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エミリオ・ブトラゲーニョ 概要
愛称は「エル・ブイトレ」（ハゲワシの意）で、1980年代後半のキンタ・デル・ブイトレと呼ばれたレアル・マドリードの黄金期の中心人物であり、2004年にはFIFAとペレが選ぶ「偉大なサッカー選手100人」であるFIFA100にも選ばれた。
サッカー選手としては決して恵まれた体格ではなかったが、並外れたゴールへの嗅覚と反応のよさ、そして一瞬のスピードを武器に活躍し、1990-91年にはリーグ得点王を獲得。当時のスペイン代表最多得点記録を持つなど高い決定力を誇った。また、フォワードながらパスの技術も高く、他の選手を使うことにも長け、レアル・マドリードで2トップを組んだウーゴ・サンチェスの決定力を最大限に引き出した。キャリアの中で1枚もレッドカードを受けたことがなく、紳士的なプレイヤーでもあった。
エミリオ・ブトラゲーニョ クラブ経歴
1963年7月22日に、スペインの首都マドリードで生まれる。幼少期は、両親が経営する香水店の手伝いをしながら、週末には家族や友人とサッカーを楽しんでいる程度であった。
15歳の頃、学校のサッカーで活躍したことをきっかけにアトレティコ・マドリードのトライアルを受けることを勧められる。アトレティコ・マドリードとの契約をする直前、レアル・マドリードのジュニアチームの監督をしていた家族の友人に、テストをするため結論を伸ばすよう説得された。そして、テストの結果レアル・マドリードと練習生の契約を結んだ。その後、練習試合をたまたま見に来ていたルイス・モロウニーは、リカルド・ガジェゴを探しだして「前線でプレーしているあの変な選手は誰だ?どこで見つけてきたんだ?彼は天才だよ」と叫んだという。
エミリオ・ブトラゲーニョ クラブ経歴
1980年にレアル・マドリードとアマチュア契約を交わす。その翌シーズンからはカスティージャCFでプレーするようになり、1983-84シーズンには2部リーグ優勝を経験する。そのシーズンにブトラゲーニョはリーグ21得点を記録し、ヘセ・ロドリゲスが2012-13シーズンに22得点を挙げて更新するまでカスティージャにおけるリーグ最多得点となった。その後、アルフレッド・ディ・ステファノによって1984-85シーズンにカディスCF戦でトップチームデビューを飾る。2-0でリードを許した状態でサンティリャーナとの交代で後半から出場したブトラゲーニョは、デビュー戦で2ゴール1アシストを記録しチームの逆転勝利に貢献した。キンタ・デル・ブイトレの5人の中では、マヌエル・サンチス・オンティジュエロ、マルティン・バスケス、ミゲル・パルデサに次いで4番目のデビューであった。1984-85シーズン、UEFAカップ、ラウンド16のRSCアンデルレヒト戦でプロ初のハットトリックを決め、リーグ第30節のレアル・ムルシア戦でリーグ戦での初ハットトリックを決めた。1985年からは加入したウーゴ・サンチェス強力なツートップを形成、キンタ・デル・ブイトレの中心としてリーガ5連覇など数々のタイトル獲得に貢献。個人としても1985年、1986年と2年連続でブラヴォー賞に選ばれた。黄金期の一角を担うとともに1985年、1986年と2年連続で1位こそ逃したものの、バロンドール投票で3位を獲得した。
エミリオ・ブトラゲーニョ クラブ経歴
レアル・マドリードではフアニートが出場している試合は背番号8番などを着用していたが、フアニートの移籍後は背番号7番を継ぎ、その後フアニートと並ぶ背番号7のアイコンの一人となった。
1990-91シーズンには19得点を挙げてリーガ得点王を獲得した。1992-93シーズンのコパ・デルレイ決勝のレアル・サラゴサ戦では決勝ゴールを挙げて優勝を果たした。
1994-95シーズン途中、17歳でデビューを飾ったラウル・ゴンサレスにポジションを奪われる形となり、1995年は8試合にしか出場できずラシン・サンタンデール戦で挙げた1ゴールに止まった。その年の6月15日、エスタディオ・サンティアゴ・ベルナベウで行われたASローマとの親善試合を最後にレアル・マドリードを去った。レアル・マドリードでは通算462試合171ゴールの成績を残した
その後はメキシコのアトレティコ・セラヤへと移籍、3年間プレーした後、1998年に現役を引退した。
現役引退後は古巣レアル・マドリードにフロント入りし、かつてのチームメイトであるホルヘ・バルダーノの後任としてスポーツディレクターに就任し強化担当を務めていたが、2006年に会長の交代により退団した。2009年にフロレンティーノ・ペレスが会長に復帰したことによりブトラゲーニョも再び役員に復帰、現在はクラブの渉外ディレクター兼レアル・マドリード・ウニベルシダ・エウロペア大学スクールのゼネラルマネージャー職にある。
エミリオ・ブトラゲーニョ 代表経歴
1984年のヨーロッパ選手権で代表入りしたが、出場機会は無く、10月17日のウェールズ戦で代表デビューを果たした。1986年のメキシコW杯では北アイルランド戦で1得点、デンマーク戦では4得点を挙げるなど活躍を見せた。ワールドカップでの1試合4得点は、イングランドW杯の準々決勝にてエウゼビオが北朝鮮代表を相手に決めて以来の快挙である。最終的に5得点を記録しディエゴ・マラドーナ、カレカらと並んでシルバーボールに輝いた。1988年のヨーロッパ選手権にも出場、大会後からは主将を務めた。
1990年イタリアW杯にも主将として出場。1992年11月18日のアメリカW杯大会予選、アイルランド戦を最後に代表には招集されなかった。通算69試合26ゴールの成績を残した。
エミリオ・ブトラゲーニョ エピソード
レアル・マドリードの練習生に加わったばかりのころ、毎日スクーターで練習に通っていたブトラゲーニョに対し、アルフレッド・ディ・ステファノは「選手は自分の体には気を付けなければならない。何か他の手段で通うべきだ」と諭した。その後、土曜日の夜に、友人に会うためにベスパに乗っていたところをディ・ステファノに見つかり、罵声を浴びせられた。その後、ブトラゲーニョはすぐさまバイクを売った。
エミリオ・ブトラゲーニョ 個人成績
1コパ・デル・レイ, スーペルコパ・デ・エスパーニャ, コパ・デ・ラ・リーガ.
2UEFAカップ, UEFAチャンピオンズリーグ, UEFAカップウィナーズカップ.
金沢ケーブル
金沢ケーブル株式会社（かなざわケーブル）は、石川県金沢市に本社を置くケーブルテレビ局である。
2019年（平成31年）1月1日に、会社名を金沢ケーブルテレビネット株式会社（かなざわケーブルテレビネット）から変更した。旧略称はKCT、金沢CATV（2015年から2018年12月31日まで使用）。北國新聞社の関連企業のひとつでもある。
金沢ケーブル サービスエリア
現在のサービスエリアは以下のとおり（2025年時点）。なお、子会社となっている加賀ケーブルとともに、加入件数をはじめとする加入状況や世帯普及率などの各種データは公表していない。
直轄エリア
業務委託エリア
金沢ケーブル ケーブルテレビ
凡例
CSデジタル放送チャンネル編成は日本デジタル配信を使用している。なお、かつて成人向けチャンネルのプレイボーイチャンネルを配信していたが、現在は同チャンネルを含む成人向けチャンネルは配信していない。
金沢ケーブル 主な番組
北國新聞ニュース・プラスでは、平日を中心に生放送のワイド番組を編成している。2014年1月からは同チャンネルにおいて、早朝・深夜帯にショップチャンネルのサイマル放送を実施している。
まちスタ330
この人に聞く
白山手取川ジオパーク関連番組
金沢ケーブル インターネット
インターネットのサービスはエリアによって内容が異なっている。詳細は公式サイトを参照。
ケーブル光（FTTH）エリア
光ハイブリッド（HFC）エリア
金沢ケーブル ケーブルプラス電話
KDDIのケーブルプラス電話で固定電話の番号がそのままで利用できるサービス。金沢市の一部と中能登町はエリア外となっている。
金沢ケーブル 格安スマホ
2016年11月1日から、石川県内のケーブルテレビ局としては初めて格安スマホ「金澤スマホ」の販売を開始した。KDDI（au）ならびにNTTドコモの回線を利用してサービスを提供するものである。番号ポータビリティに対応しており、データ通信のみのプランなどが選択できる。対応機種などサービスの詳細は、金澤スマホのウェブサイトを参照。
金沢ケーブル 不祥事
2016年10月19日に、危険ドラッグ（ラッシュ）をアメリカから密輸したとして当時の金沢ケーブルテレビネット代表取締役社長（当時60歳）が石川県警察に医薬品医療機器等法の疑いで逮捕された。この社長は北國新聞社取締役も兼務していたが、逮捕された19日付で辞任した。この事件を受けて、金沢市と七尾市は競争入札参加資格の指名停止処分を金沢ケーブルテレビネットに通知した。
金沢ケーブル 業務委託・番組配信局
いずれも2023年時点。
業務委託局
番組配信局
北國新聞ニュース・プラスで放送される番組の配信を受けているケーブルテレビ局は以下のとおり。
煙害
煙害（えんがい）とは、ガスや煙などの有害な気体による被害を指し、特に自然以外の人為的な発生源によって生じるものは公害として扱われる。
煙害 歴史
明治の殖産興業政策下の1893年に、別子銅山での銅精錬時に発生する排出ガスによると思われる水稲・麦被害が広範囲に発生し、補償を求める住民と、補償を拒む住友鉱業の間で紛争になった。しかし結局、精錬所側が賠償金を支払うこととなった。
1902年以降、秋田県小坂鉱山の煙害が深刻化。国有林分だけでも5万ha以上の森林が被害を受けた。森林を回復のために煙害に強く痩せた土地でも生育するニセアカシアの植林が行われ、1964年までに570haに及んだ。
1907年には、茨城県日立鉱山北側の集落の蕎麦に被害が発生したが、その後の交渉で補償契約が成立、山上に大煙突を建てるなどの対策を行った。
煙害は都市部でも見られ、1913年には鉄道や深川本所方面の工場からの煙害で、上野恩賜公園の立木が年間30-40本が枯損する被害に遭っていた。
煙害 歴史
太平洋戦争後は高度経済成長期に大気汚染が進み、各工業地域での大気汚染は深刻化し、四日市ぜんそくや足尾鉱毒事件などの公害が出現した。このため、1962年に「ばい煙規制法」が制定され、国が指定した地域において「すすその他の粉じん」及び「亜硫酸ガス又は無水硫酸」の排出が規制されることとなった。1967年には公害対策基本法が、1968年には大気汚染防止法が成立し、厳しい排出総量規制が敷かれるようになった。1970年、佐藤首相は、公害は「国民の最大の関心事」と位置づけ、環境庁を新設。煤煙を含む公害対策にさらに深く取り組むようになった。現在は不法産業廃棄物処理業者の焼却処理や、自動車および建設機械のディーゼルエンジンに由来する黒煙・白煙の浮遊粒子状物質（SPM）が問題となっている。
煙害 煙害の原因
基本的にはモノを加熱、燃焼させることで粒子状物質が放出されたり化学物質が気化して、大気が汚染されることによる。よって、燃焼を伴う行為はすべて煙害の原因になりうる。
企業の排煙は大気汚染防止法で厳しく取り締まられた一方、農家や一般家庭に対する規制は甘く、近年ではそれらが相対的に重大な汚染源となっている。
たばこの煙は職場や家庭などでの受動喫煙問題に関連して言及されることが多い。身近での目に見える煙の発生であり臭いの好き嫌いなどの感情論に置き換えられがちであるが、喫煙者本人・受動喫煙者にかかわらず健康被害をもたらすことが明らかになっている。受動喫煙による臭いなどの不快感や健康被害だけでなく、電子機器へも影響を及ぼしうる。たばこの煙を強制的に吸わせられる行為は、日本においてセクシャルハラスメント（セクハラ）に準えて「スモークハラスメント（スモハラ）」と呼称する場合もある（和製英語）。これらには、職場の上司等から受動喫煙を強いられる、あるいは喫煙を強要されるなど、パワーハラスメントの範疇に入るものもある。米国の調査では、たばこの煙に接する機会は、社会の様々な場面で減少しつつあることが報告されている。
自動車の排気ガス、特にディーゼルエンジンによるものは光化学スモッグの主な原因とされる。
煙害 健康被害
PM2.5の濃度と死亡リスクの上昇に相関があることがわかっている。PM2.5濃度が10µg/m3上昇すると事故を除く全死亡や呼吸器系、循環器系の死亡リスクが0.数 % - 数 ％程度増加すると推計されている。
煙による洗濯物の汚れ、建築物（歴史的建造物を含む）汚損、煙の悪臭などが挙げられる。また、煙の浮遊粉塵はマイクロメートル単位と非常に粒子が細かく、長期間に渡って大気中を漂う。このため大規模な煙害では、太陽光の照射量が不足して、地域の植物の生育に深刻なダメージを与え、結果としてそれらを食べる動物にもダメージを与える。
煙害 汚染の目安
粒子状物質、化学物質、化合物、気相成分、光化学反応物に分けられ、人への生理的影響は、臭いと感じる濃度で避けられないことが多い。臭いは感じず自覚症状のない状態で、幹線道路沿線など快晴・低湿度時に1 km程先のビルや塔が僅かに霞む状態でPM2.5において50 µg/m以上と推察される。
煙害 規制
大気汚染防止法による広範な規制に加え、環境基準の「大気汚染に係る環境基準」により具体的な基準値が設定されている。
煙害 国外の煙害
2010年中国の工業化の躍進と追いつかない環境施策のため発生した煙害のPM2.5について、2010年の中国の死亡者数の約15 ％が、PM2.5が原因で亡くなったとする研究報告が発表された。
2008年春の黄砂によって日本に飛来して多くのTV・新聞報道がなされて、日本政府と多くの自治体が対策に追われた。PM2.5対応空気清浄機の利用やPM2.5 80 µg/m3で外出を控えるように報道された。
煤煙による被害は化石燃料の利用が進んだ産業革命以降に深刻化した。こと化石化燃料の燃焼ガスには有機硫黄化合物が含まれ、これが環境汚染を招いたのである。特にロンドンでは、1952年12月に、スモッグでロンドン市民約1万人以上が健康被害で死亡している。
イギリスでは、大気汚染によって引き起こされる非常に濃い霧をピースープ・フォッグ（キラーフォッグ）と呼んでいた。
1661年には、作家のジョン・イーヴリンが約40ページからなる『フミフギウム』(煙害追放論)を都市改良の勅令を発布したイングランド王チャールズ2世に献呈した。
煙害 国外の煙害
1818-1820年には、気象学者のルーク・ハワードが『ロンドンの気候』（原題：The Climate of London）を出版した。この中で、city fog という用語を出して、煙による大気汚染とヒートアイランド現象の関係と気象への影響を説明した。
多くの指摘や研究から、煙害を防止する法律として、Smoke Nuisance Abatement (Metropolis) Act 1853、Smoke Nuisance Abatement (Metropolis) Act 1856、1956年大気浄化法（Clean Air Act 1956）などが発布された。これらの法律は、1993年に1993年大気浄化法（Clean Air Act 1993）に更新された。
郵政三事業
郵政三事業（ゆうせいさんじぎょう）とは、かつては日本郵政公社が行い、現在は日本郵政グループ各社が行う、郵便、郵便貯金、簡易生命保険という3つの事業の総称である。三公社五現業の内、5つの現業の1つ。
郵政三事業 概要
郵政三事業は、日本各地に設置されている郵便局を通じて、広く国民に提供されるサービスである。
かつては、逓信省、郵政省、総務省郵政事業庁、日本郵政公社と国営事業として行われてきたが、2007年10月1日の郵政民営化実施に伴い、日本郵政グループ各社によって行われることとなった。
郵政三事業 民営化後の三事業
2007年10月1日の郵政民営化以降、日本郵政グループ各社によって行われている。三事業の承継先は、次の通り。
これらの事業は、日本郵便の郵便局窓口を通じて広く提供されている。なお、国営時代に契約された定期性郵便貯金や簡易生命保険は、独立行政法人郵便貯金簡易生命保険管理・郵便局ネットワーク支援機構（郵政管理・支援機構）に承継され、政府保証が継続されている。
ライオンズクラブ
ライオンズクラブ（英: Lions Club）は、社会奉仕活動を目的として結成された国際的な民間団体である。その本部は「ライオンズクラブ国際協会」といい、アメリカ合衆国に所在している。実際の活動は、その協会に所属する地域ごとの「クラブ」によって行われている。
ライオンズクラブ 概要
日常生活の中で、会員がクラブ活動を楽しみつつ、地域社会に奉仕することを目的に活動している。具体的な活動（アクティビティ）は月に2回行われる例会が軸となる。例会はクラブの最高議決機関であり、執行機関である理事会の決定であっても例会の承認なしには実行できないなど強大な権限を有する。会員は例会への出席義務を負う。
名称は創設者のメルビン・ジョーンズによって、ライオンにちなんでつけられた。ライオンズクラブの紋章にも2頭のライオンの頭部が、「法(Law)・自由(Liberty)・労働(Labor)・忠誠(Loyalty)・愛(Love)・生命(Live)・ライオン(Lion)」を表すLの文字の左右に配置されている。2頭のライオンはそれぞれ過去の歴史と未来の運動を見つめているとされ、無償の行為があらゆる方向に向かって進むことを意味する。
会員は「ライオンズの誓い」と呼ばれる誓い を立てて入会する。ライオンズクラブの目的に沿った行動とその基となる考え方をライオニズムと呼び、会員には人間が持つべき近代的ヒューマニズムを連帯的活動の中で実現する積極的な行動が期待される。
ライオンズクラブ 概要
スローガンは"Liberty, Intelligence, Our Nation's Safety"（「自由を守り、知性を重んじ、われわれの国の安全をはかる」）である。スローガンは社会に示す旗印としての役割をもち、具体的には洗練された自由思想を守りルールを遵守すること、善や愛、奉仕について本能的に判断する心、身辺や地域の安全につながる国家の安泰を願う心を意味する。
モットーは"We Serve"（「われわれは奉仕する」）であり、独力ではなく集団の力で、経済力のみならず知恵と労力をもって奉仕するというライオンズクラブの特徴が表現されている。
「世界の一部との間に相互理解の精神をつちかい発展させる」という目的を達成するために各クラブは他国のクラブと姉妹提携を結び、姉妹クラブからの要請で国外でもアクティビティを行っている。またライオンズ国際協会が1968年に設立したライオンズクラブ国際財団（LCIF）を通じて、災害時の支援や発展途上国の経済的自立を促すためのアクティビティを行っている。さらに青少年育成プログラムとして、16歳から21歳までの優秀な青少年がライオンズクラブのスポンサーにより他国の家庭にホームステイするYE（Youth Exchange、青少年交換）プログラムが実施されている。
ライオンズクラブ 概要
2017年6月30日現在、全世界でクラブは4万7390、会員は142万5795人、日本国内のクラブは3056、会員は11万6865人である。単一クラブは地域名称を冠していることが多いが、該当地域に居住地や事業所を有さない会員もいる。単一クラブの会員数は平均的には約20–60人である。
ライオンズクラブの活動を支える補助的な活動を行う組織として、ライオネスクラブがある。ライオンズクラブの会員資格が成人男子であった時代に、成年女子のために作られた組織であったが、1987年にライオンズクラブの性別要件が撤廃されたことに伴い、男性の入会も可能となった。また、少年に自立と奉仕の精神を根づかせるために、ライオンズクラブがスポンサーとなり、地域社会への奉仕や国際的な相互理解の促進を方針とするレオクラブと呼ばれるクラブが組織されている。
ライオンズクラブ 歴史
1917年「シカゴ・ビジネス・サークル」と呼ばれる実業家の昼食会クラブの幹事だったメルビン・ジョーンズが、社会全般の向上のために活動するサークルを作ろうと他のサークルに呼びかけ、6月7日に9州27のクラブの代表者をシカゴに招き、ライオンズ協会（Association of Lions Clubs）を設立した（初代会長はウィリアム・P・ウッズで、メルビン・ジョーンズは幹事を務めた）。同年10月8日には第1回の大会が開かれたことで組織が完成した。10月8日は世界ライオンズデーとされ、毎年街頭活動等の記念行事が行われている。
1925年オハイオ州で開催された国際大会でヘレン・ケラーが会員に向けて「盲人のために暗闇と闘う騎士となれ」と訴えた。それ以来、視覚障害者に対する奉仕活動や失明予防を目的とした視力プログラムが組まれるようになった。
日本では1952年3月にフィリピンのマニラライオンズクラブのスポンサーのもとで東京ライオンズクラブが発足し、初代会長石川欣一は1959年に国際理事となった。1981年には京都クラブ所属の村上薫が国際会長に就任した。2015年に美濃加茂ライオンズクラブ所属の山田實紘が第99代国際会長に就任した。
ライオンズクラブ 会員
善良な徳性の持ち主で地域社会で声望を得ている成人が、クラブによって招請されることで会員となる。招請の前には経歴調査や地域社会への照会が行われる。なおかつては会員資格が「成人男子」に限られていたが、1987年に国際会則が改正され性別要件が撤廃された。会員は自分の名前の前と他の会員の名前の後ろに「ライオン」の呼称をつけて呼び合う。署名の先頭にライオンの省略を表すLの文字を置くこともある。
会員には以下の種類がある。
ライオンズクラブ 会員
ほとんどの会員は正会員である。例会などの活動に参加できない会員は理事会の判断により、6か月に限り不在会員となることができる。不在会員は投票や役職への就任ができない。クラブや地域社会に多大な貢献をした非会員は、クラブの総意に基づき名誉会員となることができる。名誉会員は不在会員と同じく不在会員は投票や役職への就任ができないが、例会や会合に出席することができる。資格返上を申し出た在籍15年以上の正会員は、理事会によって優待会員として扱われることがある。優待会員は例会出席義務を免れつつ役職への就任が認められるなどの優遇を受ける。終身会員は、継続して20年以上正会員、または継続して15年以上正会員で70歳に達する会員や、重篤な病気にかかりクラブや地域社会、国際協会に対し多大な貢献をした会員、さらに国際協会の役員を務めた継続20年以上の正会員が、国際理事会の承認によりなることができる。元のクラブへ籍を残しつつ他の地域のクラブへの所属を希望する者について、元のクラブの理事会は準会員として招請することができる。準会員は出席した会合での投票権を持つが、役職に就くことができない。全面的な活動ができないがクラブへの所属を希望する者については、理事会が賛助会員として招請することができる。準会員は出席した会合での投票権を持つが役職に就くことができない。なお、同じ職業の者が多く集まると同業者意識が強くなることから、クラブによっては2名を超えて同じ職業の者を会員として招請してはいけない旨を規定している。
ライオンズクラブ 活動（アクティビティ）
ライオンズクラブの目的を達成するためのあらゆる活動をアクティビティと呼ぶ。すべてのライオンズクラブはアクティビティを検討・実施するための事業委員会をもつ。事業委員会はクラブの活動目的を区分し、その上でそれぞれの目的に応じた常設委員会が設置される。
ライオンズクラブは献血・献眼（角膜提供）・献腎（腎臓提供）を「三献運動」と呼び推進している。骨髄バンクへのドナー登録を三献運動に付加しているクラブも存在する。さらに2017年で100周年を迎えたことから、奉仕目標としてチャレンジ方針を立て、以下の5つの主力奉仕活動を掲げている。
その他 YCE（Youth Camps and Exchange 青少年海外派遣及び受け入れ）や、災害など様々な人道奉仕活動を行っている。
ライオンズクラブ 国際協会
ライオンズクラブ国際協会は、世界中にある約4万4千のライオンズクラブによって構成される国際組織で、年1回開かれる年次大会によって意思決定を行っている。各クラブの理事会は代議員を任命し、年次大会へ派遣する。国際大会で新たに選出された国際会長は国際プログラムと呼ばれる重点プログラムを発表し、全世界の会員に向けてユニオン・メッセージを発する。さらに会長はより具体的な指針として「奉仕重点プログラム」を打ち出す。過去に指示された重点プログラムとしては糖尿病対策、薬害教育、前述のライオンズクラブ国際財団（LCIF）設立などがある。
ライオンズクラブ 会則
ライオンズクラブは国際協会の認証（チャーター）を受けて活動しており、「国際会則および付則を批准して、それに従うことに同意」している。国際会則第11条にはクラブの責務として「毎月少なくとも2回定期的に例会を開く」ことや「地域生活の生活、文化、福祉、公徳心の向上および国際的な相互理解を促進するための事業を行う」ことなど、12の項目が定められている。各クラブも会則をもち、スローガン、モットー、目的、会員などの基本項目は国際会則とほぼ同じ内容となっている。
分煙
分煙（ぶんえん）とは、広義には、受動喫煙の防止を目的として、不特定多数の人が利用する公共の場所や施設等において、喫煙が可能な空間や時間を区切って設定すること。狭義には、喫煙場所となる空間と、それ以外の非喫煙場所となる空間に分割する方法（空間分煙）をいう。
「分煙」という語彙のメディア初出は、1985年（昭和60年）3月17日、朝日新聞「座標」欄「“たばこ戦争”新時代　煙に「指定席」必要　論説委員・大熊由紀子」であった。
分煙 概要
空間分煙とは喫煙可能な喫煙エリアを設けてそれ以外のエリアを禁煙とすることをいう。また、時間帯分煙とは昼間は禁煙、夜間は喫煙可とするなど同一空間において喫煙タイムと禁煙タイムを設けて行う分煙をいう。
分煙と言えば一般的には空間分煙を指し、都市空間など広い空間のレベルでの空間分煙にも用いられるが、同一施設内での空間分煙について言う場合もある。
施設内での空間分煙は喫煙エリアを設置するだけではなく、喫煙エリアから禁煙エリアへの煙の流れをきちんとコントロールすることによって成立する。施設内での空間分煙は主に物理的な壁で仕切ったり、あるいは換気・空調装置を工夫する事で行われ、たとえばフロアごとにエリアを設定することはフロア分煙という。この他にも強力な吸引力で周囲の煙を吸い込んで取り除く空気清浄機の利用も見られるが、空気清浄機では十分な受動喫煙防止効果が得られない、とする学会の見解がある。
2003年4月30日付で厚生労働省健康局長が受動喫煙防止対策に関連して都道府県知事などに行った通知に別添された分煙効果判定基準報告書によると、空気清浄機は環境たばこ煙中の浮遊粒子状物質の除去については有効な機器があるが、ガス状成分の除去については不十分であるため、その使用にあたっては、喫煙場所の換気に特段の配慮が必要であるとしている。
分煙 概要
空気清浄機によるたばこ煙中の粒子状物質の除去については、電気集塵式や活性炭・特殊繊維（→HEPA）・光触媒などのフィルターや濾過方式の質にもよって幾分変化する。空調機器メーカーにしても様々な製品を投入しているが、総じて高性能なものは価格も高価なものとなってしまい、専ら費用対効果で選択されている。
2007年の世界保健機関（WHO）の「受動喫煙防止のための政策勧告」では、喫煙室の設置や空気清浄機の使用は受動喫煙の防止には不十分であるとし、建物内を完全禁煙とするよう締約国に対して立法措置を求めている。
分煙 公共施設での空間分煙
2003年に世界保健機関（WHO）はたばこの規制に関する世界保健機関枠組条約を採択し、同条約は2005年2月27日に発効した。
世界保健機関（WHO）の政策勧告では「完全禁煙を実施し、汚染物質であるタバコ煙を完全に除去すること。屋内のタバコ煙濃度を安全なレベルまで下げ、受動喫煙被害を受けないようにする上で、これ以外の方策はない。換気系統が別であろうとなかろうと、換気と喫煙区域設置によって受動喫煙をなくすることはできないし、行うべきでない。」とされており、「分煙では受動喫煙の問題を十分解決できない」としている。
アイルランドでは2004年に受動喫煙防止法を制定し、世界で初めて国法レベルで一般職場のほかレストランやパブ等を含めた建物内での全面禁煙を実施した。
日本では1980年代に盛んとなった嫌煙権活動により、一定の喫煙区分が設けられる動きも見られたが、この当時では単純に壁で区切ったり、空調用の換気扇の下などを喫煙場所に定める程度のもので、禁煙場所へも煙及び有害物質が流れてしまっていた。また分煙に対する理解も低く、しばしば喫煙に絡んで施設利用者間のトラブルも見られ、その一方では防災上の不備から火災等の問題も見られた。
分煙 公共施設での空間分煙
1990年代には、社会的にも喫煙区分と禁煙区分の分離に対する理解が得やすくなり、空調設備や空気清浄機などでも分煙に対応して充分に強力な機器の発達が見られた。また従来では健康に直接的に配慮した病院の分煙区分以外でも、職場や飲食店、あるいは公共交通サービスにおいても、これら分煙区分が発生した。ただこの当時の分煙では、利用者の健康への配慮というよりも主に防災に絡む傾向も見られ、人込みの発生する場所での事故抑止といった観点もあって、朝の通勤ラッシュ時には鉄道駅のホームで、吸殻が燻った仕切りのない喫煙スペースも見られた。
2000年代に入って施行された健康増進法により、飲食店等でも従来は客へのサービスの一環として行っていた分煙区分が法的な根拠によるものとなったことで、更に客に分煙区分の徹底を促すことにも繋がり、これは先に挙げた防災上の分煙においても理解が得やすいとされている。
公共の場所での禁煙は社会の潮流であるが、非喫煙者が清浄な環境を享受することと、喫煙者が喫煙できること、この双方の利益を摩擦なく着実に満たしていくためにも、分煙は意義があると考える向きもある。
分煙 公共施設での空間分煙
飲食店などにおいて、喫煙席と禁煙席が隣接していたり、換気が充分ではない・衝立などを設置しただけで空間が完全に仕切られないなど、受動喫煙を防止する効果が薄くあるいはほとんどないものまで分煙と呼ぶ場合もあるが、こうした状態は違法行為に問われる可能性がある。
健康増進法などの法令で施設管理者に義務付けられているのは受動喫煙の防止であって、それは全面禁煙であれば費用負担を伴わずに達成することが可能である。これに比して、一定の受動喫煙の防止効果が期待できる空間分煙を行う場合には、数百万円程度の費用負担が発生するなどの問題が生じる。
JT（日本たばこ産業）は分煙を主張しているがWHOや日本公衆衛生学会は施設自体の無煙化を主張しており、双方の意見は分かれている。
厚生労働省「受動喫煙防止対策のあり方に関する検討会報告書」では、基本的考え方として「今後の受動喫煙防止対策は、基本的な方向性として、多数の者が利用する公共的な空間については、原則として全面禁煙であるべきである。」としている。
分煙 公共施設での空間分煙
教育・学校関係では敷地内全体が軒並み禁煙となっているケースも多く、日本では義務教育課程の学校一般では（喫煙者の校長がいる）校長室や、生徒の利用することがない施設ですら禁煙にされている。大学では専用の喫煙スペースの設置も見られ、学生の利用もみられる。ただ設備費などの関係や校内関係者の意向もあり、軒下・回廊など室内と戸外の境界が曖昧な自動販売機設置場所周辺など休憩所では、喫煙所を兼ねている場所も少なくない。なお、近年では学校の敷地内での喫煙を全面的に禁止する大学も増加し、都道府県レベルでは2002年（平成14年）に和歌山県が敷地内全面禁煙を行い全国に波及した（学生・教員が20歳以上でも禁煙となる）。
2007年に世界保健機関(WHO)のたばこ規制枠組み条約において「100％禁煙以外の措置では不完全」との指針がまとめられたことなどから、厚生労働省は受動喫煙防止対策として分煙なども廃止、禁止し、原則全面禁煙を求める通達を出した。2010年2月25日に全国の都道府県へ健康局長通知を出し、これにより地方自治体などを通じ施設管理者への対策通知が行われる。
通知は健康増進法の規定の解釈の位置付けで、対象施設は、学校、官公庁、百貨店、飲食店、娯楽施設、公共交通機関など。当面の次善策としての分煙を容認するものの、全面禁煙を原則とし将来的に全面禁煙を目指すと指導した。
分煙 公共施設での空間分煙
2003年施行の健康増進法は受動喫煙防止を掲げたが、全面禁煙が有効だとしながらも分煙についても認めた。しかし2007年のWHOの指針を受け、分煙なども廃止し全面禁煙の方針をより明確に示すに至った。
これに際し、全国の飲食店経営者ら約8万人が加盟する全国飲食業生活衛生同業組合連合会の園田房枝事務局長は、分煙について「加盟店の多くが小規模店で、分煙スペースが確保できない」と指摘。「お酒を飲みながらたばこを吸いたいというお客さまは少なくない。不景気で客足が遠のいている中、全面禁煙は大変な打撃になる」と話す。通知の内容によっては国や自治体に全面禁煙反対の要望をすると語った。
一方、09年3月に全国に先駆けて喫煙規制である受動喫煙防止条例を成立させた神奈川県の井出康夫たばこ対策室長は「条例を制定したのは国の対策が進まなかったからで、神奈川の取り組みが全国に広がることは歓迎している」と期待をにじませた。
佐賀県庁では、改正健康増進法の施行に伴い、喫煙所が撤去されているが、同県議37人全員が紹介議員になる形で、県議会に喫煙所の再設置を求める請願を提出し、2022年3月18日の県議会本会議で採択されている。これについては「時代に逆行する」との疑問の声も上がっている。
分煙 公共施設での空間分煙
三菱総合研究所は、研究レポートにおいて「全面禁煙規制を実施した場合は4兆1544億円のプラスの経済的影響、分煙規制を実施した場合は1兆2628億円のマイナスの経済的影響が発生する」との試算を発表している。
駅やバス停などでは1990年代から、一般スペース（禁煙）と分離した形での喫煙場所設置が進み、2000年代には「喫煙コーナーを除き禁煙」は、駅案内放送の常套句と呼べるものとなった。
しかし、普通列車用のホームは、一角を完全に区切って喫煙場所を設置するには狭隘であり、プラットホーム上を面的に指定するに留まっているケースもある（設備投資が難しいローカル線でこの傾向が強い）。このような喫煙場所は跨線橋や改札付近など乗客の往来が激しい位置に設置されたり、風向きによって喫煙場所が風上となるケースも多いため、完全分煙とした場合は意味をなさない。
また、ホームの端のほうに喫煙場所を設ける場合でも、駅利用者が増大するラッシュ時には余り意味を成さなくなるため、時間帯で喫煙禁止とするなどの方策も見られた。近年では、これらの問題を解決すべくホームを終日禁煙とする駅が私鉄を中心に増加している。
2000年代には、バス（高速バスを含む）・旅客機が概ね禁煙ないし分煙体制にある（一部例外サービスあり）、鉄道は特急（新幹線含む）で喫煙車と禁煙車が分離されているほか、概ね普通列車では車内禁煙である。
タクシーにおいても受動喫煙防止や労働安全衛生の観点から禁煙化が進められており、東日本では禁煙タクシーが大勢を占める。乗車ドアなどに｢禁煙タクシー｣などの表示も見られる。こういった禁煙タクシー内で喫煙すれば、降車を要求される場合もあるが運転手の判断でそのまま運転を継続しても良い。
ポンポン焼き
ポンポン焼きは青森県八戸市とその周辺の太平洋沿岸（南部地域）に伝わる、イカを使った郷土料理。
ぽっぽ焼きとも呼ばれる。（ただし、単にぽっぽ焼きと呼ぶと別の料理になるため、「イカのぽっぽ焼き」と、「イカの」をつけることが多い。）
ポンポン焼き 調理方法の一例
大正末期から昭和初期頃の食生活をまとめた『聞き書 青森の食事』には、いかの耳側から串を刺し、囲炉裏で焼く調理法が記録されている。
栄光予備校
栄光予備校（えいこうよびこう）は、2000年度まで千葉県柏市と船橋市に所在していた中規模の大学受験予備校。栄光ゼミナールとは関係がない。大学受験の一般コースのほかに、看護・医療系コースが充実しており、有名講師も多数出講していた。高齢になった元代々木ゼミナール講師が出講することが多く、業界筋では「代ゼミの養老院」というような皮肉も言われていた。
トマス・ブルフィンチ
トマス・ブルフィンチ（Thomas Bulfinch, 1796年7月15日 - 1867年5月27日）は、アメリカの作家。 "The Age of Fable" （伝説の時代、日本では『ギリシア・ローマ神話』の題名で知られる）をはじめとする、神話・伝承に関する研究・著作で知られる。父は合衆国国会議事堂の設計にも関わった建築家、チャールズ・ブルフィンチ。
代表作は、神話・民間伝承の解説書である "The Age of Fable", "The Age of Chivalry", "Legends of Charlemagne" の三冊。これら三冊はいずれも、アメリカ人を対象に、イギリス文学を読む人のために ("for the reader of English literature") 書かれたものである。古典文学には頻繁に各種の神話の知識を前提とする記述が現れるが、それらを理解するために必要な様々な物語が体系立てて、平易な文章でまとめられている。
トマス・ブルフィンチ 主な日本語訳
『完訳 ギリシア・ローマ神話』（大久保博訳、角川書店〈角川文庫〉、2004年）　上巻 ISBN 404-2243045、下巻 ISBN 404-2243053 - 電子書籍も刊
"The Age of Fable" の訳本。旧版訳題は「完訳 ギリシア・ローマ神話　伝説の時代」（全1巻、1970年）で刊行、多数重版。2004年に映画「トロイ」の公開を機に、上・下巻に増補改版。本項目も、訳者解説を主に参考にした。
『ギリシア・ローマ神話－付 インド・北欧神話』（野上弥生子訳、岩波書店〈岩波文庫〉、1978年）ISBN 400-3222512 - 電子書籍も刊
"The Age of Fable" の訳書。初刊題名は1913年に「傳説の時代　神々と英雄の物語」（尚文堂）。1922年に「傳説の時代　希臘羅馬神話」（春陽堂）に改題再刊。序文は夏目漱石（夏目金之助）岩波文庫発足時の1927年に「希臘羅馬神話　傳説の時代」で刊行、のち「ギリシヤ・ローマ神話　伝説の時代」に改題。1953年に改訳（上・下）。1978年に再改訳し上記に改題（全1巻）。ワイド版や岩波少年文庫（上・下）も刊行。
臨界ミセル濃度
コロイド化学および表面化学において、臨界ミセル濃度（りんかいミセルのうど、英: critical micelle concentration、略称: CMC）は、ミセルが形成され、系に加えられた全ての追加の界面活性剤がミセルとなる界面活性剤の濃度として定義される。
CMCは界面活性化剤の重要な特性である。CMCに到達する前は、表面張力は界面活性化剤の濃度によって大きく変化する。CMCに到達した後は、表面張力は比較的一定を保つかあるいはより緩やかに変化する。ある溶媒中におけるある分散剤に対するCMCの値は、温度や圧力に依存し、（時には強力に）その他の界面活性剤や電解質の濃度に依存する。ミセルは臨界ミセル温度を超えている時にのみ形成される。
例えば、水中（添加剤や塩を含まない）、25 °C、大気圧でのドデシル硫酸ナトリウムのCMCの値は、8×10−3 mol/Lである。
脂質（両親媒性分子）の集合の研究は脂質多形として知られている。
臨界ミセル濃度 解説
界面活性剤を系に導入すると、これらはまず界面へと分散し、
ことによって系の自由エネルギーを低下させる。
続いて、界面活性剤によって覆われた表面が増加すると、表面自由エネルギー（表面張力）は減少し、界面活性剤はミセルへと集合し始め、ゆえに界面活性剤の疎水性部分と水との接触面積を減少させることによって系の自由エネルギーを再び減少させる。CMCに到達すると、さらなる界面活性剤の追加は単にミセルの数（理想的な場合）を増加させる。
CMCの理論的定義がいくつか存在する。よく知られた定義の一つは、CMCを以下の条件下での界面活性剤の総濃度とするものである。
if C = CMC, (d3F/dCt3) = 0
F = a[ミセル] + b[単量体]: 界面活性剤溶液の関数
Ct: 総濃度
a, b: 比例定数
aおよびbが電気伝導率や光化学的特性といった溶液の性質に依存するため、CMCは一般的に試料を測定する手法に依存する。集合の度合いが単分散の時は、CMCは測定の手法にはよらない。一方、集合の度合いが多分散の時は、CMCは測定の手法および分散の双方と関連する。
臨界ミセル濃度 解説
CMCはミセルの形成が始まる際のバルク中の界面活性剤の濃度である。界面活性剤はバルクと界面の間で分散するためこの「バルク」という単語は重要であり、CMCは界面からは独立しており、ゆえに界面活性分子の特性である。表面張力の測定あるいは伝導率測定といったほとんど状況においては、界面における界面活性剤の量はバルク中の量と比較して無視でき、CMCは総濃度によって近似できる。
界面面積が大きく、界面における界面活性剤の量が無視できない場合もある。例えば、CMCを超える濃度の界面活性剤溶液に溶液の底から空気の泡を吹き込んだ場合、これらの泡は表面へ上昇すると界面活性剤をバルクから溶液の上端へ引っ張り出し表面に泡を形成する。ゆえに、バルク中の濃度はCMCより低い値となる。これは廃水から界面活性剤を除去する最も簡単な方法の一つである。
臨界ミセル濃度 推薦文献
S.A. Baeurle, J. Kroener, "Modeling effective interactions of micellar aggregates of ionic surfactants with the Gauss-Core potential", Journal of Mathematical Chemistry. 36, 409-421 (2004).
渡辺文学
渡辺文学（わたなべ ふみさと、「わたなべ ぶんがく」とも、1937年7月23日 - ）は、環境保護運動家・たばこ問題活動家。中国東北部生まれ。禁煙ジャーナル編集長。
1日100本も吸うヘビースモーカーだったが、環境運動に取り組む者がたばこを吸っているのでは他者に理解されないとして39歳で禁煙する。その後「嫌煙権確立を目指す人びとの会」を結成。1985年平山雄らとたばこ問題情報センターを設立し、1988年にWHO（世界保健機関）から禁煙運動賞を受賞する。1989年4月からたばこ問題専門紙「禁煙ジャーナル」を発行。たばこ問題に関してバラエティー番組などに出演したことがある。｢分煙｣という言葉を提唱した。
1992年の参議院議員選挙では社会民主連合から、2001年の参議院選挙では自由連合から立候補したが落選している。
愛煙という表現が喫煙にプラスイメージがあるとして「活動を通じて死語にしたい」との表明を行っている。
別府市立別府商業高等学校
別府市立別府商業高等学校（べっぷしりつ べっぷしょうぎょうこうとうがっこう）は、かつて大分県別府市野口原にあった公立商業高等学校。大分県唯一の市立高校でもあった。通称は「別商」（べっしょう、ローマ字表記ではBESSHO）。
別府市立別府商業高等学校 高校再編
大分県では、生徒数減少などを背景に高校再編計画が進められてきたが、市立高校である別府商業高校はその対象には含まれていなかった。しかし、単独校としての存続を危ぶんだ別府市が2008年（平成20年）7月に県立高校への移管を要望した結果、同年8月27日に大分県教育委員会が決定した最終案では、別府商業高校は県立高校に移管の上、県立別府青山高校および県立別府羽室台高校と統合されることとなった。
新設校は、本校と隣接している別府青山高校の校地全てと当校の校地の半分程度に設けられ、2015年（平成27年）4月に開校した。普通科4学級、商業科3学級、グローバルコミュニケーション科1学級の計3学科8学級が設置されている。名称は、「別府翔青」、「別府総合」、「別府希望ケ丘」の3案の中から大分県立別府翔青高等学校が選ばれている。「翔青」の「翔」には「羽室台」の「羽」が含まれていて、読みは「別府商業」の「商」と同じであり、また、「青」は「青山」の1字である。
本校は、在校生が卒業する2017年（平成29年）3月末をもって閉校した。
日本の地下鉄
日本の地下鉄（にっぽんのちかてつ、にほんのちかてつ）では、日本における地下鉄について解説する。
地下鉄については日本における法令上の定義が存在しないが、本項目では断りがない限り、国土交通省の発行する鉄道統計年報において「地下鉄事業者」として認識されている鉄道事業者並びにその路線について記し、必要に応じて都市計画法に定める都市施設の一つである「都市高速鉄道」としての地下路線など、関連する鉄道路線についても記す。
日本の地下鉄 概要
日本の地下鉄は現在、東京都のほか、大阪市・名古屋市・横浜市・札幌市・京都市・神戸市・福岡市・仙台市などにあり、通勤や通学など日常用から観光用途まで広く一般に利用されている。三大都市圏においてはサービス面では地上線と大きく変わらないが、地下を通ることで用地収用が困難な地区まで入り込んだ路線網を築いている。特に東京都区部と大阪市、名古屋市においては、都心の主要な移動手段として地上の私鉄・在来線・自動車・バス・タクシーなどを凌駕するほどの地位にある。一方、地方圏の札幌・福岡・仙台（地方中枢都市）においては、地上の在来線を超えるほどの運行頻度によって都市内交通の中心的存在となっている。
降水量が多く、大都市が沖積平野を中心に発達する日本（参照）において地下鉄を建設するには、地下水が豊富な軟弱地盤を掘り進み、多発する地震にも耐え得る強度を持った地下トンネルや地下駅を建設する必要がある。そのため高度な土木技術が必要であり、かつ、建設費もかなりの高額となる。
日本の地下鉄 概要
歴史的には、貨物線では、1915年（大正4年）に鉄道院（現・JR）東京駅と東京中央郵便局（現・JPタワー）との間、約0.2 km（地下駅：2駅）に開通した逓信省（現：総務省/JP/NTT）の郵便物搬送用地下軌道（正式名称不明）が最初である。旅客線では、1925年（大正14年）に開通した宮城電気鉄道（現：JR仙石線）の仙台駅と東七番丁駅との間、約0.4 km（地下駅：1駅）に始まる。1927年（昭和2年）に開通した東京地下鉄道（現：東京メトロ銀座線）の浅草駅 - 上野駅間（約2.2 km）は、4つの地下駅を擁した。これを日本地下鉄協会は「日本初の本格的な地下鉄」とし、東京地下鉄（東京メトロ）は系列の地下鉄博物館と共に「東洋初の地下鉄」としている。
日本の地下鉄 歴史
勃興
日本に地下鉄を敷設する計画は、1906年（明治39年）に東京地下電気鉄道が高輪 - 浅草間及び銀座 - 新宿間の免許を申請したのが初見である。これは実際に建設することを目的にしたというよりも、欧米の地下鉄敷設状況を知り、先行して鉄道免許を取得しようとしたものであり、また東京市の反対もあり却下されてしまった。
その中の1915年（大正4年）、東京駅の地下を走行する郵便物貨物専用の地下鉄が開通している。
建設を前提としての免許申請は1917年、早川徳次によって申請されたものである。1914年にロンドンの地下鉄を見学した早川は東京への地下鉄導入の必要性を痛感、東京軽便地下鉄道を設立し、高輪 - 浅草及び車坂（上野）- 南千住間で軽便鉄道法による敷設免許を申請した。計画によれば総延長15.3 km、軌間は1372 mm、電気は第三軌条式である。
この免許申請を受け、他の地下鉄も免許出願が相次いだ。1918年、武蔵電気鉄道が上目黒 - 有楽町間を、1919年には東京高速鉄道（初代の会社で、現在の小田急電鉄の前身に当たり、後述の現在の銀座線渋谷 - 新橋間を開業した会社とは異なる）が日比谷 - 渋谷、霞ヶ関 - 新宿、日比谷 - 池袋、日比谷 - 上野間を、東京鉄道が五反田 - 向島、渋谷 - 南千住、原宿 - 巣鴨、新宿 - 洲崎、目白 - 池袋間で免許を出願している。
日本の地下鉄 歴史
これらの申請に対し、まず1919年11月17日に東京地下軽便鉄道に免許が交付された。1920年1月14日に東京市告示第2号「東京市区改正設計高速鉄道網」として7路線が発表され、この路線網に沿う形で同年3月17日に、将来東京市が買収する可能性を提示した上で武蔵電気鉄道、東京高速鉄道、東京鉄道にも次の区間の免許が交付された。
東京軽便地下鉄道：15.3 km（高輪南町 - 浅草公園広小路、車坂町 - 南千住町）
武蔵電気鉄道：8.0 km（目黒 - 有楽町）
東京高速鉄道：14.1 km（内藤新宿 - 大塚）
東京鉄道：33.4 km（目黒 - 押上、池袋 - 洲崎、巣鴨 - 万世橋）
東京地下鉄道による初の地下鉄
政府より免許交付を受けた早川は、1920年に「東京地下鉄道株式会社」（初代）を設立、1919年に軽便鉄道法から地方鉄道法に従い計画軌間も1435ミリへと変更した。そして地質調査を進めた結果、1923年に新橋 - 上野間の工事施行認可を受ける。しかし同年9月1日に発生した大正関東地震（関東大震災）の影響で施行区間を上野 - 浅草に変更し、1925年9月27日に着工された。
日本の地下鉄 歴史
東京地下鉄道によるオープンカット工法を採用した深度1.5メートルの路下式地下鉄は、着工から2年後の1927年12月30日に開業した。車両は1000型と呼ばれる全鋼製車両であり、日本初のドア・エンジンを採用した。安全面ではニューヨークの地下鉄同様、打子式の自動列車停止装置を採用、また安全畳垣も装備している。
1930年1月1日には万世橋、1931年11月21日には神田までと順調に伸延され、1934年6月21日には新橋までの路線が完成した。
東京高速鉄道の参入と営団への統合
一方、武蔵電気鉄道、東京高速鉄道、東京鉄道の3社は関東大震災の影響もあり、路線建設に着手できないまま1924年に免許を失効してしまった。免許の空白を狙って東京地下鉄道と東京市が競うように出願を行ったが、1925年に内務省告示第56号「東京復興都市計画高速鉄道網」が発表され、東京市が4路線の免許を取得した。しかし東京市は財政難で地下鉄の建設に着手できず、民間資本に免許を譲渡することになった。
日本の地下鉄 歴史
東京市より免許を譲り受けた「東京高速鉄道株式会社」（前述の会社とは異なり、1934年設立の二代目。大倉財閥系だが実態は東京横浜電鉄の五島慶太が掌握していた）により、東京に2本目の地下鉄建設工事が1935年に開始された。着工区間は渋谷 - 新橋であり、1938年11月18日最初の青山六丁目（現・表参道駅） - 虎ノ門駅が開通したのを皮切りに、1939年までに渋谷 - 新橋間の6.3キロを営業供用した。1940年には先行する「地下」と線路がつながり、渋谷 - 浅草間の直通運転が開始され、現在の銀座線の形が完成した。
第二次世界大戦の予感が国民経済に影響を与え始めた1930年代、交通機関の間に適当な競争関係、分担関係を確立させるための交通統制の必要性が提言されるようになった。また空襲被害を受けた際の防空壕としての用途も考慮され、1941年3月7日に帝都高速度交通営団法を制定、同年7月4日に特殊法人の「帝都高速度交通営団」（営団地下鉄、現：東京地下鉄株式会社（通称「東京メトロ」））が設立、「地下」「高速」の2社が営団に統合された。空襲の際には地下鉄が唯一の交通機関になることから、防空上の要請から資金と資材が許す限り推進することと定められたが、現実には戦時経済下での建設はほとんど進まなかった。
大阪
保存されている開業時の車両・100形
日本の地下鉄 歴史
大阪の地下鉄は東京の民間主導と対照的に、大阪市（当時の局名は大阪市電気局。後の大阪市交通局、現在は民営化され大阪市高速電気軌道）が事業主体になって計画が推進された。1920年に大阪市が地下鉄網の調査を委託し、その報告書が提出された4年後の1926年に下記路線が「大阪都市計画高速度交通機関路線」として認可された。
1号線：江坂 - 梅田 - 難波 - 大国町 - 天王寺 - 我孫子（19.9 km）
2号線：森小路 - 天六 - 梅田 - 天神橋 - 天王寺（13.7 km）
3号線：大国町 - 玉出（3.7 km）
4号線：築港 - 花園橋 - 大今里 - 平野（17.1 km）
上記計画に基づき、1930年に第一期事業として梅田駅 - 天王寺駅間の工事を開始した。資金調達で受益者負担制度を採用したこの路線は1933年5月20日に梅田駅 - 心斎橋駅間が開業した。打子式の自動列車停止装置を備え、安全畳垣も備えたのは東京と同じであるが、駅設備において自然換気でなく送風装置を使用したこと、ホームまでエスカレーターが設置されていたこと、そして何よりも天井が高く将来の12両運行（当時の車両の大きさ、それでも東京より一回りほど大型である）を見越した長さのプラットホームが特徴である。
日本の地下鉄 歴史
大阪では、戦時下でも大国町駅で1号線と分岐する3号線の建設が進められた。鋼材を使用しない無筋コンクリートアーチ構造を採用するなどの工法上の工夫も加え、1942年5月10日には大国町駅 - 花園町駅間の1.3 kmを完成させている。しかしその後は鋼材のみならずセメントの入手も困難となり、トンネルの上部を石積アーチ式にするなどの苦心の工法が採用されたが、その後工事は凍結された。
その他の都市
東京・大阪以外では純然たる地下鉄の建設は行われておらず、名古屋では2度建設計画が立てられ着工寸前に至ったが戦時体制に入ったため中止された。また、同時期に建設された私鉄の中には一部区間を地下線として開業したものがいくつかある。
第二次世界大戦の終戦時まで。
終戦時の日本の地下鉄は東京が14.3 km、大阪が8.8 kmという状況であった。
戦争で壊滅的な被害を受け、都市機能が崩壊していた東京では、末広町 - 稲荷町間が乗客減少を理由に一時運行停止になるほどであった。戦後の混乱が収まるにつれて、東京では1946年に戦災復興院告示第252号で新たな高速鉄道網計画が決定された。
日本の地下鉄 歴史
都市計画でいうターナー式（貫通路線やU字型の路線の組み合わせ）を念頭において立案された路線網は1950年代から着工されることになる。最初の着工路線に選ばれたのは4号線（後の丸ノ内線）であり、住宅地と急速に発展した池袋方面への交通網整備と、混雑の著しい山手線や中央線を救済する目的が定められた。そして1954年1月29日より順次丸ノ内線が開通することになる。
戦前から都市交通を市営と主張してきた東京市は、戦後東京都と改称してからも営団の解体を主張し、都市交通の一元化を主張していた。そうした中、昭和20年代終盤に営団とは別に都営地下鉄の建設へと目標を転換した。また、政府による統制が緩和されたと判断した郊外私鉄は1948年小田急電鉄を皮切りに西武鉄道を除く全社が1955年までに都心部への乗り入れ路線の申請を出願した。この動きを見た政府は1955年に都市交通審議会が設け、翌年にはその答申に従い、郊外私鉄との乗り入れ直通運転を盛り込んだ地下鉄計画が発表された。これにより陸上交通事業調整法で営団による地下鉄一元化を方針転換することになる。以来、東京の地下鉄路線は、営団（現：東京メトロ）と東京都交通局の2つの経営体によって整備されることになる。
日本の地下鉄 歴史
1956年、東京都は軌道法による免許申請を行い、翌年には営団が保有する1号線が東京都に委譲された。郊外私鉄の相互乗り入れも計画に組み込まれ、1号線は標準軌・架空線式を採用、京急と京成が乗り入れることが計画され、同時に1372 mm軌間の京成は全線で改軌を行い、また京急も品川 - 泉岳寺間の路線を建設することとなった。
都営地下鉄は1号線（現・浅草線）から工事が開始され、隅田川横断工事などに難航したが、1960年12月4日の午後に浅草橋 - 押上間が初めて開業した。
一方、営団も翌1961年に、東武鉄道と東京急行電鉄の乗り入れを予定して、架空線式を採用した2号線（現・日比谷線）を開業、以後の東京の地下鉄は、既存郊外路線との乗り入れを前提にした架空線式が主流になる。
大阪では1948年に新たに都市計画が立案され、戦前の1号線から3号線は戦前の計画を踏襲したが、4号線で大阪港 - 放出、5号線で神崎川 - 平野間の東西路線が計画され、都市計画の基本であるペーターゼン式の路線網（都心部は格子型となる路線網）で計画された。