hotchpotch/wikipedia-multilingual-ir-pairs huggingface dataset:
キヤノンのカメラ製品一覧 シネカメラ
主に「スクーピック」ブランドで販売された。スクーピックはスクープから作られた造語である。
スクーピック16M（1973年4月発売）- カメラの取り扱いに慣れない記者や通信員にも使用できるよう日本放送協会と共同で開発された。レンズはマクロ機構付きキヤノン12.5-75mmF1.8固定、アタッチメントφ72mmねじ込み。EE機構はCdS外部測光により、測光範囲はズームレンズを38mmにした場合とほぼ同じ。電源は専用Ni-Cd12V電池。1コマ撮り可、16-64コマ/秒。
北海道中央バス月寒営業所
北海道中央バス月寒営業所（ほっかいどうちゅうおうバスつきさむえいぎょうしょ）は、北海道札幌市豊平区月寒東1条19丁目3-50に所在する北海道中央バス（中央バス）の営業所。バス事業部（旧・札幌事業部）に属する。
北海道中央バス月寒営業所 概要
1943年（昭和18年）3月1日の北海道における旅客自動車運輸事業統合要綱（いわゆる戦時統合）による北海道中央乗合自動車発足時に豊平営業所が現在の札幌市豊平区月寒中央通4丁目（当時札幌郡豊平町）に設置された。1954年（昭和29年）9月1日に月寒営業所へ改称され、翌1955年（昭和30年）10月7日に現在の月寒中央通10丁目に移転となった。
1969年（昭和44年）7月28日に札幌南営業所（現・平岡営業所）の新築移転に伴い現在地に移転し市内線担当営業所とした。1971年（昭和46年）9月1日には平岡営業所を路線担当、月寒営業所は貸切と定期観光路線担当となったが、1983年（昭和58年）4月5日には大曲営業所と業務を交換し再度路線担当営業所となり主に郊外路線、日航線や国道36号方面高速バスを運行した。
1998年（平成10年）12月1日に再度貸切の担当営業所となり路線とターミナル管理を各営業所へ移管。後に貸切業務を大曲営業所へ移管し営業所廃止となったが、2009年（平成21年）4月1日に新千歳空港連絡バス一部路線運行のため再設置された。
運行管理を札幌第一観光バスへ委託するため乗務員は配置されていない。
北海道中央バス月寒営業所 担当路線
札幌都心系統および大谷地駅系統を担当。路線概要については千歳線 (北海道中央バス)#新千歳空港連絡バスを参照されたい。
札幌都心への回送を利用した間合い運用で、他営業所が担当する一般路線を運行する場合がある。
観光貸切営業所化前日時点。移管後の状況は西岡、大曲、札幌北の各営業所記事を参照。
羊ヶ丘線
福84 福住駅 - 福住2条9丁目 - 福住3条9丁目 - 羊ヶ丘展望台
89 札幌駅前 - 平岸駅 - 福住3条9丁目（ - 羊ヶ丘展望台：夏期のみ）
一部南郷営業所（廃止）担当便もあった。
空沼線
101 札幌ターミナル - 幌平橋 - 真駒内駅 - 芸術の森入口 - 空沼二股 - 空沼登山口
真101 真駒内駅 - 芸術の森入口 - 空沼二股 - 空沼登山口
滝野線
102：札幌ターミナル - 幌平橋 - 真駒内駅 - 芸術の森入口 - サンブライト真駒内 - 厚別の滝 - 滝野すずらん公園
真102：真駒内駅 - 芸術の森入口 - （芸術の森センター） - サンブライト真駒内 - 厚別の滝 - 滝野すずらん公園
103：札幌ターミナル - 西11丁目 - 真駒内駅 - 芸術の森入口 - サンブライト真駒内 - 厚別の滝 - 滝野すずらん公園
北海道中央バス月寒営業所 担当路線
真駒内線
札幌支笏湖線
札幌駅前ターミナル - 幌平橋 - 真駒内駅 - 恵庭岳登山口 - 支笏湖ターミナル
柏葉台団地線
96：札幌ターミナル - 福住駅 - 桂台団地 - 柏葉台団地
福96：福住駅 - 桂台団地 - 柏葉台団地
福97：福住駅 - 里塚中央 - 柏葉台団地
新千歳空港連絡バス
札幌都心 - 福住駅 - 月寒営業所 - 新千歳空港
地下鉄大谷地駅 - 新千歳空港
苫小牧支笏湖線
苫小牧駅前 - 高丘（国道） - 丸山 - 支笏湖ターミナル
高速とまこまい号
札幌駅前ターミナル - 地下鉄大谷地駅 - 苫小牧駅前 - 苫小牧フェリーターミナル
高速のぼりべつ号
札幌駅前ターミナル - 地下鉄大谷地駅 - 直行/苫小牧駅前 - 登別ターミナル
高速むろらん号
札幌駅前ターミナル - 地下鉄大谷地駅 - 直行/登別駅通 - 東室蘭ターミナル - 室蘭ターミナル
オーシャンドリーム
札幌駅前ターミナル/札幌ターミナル・地下鉄大谷地駅 - 七飯町・函館駅前
観光貸切営業所化前に廃止された路線
特急札夕線
→詳細は「北海道中央バス岩見沢営業所 § 主な廃止路線」を参照
北海道中央バス月寒営業所 月寒ターミナル
国道36号を挟んで西側に転回場があり、「月寒ターミナル」と称していた。停留所名称は1994年（平成6年）10月14日の札幌市営地下鉄東豊線延伸開業に伴うダイヤ改正で「月寒営業所」に、2001年（平成13年）12月1日ダイヤ改正で「月寒東1条19丁目」に変更されているが、福住駅・札幌都心方面行の停留所は転回場内にあるため引き続き使われており、急行便を除く全便が乗り入れる。
北海道中央バス月寒営業所 月寒営業所管轄の事業所
苫小牧ターミナル（廃止）
1966年（昭和41年）11月5日設置。苫小牧市表町1丁目2-1の国道36号・北海道道19号交点付近に位置していた。当初は千歳営業所の管轄であったが、1985年（昭和60年）4月1日付で月寒営業所へ移管。1997年（平成9年）4月1日付で廃止され、同日より道南バス路線と共通乗車券取扱を開始。両社で異なっていた苫小牧市内の経路統一が行われターミナル付近は経路から外されている。跡地にはセブン-イレブン苫小牧表町店が建てられている。
登別ターミナル
札幌北営業所へ移管後廃止。
東室蘭ターミナル
札幌北営業所へ移管後廃止。
室蘭ターミナル
札幌北営業所へ移管後廃止。
モハーヴェ砂漠
モハーヴェ砂漠（モハーヴェさばく、英語: Mojave Desert）は、アメリカ合衆国南西部のカリフォルニア州・ユタ州・ネバダ州・アリゾナ州にまたがる砂漠。モハべ砂漠ともいう。この日本で定着している「モハーヴェ」「モハヴェ」「モハーべ」「モハべ」などの表記はいずれも Mojave をスペイン語式に発音したものをカナ転写したもので、現地のアメリカ英語による実際の発音はむしろ「モハーヴィ」あるいは「モハヴィ」に近い（[moʊˈhɑːvi] ( 音声ファイル)）。モハビ砂漠という表記が少なからず散見するのはこのためである。
モハーヴェ砂漠 概要
面積は65,000 km2 以上。
テハチャピ山脈、サンゲイブリエル山脈、サンバーナディーノ山脈が西と南の境界になっている。
標高は1,000から2,000 m程度で年間降水量は150 mm以下である。
乾燥した場所にもかかわらず、地下水とカリフォルニア用水（en:California Aqueduct）による灌漑でアルファルファが栽培されている。夏は40℃を超える高温となるが、冬は寒く雪が降る場所もある。
モハーヴェ砂漠はデスヴァレーを含んでいる。1984年、モハーヴェ砂漠とコロラド砂漠一帯のデスヴァレー国立公園、ジョシュア・ツリー国立公園、サンタロサ山脈野生生物保護区、アンザ・ボレゴ砂漠州立公園はユネスコの生物圏保護区に指定された。
モハーヴェ砂漠 概要
かつてモハーヴェ砂漠には多くの鉱山町があったが、現在その大半はゴーストタウン化している。また「旅客機の墓場」の異名を持つモハーヴェ空港があることでも知られている。ここでは航空会社が手放した旅客機を整備保存しているが、買い手が見つからず解体される機体も少なくない。
第二次世界大戦中、多くの日系人が収容されていた強制収容所の1つであるマンザナール収容所も、この砂漠地帯の中にあった。
干上がった川底を道だと思い込んでドライブを楽しむ人々もいるが、砂地が少なく岩盤が剥き出しのこの砂漠で雨が降れば雨水は地面に吸収されずに水かさが増加して川に集中、10km以上離れた場所の集中豪雨が原因で鉄砲水と化すことも少なくない。
モハーヴェ砂漠 主要都市
モハーヴェ砂漠にある都市は、ヴィクターヴィル、バーストウ、パームデール、リッジクレスト、ニードルズ、ラスベガスなど。
モハーヴェ砂漠 メディアの中で
映画『バグダッド・カフェ』の舞台としても知られる。映画『世界侵略: ロサンゼルス決戦』の終盤で臨時作戦基地として登場した。またベセスダ・ソフトワークスのゲームソフト『Fallout: New Vegas』の舞台でもある。
モハーヴェ砂漠 その他
Appleが開発・販売しているMacのOS、macOSの2018年バージョンであるmacOS Mojaveの名前の由来にもなっており、標準の壁紙もモハーヴェ砂漠となっていた。
シャベル
シャベル（英: shovel, 英語発音: /ˈʃʌvəl/）は、土砂、石炭、砂利、雪などの粗い粉状の素材を掘ったり、持ち上げて移動させるための道具。柄と柄の先端に取り付けられたスプーン状の幅広の刃からなる。
日本語では名称に揺らぎがある。オランダ語由来のスコップ（オランダ語: schop, [ˈsxoːp] スホープ）とも呼び、地域や道具の大きさで呼び分けることがある（後述）。漢字では円匙と書き「えんし」と読むが、旧日本軍・自衛隊では「えんぴ」とも呼ぶ。方言ではシャボロと呼ぶ地方もある。また、同様の目的を持つ大型の土木機械はショベル（油圧ショベルなど）と呼ばれる。
シャベル 歴史
シャベルは踏み鋤とともに掘棒から発達したものと考えられている。
農業は約1万5千年前に東南アジアで始まったイモ作農業に起源があるとされる。農業が始まった当時の農具は掘棒と鍬だけであったが、鍬が農業の開始とともに出現したのに対し、掘棒は農業が始まる以前の採集や狩猟の時代から使用されていた。農具の発達とともに掘棒は踏み鋤やシャベルに進化した。全金属製のシャベルはサルマーン・アル＝ファーリスィーが627年の世界初の塹壕戦であるハンダクの戦いで発明使用したとされている。そのシャベルの実物は現在でもエジプトのサルマーンモスクに宝物として安置されている。
シャベル 日本語における「シャベル」と「スコップ」の区別
日本のJISでは足をかける部分があるものをシャベル、無い物をスコップとしている。
通俗的にはシャベルとスコップの区別は様々で、西日本では大型の物を「シャベル」・小型の物を「スコップ」と呼ぶが、東日本では逆に小型の物を「シャベル」・大型の物を「スコップ」と呼ぶとされる。
シャベル 規格
日本産業規格（JIS）では土木用・農事用・家庭用のシャベルおよびスコップについて、JIS A 8902 ショベル及びスコップ (Shovels and Scoops) として規格化されている。原案作成は全国ショベル・スコップ工業協同組合で、1954年（昭和29年）1月30日に制定された。
1988年（昭和63年）1月1日付けで改正されたJIS A 8902では、土砂などをすくう先端部をさじ部、柄を軸部または柄部、末端の持ち手を握り部と称し、さじ部には規定の成分からなる鋼板またはこれと同等以上の品質の鋼板を、軸部にはカシまたはこれに準じる品質の堅い木材（規定の含水率以下）か、構造用鋼・ステンレス鋼・アルミニウム・樹脂などのパイプを材料に用いるよう定めている。
シャベルおよびスコップの図面が記載された付図を参照すると、さじ部が足を掛けることのできる形状になっているものがシャベル（付図1 - 5）、そうでないものがスコップ（付図6）となっており、シャベルのうち、さじ部の形状がとがっているものを丸形（付図1、3）、四角いものを角形（付図2、4）としている。また、握り部についてはアルファベットのYの字の形と定めている。
シャベル 種類
シャベルは使用目的に合わせて様々な種類がある。
剣（剣先）スコップ
刃先が尖った形状の、日本で土木作業に最も一般的に使用されるシャベル。全長はおおよそ1メートル強。上記の通り柄の終端はY字型で、二又部分に柄と直交する向きにグリップがついている。古くは柄の先端に直接握りをつけたT字型であった。この形態は比較的やわらかい対象に腕の力だけで打ち込む、速さを優先した作業に適する。海外では2メートル程度の一直線の長柄がついた物も使われており、これは地面に打ち込んで掘り起こす際に梃子の原理で大きな力をかけることができ、硬い地面を掘るのに適する。
角（角型）スコップ
平スコップとも呼ばれる。先端が直線状の方形のブレードを備え、剣先スコップに次いで主用される。堅い土には食い込みやすい剣先、砂地など軟らかい箇所には一度に多くを掘り取れる角型と、土質により使い分ける。また、掘る以外にも砂利や堆肥などを取り分ける作業で対象を残さず掬い取ることができる。
シャベル 種類
窓スコップ
ブレードにいくつも肉抜き穴が開けられている、粒の大きい砂利を篩い分けたり、粘土質など固まりやすい対象をすくうためのスコップ。通常のスコップより軽いため、大きな土塊になるものを扱う作業の労力を軽減する。
石炭用シャベル
幅広で平らな刃を持ち、石炭がこぼれ落ちないように刃の両脇が曲げられている。Dの字状（柄から二又に分かれた取っ手に横棒）の取っ手が付いている。
雪かき用シャベル
刃はアルミニウムやプラスチック製の軽量で、非常に幅広で湾曲している。取っ手として柄に横棒が取り付けられている。雪を押し、持ち上げるように設計されている。老若男女を問わず扱えるように軽量化した代償としてブレードが軟らかい材質で作られており、特に舗装路上で使うと急速に磨耗するのが欠点で、消耗品として割り切る必要がある。
スペード（英：spade）
土掘り用のシャベルで、刃はゆるく湾曲しており両脇は無い。刃の先端は尖っているが、反対側は平たく成形されている。刃を地面に突き刺して土をすくう。この時刃の平たい部分に足を掛け、体重を載せる事で刃を地面に深く差しこむことができる。spade（原義は「剣」）の日本語訳としては踏み鋤が当てられるが、こちらは農具である。
シャベル 種類
塹壕用シャベル
軍用シャベルである。刃の形状は剣先スコップ、もしくはスペード型に似ている。塹壕用シャベルの第一義的な任務は塹壕を掘ったり整備したりすることであるが、塹壕戦においては敵兵との不意の遭遇も多かった。そのころには刀槍による白兵戦は廃れていたが、手持ちのシャベルは近接格闘・護身には有用な武器になることから、殺傷力を高めるために縁を研いで刃付けする場合があった。現在主流の折りたたみ可能な製品は、掘削器具として使いやすいよう設計されている反面、武器としての利用には適さない形状であることが多い。
園芸用こて（英：trowel）
片手で持つ小型のシャベルで、苗の植え替えなど園芸用途に用いるもの。移植ごてとも呼ぶ。
シャベル 軍隊でのシャベル
軍隊におけるシャベルは、1869年にデンマーク陸軍のヨハン・リンネマンde:Johan_Linnemannが発明し1870年にシャベル、のこぎり、ナイフ、フライパン、測定器の機能を併せ持つリンネマン式円匙の特許を取得したことに始まる。このシャベルの特徴は金輪で刃に付いている舌を締め付けることで柄と刃を固定しており自由に分割できることに特徴がある。万が一柄が破損、紛失しても現場の適当な木の枝や金属棒で代用できる。
リンネマン式円匙は初めデンマーク陸軍に柄の脱着機能だけを残して簡略化されたモデルが256本採用されるのみにとどまり全く採算が取れなかったために、成功を求めたリンネマンはウィーンにリンネマン式円匙の工場を設立。第一次大戦では塹壕戦が確立されたために今まで以上にシャベルの重要性が増しオーストリア、ドイツ、フランス、ルーマニア、ロシアがリンネマン式円匙を採用した。ただしロシア以外の国はパテント料を一切払わず違法コピー品を使用した。
ロシアでは今なおほとんど当時のままのリンネマン式円匙が使われ続けておりMPL-50といる名称がつけられている。
シャベル 軍隊でのシャベル
シャベルは戦場において、特に第一次世界大戦以降、塹壕や排泄用の穴を掘る道具として使用され（排泄物の臭気を巻き散らさない事は住環境を守るためだけでなく、敵側に察知されないためでもある）、このため歩兵などの兵科では兵士の個人携行物となっている。また、白兵戦の際の打突武器としても有用であり、第二次世界大戦の時ソビエト軍兵士と赤軍パルチザンはシャベルを白兵武器として使い、現代のロシア軍スペツナズもシャベルを使う戦闘技術を訓練している。
多くの軍用車両がシャベルを装備しており、これらは車内に納められるか車外にツルハシやジャッキなどとセットでクランプ留めされ、車両がスタックした場合や陣地を構築する際に使用される。
シャベル 軍隊でのシャベル
日本陸軍ではシャベルを「円匙」と書き「えんぴ」と読んでいた。「円匙」の本来の読みは「えんし」であり、「えんぴ」は本来誤読である。日本陸軍では土木工事用の大きなシャベルを「大円匙（だいえんぴ）」、携行用を「小円匙（しょうえんぴ）」と呼び分けていた。大円匙は工兵が使用するものであり、工兵達は歩兵の携帯する小円匙を「耳かき」と俗称していた。兵士の個人携行物の一つである小円匙は、使用時に木製の柄を刃部へ差し込み、金属管の締め付けによる摩擦力で留める構造となっている。携行時は柄と刃に分離したうえで背嚢などに固定する。柄の中ほどと刃部の上側（柄の取りつけ部付近）に穴が設けられ、両者にロープが通してあった。このロープは刃と柄の紛失防止のほか、雨、泥での滑り止めとしても機能し、組み立てた小円匙を肩に負うためにも用いられた。柄頭部分の先端には柄手がなく、代わりに握り込めるよう丸く成形されている。なお1930年代後半に制式採用された「中円匙（ちゅうえんぴ）」九八式円匙の刃部は防弾鋼鈑で作られ、刃中央部に目の幅にごく小さな2つの穴を設け、それを覗き穴として、簡易な防盾（盾）として使用できるようになっていた。
アメリカ陸軍は、第二次世界大戦中の1943年にM1943Entrenching tool（直訳すると「1943年型塹壕掘り工具」）を採用している。M1943はドイツ国防軍の1938年型シャベルを参考に設計され、柄と刃の取りつけ部分が回転して折りたたみができ、携行しやすく、刃を柄と90度の角度で固定させることができるので、鍬（くわ）のように使うことができた。柄頭部分に取っ手はない。同様の構造のものが、現在でも各国で軍用あるいは民生用として製造されている。アメリカではM1943の後継品として、つるはしとして使うための起倒式突起が追加されたM1951も採用されている。
ソビエト連邦軍（労農赤軍）は砲身部分を柄として、スペード形の底板を刃として組み替える、迫撃砲兼シャベルとなる特殊な兵器を装備していた（37mm軽迫撃砲）。後継兵器として、現代ロシア軍にもシャベルの柄の部分が単発式擲弾発射器となっている “ранатомёт-лопата Вариант” が存在する。
石炭車
石炭車（せきたんしゃ）とは、石炭輸送（運炭）のための専用貨車である。日本国有鉄道が用いていた記号は「セ」。
石炭車 用途・構造
日本では、石炭車のほとんどがホッパ車である。しかし、歴史的に石炭車は他のホッパ車とは別車種として扱われていた。これは日本の鉄道史においては石炭車が早期に開発され初期の砕石・鉱石用ホッパ車の多くが石炭車をベースに作成されたこと、それぞれの比重に対応させるため設計が異なること、石炭車が基本的にまとまった両数で運用される事などによる。塗色は黒色が用いられる。砕石用のホッパ車との設計上の違いとしては、積荷の設計比重が異なるため石炭車の方が積荷体積が大きく取れるように設計されていること、それに伴う重心の上昇に対応した設計になっている点が挙げられる。
また九州地区と北海道地区では構造が大きく異なる車両を用いていた。北海道では、欧州の一部で見られた側開き式の車両を大型ボギー車化したもので側面から排出を行う構造の石炭車を用いていた。これは海外にも例が少ない独特のものである。北海道では大規模な運炭をしており大規模運炭では底開き式が一般的なのだが、狭軌では開口部が十分とれないこと、、寒冷な気候で下部開口部が凍結する恐れがあるためである。一方、運炭規模が比較的小さい九州では、ドイツの例を手本に九州地区では二軸車かつ車両中心部の底面から排出する車両を使用していた。
石炭車 用途・構造
アメリカや中国、カナダ、オーストラリアなどの巨大な炭田を有する日本国外の国々でも石炭輸送に同様の貨車が使われていた。
アメリカにおいてはカーダンパーを前提とした背高の無蓋車を用いている。カーダンパーを用いると、車両側にホッパ機構が不要になり、車両を安価で頑丈な構造にできる。また、取り卸し時間も圧倒的に短縮される。
石炭車 運用
九州北部や北海道などで石炭が採掘されていた時代には、蒸気機関車が石炭車を何十両も牽引し、炭鉱から港へと石炭を輸送していた。石炭産業縮小の影響を受けて数を大幅に減らしながらも、一部の石炭車は日本貨物鉄道（JR貨物）に承継されたが、現在使用されているものは存在しない。
他方、美祢線や北九州地区では石灰石輸送に転用される石炭車も存在した。本来は北海道用のセキ6000形・セキ8000形がほぼ無改造で使用されたほか、北九州地区では余剰のセラに蓋を追加して使用した。JRで最後まで残った石炭車は、美祢線で石灰石輸送に使われていたセキ6000形・セキ8000形であった。
北海道釧路市にある太平洋石炭販売輸送では釧路コールマインで採掘された石炭を自社保有の石炭車で港まで輸送していた。
日本国内で最後まで残存した炭鉱鉄道だったが、石炭産出量の減少に伴い2019年（平成31年）3月をもって廃止となった。
鶴見線扇町駅 - 秩父鉄道三ヶ尻駅（希に武州原谷駅）間で、ホキ10000形貨車（ホッパ車）を使用して行われていた。これは燃料用の輸入炭を、扇町駅に専用線が接続している三井埠頭から、三ヶ尻駅に専用線が接続している太平洋セメント熊谷工場へ輸送するもので、毎日1本運行されていた。
2020年（令和2年）3月14日をもって廃止となり、日本国内から鉄道による石炭輸送が完全に消滅した。
石炭車 主な形式
二軸車は九州北部の産炭地で用いられた。
ボギー車は北海道と九州北部の産炭地で用いられた。
石炭車 私鉄の石炭車
北海道や九州の産炭地では、炭鉱所有企業が炭鉱と国鉄線を結ぶ鉄道を引くことが一般的であった。距離が短い場合は専用側線とした場合もあるが、多くの炭鉱では国鉄線と炭鉱の間に距離があり専用鉄道（本格的に旅客輸送を行った鉄道は地方鉄道）として、独立した鉄道として運営されていた。このような炭鉱の石炭輸送を目的とした専用鉄道・地方鉄道を、「炭鉱鉄道」と呼ぶことがある。
製品出荷に使用する石炭車は国鉄の車両を使用したが、一部の鉄道では自社線内で完結する石炭輸送用に独自の石炭車を持つ場合もあった。
三井三池鉄道セナ1形
九州の大牟田市・荒尾市にあった三井三池炭鉱の専用鉄道（通称・三池鉄道）では、自社線内用（炭鉱-九州電力）に2軸の石炭車を石炭輸送用として使用していた。初期は木造の小型車であったが、その代替として国鉄セラ1型を譲受して使用した。なお、系列の三井セメントが使用していたホラ1型もほぼ同型のため譲り受け、同系列に組み込んでいる。三池炭鉱の閉山とともに廃車となっている。
石炭車 私鉄の石炭車
太平洋石炭販売輸送セキ6000形
北海道の釧路市にある太平洋炭礦（現釧路コールマイン）で採れる石炭を、釧路港知人埠頭まで運ぶ鉄道で運用されていた石炭車。2両1セットで連接構造を持つ特異な構造をしている。最後の炭鉱鉄道に残る最後の石炭車だったが、先述の通り2019年（平成31年）3月をもって釧路港における石炭輸送が廃止されたため、本車も廃車となった。
IG・ファルベンインドゥストリー
IG・ファルベンインドゥストリー（イーゲー・ファルベンインドゥストリー、Interessen-Gemeinschaft Farbenindustrie AG）は、戦間期ドイツの化学産業トラストである。略称はIGファルベン (I.G. Farben)。
ブナを大量生産したヒュルス社を設立し、デュポンやインペリアル・ケミカル・インダストリーズと協定する関係にあった。IGファルベンは第二次世界大戦後、独占解消のため解体された。ヒュルスは1998年デグサと合併した。IGファルベンの清算は1952年に始まり、2012年10月31日までかかった。スイスのIGケミー (IG Chemie) とアメリカンIG (American IG) が敵性資産として疑われた。これが母体の清算にあたり長きにわたり争点であった。カール・ボッシュはIGファルベンとアメリカンIGの重役を兼ねていた。
IG・ファルベンインドゥストリー 成立
1904年、バーデン・アニリン・ウント・ソーダ工業 (BASF)、フリードリッヒ・バイエル染料会社（バイエル）、アニリンファブリカツィオン（アグファ）の三社は三社同盟を結成し、同盟関係を形成した。この三社は第一次世界大戦において毒ガスの製造を請け負っていた。また第一次世界大戦中にドイツ国内で火薬が不足したため、戦中の1916年にドイツ帝国の資金援助を受けてバーデン社によりロイナ工場（在ロイナ）が建設され、1917年にはハーバー・ボッシュ法によるアンモニアの出荷が開始された。ハーバー・ボッシュ法の出現以前は、チリ硝石を輸入し、コークス炉ガスの副生アンモニアを利用して、肥料や火薬の原料が調達されていた。しかしハーバー・ボッシュ法では周辺の安い褐炭を利用してアンモニアを生産することが可能であり、ドイツ国内で生産サイクルを完結できたため、大きな軍事的意義を有した。また、ロイナ工場はブナ用子会社 (Buna Werke Schkopau) をもっていた。
IG・ファルベンインドゥストリー 成立
1916年には三社同盟に加え、ヘキスト、グリースハイム・エレクトロンなど6社が「ドイツ染料タール利益共同体」(Interessengemeinschaft der deutschen Teerfarbenfabriken) を形成し、ドイツの化学・染料業界を支配するようになった。第一次世界大戦におけるドイツ敗戦後の1921年、化学物質自体の特許は連合国によって認めないものとされた。ハーバー・ボッシュ法の特許も戦後賠償として連合国に接収された。
第一次世界大戦におけるドイツ敗戦、および特許接収のため、ドイツ国内の化学工業も大きなダメージを受けた。1925年、これに対処するため利益共同体の6社により、BASFのカール・ボッシュを社長とし、バイエルのカール・デュースベルクを監査役とするトラストが形成された。12月にはヴァイラー・テア・メール社など2社が参加し、ロイナヴェルケ、ファブリーク・カレ、カセラ染料工業を含む9社の大企業が合同したIG・ファルベンインドゥストリー（「染料産業利益共同体」）が誕生した。
IG・ファルベンインドゥストリー 成立
社名には「利益共同体」を意味する IG が冠され、フランクフルト・アム・マインに本社所在地が置かれ、資本金は11億ライヒスマルクであった。デュースベルクはドイツ工業連盟の会長となり、企業界の大勢とは異なりヴァイマル共和政への支持を表明した。ハパックと親密なマックス・ウォーバーグが監査役となった。主力製品は染料、合成皮革、無機化学製品、窒素、写真製品であり、スタンダード石油と提携して人造石油の開発にも取り組んだ（合弁会社ジャスコ）。合衆国が台頭してもIGファルベンの国際競争力は図抜けていた。IGファルベンは国際染料カルテルの主役であった（詳細）が、世界恐慌で輸出に大打撃を受けた。
国家社会主義ドイツ労働者党（ナチ党）が台頭すると、1932年頃からこれに接近し始めた。ナチ党と経済界の連携を取るために結成されたケプラー・グループ（親衛隊全国指導者友の会の前身）には創設メンバーとして参加している。また四カ年計画で実質的な主導者の地位にあったカール・クラウホはIGファルベンの重役だったが後に監査役会長となり、ドイツ経済当局でも要職を歴任、1948年に奴隷化の罪で禁固6年を言い渡されたが2年で釈放、ヒュルスの監査役となった。四カ年計画庁技術者の2割から3割がIGファルベンの出身者であった。第二次世界大戦が始まると、積極的に戦争協力を行った。強制収容所での大量虐殺に使われたとされる有毒ガス「ツィクロンB」は、IGファルベンがツィクロンBの製造販売のために設立した企業、デゲッシュ社製である。またアウシュヴィッツ＝ビルケナウ強制収容所の近郊モノヴィッツにアウシュヴィッツ第三収容所モノヴィッツを建設し、隣接する石油プラント「ブナ」で収容者を強制労働させた。フランスでは地元染料工業を実質的に掌握した。
IG・ファルベンインドゥストリー 敵性
化学閨閥の歴史は、国際紛争の火種として現代まで燻りつづけている。化学閨閥とは、スイスの個人銀行家エドゥアルト・グロイテルト (Eduard Greutert) やヘルマン・シュミッツ (Hermann Schmitz) のそれである。グロイテルトは1928年6月IGファルベンがIGケミーを設立するときの共同企画者であり、シュミッツはIGファルベンの共同設立者として母体のファルベンだけでなくIGケミーやドイツ・レンダーバンク（Deutsche Länderbank, 現ドイツ連邦銀行）でも要職にあった。翌1929年4月、IGファルベンがデラウェア州にアメリカンIGを設立し、アグファ・アンスコやジェネラル・アニリン (General Aniline Works) を傘下に収めた。1929年にはIGファルベンがIGケミーと、オプション付き配当保証契約を締結した。
IG・ファルベンインドゥストリー 敵性
1934年アイビー・リーが証言したところによると、アメリカンIGの重役にはエゼル・フォード (Edsel Ford) やウォルター・ティーグル (Walter Teagle) がおり、アイビー自身もIGファルベンのマックス・イルグナー (Max Ilgner) から年金25,000ドルをもらっていると証言した。彼が最初にもらった45,000ドルは中心人物ヘルマン・シュミッツとの契約にもとづいていたが、その金はIGケミー名義でニューヨーク・トラスト・カンパニー (New York Trust Company) へ預託されていた。
スイスは1934年ドイツと、1935年イタリアと手形交換協定を結んだ。これらは二国間の経常決済における実際の外貨交換をほぼ不用にする手形交換制度である。戦時中、ドイツはこの制度をスイス向け支払の約80％に使った。1940年には枢軸国政府に対し手形信用取引を認めた。そして1940年以降、枢軸国はスイスで軍需物資を著しく買い増していったのである。
IG・ファルベンインドゥストリー 敵性
1938年11月9日の夜ドイツでユダヤ人迫害事件が起こり、アメリカで報道された。するとIGファルベンとIGケミーは両者の資本関係を外観において分離しようと考えた。IGケミーの監査役会は1939年3月21日の「家族会議」で、アメリカンIGを敵性資産としての差押から守る方法について話し合った。シュミッツやメインバンクのグロイテルト一族だけでなく、ゴットフリート・ケラーやフェリックス・イゼリン (Felix Iselin) も出席した。イゼリンはメタルゲゼルシャフト (Metallgesellschaft) でキャリアを積み、軍人大佐・弁護士・全州議会議員という肩書きをもって、1929年スイス銀行コーポレイションの利益代表としてIGケミーの重役となっていたが、1940年にシュミッツの後任として会長となった。「家族会議」では、1929年の配当保証契約に付いたオプションが問題とされた。これは厳然たるIGファルベンの権利で、IGケミーの保有するアメリカンIGの普通株を必要なだけ譲ってもらえる仕組みだったが、ナチスドイツとアメリカンIGの密接な関係を示す外観でもあるのに、契約破棄はIGファルベンからしかできないことになっており、破棄したらしたでIGケミーの株主がIGファルベンから配当保証を受けられなくなるというジレンマでもあった。このような「家族会議」のあった1939年、グロイテルトが死去し、グロイテルト銀行がシュトゥルツェンエッガー (Struzenegger) 銀行と改名した。一方では同年にアメリカンIGがジェネラル・アニリンおよびアグファ・アンスコと合併し、GAF (General Aniline & Film) となった。国際決済銀行のあるバーゼルですり合わせの上、IGファルベンはナチドイツ経済省に多段式の複雑な方法を提示した。1940年6月、IGケミーが年次総会でオプション付き配当保証契約を破棄した。1941年1月、ヘンリー・モーゲンソウ米財務長官がGAFの主要な重役を解任した。1942年、GAF内部でIGケミーの影響力を排除する動きが活発化した。
IG・ファルベンインドゥストリー 電力
開戦当初、まだフランス（パリバ）がノルスク・ハイドロの過半数を握っていた。1939年から1940年ごろ、IGファルベンの子会社メルゼブルク (Ammoniakwerk Merseburg GmbH) とIGケミーがそれぞれノルスク・ハイドロの12.5％を保有していた。ノルスク・ハイドロもIGケミー株を保有していた。すなわちノルスクとケミーは互いに配当請求権を持っていた。ノルウェーが一時ドイツに占領されると、相手は中立国スイスのケミーであるので、配当の請求が難しくなった。1941年3月22日、IGファルベン中央財務管理部がノルスクに水面下で指示を出した。ノルウェー銀行で一方的に清算することを明言せよというのである。1939 - 1940年度分において、ノルスクはケミーに配当金60万スイスフランの支払義務があったがおよそ同額の配当請求権もあった。スイスにはノルスクに配当請求権をもつ債権者が他にもたくさんいたので、ケミーがスイスの規定どおりに手形交換を行うと民事訴訟が提起される危険があった。さて指示を受けたノルスクは、ケミーから清算の打診があったなどとノルウェー銀行に口走ってしまった。1941年4月14日、IGファルベンのバッヘム博士がノルスクへ次のように打電した。「御社がノルウェー銀行に対して行った1941年3月26日付けの申請の件は、こういう形でIGケミーやスイス当局に知られてはなりません」。そして18日、ノルスクはIGファルベンから航空便を受け取った。スイスの規定によりケミーから提案ができるはずもなく、できるのはノルスクからだけだという主旨であった。そして清算を申請する電報の文面までが同封されていたのである。バッヘムとIGケミーがバーゼルで決めた内容そのまま、ノルスク分の配当金はケミーに対する債務の利息返済に充てられ、またケミーはノルスクの増資に際して新株引受権と借入金で引受け、ノルウェーの銀行から調達したその借入金をケミーが保有するノルスク株の配当益を充当して返済した。
IG・ファルベンインドゥストリー 電力
1940年まで、スイスからドイツへの電力送出量は、発電量に対する割合においても、輸出の絶対量においても増加した。主な買い手はスイス企業がドイツ南部に設立していた子会社である。たとえばロンツァは一社だけで、1938年から1944年までにスイスからドイツへ輸出された電力の34％を消費している。残りの電力はドイツの大手エネルギー会社、すなわちRWEとバーデンヴェルク（Badenwerk, 1999年EDFが買収）に送られ、そこから最終的にAIAG (Alusuisse) などに配給された。つまりヴァルツフート (Waldshut) のロンツァグループだけでスイスからドイツへの電力供給の50％以上を消費していた。ヴァルツフートとライン川沿岸地域は、デグサとIGファルベンも進出していたので、全体でスイスからの輸出電力の80-90％を消費していた。
IG・ファルベンインドゥストリー レース報告
1942年スイス手形交換所がケミーを調べてスイス企業らしいと結論した。しかしこれは1945 - 1946年の「レース報告」によって広範に反駁された。この報告はスイス政府により直ちに極秘指定され、内容が大幅に切り詰められ、粉飾された要約版だけが関係役所に配布された。1945年秋、交換所のアルベルト・レース (Albert Rees) が包括監査チームの責任者となった。10月初めまでにマックス・プチピエール (Max Petitpierre) がレースの調査をケミーへ予告していた。シュトゥルツェンエッガーも対象に14週間の調査がスタートした。終戦後の1945年12月、ケミーはインターハンデル (Interhandel) に改称した。インターハンデルの経営陣は警察と組んで調査を妨害した。レース調査の進行中、インターハンデルはノルウェーに敵性企業と宣告された。ノルウェーはインターハンデルの保有するノルスク株について、その取引と将来の配当金支払を停止した。スイスは対抗して、1949年にノルスク保有のケミー株を取引停止にした。1950年春に歩み寄りがおこり、1951年までに両社は相互に株を買い戻した。
IG・ファルベンインドゥストリー レース報告
レースの回想によれば監査序盤のある日、グロイテルトの義兄弟アウグスト・ゲルマン (August Germann) がレースを迎え入れ、独断でケミーの金庫を全て開けて閲覧させた。レースは全書類に目を通して重要そうなものを抜き出し、それらを別の金庫に入れて鍵も預かった。翌日に本格的な調査のため再び出向くと、イゼリンとシュトゥルツェネガーも来ていた。彼らは書類を取り分けた金庫の開錠と調査の継続を拒んだ。レースが弁護士を呼んで経緯を説明すると、イゼリンがアウグストに腹を立てた。調査を再開したレースは2-300ページの報告書をまとめて、インターハンデルの「スイス化」は見せかけだったと結論した。1947年レースは手形交換所を退職、やがてチューリヒのインテルナ信託会社 (Interna Treuhand AG) の社長兼会長となった。
IG・ファルベンインドゥストリー 解体
1947年、連合国軍によってIGファルベンの役職員23人が戦争犯罪の嫌疑で起訴され、翌1948年、クラウホをはじめとする13人に有罪判決が下された（IG・ファルベン裁判）。最高刑は懲役8年であり、死刑となったものは存在せず、全員が刑期満了前に釈放された。これはドイツ産業界を攻撃するのは国益を損なうという合衆国の判断によるものであった。
IG・ファルベンインドゥストリー 解体
連合軍軍政期にあって、IGファルベン国内工場の処遇は英米仏ソ各管轄に委ねられた。この点、アメリカのモーゲンソー財務長官らはIGファルベンの完全な解体を主張したが、ドイツの産業を復興させようとする国務省と国防省によって反対された。結果、IGファルベン自体は解体されるものの、その解体はドイツ人の専門委員会によって、経済的な規範によって行われるという方針がとられることとなった。具体的にはIGファルベン裁判の判決が出された直後1948年8月5日、英米占領地区の合同管理理事会のもとに、IGファルベン合同管理課 (Bipartie I.G. Farben Control Office, BIFCO) と合同占領地区IGファルベン分散パネル (Bizonal I.G. Farben Dispersal Panel, FARDIP) が設置された。管理課は連合国管理機構の一部であって、軍政府職員で構成された。パネルは管理課の監督下におかれ、ドイツ人専門家で構成されようとしていた。人選を議題として8月下旬から9月上旬にかけて数回のドイツ側会合が催された。出席者にバイエルのウルリヒ・ハーバーラント (Ulrich Haberland) がいた。彼はイギリス占領地区に存在する全主要工場の管財人となる人物であった。管理課に送られたパネラー候補者リストには、ドイツ銀行出身の元IGファルベン監査役ヘルマン・ヨーゼフ・アプス (Hermann Josef Abs)、前AEG取締役会長ヘルマン・ビューヒャー (Hermann Bücher)、元弁護士前ヘッセン州経済相ルドルフ・ミュラー (Rudolf Müller) などがいた。管理課が専任の務まらないアプスとミュラーを忌避、12月ビューヒャーを筆頭にパネラーを決定した。
IG・ファルベンインドゥストリー 解体
1951年、IGファルベンは正式に解散した。しかし、これはIGファルベン自身が1940年に決めた再組織プランに基いた内容だった。ソ連占領地区（のちの東ドイツ）の工場は人民公社に改組されるか戦時賠償として接収された。フランスも接収などの厳しい措置をとった。アメリカ・イギリス・フランス各占領地区では翌1952年にはバイエル、ヘキスト、BASF, アグフアなどの12社に分割されたが、やがてバイエル、ヘキスト、BASFの三社によって吸収されていった。IGファルベン本体の業務自体はIGファルベン清算会社に引き継がれた。批判的株主と呼ばれるグループは戦時中の補償は後継会社であるバイエル、ヘキスト、BASFの三社が行うべきと主張しているが、三社はIGファルベンの後継会社ではなく新企業であるため補償義務はないと主張しており、補償を求める訴えには応じていない。争点の行方はともかく、三社は要所で連携し、朝鮮特需で利益をあげ、その後はドイツ銀行の他にコメルツ銀行やドレスナー銀行をメインバンクとし、合理化と配当を実現し、アメリカ独占資本の計算で戦前に勝る成長を遂げたのである。
IG・ファルベンインドゥストリー 清算
IGファルベンの清算は1952年に始まったが、その前後でGAF資産をめぐる駆け引きが展開された。
1948年10月21日、インターハンデルがGAF資産の返還を求めてアメリカの裁判所に訴えたが、証拠は提出しなかった。スイス連邦評議会はシュトゥルツェンエッガー銀行にある最重要書類の引渡しを禁止していた。1949年には、評議会が同行にある証拠書類を差し押さえた。GAF問題は在米スイス資産の返還要求について双務的に規定したワシントン協定 (Washington Agreement of 1946) の対象外であった。インターハンデルはシュミッツ家も動員してGAF資産を確保しようとした。1949年3月4日と12月21日、アメリカの検事長が所得税等（1929-1933年分）を求めて反訴した。両国は対立、インターハンデルの訴えは1953年と1956年に棄却された。1957年、合衆国最高裁判所はGAF資産が敵性資産であり、アメリカ政府の資産であると判断、審理を地区裁判所に差し戻した。同年、スイス連邦評議会は仲裁と和解を求める訴訟を提起するため国際司法裁判所に問い合わせた。1959年3月、国際司法裁判所は、米最高裁で最終判決が下るまでは応じられないと回答した。
IG・ファルベンインドゥストリー 清算
1962年アルフレート・シェーファー (Alfred Schaefer) がスタニスワフ・ラジヴィウ公爵 (Stanisław Albrecht Radziwiłł) を雇い、公爵の（リー・ラジヴィルを介した）義兄弟ロバート・ケネディと接触させた。シェーファーは1931年スイス・ユニオン銀行（現UBS）へ入社、1964年から1976年まで同行会長を務めるが、1957年から1967年までインターハンデルの重役でもあった。1963年12月10日ケネディとシェーファーらインターハンデル重役が会談し、和解案に合意した。1965年3月、政府保有のGAF株1116万6438株（93.3％）がブライス商会 (Blyth, Inc.) を主幹事とするコンソーシアムに売却された。売上金の分配は次のようになされた。まずアメリカ政府が接収前から保有していた11％分を当然に米政府のものとした。残り89％分をアメリカとインターハンデルの間で等分するが、先立ってインターハンデルが米政府へ税金・配当金として2400万ドルを支払っておくものとされた。
IG・ファルベンインドゥストリー 清算
1967年、スイス・ユニオン銀行はインターハンデルを吸収合併した。以降マルクの相場が上昇し、バイエル、ヘキスト、BASFの三社は急成長した。原動力の一例としてミューチュアル・ファンドが特筆される。1956年、投信管理会社 Deutsche Gesellshaft für Wertpapiersparen mbH が設立され、同年同社はコンセントラというミューチュアル・ファンドを立ち上げたが、保有銘柄はRWE, シーメンス、ダイムラー、BASF、ヘキスト、バイエル、ドイツ銀行、ドレスナー銀行といった国内大手産業であった。1978年、ジョセフ・ボーキン (Joseph Borkin) が『IGファルベンの罪刑』(The Crime and Punishment of I.G. Farben) を出版したが、翌年ウォーターゲート事件について執筆中に他界した。1982年10月、IGファルベン清算会社が株主保護のために株主協会を設立した。同年に清算会社はインターハンデルの資産を目的としてスイス・ユニオン銀行をフランクフルトの裁判所に提訴した。
IG・ファルベンインドゥストリー 清算
1984年5月23日フランクフルト地方裁判所は、ドイツの主権を回復させた1954年10月23日の条約を根拠として、清算会社の請求を退けた。他の請求権についてもスイス法では時効であるとした。清算会社は時効を争って控訴したが、フランクフルト上級地方裁判所はそれを棄却した。裁判官は、「レース報告」の改訂版における脚色を認定しながらも、脚色依然の事実を示すであろう重要書類を証拠として採用しなかった。清算会社は最高裁へ上告した。最高裁は1954年条約が訴えの利益を否定できないとして、1986年11月17日に下級審へ差し戻した。1988年3月22日、フランクフルト上級裁判所は時効を理由に訴えを棄却した。IGファルベンとケミーの間における信託契約の痕跡が何も立証されなかったというのである。加えて判決文には、「ことによるとインターハンデルは、米国に負担をかけてGAF資産から不当な利益を得たことになる」とも書かれていた。12月20日、最高裁が上告を認めずに清算会社の請求を棄却した。2004年11月11日、清算会社は破産申請した。
戦術
戦術（せんじゅつ、英: tactics）または戦法は、作戦・戦闘において任務達成のために部隊・物資を効果的に配置・移動して戦闘力を運用する術である。理論的・学問的な側面を強調する場合は戦術学とも言う。戦略の下位の概念であり、基本方針に基づく長期的方略を戦略といい、状況の変化に応じた短期的方略を戦術と呼ぶ。一般に師団より小さい戦闘単位の軍事行動を計画・組織・遂行するための通則である。そこから派生して言葉としては競技や経済・経営、討論・交渉などの競争における戦い方をも意味するようになる。
戦術 概要
戦術は作戦戦闘において戦力を運用する術策であり、軍事学の根幹的な学問でもある。その形態から事前に準備調整が行われる計画戦術と、応急的に行われる動きの中の戦術がある。戦術の究極的な目的とは戦闘での勝利であり、戦略による指導の下で戦術は戦果を最大化しようとするために実行される。戦術の実施においては戦術単位である師団、連隊、大隊、戦闘団などが運用される。陸海空軍において戦術はその戦闘の性格的な差異から同じ用語でもその内容が大きく異なる。海戦術では戦闘単位が艦艇であり、航空戦術では航空機であり、戦場となる地形も海戦術では海域であり、航空戦術では空中である。本項目では陸軍の戦術について主に述べる。
戦術 歴史
戦術は戦闘の発生と共に自然に形成されてきた。その発展の歴史は戦闘教義や軍事技術の歴史と密接な関係を持っている。
西洋における古代戦術にはギリシアとローマの二つの系譜がある。ギリシアにおいては重歩兵をもってファランクスという戦闘教義が開発され、マラトンの戦いでギリシア軍（アテナイ・プラタイア連合軍）に勝利をもたらした。これはマケドニアのピリッポス2世やアレクサンドロス3世（大王）に戦闘教義が受け継がれて改良が重ねられ、ガウガメラの戦いにおいてアレクサンドロス大王はペルシア軍を破った。
ローマにおいて徐々にレギオンという戦闘教義が開発されて柔軟な部隊の運用が可能となったが、カンナエの戦いにおいて、ローマ軍は約2倍の兵力を誇りながらハンニバルによって撃退された。このハンニバルの戦術は第一次世界大戦の戦史研究によって戦術家の模範とされた。
中世においてはヨーロッパでは騎士による一騎討ちの儀式的な戦闘が行われていたが、東ローマ帝国においては外敵の脅威からカタフラクトという従来の歩兵を主力とした部隊から騎兵を主力とした部隊に主力を転換した。しかしながら重装騎兵部隊は機動力が低下し、戦術的な運用を制限することになった。モンゴルではチンギス・カーンの指揮の下で弓・槍・刀剣で武装した大規模な騎兵部隊を機動的かつ機能的に運用する戦術が発揮されるようになり、サマルカンドの戦いでも勝利した。
戦術 歴史
近世にはスペインで、小銃の発明から銃兵とこれまでの歩兵部隊を組み合わせたテルシオという戦闘教義が開発され、のちに全ヨーロッパに広まった。このテルシオの研究と砲兵の登場によって歩兵・騎兵・砲兵を運用する三兵戦術が生まれる事となる。三十年戦争においてグスタフ・アドルフは戦闘教義だけでなく軍事技術の方面でも多くの功績を残し、戦術においてはブライテンフェルトの戦いで砲兵部隊を用いて世界で初めて間接照準射撃を行った。三十年戦争後には欧州各国で厭戦気分が広がり、戦術の発展も停滞した。フランス革命の後に台頭したナポレオン1世は巧みな砲兵の運用を行ったことで知られ、迅速な戦略機動と周到な誘致を以って敵を包囲・突破して撃破する戦術を数多く発揮した。
近代においては銃器の発射準備時間の短縮や火力の増大によって第一次世界大戦においては大規模な塹壕戦が行われることになり、各国軍では膠着した戦線を突破するための戦術的な試行錯誤が繰り返された。戦間期においての各国軍では軍縮によって一時的に研究は停滞したが、機動力の向上、武器兵器の火力増大に伴い、戦車と急降下爆撃機と自動車化した歩兵部隊を以って敵を突破するという電撃戦の思想をフラーが創造し、第二次世界大戦においてドイツ陸軍のグデーリアン将軍によって実践された。
戦術 歴史
電撃戦の理論は現代になるまで研究が進められ、陸空の統合作戦の重要性が認められるようになり、エアランド・バトルという戦闘教義に発展している。イスラエル国防軍は第三次中東戦争においてエアランド・ドクトリンで圧倒し、第四次中東戦争においても奇襲を受けたもののその後に攻撃転移と機動戦を展開してアラブ諸国軍の救援・奪還を阻止することに成功した。
戦術 戦いの原則
戦いの原則についてはその存在について肯定的な意見と否定的な意見があるが、古来より多くの戦術家によって考案されてきた。
『孫子』においては多くの戦いの原則が考案されている。孫子においては戦略と戦術が明確に区分されていないが、戦術的な原則を取り上げれば、以下のようなものがある。
19世紀の軍事学者アントワーヌ＝アンリ・ジョミニは当時行われていた戦いの原則の存在をめぐる論争において、肯定の立場に立っていた。そのために彼の著書『戦争概論』においてはいくつかの原則が示されている。
また同時代の軍事学者カール・フォン・クラウゼヴィッツは戦いの原則の存在をめぐる論争において、否定の立場にたっていた。しかし彼の著書『戦争論』は現代でも評価されている優れた軍事理論の古典であり、戦いの原理につながる理論や概念を論じている。ここでは戦術における戦いの原理に関連する理論・考察の一部と現代でも用いられるクラウゼヴィッツの論じた概念について簡単に述べる。
英国陸軍軍人のジョン・フレデリック・チャールズ・フラーはこれまでの軍事研究と戦史研究を通じて、陸戦の原則を以下のように要約した。この原則は若干の差異はあるものの各国陸軍の教範類にも影響を与えている。
しかしアメリカ軍では物量の原則（飽和攻撃）、イギリス軍では運用の原則、ソビエト連邦軍では殲滅の原則が加えられている場合もあり、一様ではない。
戦術 兵科
兵科とはそれぞれの部隊が持つ専門分野であり、戦闘兵科、戦闘支援兵科、後方支援兵科に大別される。ここでは戦術的に重要な兵科について簡単に説明する。
歩兵は主に小銃などの携帯火器を装備し、徒歩の移動手段を持ち、近接戦闘の能力を持つ兵科であり、地域の占領を行うことが出来る唯一の兵科である。あらゆる地形や状況において柔軟に運用を行うことが出来る。しかし個々の兵員が主体であるために防護性は低い。またその基本的な部隊・装備・運用の差異から軽歩兵部隊・機械化歩兵部隊・空挺部隊などに分類でき、機械化歩兵は装甲車での移動、空挺部隊は航空機での移動能力を持つ。責任交戦距離は0メートルから500メートル程度であり、自動車化された部隊の機動速度は平均して時速18キロメートルである。
戦術 兵科
機甲は主に火砲・装甲を併せ持って履帯機動を行う戦車を装備し、高度な打撃力を有する兵科である。防護性が高く、不整地突破の能力と高速機動の能力を以って突破・包囲においては打撃部隊の役割を果たす。責任交戦距離は0メートルから2500メートル程度であり、機動速度は平均して時速18キロメートルである。
砲兵は主に火砲・ミサイルなどを装備し、砲迫火力を以って高度かつ連続的な火力を有する兵科である。戦闘においては対象地域の敵の妨害・制圧・破壊を行う火力部隊の役割を果たす。責任交戦距離は、迫撃砲は500メートルから3500メートル、軽砲は3500メートルから10000メートル、重砲・戦術ミサイルは10000メートルから40000メートルである。
戦術 戦闘陣
戦闘陣(Combat formation)とは戦闘部隊は組織的な連携を維持しながら作戦するための部隊の態勢である。基本的な戦闘陣には横隊と縦隊がある。横隊は戦闘正面を横に広く持つように部隊が展開する戦闘陣であり、火力を最大限に発揮するために基本的な攻撃・防御の際の戦闘陣として採られる。しかし部隊が幅広く展開すると機動速度が低下し、相互の連携が悪化しやすい。縦隊は戦闘正面をある程度限定した縦深性を持つ戦闘陣である。配置換えが容易であり、移動するための戦闘陣として採られる。
また、古代 - 近世にしばしば採られた戦闘陣として、劣勢の攻撃で採る斜行陣・鈎形陣、劣勢の防御で採る円陣などがある。斜行陣は片翼だけに戦力を集中的に配する戦闘陣である。鈎形陣は横隊の一翼に縦隊の部隊を配する戦闘陣である。円陣は全方位に対する警戒と防御を行う円形の戦闘陣である。
戦術 部隊行動
攻撃(Attack)は積極的に敵を求めてこれを撃退・撃破・撃滅する戦闘行動である。準備時間によって応急攻撃・周密攻撃、形態によって戦果拡張・追撃、機動方式によって迂回・包囲・突破、時間によって昼間攻撃・夜間攻撃・黎明攻撃・薄暮攻撃などに区分される（攻撃を参照）。攻撃はその役割から主攻と助攻があり、主攻は主力によって行われる攻撃であり、助攻は支隊によって行われる主力を支援するための攻撃である。攻撃の基本は突撃にある。突撃とは正面攻撃であり、敵戦力に接近して火力を以って攻撃して攪乱し、撃退・撃破・無力化することを目的として行う攻撃である。これに引き続いて突破機動が行われる。
戦術 部隊行動
防御(Defense)は敵の攻撃を破砕して時間的猶予を得る戦闘行動である。攻撃に耐えるだけではなく、戦機を捉えて攻撃転移を行い、逆襲で敵を撃退させることが一般的である。形態によって陣地防御・機動防御がある。陣地防御は敵戦力が攻撃してくる前に地形を活用した部隊配備を行い、一部は築城を行い、銃座を設け、武器弾薬を準備しておき、敵戦力の攻撃を迎え撃つ防御である。また陣地防御において、位置的な優位を確保するために築城を行い、戦闘陣地を築くことは非常に重要である。陣地を構築すれば、兵士の身体を隠蔽、掩蔽し、より安全に戦闘を遂行することができる。さらに、同時にそれぞれの射撃地点を効果的に攻撃できるように、射撃区域を設定した上で設置しなければならない。機動防御とは固定的に部隊を配置するのではなく、敵戦力の不利な状況において適時適所に部隊を機動させて側面を攻撃し、動きの中で敵の攻撃を破砕する防御の基本である（防御を参照）。
後退とは現状を改善、もしくは状況の悪化を阻止することを目的として後方に移動、または敵戦力から離れることである。後退行動は遅滞、離脱、離隔に三分されている。遅滞は戦力が充足していない場合に敵戦力を誘導することであり、離脱は陣地を修正して部隊を再配置することであり、離隔は接敵していない部隊を後方へ移動させることである（後退を参照）。