年）6月18日開店、店舗面積約1,401m2。
1971年（昭和46年）6月開店、延べ床面積約1,350m2、店舗面積約498m2 → 996m2。
1975年（昭和50年）7月開店、店舗面積約385m2。
1989年（平成元年）3月開店、店舗面積約350m2。
亀屋みなみチェーン 過去に存在した店舗
1975年（昭和50年）12月開店、店舗面積約428m2。
1976年（昭和51年）9月開店、延べ床面積約1,500m2、店舗面積約1,274m2。
1967年（昭和42年）7月13日開店、店舗面積約1,096m2。
1969年（昭和44年）7月29日開店、店舗面積約1,067m2。
1977年（昭和52年）12月開店、店舗面積約1,035m2。
1980年（昭和55年）2月開店、店舗面積約1,000m2。
（現、ツルハドラッグ 大野店）
1994年（平成6年）6月開店、店舗面積約315m2。
1980年（昭和55年）10月開店、店舗面積約443m2 → 895m2。
1982年（昭和57年）7月開店、店舗面積約488m2。
1984年（昭和59年）4月開店、店舗面積約1,218m2。
1986年（昭和61年）7月開店、店舗面積約496m2。
1989年（平成元年）6月開店、店舗面積約264m2。
1998年（平成10年）3月開店、店舗面積約234m2。
1990年（平成2年）4月開店、店舗面積約12,645m2、延べ床面積約18,354m2。
1972年（昭和47年）12月開店、店舗面積約446m2。
1975年（昭和50年）4月26日開店。
店舗面積約890m2。
亀屋みなみチェーン 過去に存在した店舗
1979年（昭和54年）8月開店、店舗面積約1,445m2
（現、トライアル 下町店）。
1993年（平成5年）12月開店、店舗面積約567m2（現、ゲオ新町店）
1981年（昭和56年）4月開店、店舗面積約1,089m2 → 2,473m2
（現、トライアル 城東店）。
1982年（昭和57年）12月開店、店舗面積約505m2 → 993m2。
1983年（昭和58年）3月開店、店舗面積約311m2。
1996年（平成8年）3月開店、店舗面積約1,449m2。
1989年（平成元年）3月開店、店舗面積約496m2。
1982年（昭和57年）11月開店、店舗面積約508m2。
1984年（昭和59年）12月開店、店舗面積約496m2。
1984年（昭和59年）11月開店、店舗面積約496m2 → 約992m2。
1987年（昭和62年）12月開店、店舗面積約498m2。
1975年（昭和50年）10月開店 - 1991年（平成3年）4月13日閉店、店舗面積約2,460m2。
1976年（昭和51年）12月開店、店舗面積約1,465m2。
1985年（昭和60年）6月開店、店舗面積約496m2。
1992年（平成4年）8月開店、店舗面積約564m2。
亀屋みなみチェーン 過去に存在した店舗
1998年（平成10年）4月開店、店舗面積約1,489m2。
「ウエルマートむつ中央店」の跡に居抜きして同店を開業。
同店の閉鎖後マックスバリュ東北 → 佐藤長が居抜きで出店していたが、2024年6月にドン・キホーテがオープンした。
1999年（平成11年）3月開店、店舗面積約5,431m2。
閉鎖後マックスバリュ野辺地店として営業
1972年（昭和47年）12月開店、店舗面積約6,407m2。
進出と同時に中央商店街は延長1kmのアーケード街となり、開店から約半年後に松木屋が進出した。
2000年に一度閉店するが、地元からの要請で1階部分のみで営業を再開。2001年の経営破綻後、再建策の一環で閉鎖。
建物は数年間空き店舗として放置されていたが2006年に解体。解体後もしばらくの間はそのままの状態であったが、2022年4月にバスターミナル「十和田市まちなか交通広場」がオープンした。
1978年（昭和53年）7月開店、店舗面積約962m2。
閉店後マックスバリュ北園店として営業。
1983年（昭和58年）9月開店、店舗面積約496m2。
1990年代後半に閉鎖。建物は破産後も放置されていたが、2003年頃に取り壊され、薬王堂十和田東店が開店。
亀屋みなみチェーン 過去に存在した店舗
1988年（昭和63年）8月開店、店舗面積約499m2。
1994年（平成6年）12月開店、店舗面積約250m2。
BUZZ開店時に同時に出店したゲオ（出店時は東和エンタープライズ）がBUZZ閉店後に増床し、現在はゲオ十和田千歳森店として現存。
1970年（昭和45年）9月18日開店、店舗面積約2,476m2。
1990年代後半に閉鎖され、一時期タケダスポーツが出店していた時期があった。
1988年（昭和63年）4月開店、店舗面積約1,550m2。
閉鎖後よこまちストア三沢店として営業。
1977年（昭和52年）11月開店、店舗面積約1,048m2 → 1,499m2。
閉鎖後、マックスバリュ五戸店となったがこちらも閉店済。
1972年（昭和47年）12月開店、店舗面積約457m2。
1976年（昭和51年）7月開店、店舗面積約468m2。
1978年（昭和53年）12月開店、店舗面積約1,096m2。
マックスバリュ東北へ営業譲渡され、2002年（平成14年）3月9日に新装開店した。
1986年（昭和61年）5月開店、店舗面積約496m2。
1987年（昭和62年）3月開店、店舗面積約496m2 → 999m2。
電人ザボーガー
『電人ザボーガー』（でんじんザボーガー）は、1974年4月6日から1975年6月29日まで（放送時間は変更あり）フジテレビ系で全52話が放送されたピー・プロダクション制作の特撮テレビ番組。および作中に登場する架空のロボットの名称。
第40話より「電人ザボーガー対恐竜軍団シリーズ」の副題がつく。
電人ザボーガー 概要
犯罪組織Σ団（シグマだん）対警視庁および秘密刑事・大門豊との戦いを、Σ団のロボット対大門が乗るオートバイが変形するロボット・電人ザボーガーとの戦いを交えて描く。
前々作『風雲ライオン丸』前作『鉄人タイガーセブン』が、その重苦しく陰惨なストーリーが災いして視聴率的に失敗した反省から、本作品では明快なヒーロー性を打ち出した作品を目指すこととなり、刑事ドラマの要素を基盤とし、そこにブルース・リー主演の『燃えよドラゴン』の大ヒットにより巻き起こった生身の空手アクションを採り入れ、さらにはロボットアニメの影響を受けてメカニック描写の面白さを盛り込み、明朗なヒーローアクション活劇として作られた。また、人間大ロボットものとしては珍しい主人公の操縦者とロボットという組み合わせだが、大門とザボーガーの人間とロボットを越えた絆のドラマも描かれた。基本的には1話完結の展開であるが、時折前後編や数話に渡るエピソードを組み込むことで緩急自在の展開を見せ、1年もののシリーズに有りがちなマンネリな展開の脱却を計った。
商業的にも成功し、本作品の玩具を販売したブルマァクに期待以上の利益をもたらした。
第40話以降は新たな敵が現れ、ザボーガーもパワーアップする。
電人ザボーガー ストーリー
秘密刑事としての訓練を終えて帰国したばかりの大門豊は、亡き父、大門博士が開発した新エネルギー「ダイモニウム」を狙う犯罪組織Σ（シグマ）団の刺客、アリザイラーに殺害されてしまった。しかし豊は、少年期に父によって埋め込まれていた電極回路（特殊なペースメーカー）の力で甦った。そして、電極回路から発する「怒りの電流」で博士が密かに開発したオートバイ、マシーン・ザボーガーから変形して起動するパートナーロボット、電人ザボーガーとともに、大門豊は父の仇でもあるΣ団とそれを率いる悪之宮博士に対し、敢然と戦いを挑む。