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年齢主義と課程主義 アメリカ合衆国における歴史と議論
社会的進級（年齢主義）と功績による進級（課程主義）の両方に賛否両論があり、生徒が年齢主義的に進級する時、学習が不十分であることで不利益を被る可能性がある。
しかし、原級留置になる生徒は教室の他の生徒よりも年齢が高いため、問題行動を引き起こす可能性がある。特にアフリカ系アメリカ人の男子は、原級留置になる可能性が最も高いグループであり、彼らが15～17 歳に達するまでに、アフリカ系アメリカ人の少年の 50% は、同級生よりも学年が下であるか、学校を中退してしまっている。
対照的に、15～17歳の白人の少女たちのうち、同年代の女性の下位グレードに位置しているのはわずか30％である。
1999年には教育学者のRobert Hauserは、ニューヨーク市において社会的進級を廃止することについて、「社会的進級を終わらせるという政権の決定は、失敗した子どもたちを追い込む。この政策の是非については大量の証拠が強く否定的である。 そして、この政策は何よりも貧しい子供たちや少数派の子供たちを傷つけることになる」と述べた。
年齢主義と課程主義 諸外国における年齢主義導入への動き
日本においては批判されがちな年齢主義と自動進級制度であるが、OECDを始めとした国際機関などの研究では逆に初中等教育における課程主義とそれに伴う原級留置を批判し、代替案として年齢主義・年数主義的な自動進級制度を提唱するものも多い。こうした研究成果に伴い、ヨーロッパを始めとした諸外国においても、いきなり日本ほどの強力な年齢主義を導入はせずとも、原級留置を減らしたり、回数に上限を設ける動きがある。
先述
スペインでは、OECD諸国でも最悪レベルである留年率の高さが社会問題になっており、これがそのまま、同国のニート率の高さに繋がっていると指摘されている。同国は教育改革として、これまで義務教育期間において3回可能であった留年を2回に減らし、また留年決定の目安となる科目数も撤廃、最終的には留年を例外的なものにすることを目指している。
フランスの教育においても1980年代半ば以降、留年を減らす政策を取ってきており、回数を制限した上で、抑制の数値目標を掲げている。教育学者の園山大祐は、留年を繰り返す生徒の最終学業達成が低いこと、中等教育での留年を減らすことでバカロレア取得率が上昇していることを示し、フランスにおける「留年抑制」の取り組みは成功したと結論付けた。
年齢主義と課程主義 学校外教育における現状
学習塾や予備校などにおいては、年齢主義を取るか課程主義を取るかはまちまちであるが、一般的には課程主義となじみやすい。
なぜならば、学習塾は学力を身に付けることを目的としたものであるため、年齢主義を取ると学力的にばらつきがある集団を教授せざるを得ず、学力上昇の目的が達成できないからである。例えば公文式においては、年齢が何歳であろうと自分にあったカリキュラムを受ける。こういった特徴があるため、学習塾での教育は一般的な学校教育よりも習熟度にあった教育を受けられるとされている。
しかし、一部の塾においては、「5年生クラス」など学校の学年を基準として学級を編成しており、この方式では例外的に上学年・下学年に所属する場合はあるものの、基本的には学校の学年によって所属する教室が決まる。
例えば中学進学塾の日能研では、学校の学年に応じたクラス編成となっている。これは、小学6年生の2月ごろに行われる中学受験に合格するという目的があるからであり、目標到達までの時間が確定しているためであろう。
もっとも、単純に学校の学年にあわせただけのクラス編成では塾生間の学力格差が大きすぎるので、同じ学年内でも学力別のクラス編成となっており、学力の変動によっては頻繁にクラス替えをする。塾によっては席順さえも成績別になっており、クラスの生徒間の学力が一目で分かるようになっている所さえある。
年齢主義と課程主義 学校外教育における現状
こういった小中学校の学年によってクラスが決まる塾は、一般の小中学校の学年が年齢主義なので塾の学級編成も年齢主義だということもできるが、逆に学力の習熟度という課程によってクラス（時には席順も含めた）編成をしているので課程主義だということもできる。
一方、通信教育や書店販売の教材による独習は、他生徒との触れ合いがないため、「何年生用」などと銘打ってあっても、使用者が自分にあった学年の教材を使用することが容易である。このため、自分の学年や年齢にこだわらない限りは課程主義といえよう。
ただし、教科書準拠の教材の場合は、通学中の学校の学年と合わない場合は問題となってしまう。ただ、やはり高校以下の学校用の補助教材については、上記のように高校以下は年齢主義的な色彩もあるため、一部の出版社は年齢が高い顧客を想定しておらず、例えばインターネット上で購入する際に、年齢選択欄に19歳以上がないなどの例も見受けられる（もちろん、この場合も電話注文は可能であるが）。
年齢主義と課程主義 学校外社会における現状
日本では、学校教育と直接関係ない場面でも、学校と同様に年齢主義があったり、「中学校を卒業すれば、全員が高校に進学する」という「誤った前提」に基づき、「高校が義務教育」と誤認する課程主義の考え方があり、中卒者および自主退学者の事情をほとんど考慮していない。
このため、自分の年齢では少数派の学年に所属している場合、または高校に進学していない（できない）場合、特に「中卒」（または18歳～20歳未満）であることを理由に、予測できない制限や不利益を受けることが多い。
例えば、年齢が18歳〜20代以上であっても、「中卒」では国家資格・業務独占資格がほとんど受験できず、選択できる職種が高卒以上に制限されるため、中小企業への就職が困難になっており、中卒者による学歴詐称も行われている。
また、学校の在学生のみ（15〜18歳の高校生のみ、など）を対象にしたイベントやサービスには、学校の年齢主義や課程主義が影響しており、高校の非進学者（高校に進学していない、15歳〜18歳の者）には各種イベントへの出場資格や学生割引などのサービス一切受けられない。
小・中学生の段階から活動を始めた芸能人（子役、アイドルなど）やスポーツ選手が中学校を卒業した場合、高校に進学し、かつ卒業しなければプロ活動（プロ野球選手など）はほぼ不可能になるため、高校で学業に励みながら兼任することが暗黙の了解となっている。
年齢主義と課程主義 学校外社会における現状
芸能界は学歴より実力が重視されることや、芸能活動を禁止している高校もあるため、あえて進学せず活動している芸能人（安室奈美恵、山田孝之など）も少数存在するが、やはり進学しないと異端の目で見られる懸念があるため、学業に励みつつ空き時間に芸能活動（テレビ番組の収録など）も行う芸能人もいる（引退後に高校へ進学することも不可能ではないため、必ずしも終生にわたって中卒のままとも限らない）。
アニメ・漫画・小説といった架空の物語においても、小学◯年生、高校✕年生といった表記を持って年齢を示し、同一学年同一年齢がほぼ自明である。逆に飛び級や留年をしていれば、それだけでキャラクターの強い個性とみなされる。
高校の在学者のみを対象とした、スポーツ大会（高校野球など）や、日本数学オリンピック、日本テレビの全国高等学校クイズ選手権などのコンテストも、最低年齢より数歳年齢が高いと出場資格がなくなるし、ソフトウェアのアカデミックパッケージの利用にも、「高校生であること」と「年齢の上限」を課し、「中卒を対象外」としている場合もある。
このように、学校教育とは直接関係ない場面であっても、「高校以下の学校が年齢主義で運営されている」ことや、「中卒者が全員高校に進学している」ことを「暗黙の前提」としている場合があり、学校外においても年齢主義と課程主義の影響が存在している。これについては過年度生でも詳述している。
年齢主義と課程主義 学校外社会における現状
逆に、学校の在学生であることによって身分制限がある場合もある。例えば2005年までは学生・生徒は競馬の馬券を購入をすることを禁止されていた。また、R15指定の映画の観賞は、年齢制限をクリアしている15歳以上でも、中学生・高校生の場合は入場が禁止される。
また、18歳以上から利用できるサービスでも、高校生や大学生であることにより、風紀上の理由で禁止されるサービスなども存在する（例としては原付・自動車の運転免許証など。ただし、高校の卒業見込と認められれば、3学期の卒業式前に教習を受けられる場合はある）。
こういった「在学生であること」や「中卒であること」（高校に進学していないこと）による制限は、厳密には教育課程についての考え方ではないため、課程主義と呼ぶことは異論もあろうが、年齢基準より「学校種」や「学歴」（中卒か、高卒以上か）を基準とした制度であるため、学校外社会においても「課程主義」の存在が影響しているともいえる。
しかし、こういった考え方に対しては、それらの学生・生徒が退学したら、その瞬間からそれらのサービスを受けることに対して適性が生まれるのであろうかという疑問も生ずる。実際、2005年の改正競馬法では学生・生徒の馬券購入・譲受禁止は撤廃され、禁止対象は「20歳未満のみ」に緩和された経緯がある。
年齢主義と課程主義 学校外社会における現状
大学などであっても、高年齢だと奨学金や留学制度などが使えない場合がある（50代で東京外国語大学に編入した人の証言）。
また、一部の企業では入社の時期ではなく、年齢によって給料が決まっている場合もある。また、学校卒業者の新規採用では、浪人経験者など年齢が高い応募者は、受け付けない企業もある。これらは、新卒一括採用制度という日本型採用システムそのものも含めて、企業社会における年齢主義といえる。
本来、年功序列制や新卒一括採用制のないアメリカなどでは、（正当な理由がない限り）高年齢を理由に就職を断ることは禁止されているが、日本では国家公務員試験や公立学校の教員採用試験でも年齢の下限・上限が定められている（受験前と受験時の日数差による加齢を防ぐため、生年月日の下限・上限を明確にすることで年齢を制限している）。
学校制度と本来的に無関係な場面においてすら、年齢主義と「15〜18歳の中卒者=高校に進学している」という「誤った前提」に基づき、年齢主義の思想に裏打ちされた表現が随所に見られる。
例えば公的機関の説明文書でも、小中学校や、場合によっては高校も年齢主義によって運用されていることを前提としているものがある。例えば児童手当の説明文では、このように「小学校3年生まで」と学年基準で書かれているが、実際には小学校の学年が何年であっても、年齢によって受給資格が決まる。
年齢主義と課程主義 学校外社会における現状
また、2010年から始まる子ども手当に関するリーフレットでは、支給できる年齢の上限を明記せず「中学卒業まで」と表記しているが、実際には学歴は関係なく15歳の4月1日の前日で打ち切られる。
また、厚生労働省と文部科学省の共同作成した予防接種のパンフレット においても、「中1、高3の年齢の皆さんも」や「中学1年生と高校3年生に相当する年齢の者」と表記しており、中学のみならず高校までも同学年同年齢であるかのような表現がなされている。
実際には、予防接種は学年ごとではなく、特定年齢を対象にしたものであるが、このパンフレットにはその説明がない。また、ここでいう「高3の年齢」とは17〜18歳頃のことだが、「この年齢であれば、全員が高校に通っている」と決めつける、誤った前提に基づく表現であり、高校の非進学者の事情を考慮していない。
薬学部門でも、学校の年齢主義に影響された表現が存在し、たとえばライオンの市販薬 小中学生用ストッパ のように、5〜14歳を対象としている物に対し小中学生用という表現を用いる例がある。
また、学資保険も満期年齢を最低在学年齢に固定する場合が多く見られ、顧客全員が同一年齢で学校を卒業することを前提とした商品作りとなっている。
年齢主義と課程主義 学校外社会における現状
ディズニーランドのチケット料金 においても、「中人（中学・高校生）12〜17歳」という、年齢と学校段階が同一視された表現があり、19歳以上の中高生や、高校の非進学者はいくらになるのか、問い合わせなければ分からない形となっている。
パナソニック製のある電球型蛍光灯の 広告 では、3万時間の寿命があることについて、「毎日10時間点灯しても8年2ヶ月と20日間。誕生した子供が小学3年生になるまでの実に長い寿命である」と謳い、生まれてから小学3年生になるまでの期間が全員同じであるかのような印象を抱かせるものとなっている。
2010年に検討された東京都青少年の健全な育成に関する条例の改正案では、漫画などの創作作品に登場する非実在青少年が18歳未満であるかどうかの判断基準として、「年齢又は服装、所持品、学年、背景その他の人の年齢を想起させる事項の表示又は音声による描写から十八歳未満として表現されていると認識されるもの」との条文を設け、この部分に関する質疑に対し「ランドセルや制服、教室などが明らかに描写されている場合は、18歳未満と判断される。少女のように見えても、そうした点が表現されていなければ、18歳未満とはされない」と回答している。このように、「小・中高生=18歳未満」との見方を推進している。
年齢主義と課程主義 有識者の意見
日本における展望で先述したもの以外。
私立学校では出席日数不足はもちろん、成績によっても落第や留年をさせるが、それも高校生くらいからだと思う。本当に必要なのは義務教育のときの落第や留年ではないかと思う。基礎基本さえも身についていない子供に勉強の有用性を説いても机上の空論でしかない。親も先生も社会も「落第バンザイ!」というくらいの気持ちを持つことだ。
フランスなどでは義務教育段階での原級留置が一般的に行われているが、日本の国民性や教育制度のもとでは有効性は疑問。原級留置の対象者拡大は急に行わず、現行制度を徐々に改善していくべきである。（典拠）
義務教育段階での原級留置など、習得主義を研究すべきである。学年と年齢が固定されているのは疑問。保護者の理解が必要であり、幅広い議論を呼びかけたい。（典拠）
年齢にともなう進級は悪平等。二十歳の中学生や十歳の大学生がいてもよい。（原文・報道）
にしき堂
株式会社にしき堂（にしきどう）は、広島市東区にある菓子製造メーカーである。
にしき堂 概要
1951年創業。和菓子から洋菓子まで菓子の製造・販売を手掛ける。主力商品の「もみじ饅頭」のほか、「新平家物語」、「やき餅咲ちゃん」は広島の土産物として親しまれている。
1965年にJR広島駅ビル店を開業して以来、広島空港など県内各所に販売店舗を確立している。2009年に新商品「生もみじ」を発売した。
ドメイン名が『nisikido.co.jp』である理由は、『nishikido.co.jp』を石川県小松市のオフィス用具製造会社『株式会社にしき堂』が使用しているためである。
にしき堂 販売店
★印のある店舗ではもみじ饅頭の試食が可能。
にしき堂 その他
西部警察 PART-II - 1982年の第18話「広島市街パニック!!」で撮影協力を行っている。当時の店舗や工場の様子が撮影されていた他、大谷照三社長（当時）も出演した。また、クライマックスシーンで爆破される電車を「にしき堂」号とまでする程の協力ぶりだった（詳細は「広島電鉄#テレビドラマ『西部警察』ロケ」を参照）。なお、この回にはB&Bもゲスト出演しており、島田洋七がにしき堂の社員、島田洋八が同じ広島の地場の乳業メーカー「チチヤス」の社員、と言う設定であった。
シェイン・マクマホン
シェイン・マクマホン（Shane Brandon McMahon、1970年1月15日 - ）は、コネチカット州ハートフォード出身の実業家。シェイン・O・マックのニックネームを持つ。WWEオーナー・ビンス・マクマホンの息子であり、かつてはWWEのグローバルメディア部門の副社長を務め、WWEのバックステージとテレビ番組両方に関わっていた。
正式なプロレスラーではないが、選手として試合にも何度となく出場し、タイトル獲得やワールドカップ優勝の実績もある。父親のビンスも経営者でありながら度々試合に出場しているが、父親以上に体を張ったハードな試合を数多くこなしている。そのプロレスの才能は並みのレスラーを上回っているとの評価を受けている。
シェイン・マクマホン 来歴
1988年のロイヤルランブルにて、レフェリー役として番組に参加。ダーク・マッチやハウス・ショーを中心に裁定し1989年のサバイバーシリーズや、1990年のレッスルマニアVIに出演。1993年にボストン大学を卒業した後、父ビンスが経営するWWE（当時WWF）へ入社。ビンスの息子である事は社内で認知されていたが（ビンス自身の意向もあり）特別扱いはされず、チケットの捥ぎりや事務処理等、1スタッフとして裏方仕事を中心に行っていた。後に販売、マーケティング、デジタルメディア部門などを受け持つようになる。マクマホン一家の喧騒を題材にしたストーリーが徐々に人気を博す様になり、WWFの番組、試合に登場する頻度も上がっていく。1999年には父親のビンスやロックと組んで、ヒールのユニット「コーポレーション」を結成。ストーン・コールド・スティーブ・オースチンと抗争を行う。
2001年にはWCWのストーリー上のオーナーとなり、同じくストーリー上のECWオーナーである妹のステファニー・マクマホンと結託。WCW / ECW連合軍（アライアンス）を率い、WWFとの抗争を行った。
シェイン・マクマホン 来歴
2003年にベビーフェイスとしてケインとの抗争でアンフォーギヴェン、サバイバー・シリーズに登場して以降はレスラー活動は控えていたが、2006年より再開（以下後述）。
一時期、ハウス・ショーに父親に代わって随行しており、日本武道館やさいたまスーパーアリーナで開催されたハウス・ショーにも登場し、大きな歓声をもって迎えられている。10月、WWEのテレビ番組『WWFライブワイヤ』で司会を担当したことがあるマリッサ・マズゥーラと結婚。
2004年2月13日に長男誕生。長男も写真ではあるが既にWWEに登場。7月の日本武道館公演にて来日（初来日はレフェリーとして参加した1990年4月13日の『日米レスリングサミット』）。
シェイン・マクマホン 来歴
2005年2月、さいたまスーパーアリーナ大会では、11月の記者会見や、直前に開催されたロイヤルランブルで負傷した父ビンスの代理として来日。10月、WWEのテレビ番組であるRAWの放送局がUSAネットワークに戻った際の特番『WWEホームカミング』に登場。ただし登場してすぐにストーン・コールド・スティーブ・オースチンからスタナーを受けてダウンさせられた。11月、サバイバー・シリーズ後のRAWに登場。エリック・ビショフとGMの座を巡って抗争を開始したが、エリック・ビショフ解雇後は、父ビンスと親子ヒールとして活動しショーン・マイケルズと抗争を開始。2006年3月18日に行われた興行、サタデー・ナイト・メイン・イベントにおいてショーン・マイケルズと対戦した際、シェインがシャープ・シューターを出した直後にビンスがゴングを要請し、かつてのモントリオール事件を再現するかのような結末で勝利した。その後も引き続き登場し、ショーン・マイケルズ、トリプルHのDXと抗争を繰り広げた。
2007年はウマガを仲間に加えて、父ビンスと共にボビー・ラシュリーと激しく争っていた。
2008年3月の『レッスルマニア24』でのフロイド・メイウェザー・ジュニアの参戦についての交渉役をしていたとも伝えられている。
シェイン・マクマホン 来歴
2009年1月、ビンスにパントキックを浴びせたランディ・オートンに怒りをあらわにし、再びリングに登場する。その後トリプルHやバティスタを交えオートン率いるレガシーと抗争する。この抗争以降はリングには上がらず副社長としての業務に戻る。10月、WWE.com上で2010年1月1日をもってWWEを去ることが発表された。その理由は社の上層部にしか告げられず、公には明らかになっていない。11月、UFCの代表ダナ・ホワイトと会談したとの情報が流れる。ホワイトはその件について「ノーコメント」としている。
2010年8月、シェインは中国向けのビデオ・オン・デマンドサービス提供会社『チャイナ・ブロードバンド』（現 ユー・オン・デマンド）のCEOに就任した。またシェインはこの他にスポーツ選手の国際向けマネジメント事業を行っており、所属選手にローリー・マキロイ、アーニー・エルス（共にプロゴルファー）がいる。
シェイン・マクマホン 来歴
2016年2月22日、WWE・RAWにてリング上でビンスがビンセント・J・マクマホン・レガシー・オブ・エクセレンス・アワードなる自らの父の名前を冠した表彰を設立したと発表した。初受賞者にステファニーを指名して呼び寄せ会話を交わしているところで、シェインは久々にWWEのリングへ姿を現した。シェインは賞自体は素晴らしいが、ステファニーは受賞するに値しないと言うと親子3人で口論となった。シェインはRAWをコントロールしたいと言い、ビンスはシェインがある試合に勝てば望みを叶え、負ければすべての権力を失うという条件を提示した。そして、その試合とはWrestleMania XXXIIでジ・アンダーテイカーとヘル・イン・ア・セルを行うというものだった。4月3日、Wrestle Mania 32にてジ・アンダーテイカーとヘル・イン・ア・セルでの対戦を実現。序盤にはヘル・イン・ア・セルでありながら関節技の応酬となるが中盤より金切りバサミで金網を切っているところにテイカーに抱えられて突き破られ場外戦へと展開。工具箱やモニターでテイカーを殴打後、約6メートルある金網の上から実況席に横たわるテイカーへのエルボードロップを投下するが避けられ誤爆。大ダメージを受けるとリング内へと連れ込まれ、ツームストーン・パイルドライバーを決められ敗戦した。
同年7月11日のRawでビンス・マクマホンからSmackDown!のコミッショナーに任命される。
2017年4月2日、WrestleMania 33にて、マッチメイクを巡る抗争をしていたAJスタイルズと対戦。バリエーションの多い技と巧みな返し技の連続で名勝負を展開。トップロープ上から、実況席にダウンするAJへのダイビングエルボードロップの自爆、コースト・トゥ・コースト、シューティングスタープレスの自爆など、高い身体能力とハードなバンプを必要とする見せ場で試合を演出した。7月19日、ニューヨーク州ロングアイランド東部へ向うべく搭乗していたヘリコプターが、ロングアイランドに面した大西洋ギルゴビーチ洋上に不時着するという事故が起こった。シェインは、家族を訪ねようとしていた際にトラブルに見舞われたとし、シェインとパイロット双方共にケガは無かった。
2018年11月2日、Crown JewelにてWWEワールドカップ・トーナメントでザ・ミズ vs ドルフ・ジグラーによる決勝戦が行われる。試合中にミズが足首を負傷とすると代役という形で出場する事になり、最後にコースト・トゥ・コーストを決めて勝利。優勝を果たした。
2019年1月27日、Royal Rumble 2019でWWEスマックダウン・タッグ王者チームのザ・バーにザ・ミズとタッグを組んで挑戦。リングに4人が入り乱れると誤爆を誘発。ミズがシェイマスにスカル・クラッシング・フィナーレをすると、自分がセザーロにシューティングスタープレスを決めて勝利。王座を戴冠した。
シェイン・マクマホン 得意技
リープ・オブ・フェイス
いわゆるダイビング・エルボー・ドロップだが、シェインの場合、リングサイドの実況席に横たわる相手に向かってコーナートップから飛ぶことが殆どで、リング内に向かって飛ぶことは少ない。
コースト・トゥ・コースト
フロム・コーナー・トゥ・コーナーと同型技。過去にはビンス・マクマホンやトリプルHに対して決めた事がある。
シェイン・オー・シャッフル
ナックル・パンチの連打。リズムを取るように、ステップを踏んでダンスを踊るように繰り出す。最後に体を浴びせる様にしてラリアット気味に繰り出して相手を倒す事もある。
ダイビング・クローズライン・アット・ザ・アウトサイド
飛び込み式クロスラインだが、シェインはリング外で繰り出すことが多く、コーナートップや場外マットなど様々な場所を足場にして飛び込む。
シューティングスタープレス
スプリングボードクローズライン
ブルドッグ
フロント・ドロップキック
ジャンピング・ウェポン・ショット
反則技だが、椅子などの得物を持って相手の頭目掛けて飛び込み、その得物で殴打する。
三角絞め
アングルスラム
ジャンピングエルボードロップ
DDT
フロート・オーバー・DDT
求人
求人（きゅうじん）は、労働力となる者を収集するために行う告知および雇用契約の誘引行為のことである。対義語は「求職」。
以下では特に断り書きがない限り、日本での事例について述べる。
求人 概要
一般に、企業・団体など事業者が、雇用したいとする者を、一般の市民（学校卒業見込みの者を含む）から募集することを指す。正社員、アルバイトやパートタイマーなど、雇用形態についても、労働条件と共に募集する際に明示する。
企業などの事業の展開により、人手が足りなくなることがある。軽微な場合は現有スタッフの勤務時間の増加（残業）などで補うことが多いが、実質的に限度があり、また、労働基準法に基づく労使協定（いわゆる36協定）で定める上限時間を超えることはできない。あるいは、定年退職による欠員の補充、また、事業内容によっては特定分野の能力（スキル）を持った者を必要とすることもある。
以上のような場合、事業者は労働力もしくは一定のスキル・ノウハウの確保のため、労働者の雇用の必要性が生じる。
求人 年齢制限の撤廃
求人における年齢制限については、2007年10月1日付施行の改正雇用対策法によって基本的に禁止となった。ただし、実態として企業は募集時は年齢制限を設けていなくても、書類選考や面接といった採用の段階で実質的に年齢制限をかける事例が多く見受けられ、法改正後もこうした年齢制限が残る可能性が指摘されている。
求人 求人手段
求める人（労働者）の職種により、求人方法は異なっている。一般的なものとしてはハローワーク、職業紹介所、インターネット媒体や紙媒体などがある。
日本では、口利きや手配師（口入屋）などのほか、以下のような求人手段が用いられてきた経緯があり、今も広く活用されている。
日本では1980年代になると欧米のエージェンシーに似た業者が出現した。企業のマネジメント層、財務、M&A、法律関連などに詳しい特殊な能力を有する人物、特定分野の高度な技術を持つ人が必要な場合、職業紹介会社やスカウター（いわゆる「ヘッドハンター」）に依頼して探し、採用するようになった。これはやがて職業紹介事業として法整備されるようになり、現在でも行われている。
1980年ごろから有料の求人情報雑誌が登場した。リクルート社が発行する「ビーイング」は、やがて求人方法の代表のひとつとなった。また、「とらばーゆ」、学生援護会の「デューダ」「サリダ」などが発行された。相当な件数が掲載され、ビーイングなどは数百ページにも及ぶ案件を掲載していたが、2000年ころになるとインターネットの普及によってウェブサイト経由での求人が増えるにつれ、発刊部数が減少して掲載案件数も減少し、各紙の休刊が相次いだ。
求人 求人手段
また、大規模な就職説明会（就職フェア、転職フェア、求人イベント）も開催されるようになった。規模の大きな会場に複数の求人企業が出展し、人事担当者は企業や仕事について求職者に直接説明したほか、求職者も企業担当者から直接情報収集することができる。
やがて、求人専門の無料の冊子（フリーペーパー）が全国各地の主要鉄道駅や書店などで無料配布されるようになり、アルバイトや安価な労働の求人はそれによって行われることが増加した。
2000年以降のブロードバンドインターネット接続の普及によってインターネットの常時接続が一般化すると、自社ウェブサイトでの求人や求人・求職専門ウェブサイト（いわゆる求人ポータル）を使った求人が増加する。情報誌の無料化が進行するのと並行的に、インターネット上の求人情報発信は増加の一途をたどった。
2000年頃からは、もともと求人情報誌の老舗であったリクルート社の「リクナビ」をはじめ、企業がハローワークに申請・登録した求人情報を求職者が検索できる「ハローワークインターネットサービス」などのインターネット求人情報サービスが開始された。また、各社の自社サイトに掲載された求人情報をロボットでかき集めてリスト化して表示する検索エンジン型無料求人サイトも登場した。
また、インターネット上には求人情報掲示板も開設されていく。これは誰でも無料で求人情報を掲示できるもので、「スキン」という技術を用いて投稿内容を自由にデザインできるものである。
求人 求人に係わる法規制
いわゆる求人広告による求人は、職業安定法64条に該当する犯罪（1年以下の懲役）を助長する行為となる恐れがある。また、求人業者による中間搾取（労働者基準法6条違反、1年以下の懲役）を助長する犯罪となるリスクが存在する。
合法的に求人を斡旋できる事業者
公共職業安定所
高校・大学の無料職業紹介事業（許可制）
労働組合が斡旋する無料職業紹介事業（許可制）
有料職業紹介事業（許可制）
広島県立三和高等学校
広島県立三和高等学校（ひろしまけんりつ　みわこうとうがっこう）はかつて広島県世羅郡世羅町黒川にあった県立の高等学校。
2007年（平成19年）3月末をもって閉校した。
広島県立三和高等学校 概要
歴史
1948年（昭和23年）に新制高等学校の分校として発足（当初3校）。1962年（昭和37年）に分校が1校に統合。1973年（昭和48年）に広島県立世羅高等学校より分離独立。創立から59年（独立から34年）を迎えた2007年（平成19年）に閉校。
設置課程・学科
全日制課程 普通科 （廃止時点）
校訓・校章・校歌
広島県立三和高等学校 沿革
吉川分校
三和分校
分校統合・独立
跡地は広島県呉市の自動車部品製造請負業ダイキが買収し、2010年（平成22年）9月より社員研修やきのこ栽培に使用される予定である。
XB-70 (航空機)
XB-70 ヴァルキリー（North American XB-70 Valkyrie）は、アメリカ空軍の試作戦略爆撃機。2機のみ試作されたが、空軍に採用されなかった為、アメリカ航空宇宙局（NASA）へと譲渡された。愛称の「ヴァルキリー (Valkyrie)」は北欧神話のワルキューレの英語読みである。
なお、Valkyrieのカタカナ転写には「バルキリー」などもあるが、アメリカ空軍が公式の転写を公表していないため本項では「ヴァルキリー」とする。
XB-70 (航空機) 概要
アメリカ空軍の「ヴァルキリー計画」に基づき、ノースアメリカン社が開発した戦略爆撃機である。最高速度マッハ3で、米国領アラスカとソビエト連邦首都モスクワの間を無着陸で往復可能な超音速戦略核爆撃機として計画された。大陸間弾道ミサイルの発達などで存在意義を失ったことなどから正式採用には至らず、また試作機のうち一機は空中衝突事故で失われた。
現在は残された一機がオハイオ州ライト・パターソン空軍基地の国立アメリカ空軍博物館に展示されている。識別点は、機首下が白い機体が現存する1号機（シリアルナンバー：62-0001）、黒い機体が事故で失われた2号機（シリアルナンバー：62-0207）である。
近未来的なデザインに悲劇的な結末も相まってか、飛行当時はもとより引退後もなお非常に人気の高い機体である。
XB-70 (航空機) 開発の経緯
1954年、戦略航空軍団司令官に就任したカーチス・ルメイによって超高速・高々度・長航続距離の条件を備えた新型爆撃機の開発が提唱された。アメリカ空軍には既に大型ジェット爆撃機B-52が配備されていたが、これに替わる新型機開発計画として "WS-110A"（WS=Weapon System）が1955年11月に開始された。後に機体の愛称から「ヴァルキリー計画」と呼ばれた。
ルメイの要求は、超音速爆撃機B-58以上の（すなわちマッハ2以上の）高速で、アラスカ - モスクワ間を無着陸で往復できる爆撃機という、当時知られていた技術では無謀とも言えるものだった。これに応えてノースアメリカンとボーイングがそれぞれプランを提出した。双方の案とも、大量の燃料消費と高速化のための機体重量軽減を考慮し、小振りの両翼の左右に張り出すような形でグライダーのような外見の有翼式燃料タンクを装備して亜音速で巡航、敵地に近づいたところでこの特大の燃料タンクを切り離し超音速に加速するというものだった。ルメイはこれらのプランを一瞥するなり「これでは飛行機（単数）ではない、三機編隊だ!」と激怒、両社にプランを突っ返したという。
XB-70 (航空機) 開発の経緯
プランの練り直しを迫られたノースアメリカンの設計陣は、NACA（現在のNASA）で非公開とされていた一つの研究論文に着目した。これは、デルタ翼機体の下側にくさび状の部位を設けることにより、その左右で圧縮された衝撃波が翼の裏側に揚力をもたらす、というものであり、空気を切り裂く（音の壁を超え続ける）抗力はそのままではあるが、揚力発生に必要な抗力は抑えられるため、超音速時のクルージングレンジを飛躍的に伸ばす事を可能とする、というものである。コンプレッション・リフト（圧縮揚力）と呼ばれるこの新理論を利用することで、後述するような斬新で流麗なデザインの機体が出来上がった。
XB-70 (航空機) 特徴
XB-70の外見上最大の特徴は、デルタ翼の両端が高速飛行中は折れ下がることである。これはしばしば衝撃波を抱え込むための工夫であるともいわれるが、それよりも超音速飛行時には能力不足となる垂直尾翼の能力を補う為、及び空力中心の後方移動を補償する為であるとされる。これは、コンプレッション・リフトの恩恵に与かれるのは主に、主翼であるためである。カナード（前翼）も非常に印象的だが、後の戦闘機に多く見られるカナードが後流を制御して失速を防ぐものであるのに対し、機体のバランスを取りやすくするためのアイデアだった。
後流制御のためのカナードの場合は、主翼と一部重なる位置にあるが、本機の場合は主翼とは離れた位置にある。実際にはバランス調整は燃料タンク内で燃料を細かく移動させることによってもなされている。
機首のうち風防前部の上面は低速時には凹んだようになっているが、高速飛行時にはここが持ち上がりフラットな機首となる。これはコンコルドの機首が折り下がるのと同じように、地上および低速域での前方視界を確保するためのものである。
XB-70 (航空機) 特徴
外皮はアルミニウム系合金ではマッハ3飛行下で発生する大気の断熱圧縮による300℃超の高熱に耐えられないため、ステンレス系合金によるハニカム構造となっている。このハニカム構造に断熱の役割も持たせているが、熱そのものや熱による外皮の伸縮のために塗装が剥げ落ちるトラブルに悩まされた。飛行中の挙動には著しい制約が加えられており、XB-70は戦闘機はおろか旅客機並みの機動すら出来ない。これはXB-70同様のマッハ3級機であるSR-71偵察機（こちらの外装はチタン合金である）も同様であり、ある意味非常に脆弱な機体だった。そのためXB-70は、予めプログラムされたコース以外を飛行する事が極めて困難だった。これは弾道ミサイルに対する利点が無い事を意味し、後の開発中止の決定の一因となる。
XB-70は実験機のため武装はできない。試作機YB-70には核爆弾などを搭載可能な爆弾庫が設けられ、爆撃手と防御システム操作手とが搭乗する予定だったが、YB-70は後述する理由により実現しなかった。
XB-70 (航空機) 特徴
胴体下面にコンプレッション・リフトの要となる楔状の部位が有り、その先端部に空気取り入れ口、後部にゼネラル・エレクトリック製のアフターバーナー付きゼネラル・エレクトリック YJ93ターボジェットエンジンが6基搭載されている。しかし空気取り入れ口の構造は翼端折り曲げと共に、数値が低いほどステルス性が高いとされるレーダー反射断面積（RCS）を著しく増大させるため、高々度から侵攻しても容易に発見される危険性が指摘されていた。
燃料はJP-6と呼ばれる高々度・低温下での飛行に対応した特性のものが使用された。さらにホウ素系添加物（ZIP燃料）によってアフターバーナーの推力を高めることも検討されたが、これは毒性が青酸の約10倍とあまりに凄まじいために中止となった。
XB-70は実験機だったこともあり操縦席は機長・副操縦士の二人乗りだった。操縦席は与圧され乗員は特別な装備無しで搭乗することも出来たが、テストパイロットは基本的に与圧服を着用して搭乗している。それぞれの座席が非常時には脱出カプセル（モジュール式脱出装置）として使用されるようになっており、非常時には上下からカバーが回り込んで乗員を収容する。このカプセルは与圧が失われたときの乗員の保護も想定されており、カプセル内からでも最低限の操縦が可能である。脱出時にはカプセルごと射出され、パラシュートとエアバッグで着地する仕組みになっていた。
「ヴァルキリー」の愛称は公募で決められたとされているが、実際のところ応募総数20,235通のうちヴァルキリーの名を書いたものは僅か13通だった。アメリカ戦略航空軍団のエンブレムには北欧神話の雷神トールの手が描かれており、これに合わせて既に名前が決められていたのではないかともいわれている。
XB-70 (航空機) 計画の縮小
ヴァルキリー計画はあまりに多額の費用を必要としたことから、1959年にはアイゼンハワー大統領が計画を試作のみで留める発言を行っている。また1957年8月にソビエト連邦が世界初の大陸間弾道ミサイル・R-7の打ち上げに成功したことで、弾道ミサイルに予算を割くべきであるという意見が浮上してきた（スプートニク・ショック、ミサイル・ギャップ論争も参照）。しかし米ソ冷戦の真っ只中にあってはルメイをはじめとした爆撃機推進派の方が優勢だった。
XB-70 (航空機) 計画の縮小
ところが1961年にジョン・F・ケネディ大統領が就任し、ロバート・マクナマラを国防長官に任命したことで状況は一変する。マクナマラはPPBS（効用計算予算運用法）という手法によって比較した結果、費用・効果・速度の面でXB-70は弾道ミサイルに及ばないと結論付けていた。高々度を飛行することで対空防御をかわすという意見も、レーダー反射断面積の大きさに加え同年に高々度偵察機U-2がS-75（SA-2ガイドライン）地対空ミサイルで撃墜される事件が起こったことで説得力を失ってしまう。結局ケネディとマクナマラはヴァルキリー計画を試作機三機のみ（XB-70×2、YB-70×1）で打ち切ることを決定した。また随伴護衛機として計画されたF-108“レイピア”は実機が製作されないままキャンセルとなった。XB-70はF-108と共通のエンジンを採用する予定であったため、エンジン開発の負担増、ひいては様々な新機軸の採用もあいまって開発の遅延につながってしまう。
XB-70 (航空機) 計画の縮小
やがて1962年のキューバ危機、1963年11月22日のケネディ大統領暗殺事件を経て、1964年5月1日、XB-70の1号機が完成。同年9月21日には初飛行に成功した。1号機は外皮や塗装のトラブルなどに悩まされたが、1965年5月29日に完成・7月17日初飛行した2号機はそれらの問題をクリアしており、成績は非常に優秀だった。しかし最終的にYB-70はキャンセルとなった。
1号機は1965年10月14日、2号機は1966年1月3日にマッハ3での飛行に成功した。最高速度記録は同年4月12日に2号機が出したマッハ3.08である。ただし実際には、（SR-71の原型となった）ロッキードのA-11の方がXB-70のロールアウトする数ヶ月前に先にマッハ3で飛行している、とジョンソン大統領に発表されて、XB-70側としては水を差された格好となった。ただしXB-70がマッハ3以上で飛行した時間は2機合わせてもわずか1時間48分しかない。
また本機は、偵察爆撃機RS-70（RSはReconnaissance Strike：偵察爆撃を意味する）として活路を見いだし、採用を目論んだが、A-12より発展したSR-71との競争に敗れ、こちらも不採用となっている。
一方、ソビエト連邦では、これより若干早い時期に超音速爆撃機としてM-50を開発していた。またMiG-25はXB-70開発の情報を受けたソ連によってこれを迎撃可能な戦闘機として開発されたといわれることがあるが、現在ではA-12の迎撃を目的に開発されたと考えられている。しかし結局はXB-70の後を受けてB-70という量産機が開発されることも、これを迎撃するためにMiG-25が発進することもなかった。
XB-70 (航空機) 事故と余生
1966年6月8日、エドワーズ空軍基地近辺でゼネラル・エレクトリック製エンジンを積んだ軍用機を集めて同社の宣伝用フィルムを撮影するための編隊飛行が行われた。XB-70の2号機を先頭に、F-104Nほか計5機がV字編隊を組むというものだった。だが撮影終了後主翼に異常接近したF-104が逆さまとなり、XB-70に上から接触、両垂直尾翼と左の主翼を破損させた。F-104は爆発してパイロットのジョセフ・ウォーカーは即死、2枚の垂直尾翼を失ったXB-70はコントロール不能となりフラットスピンに陥った。機長のアルヴィン・ホワイトは脱出カプセルに腕を挟まれ、ようやく腕を引き込んで射出されたが着地時にエアバッグが作動しないという最悪の状況に見舞われながらかろうじて生還した。しかし脱出に失敗した副操縦士カール・クロスは機体もろともモハーヴェ砂漠に墜落し死亡した。
事故調査委員会はF-104が異常接近した理由を編隊飛行に慣れていないウォーカーのミスとしているが、事故の一部始終が撮影されていながらもその結論は出ていない。飛行に参加していたパイロットは皆ベテランだったが、異なる飛行特性を持つ機体が編隊飛行した場合、同じ種類の機体の編隊飛行に比べ危険性が高まる。他の機体よりも軽量なF-104はXB-70の翼端ないし前縁から発生した渦に巻き込まれたのではないかという見解がある。
XB-70 (航空機) 事故と余生
加えてXB-70の特異な形状が、編隊飛行時に必要とされる互いの位置関係の把握を困難にしたことも考えられる。事故当時T-38を飛ばしていたXB-70主任テストパイロットのジョー・コットン中佐は、ウォーカーはXB-70に対する自機の位置がわからなくなったので、単に近づいていって最終的にF-104のT字尾翼とXB-70の翼端とが接触したのではないか、と推測している。チャック・イェーガーも同様の意見を公にしている。もともとテストパイロットとしてチェイス機と距離を取って飛行するのが普通であったウォーカー自身に、大型機と密集編隊を組んで飛ぶ経験があまりなかったことも指摘されている。
その後、残されたXB-70の1号機はNASAに移管され、SST（超音速旅客機）におけるソニックブームの研究に供された。ここでの研究の結果、マッハ2で飛行した場合、高々度でも地上におけるソニックブームの影響は大きいものであることが判明し、SST開発が滞る一因となっている。またノースアメリカンはアメリカ連邦航空局によるSST計画にXB-70を元にした「NAC-60」で応募したものの、ボーイングの「2707」やロッキードの「L-2000」に敗れている。
1号機の総飛行回数・時間は83回・160時間16分、2号機は46回・92時間22分であった。
XB-70 (航空機) 展示機
試験終了後の1969年2月4日、ヴァルキリーAV-1(AF Ser. No. 62-0001)は、オハイオ州デイトン近くのライト・パターソン空軍基地にある国立アメリカ空軍博物館に展示されることとなった。当初は屋外で大陸間弾道ミサイルなどと並べて展示してあったが、1988年より新設された屋内展示場内に納められた。
2011年、XB-70は博物館の研究開発格納庫に他の実験用航空機と並んで展示される様になったが、
2015年10月末、博物館のメインキャンパスに第4格納庫が完成し、XB-70はそこに移設されている。
XB-70 (航空機) 登場作品
多数のSF作品・アニメ作品・コンピュータゲームなどにもXB-70あるいはこれをモチーフとした機体が登場している。
『機動戦士Ζガンダム』
XB-70をモチーフとした「B-70」という航空機が登場する。戦争博物館の館長をしていたハヤト・コバヤシが操縦していた事から、そこで動態保存されていた機体又はレプリカの可能性もある。なお劇場版にも同じ機体が僅かではあるが登場する。
『深く静かに沈没せよ！！』
リン王国軍機として架空の双胴型「ツインバルキリー」が登場する。リン国王が双子のため、リン王国軍機はすべて双胴機という設定。
『蒼穹のヘロン』
『最後の艦隊』（徳間文庫）所収の短編。「ヘロン（=蒼鷺）」の名で登場。試験飛行中にトラブルに見舞われるが、脱出システムは完全作動し、2人のパイロットは生還する。作者の岡本好古は『兵器とは 戦争とは』（光人社、1980年）所収「墜ちたヘロン」でもB-70について語っている。
『侵攻作戦パシフィック・ストーム』
直接登場はしないが、日本空軍の戦略爆撃機「轟天」は本機（作中での名称は「B70ヴァルキリー」）に対抗して基本計画を立案されたという設定。
『遙かなる星』
第三次世界大戦後に航空自衛隊へ譲渡され、超音速飛行特性研究機・北崎XT7として実験航空隊による試験飛行が行われている。
『星のパイロットシリーズ』
XB-70 (航空機) 登場作品
密かに動態保存されていた「4機目」のバルキリーが登場、試験飛行中に敵対勢力のMiG-25に追撃される、背面に小型シャトルを搭載して超音速で空中発射するなどのシーケンスが丹念に描かれている。
『妖精作戦シリーズ』
1号機をベースにしたスクラムジェット機が衛星軌道上との人員輸送に使用されている。
『エースコンバット2』
「高高度追撃戦」で敵の高高度アンノウン部隊のターゲットとして2機が登場してくる。随伴機に2機のSR-71、護衛機にX-29なども登場しており、本作でも「正体は不明だが作戦行動中の爆撃機編隊と思われる」と謎の機体として扱われている。
『エースコンバット04』
エルジア共和国空軍の爆撃機として登場。ユージア大陸北部のアイスクリークへ上陸したISAF(独立国家連合軍)地上部隊に対し巡航ミサイルによる攻撃を実施した。
『エースコンバット6』
エストバキア連邦空軍の爆撃機として登場。セルムナ連邦での戦闘において、進軍中のエメリア共和国陸軍地上部隊に対する空爆を試みた。
『パイロットになろう!2』
隠し機体として登場。ジェットの傭兵コースをクリアすると使用可能になる。
『紺碧の艦隊2 ADVANCE』
アメリカの戦略爆撃機として登場。
『鋼鉄の咆哮3 ウォーシップコマンダー』
アメリカ型の航空機として登場。プレイヤーが購入可能な機体である。
『マブラヴ オルタネイティヴ』
本機をモチーフとした兵器、戦略機動要塞「XG-70」として登場。作中でも2機のみ製作された。
循環形式
循環形式（じゅんかんけいしき）は、多楽章曲中の2つ以上の楽章で、共通の主題、旋律、或いはその他の主題的要素を登場させることにより楽曲全体の統一を図る手法である。ブラームスの「交響曲第3番」のように、共通主題が楽曲の始めと終わりに出現する場合や、ベルリオーズの「幻想交響曲」のように、楽曲中のあらゆるパッセージで共通主題が姿形を変えながら出現する場合などがある。
循環形式 歴史的事例
この手法は、音楽史全般を通じて随所で確認することが出来る。単旋律歌の有名な一部分が定旋律として楽曲の各章に組み込まれる、ルネサンス期の循環ミサは、多楽章形式にこの統一原理を用いた初期の例である。17世紀の器楽曲にも現れ、例えばシャイトの舞踏組曲では、各楽章において1つの基礎低音が繰り返し登場する。各楽章の長さが十分に短く、楽曲全体が各楽章の複合物と言うよりむしろ単一体として捉えられる場合、循環形式と変奏曲形式の境界は不明瞭となる。
主として、この用語は19世紀以降に用いられた。特に有名な例にベルリオーズの「幻想交響曲」、リストの膨大な作品群（「前奏曲」など）、サン＝サーンスの「交響曲第3番」、フランクの「交響曲ニ短調」、などがある。19世紀末までに循環形式は非常に一般的な構造原理となったが、その最も大きな理由に、多楽章曲の長さと複雑さの肥大化が、単なる各楽章の調性関係よりも楽曲全体の統一手段を強く必要としたことが挙げられる。
循環形式 展開と周辺
非常に単純な断片的旋律を多用したベートーヴェンの音楽のように、類似性が不鮮明な場合において循環形式は議論の対象になりやすい。ベートーヴェンの「ハ短調交響曲」の第3楽章に出現する3連符が循環形式の一例であるかどうかに関する議論は、肯定派と否定派の両方に多数の支持者を呼んでいる。
前述の幻想交響曲の場合は、共通の主題が特定の人物を表しており、このような場合にベルリオーズはイデー・フィクス（固定楽想）と呼んだ。これがワーグナーにいたってライトモティーフ（示導動機）へと発展する。
現代日本でも音声を主とする媒体（ラジオ放送）で頻繁に応用される。NHKラジオ第1放送の「ラジオ深夜便」では冒頭の伸びやかな主題が違う放送内容をはさむごとに一定の変奏を加えており、聴取者に夜間6時間弱という長時間放送を意識させている。また商業音楽でいうクレジットもこれの応用である。
Impress Watch
Impress Watch（インプレス ウォッチ）は、株式会社インプレスが運営する情報サイトのポータルサイトである。
Impress Watch 概要
ITと情報家電、家電、趣味を中心とした情報サイトである。
内部に複数分野の情報サイトを内包した構成となっている(サイト一覧を参照)。
ニュースを伝えるニュース記事のほか、独自の解説を行う解説記事がある。
Impress Watch 沿革
インプレスは、当時インターネット情報誌「iNTERNET magazine」を刊行していたが、雑誌媒体であるがゆえに速報性に限界を感じていた。そこで制作・配布コストを勘案し、速報性に優れる電子メールを使った日本初の電子メール新聞「INTERNET Watch」を1995年11月30日にプレ創刊。1996年2月1日に正式創刊（月額300円）し、メールマガジンという分野を作り上げた。同年7月22日には「PC Watch」も創刊。同時にニュースサイトとしての活動も開始し、以後IT系ニュースサイトの代表格として第一線を走り続けている。
2005年10月から2014年6月までは株式会社インプレスから事業分割した株式会社Impress Watchが運営を行っていたが、同社は2014年7月1日に株式会社インプレスジャパンに吸収され、株式会社インプレス（株式会社インプレスジャパンが商号変更）が運営している。かつてはインプレスのグループ会社が運営しているメディアも存在していた。
INTERNET Watchの生みの親は、「できるシリーズ」を発案した山下憲治である。日本のメールマガジンの広告が5行を基本とするのは、INTERNET Watchでの山下の発案が発祥とされている。
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初期は有料メールマガジン（当時は「電子メール新聞」と呼称）がメインで、これは出版社であるインプレスにとって馴染みのある雑誌に倣ったビジネスモデルであった。そのため当時のinternet Watchのウェブサイトはメールマガジンに掲載したニュースの見出し・一部の記事の抜粋が掲載される程度で、メールマガジンの宣伝手段という印象が強かった。
「PC Watch」の創刊を機に徐々にウェブサイトに比重を移し、ウェブ広告を主な収益源とするウェブ媒体、いわゆるニュースサイトに転換し、Impress Watchシリーズのメディアも増えていった。
メールマガジンは基本的にその日のニュース全文を配信する有料版（INTERNET Watch、PC Watch、TechWire Japan、ケータイ Watch、SPORTS Watch、JIJI NEWS Watchのみ）とその日のニュースのヘッドラインを配信する無料版の「Flash」（全種）、毎週土曜日にWatch全体で配信されたニュースのダイジェストを配信するFREE Watch（無料）がある。メールマガジンの配送は2014年12月27日号をもって終了した。
Impress Watch 配信メディア
Webサイト上では通常のWebの更新だけでなく一部を除きRSSフィードによる記事配信を行っているほか、編集部・ライターによるブログの開設も行われている。またかつては各メディアに編集後記のページが開設されていたり、系列のインプレスTVにてラムズ所属の声優がImpress Watchの記事を読み上げる「Impress Watch動画ニュース～萌えバージョン」をストリーミング・ビデオポッドキャストで配信していた。
この他、iモード・EZweb・Yahoo!ケータイの公式サイトとして携帯版Impress Watchも提供されていた。
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以下に挙げたもののほかに、Impress Watchシリーズではないビジネス向けメディア「IT Leaders」・「Web担当者Forum」・「ネットショップ担当者フォーラム」・「Think IT」・「インプレス総合研究所」・「ドローンジャーナル」・「Smart Gridフォーラム」・「DIGITAL X」などが存在する。
Impress Watch
下記Watchシリーズに属さないテクノロジーやライフスタイルに関連した総合ニュースサイト。1998年12月にImpress Watchシリーズの記事のヘッドラインページ「Impress Watch Headline」として創刊し、2018年9月20日にImpress Watchとしてリニューアル創刊。
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インターネット関連総合ニュースサイト。雑誌「iNTERNET magazine」（2006年3月に休刊し、INTERNET Watchに統合）を母体として、有料メールマガジン（月額300円、当時は「電子メール新聞」と呼称）という形態で1996年2月1日創刊。1997年1月にウェブサイトを開設し、メールマガジンで配信した記事の見出しと一部の記事の抜粋を公開。のちに有料メールマガジンを廃止し、ウェブがメインになった。Impress Watchシリーズのサイトの母体であるため、当サイトから独立する形で新しいメディアが創刊されたり、廃刊時には当サイトに統合されることが多い。
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2003年9月12日に法人向けITニュースサイト「Enterprise Watch」として創刊。2010年6月9日にクラウドコンピューティング情報に特化する形で現在の名称にリニューアル。Impress Watchシリーズの中で、唯一のビジネス向けメディア。
デジカメ Watch
デジタルカメラ専門ニュースサイト。これまでPC Watchで扱ってきたデジタルカメラ関連記事を分割する形で、2004年9月に創刊。
家電 Watch