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ガダルカナル島の戦い 戦闘の経過
第1海兵師団で2つの機関銃分隊を指揮していたジョン・バジロン軍曹は、日本軍の第二次総攻撃が行われた10月24日 - 26日の間、分隊のほとんどの隊員が死傷する中で機関銃陣地を死守して日本軍の撃退に大きな役割を果たした。この行為に対してアメリカ軍の最高位の勲章である名誉勲章が授与され、英雄として帰国した（帰国後は戦時国債販売キャンペーンで顔の一人として活動した。しかしその後、前線への復帰を志願して硫黄島の戦いで戦死）。
11月12日にガダルカナルより大本営陸軍部作戦課長の服部卓四郎大佐が帰京し次のように第二次総攻撃の失敗について、東條英機内閣総理大臣兼陸軍大臣に報告している。
結論として、既定の第38師団・第51師団の投入を行うほか、ブカ、ショートランド、ガダルカナル島エスペランス岬付近に飛行場を整備し陸軍より戦闘機2個戦隊・軽爆1個戦隊はぜひ必要。次期攻撃は18年1月末となるべし、と結んでいる。
また、11月16日に第8方面軍司令官今村均中将は昭和天皇に拝謁し、「南東太平洋方面よりする敵の反抗は、国家の興廃に甚大の関係を有するにつき、速やかに苦戦中の軍を救援し戦勢を挽回せよ」との言葉を受け、同日、大陸指1338号によるソロモン群島方面の作戦要領が次の通り示された。
ガダルカナル島の戦い 戦闘の経過
しかし、これら中央の決定がなされている間にも南方戦線は憂うべき情況を呈していた。すなわち、ニューギニア方面で南海支隊がイスラバ、デネギ、ココダ、オイビとオーストラリア軍に追撃され11月10日には要衝ゴラリの維持も不能と見て全面退却に移っていた。
さらに、海軍の協力を得て進めたガダルカナル島への第38師団の船団輸送も、第三次ソロモン海戦の生起により輸送船11隻中7隻を失い、さらに残る4隻も11月15日に揚陸作業中を航空部隊の攻撃にさらされ、輸送計画は失敗に終わった。また、輸送船11隻約7万7千トンの大量喪失により、過ぎる10月22日に決定された陸海軍局部長会議で決まっていた民間船舶20万トンの軍徴用の解傭を一転、民間からの追加徴用へと陸軍を突き動かすことになった。また、この船舶増傭問題が後にガダルカナル島撤退論に大きな影響を及ぼすことになる。
11月10日、第38師団長佐野忠義中将率いる先遣隊が上陸した。14日に師団主力の輸送が開始され、海軍は制海権の確保と飛行場を再砲撃するために戦艦2隻を含む第11戦隊を派遣し、これを防ごうとする米軍と第三次ソロモン海戦が発生。戦艦2隻を失い、飛行場への攻撃も防がれたために輸送船団は米軍機の空襲に晒される事となった。
ガダルカナル島の戦い 戦闘の経過
輸送船11隻中6隻が沈没、1隻（佐渡丸）が中破離脱し、翌日に強行突入した輸送船4隻は岸辺に乗り上げたが夜明けとともに始まった米軍の陸海からの砲撃や米軍機の銃爆撃により全て炎上した。かろうじて揚陸した兵器・弾薬食料のほとんども、輸送船から浜辺の集積地に集めるのがやっとの状態で、ヘンダーソン飛行場から出撃してくる米軍機の爆撃や機銃掃射によって荷役組織力が麻痺し、さらに繰り返された執拗な米軍機の攻撃により物資は積み上げられたまま焼失した。最終的に揚陸を確認された兵力は2,000名、重火器は皆無、少量の弾薬と食料が4日分だった。
これによりガダルカナル島の兵力は数字の上では約2 - 3万名を数えたが、伝染病にかかった者や餓死寸前の者が大半で、通常戦闘が可能な兵員は8,000人程度だった。このころのアメリカ軍の防衛体制はさらに強化されていたため、上陸した第38師団は飛行場に近づくことさえできなかった。18日、第38師団による夜襲が行われたが失敗し、その後アウステン山の西稜線守備隊として転用され、翌年1月のアメリカ軍の反転攻勢を受けることになる。
第38師団のガダルカナル島での状況は、「NHK 戦争証言 アーカイブス 証言記録　兵士たちの戦争」の「ガダルカナル島　最後の部隊　繰り返された失敗　〜名古屋・歩兵第２２８連隊〜」に多くの証言が記録されている。
日本軍の攻撃を撃退した南太平洋軍司令官のウィリアム・ハルゼー中将は11月19日、中将から海軍6人目の大将に昇進した。
ニューギニア戦線では11月16日に連合国軍がブナに侵攻した。日本側は救援作戦を検討したが、ガダルカナル島の戦いを優先するために取りやめとなった（ブナ守備隊は1月に玉砕）。
12月17日にアメリカ軍はオーステン山のギフ高地などに立て篭もる日本軍守備隊を包囲、攻撃を開始、12月上旬には1300名だった守備隊は砲撃と飢餓により1月には50名に減り、1月15日に陥落した。
アメリカ陸軍第25歩兵師団に従軍していたジェームズ・ジョーンズはこの戦いに参加した経験に基づき小説『シン・レッド・ライン』を執筆した。
8月の上陸以来、戦いの主力を担って疲労が大きくマラリアにも苦しめられていた第1海兵師団は師団長のヴァンデグリフト将軍とともに12月半ばにオーストラリアに後退した。1月にはアメリカ軍の規模は5万人余りの陸軍と第2海兵師団となり、積極的な攻勢を開始した。
第38師団の輸送失敗のあと、大本営はさらに第51師団と第6師団をガダルカナル島に送り込むことを計画する。だが、ガダルカナル島の航空基地も増強されていて、アメリカ軍の制空権下の輸送が成功する見通しは全く立たなくなっていた。
既に低速の輸送船はガダルカナルに近づくことができず、駆逐艦の「鼠輸送」に終始していた。しかし駆逐艦による輸送でも、10月下旬の第2師団総攻撃失敗以降、わずか3か月あまりの間に10数隻の駆逐艦が撃沈される結果となった。やむなく潜水艦による輸送まで試みられていたが、駆逐艦以上に搭載力が小さく、成功しても効果は微々たるものであった。
12月6日には閣議において、参謀本部作戦部長の田中新一中将が支援に必要な16万5000トンの艦船をガダルカナルに送り込むよう訴えたが、その半分の増援も認めなかったため、東條首相ら政務側に対し「馬鹿野郎」と怒鳴りつけ事実上更迭された。その理由は、元々東條はこの方面の作戦には反対であったこと、過去に投入した船団もことごとく全滅状態となったことであった。また参謀本部や海軍の要求を通すと南方からの資源輸送・南方への物資輸送が滞り、戦時経済そのものに悪影響を与えるためでもあった。
12月31日の御前会議において「継続しての戦闘が不可能」としてガダルカナル島からの撤退が決定された。
この決定からさらに1ヶ月を経た1943年2月1日から7日にかけて、陸海軍協力の元にガダルカナル島撤収作戦（ケ号作戦）が行われた。
大本営や現地陸海軍ともケ号作戦に対して悲観的見通しをもっていたが予想外の成功をおさめ、合計12,682名（2月15日時点における大本営への報告）の兵員が撤収に成功した。
ガダルカナル島に上陸した総兵力は31,404名、うち撤退できたものは10,652名、それ以前に負傷・後送された者740名、死者・行方不明者は約2万名強であり、このうち直接の戦闘での戦死者は約5,000名、残り約15,000名は餓死と戦病死だったと推定されている。一方、アメリカ軍の損害は戦死者7,100人、負傷者7,789人以上であった。
戦史叢書によれば、この最後の撤退のとき第十七軍の山本参謀から軍司令官の意図として「患者は絶対に処置すること」と「残留者は機密書類を残さないようにして敵が来たら自決すること」が最後に残っていた部隊に伝達されたとしている。実際に、ガダルカナル島最後の撤退作戦に参加した海軍輸送部隊指揮官の言によると、撤退するのが難しい傷病兵の多くは捕虜になることを防ぐために手榴弾などで自決するか、戦友らの手（手榴弾・銃・銃剣など）によって葬られたという。また、また、撤収した兵らの証言によれば、意識のない傷病兵らは初めから軍医の命で毒殺されたという。
このとき撤退は「転進」という名で報道され、撤退した将兵も多くはそのまま南方地域の激戦地にとどめ置かれた。2月9日の大本営発表では「ソロモン群島のガダルカナル島に作戦中の部隊は昨年8月以降引続き上陸せる優勢なる敵軍を同島の一角に圧迫し、激戦敢闘克く敵戦力を撃摧（げきさい）しつつありしが、その目的を達成せるにより、2月上旬同島を撤し、他に転進せしめられたり」と報じられている。
同時にニューギニアのブナからの転進（ブナ守備隊は1月に玉砕）も大本営発表が行われた。なお当時から陸軍の報道班の手記や新聞記事からガダルカナル島の悲惨な状況についてはおおむね公表されていた。
国民には、敵損害が過大に報じられていたものの多数の自軍戦死者が出ていることも報道されていて、転進が敗戦であることが概ね感じ取られていたようである。
日本軍撤退作戦終了後、ガダルカナル島はソロモン諸島におけるアメリカ軍の新たな兵站基地として使用され、また、日本軍の残兵掃討を行い部隊の練度を上げることが行われたと言われる。戦後刊行されたグラフ雑誌『ライフ』には、アメリカ軍の捕虜となった日本の傷病兵などが、戦車の前に一列に並べられ、キャタピラでひき殺されている様子が掲載されたという。
ガダルカナル島の最後の日本兵が投降したのは、1947年（昭和22年）10月27日である。
ガダルカナル島の戦い 環境
ガダルカナル島の戦いは日本の継戦能力の限界を超えた状況となっており、11月24日にはある将校が「そこら中でからっぽの飯盒を手にしたまま兵隊が死んで腐って蛆がわいている」旨を大本営に報告したが、撤退は未だ決まらなかった。1か月後の12月31日になって日本軍はようやく撤退に向けて動き始めたがこの間にも多くの将兵が餓死していった（これはガダルカナル以降、補給の途絶えた各戦場で見られた現象で、ある生存者はジャングルを「緑の砂漠」と表現した）。
ほとんどの部隊では、ふらふらと何とか歩ける兵士はすべて食糧の搬送に当たり、陣地を「守る」のは、立つこともできなくなった傷病兵という状態に陥っていた。そういう中で、やっと手に入れた食糧を戦友のもとに届けようと最後の力を振り絞り、背中に米を担いだまま絶命する兵士も現れれば、食糧搬送の兵を襲って米を強奪する兵士も現れる状況になった。
また、戦いも末期になると孤島に封じられ、食糧の欠乏が深刻になると軍紀の荒廃は極まり、飢えた兵士の中からカニバリズムも発生したとされ、書籍では、ガダルカナルからの帰還兵の話として、日本兵狩りについて触れられている。こうした軍紀の乱れは「遊兵」と呼ばれるどの部隊にも属さない兵を生み出し、日本軍の組織的戦闘能力の減耗を加速させた。
ガダルカナル島の戦い 環境
1942年12月頃から、アウステン山の守備についていた兵士たちの間で、ある生命判断が流行り出した。
立つことの出来る人間は、寿命30日間。身体を起して座れる人間は、3週間。寝たきり起きれない人間は、1週間。寝たまま小便をするものは、3日間。もの言わなくなったものは、2日間。まばたきしなくなったものは、明日。
この記述は、刊行物としては辻政信参謀の戦後著作が初出となっているが、実際には第38師団川口支隊歩兵弟124連隊連隊旗手小尾靖夫少尉の陣中日誌『人間の限界』12月27日の項が元になっていると思われる。小尾も、後にこの手記を発表しており、1969年発行の戦史叢書にも小尾少尉の日記の引用として記載されている。また、小尾少尉は日記の中で「1月1日（元旦）に分配された最後の食糧は、乾パン2粒とコンペイ糖1粒だけ。」と述べている。
上陸当初のアメリカ軍は、日本軍の空と海からの攻撃のため十分な物資を揚陸できなかったため、日本の飛行場設営隊が遺棄した施設・物資を活用した。倉庫に山積みされた大量の米は、初期において毎日2食の貴重な食料となった。製氷工場は『トージョー・アイス・カンパニー』と名づけられ、アメリカ軍兵士は氷を使いアイスクリームを製造した。
ガダルカナル島の戦い 結果
航空機の損害はミッドウェーの約3倍、搭乗員の損失はそれを遙かに越えたものであり、日本の搭乗員の数、練度は著しく低下した。
大量の輸送船が撃沈されたことで、本来なら初期作戦が完了して徴用解除が進められるはずの時期であったにもかかわらず、さらなる商船徴用が行われ、大量にそれらが撃沈されたことは、それ以降の海上輸送と軍需生産に深刻な打撃を与えた。日本軍将兵の死傷数も多かったが、その後の太平洋戦線での死傷者数と比べてとりわけ多いというわけではなく、太平洋戦争の分岐点といわれるのは、一連の戦いの中で多数の輸送船と船員を失い、その後の輸送力を大きく失ったことによる。海軍にとっては、艦隊の手足となる駆逐艦を輸送任務中に大量喪失したことが、前記の航空部隊の消耗に加え、以後の作戦遂行上大きな打撃となった。
一連の戦闘が発生したガダルカナル島周辺の海域には、多数の艦船や航空機が沈んでおり、後にアイアンボトム・サウンドと呼ばれるダイビングスポットとなった。
一方、陸上では日米双方が多数の手榴弾や砲弾などを残したため、戦後、現地民が負傷する事例が相次いだ。2024年、日本の陸上自衛隊武器学校の教官らが首都ホニアラの警察を訪問、事故防止のために旧日本軍の弾種や構造をレクチャーした。
ガダルカナル島の戦い 結果
ミッドウェー海戦とともに、太平洋戦争における攻守の転換点となった戦闘とされ、実際にこの戦いからアメリカ軍の反攻が始まり、ターニングポイントとなっている。ガダルカナル戦は補給に失敗した日本軍が米軍の物量に圧倒されて敗北した戦いである。川口支隊の敗北までの時点で、その点を冷静に判断し、兵を引いていれば、その後の泥沼のような消耗戦で何ら得るところなく戦力と継戦能力をすりつぶす事態は避けられたとする指摘もある。
補給失敗の原因として制空権を握れず、じきに制海権も失い、食糧・武器弾薬の海上船舶輸送に困難を来したことがあげられる。拠点であるラバウルからガダルカナル島まで戦闘機は往復8時間という長距離攻撃を強いられ、現場ではわずか15分間の戦闘しかできなかった。ブーゲンビル島のブカやブインなどへの中間飛行場整備も、その当初は必要性が認められず整備が遅れており、着手した時にはその戦機を既に逃して間に合わなかった。
ガダルカナル島の戦い 結果
物量については、最終的にはアメリカ軍の物量は日本軍を圧倒したが、一連の戦闘の全期間でそうであったわけではない。8月頃の時点では、アメリカ軍は第一次ソロモン海戦での敗北のため、輸送船団が一時退避するなどして重火器や弾薬の揚陸が遅れており、物量はかなり欠乏を来していた（アメリカ軍呼称：「八月危機」）。ヴァンデグリフト少将は「実際の手順とは逆の手順で日本軍が来襲していたら、ガダルカナルの連合軍は、なすすべもなく追い落とされていただろう」と述べている。しかし、仮に占領に成功していたとしても、その後日本列島から6,000キロメートル以上も離れたガダルカナル島を、アメリカ軍の再反攻を前に、どこまで兵站と補給を維持できたかは、甚だ疑問である。また、もともと米軍自体も占領の維持はおろか最初の占領もできるかどうかも必ずしも確信してはおらず、失敗したときは初めからジャングルに逃げ込んでゲリラ戦闘の形で戦い続けるつもりであったという。
ガダルカナル島の戦い 結果
一方で、当時の戦争は従来の野戦中心から塹壕要塞戦・都市攻略戦に主眼が移り、大砲は旧来の直射砲から攻城などに便利な曲射砲に主流が移っていた。上陸した日本軍の大砲が従来の直射砲であったのに対し、米軍の大砲配備は曲射砲主体となっていた。ところが、ジャングルでの戦いでは、砲煙のあがったあたりを直接に狙うようなイメージで打ち込める直射砲が圧倒的に有効であった。この点は、ガ島戦の最後まで米軍も改善されることはなかった。
戦後、軍事評論家の伊藤正徳は、「ガダルカナルは、たんなる島の名でない。それは帝国陸軍の墓地の名である。」と批評している。
ガダルカナル島の戦い 結果
制空権・制海権を失ったもののガ島確保を図る日本軍は、物資を補給しようとし続け、いたずらに失敗を重ね、輸送船の損失を増やした。ガ島周辺だけで半年間に30隻の輸送船を失い、米海軍の通商破壊戦もあってラバウル・ニューギニア方面まで含めれば1943年2月までに開戦前の予想をはるかに超える140隻、65.65万トンを失った。戦争維持のために民需用300万トンの船舶維持が必要とみられていたが、この損失により陸海軍は徴用船の民間返却をやめ、さらに81万トンの徴用を要求、民需用船舶は240万トン体制に落ち込み、その結果、物資不足により鋼材の生産量を確保できず、船舶不足→物資不足の負のスパイラルに陥り、もともと輸入の35%を外国船輸送に頼っていた日本は経済破綻・戦争継続不能の事態に陥っていく。
佐藤賢了軍務局長は、ガダルカナル撤退の後に朝日新聞に、米国将校の戦略戦術は乏しく幼稚である、ガダルカナル・ニューギニアの一角に牽制されて、後方の日本軍が堂々たる戦略展開をやっていることに気づいてない、と語って虚勢をはったが、実情は全く逆であった。
ガダルカナル島の戦い 結果
本戦闘で連合軍はコースト・ウォッチャーズ（沿岸監視員）を活用した。オーストラリア沿岸監視機関はエリック・フェルドオーストラリア海軍少佐に指揮され、豪北タウンズビルに拠点を置いた。機関の活動はソロモン諸島を構成している約1000の島々で日本軍の活動を監視する上で特に重要であった。多数の人員が沿岸監視任務に参加し、日本軍の後背で作戦した。彼等はオーストラリア海軍の義勇兵（RANVR）として任命された。1942年に、ブーゲンビル島の2人の監視員、リード (Read) とメイスン (Mason) は、日本の艦船と航空機への早期警戒のためアメリカ海軍への無線通報に従事していた。この通報では敵の部隊の数、兵器の型式、速度が報告されている。 監視員の報告によってアメリカ軍は航空機を発進させ、限られた時間内に攻撃任務に従事させることが出来た。ハルゼーは後に「2人の男がガダルカナルを救った」と述べている。
太平洋正面の戦闘は、制空権獲得のための航空基地獲得戦であり、その造成力が早いか遅いかとその良否とが制空権獲得を左右した。航空基地造成力に関し、日本は前時代的な人間の手による非能率的な方法で、長時日かけて飛行場を造成したが、アメリカ軍は建設機械を全幅に駆使し、数日で滑走路を造成して航空兵力を展開して局地の制空権を獲得していき、それに伴い日本側は陸海において苦戦を強いられ、占領地を奪われていった。ガダルカナル島に2個設営隊、2000人以上を送って1か月にわたって陸上飛行場を造成して滑走路が完成しても、飛行機が来る前にすぐにアメリカ軍に上陸されて取られてしまうといった具合だった。(ヘンダーソン飛行場)
帝国海軍が計画したガダルカナル島の飛行場造成は、それを巡る戦闘でも陸海軍に大きな被害を出す結果になった。軍令部作戦課航空主務参謀の三代辰吉中佐は、ガダルカナルに陸上飛行場の適地はあるが、飛行機を配備するにはまだ不足しているので水上機でやろうと考えており、飛行場の造成に関しては軍令部は知らず、現地部隊の第四艦隊が勝手に始めたものと証言している。しかし、設営隊本隊のガ島上陸の翌7月7日、軍令部作戦課は参謀本部作戦課に「FS作戦の一時中止」を正式に申し入れ、「ガダルカナル陸上飛行基地（最近造成に着手、8月末完成の見込）」という文書を提示している。
ガダルカナル島の戦い 題材にした作品
文学
歌集『南海の雲』 - 1953年、軍医・高木八郎がガダルカナル戦場で詠んだ短歌約150首を所収。『アララギ』1943年8月号から翌年11月号にかけて掲載された。
小田実 - 『ガ島』講談社、1973年
映画
ガダルカナル・ダイアリー - 1943年、アメリカ映画
肉弾挺身隊 - 1944年、日本映画
連合艦隊司令長官 山本五十六 - 1968年、日本映画
大突撃 - 1969年、アメリカ映画
連合艦隊 - 1981年、日本映画
シン・レッド・ライン - 1998年、アメリカ映画、20世紀フォックス
テレビドラマ
ザ・パシフィック - Part One（第1話）及びPart Two（第2話）。
マンガ
楳図かずお『おろち』戦闘（第6話）
ゲーム
提督の決断 - 鉄鉱産出0、原油産出0、人口0、工業価値0として表示。
メダル・オブ・オナー パシフィックアサルト
メダル・オブ・オナー ライジングサン
War Thunder - ガダルカナル（英語版：Jungle）マップが登場。
ドキュメンタリー
NHKスペシャル ドキュメント太平洋戦争 第2集「敵を知らず己を知らず 〜ガダルカナル〜」（1993年1月10日）
NHKスペシャル「激闘ガダルカナル 悲劇の指揮官」（2019年8月11日）
戦争画
『血戦ガダルカナル』藤田嗣治 1944年
ブリューゲルレース
ブリューゲルレースは、テープ状に編んだレース（ブレードと呼ぶ）を図柄通りに曲げ、空いた空間をかぎ針で編んだレースでつなぎ、模様を作っていくレース。ブレードの様子がスキーの跡に似ているためボーゲンレースとも呼ばれている。
ブリューゲルレース 起源
18世紀半ば頃にドイツではじめられたとされる。ベルギーの土産物としてよく見られる。
篠田王子
篠田王子（しのだおうじ）は、九十九王子の9番目の神社である。現存していない。
大阪府和泉市王子町3に鎮座する聖神社の鳥居が熊野街道沿いにあり、その鳥居から少し南下した住宅に囲まれたところに跡地の石碑がたっている。
大宮町 (三重県)
大宮町（おおみやちょう）は、かつて三重県度会郡にあった町。南勢地域（伊勢志摩）に含まれる。
2005年（平成17年）2月14日には、紀勢町・大内山村と合併して大紀町が発足し、大宮町は廃止された。
大宮町 (三重県) 歴史
1956年の大宮町誕生時に、町内を流れる大内山川（宮川最大の支流）と宮川から1文字ずつ取ると同時に、伊勢神宮別宮の瀧原宮を心のよりどころとして「大宮」と命名された。合併により「滝原」の地名が消えることを惜しんだ住民の希望により、瀧原宮のある野後は滝原へ改称された。
大宮町 (三重県) 交通
役場の最寄駅は大台町にある滝原駅であったが、町内の駅としては阿曽駅しかなかった。
主要地方道
一般県道
IPsec
IPsec（Security Architecture for Internet Protocol又はInternet Protocol Security、アイピーセック）は、データストリームの各IPパケットを認証／暗号化することにより、ネットワーク層でIP通信を保護するためのプロトコル群である。 暗号技術を用いることで、IPパケット単位で改竄検知や秘匿機能を提供するプロトコルである。これによって、暗号化をサポートしていないトランスポート層やアプリケーションを用いても、通信路の途中で、通信内容を覗き見られたり改竄されることを防止できる。
IPsecは、IPv6では必須とされた時期があり、専用の拡張ヘッダが定義されている。一方、IPv4では、利用可能だが必須ではなく、IPヘッダオプションを利用する。
IPsec バージョン
IPsecの規格はIETFの ipsec wg にて策定し、RFCとして公開している。IETF ではIPsecにバージョン番号を与えていないが、非公式に下記のバージョンが与えられており、2016年現在のバージョンはIPsec-v3である：
IPsec プロトコル概要
IPsecは、2つのピアの間にSA (Security Association)という単方向コネクションを確立することで、ピア間にセキュアな通信を確立する（詳細後述）。なお、SAは、単方向であるため、双方向通信を行う場合には、上りと下りの2つのSAを確立する必要がある。
ピアは、ホストとセキュリティ・ゲートウェイの二種類に分類できる。前者は、個人端末やサーバのようなIP通信の端点に相当する機器である。後者は、ルータのようなIP通信の中継を担う機器である。
IPsecは、原理的にはピアがどちらのタイプであるのかを問わない。したがって、ホストからホストまでの通信全体を直接1つのSAで保護することもできるし、2つの中継地点間毎に別々のSAを確立して通信を保護するリレー形態の運用も可能である。しかし後述するように、ピアがどちらのタイプであるかによって推奨される通信モードが存在する。
IPsecの各ピアは、SPD（security policy database）、SAD（security association database）という2つのデータベースを管理する。
IPsec プロトコル概要
SPDは、IPアドレス、プロトコル(TCP/UDP/ICMP等)、TCPポートといった情報に応じて、パケットを破棄（discard）するのか、IPsecを使わずに送信（bypass IPsec）するのか、IPsecを使って送信（apply IPsec）するのかを決めるセキュリティポリシーのデータベースである。
一方、SADは、各ピアとSAを確立する際に用いるパラメータのデータベースである。
ピアSがピアRに向けてIPsecで通信するには、以下の3ステップを踏む。
第一ステップであるSAを確立する段階では、鍵共有プロトコルが実行される。このときに共有された鍵を用いて、第二ステップで通信を暗号化し、第三ステップで復号する。
以下では、この3つのステップの概略を述べる。
ピアSは、自身のSPDを参照することで、上位レイヤのプロトコルがRに送ることを要求したパケットを廃棄するのか、そのまま送るのか、それともIPsecで保護して送るのかを決定する。
IPsecで保護して送ることに決定した場合、ピアSは、SAの確立に必要なデータがすでにSADに存在するかどうかを確認する。データが揃っていれば、それらのデータをSADから読み込む。
IPsec プロトコル概要
一方、SAの確立に必要なデータがSADにすべて揃っていない場合は、SAに必要な情報を確立するプロトコルであるIKE（Internet Key Exchange）をピアRとともに実行する。2016年現在、IKEの最新版はIKEv2である。
IKEは、上述のように、SAに必要な情報を確立するプロトコルであるが、その中でメインとなるのはその名称が示す通り、ピアRとの鍵共有である。
なお、SAに必要な情報を確立するプロトコルとして、IKEの代わりにKerberized Internet Negotiation of Keys (KINK)やIPSECKEY DNS recordsを使用することもできる。
SAが確立された後、ピアSとRは、以下の2つのうちいずれかのプロトコル用いて、通信を行う（原理的には、両方のプロトコルを適用することも可能である）：
AHやESPの暗号処理に必要な共通鍵は、SAの確立の際に生成もしくは読み込んだものを用いる。
認証暗号は、平文の暗号化とメッセージ認証の両方を実行できる共通鍵暗号方式である。したがって、ESPを用いた場合、パケットの秘匿性と改竄検知の両方が担保される。一方、AHを用いた場合、改竄検知しか担保されない。
IPsec プロトコル概要
通信は、以下の2つのいずれかの動作モードに従って行う：
トランスポートモードは、主に2つのホスト間の通信で使われ、トンネルモードは、主にセキュリティ・ゲートウェイとセキュリティ・ゲートウェイ、およびセキュリティ・ゲートウェイとホストの間の通信で使われる。
ピアRは、パケットを受け取り、SADの記載に従って、パケットを破棄するか否かを決める。そして、パケットがIPsecのものであれば、パケットを復号し（暗号化されている場合）、さらにメッセージ認証の検証を行った上で、上位レイヤーのプロトコルにパケットを渡す。パケットがIPsecではなく通常のIPのものである場合、復号などの処理を施さず、直接上位レイヤーのプロトコルにパケットを渡す。
IPsec 利用する暗号方式
特に断りがない限り本節の記述はRFC 7321 2.3-2.4節で要求レベルがSHOULD以上のものに基づいた。
AHのMACとしてAES-GMACがSHOULD+、AES-XCBC-MAC の出力を96ビットに切り詰めたもの（AES-XCBC-MAC-96）がSHOULDである。NULL（＝MAC無し）もMAYである。
ESPの認証暗号としてAES-GCMがSHOULD+である。Encryption-then-Mac (EtM)型の認証暗号としては、暗号部分はNULL （＝暗号化しない）とAES-CBCがMUSTであり、MAC部分はHMAC-SHA1の出力を96ビットに切り詰めたもの(HMAC-SHA1-96)がMUST、鍵長128ビットのAES-GMACがSHOULD+、AES-XCBC-MAC の出力を96ビットに切り詰めたもの（AES-XCBC-MAC-96）がSHOULDである。
ただし以上の要求レベルは過去の経緯にも基づいており、安全性や効率の観点から見た場合はAHにはAES-GMAC、ESPにはAES-GCMを推奨している(RFC 7321 4.1節、4.3節)。
IPsec 各プロトコルの詳細
AH (Authentication Header) は、認証および改竄防止機能を提供する。データそのものは暗号化されないので、盗聴防止には利用できない。RFC 1826 形式の AH には再送防止機能 (Anti Replay Counter) が無いが、RFC 2402 では 32 bit の、RFC 4302 では 64 bit のカウンタが付けられており、過去に送信されたパケットがコピー再送されても多重受信しない機能がオプションとして利用できる。
ESP (Encapsulated Security Payload) は ペイロード部を暗号化する。正確には、IP ヘッダ、経路ヘッダ、ホップバイホップオプションヘッダを除いた部分が暗号化される。RFC 1827 形式の ESP には認証機能が無いが、RFC 2406 / RFC 4303 形式の ESP にはオプションとして「認証トレイラー」機能があり、AH を併用せずとも改竄防止機能を利用することが可能となっている (ただし保証されるのはデータ部分だけで、IP ヘッダ部分の改竄を検出することはできない)。また後者には AH 同様に再送防止機能も追加されている。
IPsec 各プロトコルの詳細
RFC 1826 / RFC 1827 形式の AH/ESP はそれ以降の RFC とヘッダ長が異なるため互換性がない。RFC 4302 / RFC 4303 形式の 64 bit カウンタは ESN (Extended Sequence Number) とも呼ばれるが、実際にパケットに付加されるのは下位 32 bit だけで、見た目は RFC 2402 形式のパケットと区別が付かない。ただし認証ベクタ (ICV) の算出には全 64 bit が使用されるため、RFC 2402 / RFC 2406 形式の IPsec と RFC 4302 / RFC 4303 形式の IPsec の間にも直接の互換性はない。RFC 4302 / RFC 4303 仕様の IPsec 実装で RFC 2402 / RFC 2406 形式と通信するためには、32 bit の互換カウンタ使用を明示指定する必要がある。
IKE (Internet Key Exchange protocol) は SAを構築するのに必要な情報の交換を安全に行うプロトコル。IKEv1 (RFC 2409) と IKEv2 (RFC 4306) が定義されており、2016年現在の最新版は後者である。
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また IKEv1/v2 以外にも Photuris (RFC 2522), KINK (RFC 4430) などの鍵交換プロトコルが提案されている。
IKEv1は Internet Key Exchange protocol version 1 の意味であり、UDPポート番号500上で通信される鍵交換プロトコルである。開発時には ISAKMP/Oakley と呼ばれた過去があり、これはISAKMP(Internet Security Association and Key Management Protocol)プロトコルの上で Oakley 鍵交換手順を実装したものという意味である。すなわち、IKEv1 は ISAKMP と必ずしも同じものではない。
IKEv1 はフェーズ1、フェーズ2と呼ばれる二段階の手順で鍵交換を行う。まずフェーズ1で IKE プロトコル同士の認証と暗号交換を行い（これをISAKMP SA交換とも呼ぶ）、フェーズ2で IPsec の適用条件と鍵情報の交換を行う（IPsec SA 交換とも呼ぶ）。
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フェーズ1には Main Mode,Aggressive Mode と呼ばれる2つの手順がある。前者は ISAKMP 仕様における Identity Protection Exchange 手順の呼び名であり、後者は ISAKMP 仕様における Aggressive Exchange 手順の呼び名である。（用語定義の錯綜と難解さも IKE の理解を難しくしている理由の一つである）。
フェーズ2の通信はフェーズ1において成立した共有鍵を用いて暗号化される。フェーズ2の手順は Quick Mode と呼ばれ、これは ISAKMP にはなく IKEv1 で新たに定義されたものである。IKEv1 の規格上では New Group Mode という手順も定義されているが、実際には殆ど使われていない。
Oakley 鍵交換手順は公開鍵暗号を用いた鍵交換手順のアルゴリズムとパラメータのセットをいくつか定めたもので、アルゴリズムは大きく分けて Diffie-Hellman鍵共有 (DH-MODP) と楕円曲線暗号 (EC2N) の2種がある。鍵長は DH-MODP で768,1024,1536,2048,3072,4096,6144,8192bit、EC2N で155,188,163,283,409,571bit が定義されている。
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IKE の通信を行うノードを IKE ピアと呼び、IKE 要求を発行する側をイニシエータ、受信した側をレスポンダと呼ぶ。Oakley のパラメータや IPsec SA の詳細はイニシエータ側が使用可能な組み合わせを提示し（これをプロポーザルと呼ぶ）、レスポンダ側が最も適切と判断したものを選択して合意を取るという手順を踏む。何をもって「適切」とみなすかは実装と設定に依存し、これを「ポリシー」と呼ぶ場合もあるが、狭義の意味における IPsec Security Policy とは必ずしも同じニュアンスではないので混同しないよう注意が必要である。用語の混同を避けるため、RFC 4301 においてはこれら「鍵交換時の挙動を定めるパラメータの一覧」を Peer Authorization Database (PAD) と呼んでいる。
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Aggressive Mode はフェーズ1におけるプロポーザル手順の一部を削減し、パラメータの一部を決め打ちとすることで Main Mode にくらべパケット交換回数を減らし（3往復6パケット → 1.5往復3パケット）通信効率を向上している。ただし Main Mode では最後に交換される ID パケットが暗号化されるのに対し、Agressive ModeではID情報が暗号化されないまま送信されるので、盗聴によるセキュリティホールを招きかねないというリスクもある。フェーズ1にどちらのモードを用いるかはイニシエータに依存し、やはりそのネットワークにおけるポリシー (PAD) によって決定される。
IKEv1 では鍵交換と同時に相手ピアの認証を行う。認証アルゴリズムもフェーズ1において提示-合意のプロセスを踏んで実行され、認証方式には事前鍵共有方式 (PSK:Pre Shared Key)、デジタル署名方式 (Digital Signatures)、公開鍵暗号方式 (Public Key Encryption) などがある。
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フェーズ2で生成される IPsec SA の鍵情報は、原則としてフェーズ1で生成された共有鍵情報から生成される。しかし複数個の IPsec SA をまとめて生成するような使用法の場合、全ての IPsec SA 情報が1つの秘密情報に依存することは好ましくない場合がある。このような場合、IKEv1 では Perfect Forward Secrecy (PFS) と呼ばれるオプション機能の利用が（通信ピア双方に実装されていれば）可能である。PFS は個々のフェーズ2交換時に新たな Oakley 鍵交換を行い、個々に異なった共有鍵を生成して IPsec SA の秘密鍵生成時に適用するものである。PFSは一般に通信秘匿性を向上させるがピアの処理負荷も向上させるため、これを適用すべきか否かもポリシー（あるいはPAD）に応じて決定すべきとされている。
なお1回のフェーズ1交換に付随するフェーズ2の回数を1回かぎりに制限することにより、結果的に全てのフェーズ2生成鍵を異なったものにすることで PFS と同等の秘匿性を得る実装もあり、これを Master PFS と呼ぶこともある。この場合、上記の「狭義のPFS」は Session PFS と呼ばれて区別される。
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このように IKEv1 には数多くのモードとパラメータとオプションの組み合わせがあり、さらに多くの拡張仕様が存在する。その中には標準案として提案されたもののドラフトを通過できず、正式な RFC として記載されずに終わったものも少なくない。また IKEv1 仕様には難解で紛らわしい用語が錯綜しているため、実装系において独自の名前を与えている場合もある（例えば Microsoft Windows では IPsec におけるセレクタをフィルタと呼び、ポリシーをアクションと呼んでいる)。このため「IETF標準」であるはずの IKEv1 同士でも、異機種間接続のためにはプロトコルおよび製品実装の深遠な理解が必要になってしまい、「IPsec でネットワークを組む場合は同じメーカーの同じ機器を使用することが最も確実」という慣習を生むことになってしまった。
IETF は混沌としてしまった IKEv1 の整理を諦め、IKEv2 をもって標準化の仕切り直しを図っている。
IKEv2プロトコルは、2005年のRFC 4306の付録Aで記述された。以下のIKEv1の問題が対処された。
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標準的なモビリティサポート: IKEv2には、[rfc:4555 Mobility and Multihoming Protocol] (MOBIKE) という標準拡張機能があり、自身とEncapsulating Security Payload (ESP) のモビリティとマルチホーミングをサポートするために使用される。この拡張機能を使用することで、IKEv2とIPsecはモバイルおよびマルチホームのユーザーによって使用できる。
共有状態管理: IKEv2はシーケンス番号と確認応答を使用して信頼性を提供し、いくつかのエラー処理ロジックと共有状態管理を義務付けている。IKEv1では、このような信頼性対策が欠如していたため、両当事者が相手が行動を起こすのを待つデッドステートに陥ることがあった。また、回避策（Dead-Peer-Detectionなど）が開発されたが、標準化されておらず、互換性に問題が出ていた。
HostAがセキュリティパラメータインデックス（SPI）Aを持ち、HostBがSPIBを持つと仮定すると、シナリオは次のようになる。
HostB（レスポンダ）が大量のハーフオープンIKE接続を経験している場合、COOKIEタイプの通知メッセージを含む暗号化されていないIKE_SA_INIT応答メッセージをHostA（イニシエータ）に送信し、HostAがそのクッキー値を通知ペイロードに含めてIKE_SA_INITリクエストをHostBに送信することを期待する。これは、イニシエータが実際にレスポンダからのIKE応答を処理できることを保証するためである。
IETFのipsecmeワーキンググループは、IKEv2プロトコルを近代化し、大量のトラフィックを扱う本番環境により良く適応させることを目的として、多くの拡張機能を標準化した。これらの拡張機能には以下が含まれる。
多くのネットワーク機器ベンダーは、独自のIKEデーモン（およびIPsec実装）を作成するか、相互にスタックをライセンス供与している。IKEv2の実装は数多くあり、IPsecの認証や相互運用性試験を扱う企業の中には、IKEv2試験に対応するためのワークショップや更新された認証要件の策定を開始しているところもある。
以下のIKEv2のオープンソース実装が利用可能である。
IPsec 脆弱性
2014年にデア・シュピーゲルによって公開された、リークされたNSAのプレゼンテーションは、IKEがISAKMPと同様に、IPsecトラフィックを復号するために未知の方法で悪用されていることを示している。 Logjam攻撃を発見した研究者らは、1024ビットのDiffie-Hellmanグループを破ることで、VPNサーバーの66%、トップ100万のHTTPSドメインの18%、SSHサーバーの26%が破られると述べており、これはリーク情報と一致すると主張している。 この主張は、2015年にEyal Ronenとアディ・シャミアの両名によって彼らの論文「Critical Review of Imperfect Forward Secrecy」で反論され、またLibreswanのPaul Woutersによって2015年の記事「66% of VPN's〔ママ〕 are not in fact broken」で反論された。
IPsec 脆弱性
複数の設定のネゴシエーションを許可するIPsec VPN設定は、IKEv1とIKEv2の両方で、提供される設定間で中間者攻撃ベースのダウングレード攻撃を受ける可能性がある。 これは、クライアントシステムをより厳格な設定を持つ複数のサービスアクセスポイントに慎重に分離することで回避できる。
IKE標準の両方のバージョンは、低エントロピーのパスワードが使用された場合にオフラインの辞書攻撃に対して脆弱である。IKEv1については、これはメインモードとアグレッシブモードの両方で当てはまる。
IPsec IPsec の特徴
IPsecはネットワーク層でセキュリティを実現するプロトコルであるため、アプリケーションなどの上位層が暗号化をサポートしていない場合でも通信全体としてのセキュリティを担保することが出来る。なおセキュリティをネットワーク層で実現しているため、アプリケーション層でセキュリティを実現しているTLSのように暗号化がどのプロトコルで行われているかをユーザーが容易に知ることはできない(TLSではwebブラウザに鍵マークが表示されるなど一見してそれが分かる表示がされる場合がある)。
PCやスマートフォンなどのコンシューマ端末でもIPsecを利用することは可能であるが、現状は専門の技術者が管理するGateway間でVPNとして利用されることが多い。IPsecをVPNで利用する場合はIPアドレスを二重に付加するトンネルモードが利用できるが、IP以外のパケットも伝達するためL2TPなどのプロトコルと併用される場合もある。
IPsec IPsec の特徴
IPsecはAHの認証機能、ESPの暗号機能を組み合わせて使うことができ、AH/ESPそれぞれに様々なアルゴリズムを指定することができる。この柔軟さが IPsec の利点ではあるが、設定可能な組み合わせは膨大となり、通信する二点間で全ての設定が一致していなければ通信が成立しない。多台数間のIPsec情報を手動で設定することは非常に手間がかかる上に、手動設定の場合は同じ鍵情報を長期間使い続けることになるため、セキュリティ強度の観点からも好ましくない。IPsecが上述したVPNで利用されることが多いのはこのためである。
この手間を軽減するためネットワークで自動鍵交換を行うIKEv1,IKEv2,KINK,Photurisなどのプロトコルも提案されているが、各プロトコルには互換性が無い。最も普及しているIKEv1でも動作モード、認証パラメータ、認証方式、鍵交換アルゴリズム、暗号アルゴリズム及び認証アルゴリズムなど設定項目の組み合わせは多岐に渡り、IPsecを使いこなすには総じて高度な専門知識が要求される。
IPsec 歴史
1993年12月、ソフトウェアIP暗号化プロトコルen:swIPe (protocol)はコロンビア大学とAT&Tベル研究所でジョン・ヨアニディス他によって研究されていた。
クリントン政権がwhitehouse.govの電子メールをトラスディド・インフォメーション・システムズにホスティングした資金によって(1993年6月1日から1995年1月20日)、ウェイ・シューは1994年7月、IPセキュリティの研究に着手、IPプロトコルの機能を拡張し、BSDIプラットフォーム上にIPSecを開発、すぐにSunOS、HP-UX、その他UNIXシステムにも移植した。その成功にもとづいてウェイはDESとトリプルDESの計算速度改善にも取り組んだ。アセンブリ言語によるソフトウェア暗号化はIntel 80386アーキテクチャではT1の通信速度にさえ対応できなかった。ドイツからCryptoカードを輸出、ウェイはさらに今日プラグアンドプレイと呼ばれる、自動化されたデバイスドライバも開発し、ハードウェアのCryptoと統合した。T1を超えるスループットを実現した後、ウェイ・シューはついに実用に耐える商品を作成、著名なGauntletファイアーウォールの一部としてリリースした。1994年12月、米国の東海岸、西海岸にある遠隔拠点を結ぶ通信を暗号化するために初めて本番導入された。
IPsec 歴史
一方、IPカプセル化セキュリティ・ペイロード (ESP) はDARPAの資金による研究プロジェクトの一部としてアメリカ海軍調査研究所で研究され、1993年12月、IETFのSIPP作業部会によってSIPPに対するセキュリティ拡張としてドラフトが公開された。このESPはもともとISOのネットワーク層セキュリティプロトコル（NLSP）ではなく、アメリカ国防総省のSP3Dプロトコルから派生したものだった。SP3Dプロトコルの仕様はNISTにより公開されたが、アメリカ国防総省のセキュアデータ・ネットワークシステム・プロジェクトにより設計されたものだった。セキュリティ認証ヘッダ（AH）の一部は、以前のSimple Network Management Protocol(SNMP)バージョン2の認証のためのIETF標準策定作業から派生したものである。
IPsec 歴史
1995年、IETFのIPsec作業部会はオープンかつ自由に利用できるバージョンのプロトコル作成を開始、セキュアデータ・ネットワークシステム(SDNS)プロジェクトに関するアメリカ国家安全保障局の契約の下で開発された。SDNSプロジェクトが定義したセキュリティプロトコル・レイヤー3(SP3)はNISTによって公開され、ISOのネットワーク層セキュリティ・プロトコル(NLSP)の基礎にもなった。SP3の鍵管理は鍵管理プロトコル(KMP)によって提供され、これらに続くIPsec委員会の作業のベースラインを提供した。
IPsecは公式にはインターネット・エンジニアリング・タスクフォース(IETF)のRequest for Comments(RFC)の一連の文書として標準化され、さまざまなコンポーネントや拡張に対応している。その文書でプロトコルの名称はIPsecと表記すると定められている。
ポートランド (オレゴン州)
ポートランド（英語: Portland）は、アメリカ合衆国オレゴン州のマルトノマ郡にある都市。同郡の郡庁所在地である。人口は65万2503人（2020年）で、アメリカ北西部ではシアトルに次いで人口が多い。
ポートランド (オレゴン州) 概要
ポートランドは環境に優しい都市であるとされ、その評価は全米第1位、世界で見てもアイスランドのレイキャヴィークに次いで第2位と言われる。
2009年にフォーブス誌は、ポートランドを全米で3番目に安全な都市にランクした。しかし治安については、犯罪発生率で全米平均を上回っている。
また、強力な土地利用計画を行っていることで有名で、オレゴン地域政府「メトロ」がサポートするライトレールシステムへの投資でもよく知られる。そして、地ビールや蒸留酒を生産する小規模な醸造所（マイクロブルワリー）や蒸留所（マイクロディスティラリー）が数多く存在し、コーヒーの消費も非常に盛んである。
温暖な気候によりバラの栽培に非常によく適しているため、市内には国際バラ試験農園を筆頭として多くのバラ園が散在し、ポートランドは100年以上に渡り「バラの町」（The City of Roses）の異名で知られ、最も一般的な愛称ともなっており、2003年には市の公式愛称に採択された。
他の愛称としては、「切り株の町」（Stumptown）、「橋の町」（Bridgetown）、「リップ・シティ」（Rip City）、「小ベイルート」（Little Beirut）、「ビアヴァーナ」（Beervana）、「ビールの町」（Beertown）、「Pタウン」（P-Town）、「PDX」などがある。
ポートランド (オレゴン州) 歴史
現在のポートランドにあたる地域は、オレゴンシティとバンクーバー砦の中間地点にあり、ウィラメット川流域に広がる「空き地」として知られる場所であった。1843年、ウィリアム・オバートンはこの空き地に注目し、商業都市として開発する夢を描いたが、資金不足のため土地請求権を得られなかった。そこでオバートンはマサチューセッツ州ボストンから来たアサ・ラブジョイと25セントで取引をし、この2.6km2（640エーカー）に及ぶ土地の請求権を共同所有することに成功した。その後、オバートンは所有する土地の半分をメイン州ポートランド出身のフランシス・W・ペティグローブに売却した。ペティグローグとラブジョイはこの新都市にそれぞれの故郷の名前を付けることを望んで意見が対立したため、都市名をコイントスで決めることになった。その結果、ペティグローブが3回中2回のトスを当てて勝利した。ここで用いられたコインは今日「ポートランド・ペニー」の名で知られ、オレゴン歴史協会の本部に展示されている。
ポートランド (オレゴン州) 歴史
ポートランド市の成立は1851年2月8日のことであった。当時、既に人口は800人を超え、蒸気による製材工場や丸太小屋のホテルがあり、後にオレゴニアンとなる新聞紙ウィークリー・オレゴニアンが発刊されていた。市成立後も人口は増加の一途を辿り、1879年には17,500人にまで達した。1891年にはアルビナとイーストポートランドの自治体を吸収し、1915年にはリントンとセントジョンズの自治体を吸収した。
ポートランドは立地条件に恵まれた都市だった。ウィラメット川とコロンビア川と辿れば太平洋に出ることが出来、逆にウェストヒルズの峡谷に作られた「グレート・プランク・ロード」（現在の国道26号線のルート）を辿れば農業が盛んで肥沃なトゥアラティン渓谷に出ることも出来た。この立地条件の優位性から近隣にある港町を押し退け、ポートランドの町は急速に発展した。その影響力は大きく、ポートランドは19世紀末まで太平洋岸北西部最大の港湾都市として君臨した。しかし1890年代になると、シアトルにあった深水港がアメリカ内陸部と鉄道が繋がって、コロンビア川を航行する危険なルートに頼ることなく内陸部との輸送が出来るようなった。その後、ポートランドはシアトルに太平洋岸北西部の主要港の座を明け渡すことになる。
ポートランド (オレゴン州) 地理
ポートランドは、オレゴン州で最も人口の多い地域であるウィラメット渓谷の北端に位置する。しかしポートランドの都市圏は文化的にも政治的にもウィラメット渓谷とは一線を画しているため、実際にはウィラメット渓谷と言った場合にポートランドを含めないことが多い。ポートランドの市域はほとんどがマルトノマ郡にあるが、一部はクラカマス郡とワシントン郡に跨がっている。ウィラメット川が市中央を北に向かって流れており、ポートランドはこれを境に東部と西部に分かれている。ウィラメット川はポートランドを越えると北西に向きを変え、わずかに北上後コロンビア川に合流する。
また、ポートランドは鮮新・更新統の死火山地帯「ボーリング溶岩フィールド」の真上に位置する。ボーリング溶岩フィールドには、テイバー山など少なくとも32の噴石丘があり、南西部ポートランドに特に集中している。ポートランドの東方にある活火山のフッド山は、天気の良い日には市内の多くの場所から見られる。活火山のセントヘレンズ山はポートランドの北方にあり、ワシントン州にある火山であるが、距離も近いためポートランド市内からでも高い場所からであれば見ることが可能であり、1980年の噴火の時には市内に火山灰が積もるほどであった。
ポートランド (オレゴン州) 地理
アメリカ合衆国統計局によると、この都市は総面積376.5 km2(145.4 mi2)である。このうち347.9 km2(134.3 mi2)が陸地で28.6 km2(11.1 mi2)が水地域である。総面積の7.6%が水地域となっている。
ポートランド (オレゴン州) 気候
ケッペンの気候区分では地中海性気候（Csb）に属する。
それほど寒くならず湿気のある冬と、比較的乾燥しつつも暖かい夏が特徴的である。その他の気候区分系、例えばトレワーサの気候区分などでは海洋性気候に属する。
夏は暖かく晴天の日が続き、乾燥している。内陸に位置し海風が吹き込まないことから、7月から8月にかけて熱波が発生することがあり、その気温は38℃（100°F）を超える。冬の寒さは穏やかで、非常に湿度が高い。春は予想しにくい天気が続き、ある時は暖かくなったかと思えば、またある時はカスケード山脈の影響で雷雨が起こる。寒波が起こることもあるが大抵期間は短く、一年で雪が降るのは数回程度である。しかし、コロンビア峡谷から流れ込む冷たい空気の影響で、大規模な降雪や、雨氷を含む嵐などが起こることが知られている。年間降雪量は年によって変化が大きく、わずかしか降らない年もあれば、1892-1893年の冬のように154.7cm（60.9インチ）に達することもある。
最低気温記録は1950年2月2日に記録した−19℃（−3°F）である。最高気温記録は1965年7月30日、1981年8月8日、1981年8月10日の各日に記録した42℃（107°F）である。また、5月から9月までの各月において38℃（100°F）を記録したことがある。
ポートランド (オレゴン州) 人口動勢
2000年の国勢調査で、この都市は人口529,121人、223,737世帯および118,356家族が暮らしている。人口密度は1,655.31/km2(4,228.38/mi2)である。682.1/km2(1,766.7/mi2)の平均的な密度に237,307軒の住宅が建っている。
223,737世帯のうち、24.5%が18歳未満の子供と一緒に生活しており、38.1%は夫婦で生活している。10.8%は未婚の女性または寡婦が世帯主であり、47.1%は結婚していない。34.6%は1人以上の独身の居住者が住んでおり、9.0%は65歳以上で独身である。1世帯の平均人数は2.3人であり、結婚している家庭の場合は3.0人である。
この都市内の住民は21.1%が18歳未満の未成年、18歳以上24歳以下が10.3%、25歳以上44歳以下が34.7%、45歳以上64歳以下が22.4%および65歳以上が11.6%にわたっている。中央値年齢は35歳である。女性100人ごとに対して男性は97.8人である。18歳以上の女性100人ごとに対して男性は95.9人である。
ポートランド (オレゴン州) 人口動勢
この都市の世帯ごとの平均的な収入は29,506米ドルであり、家族ごとの平均的な収入は50,271米ドルである。男性は35,279米ドルに対して女性は29,344米ドルの平均的な収入がある。この都市の一人当たりの収入（per capita income）は22,643米ドルである。人口の13.1%および家族の8.5%は貧困線以下である。全人口のうち18歳未満の15.7%および65歳以上の10.4%は貧困線以下の生活を送っている。
オレゴン州平均と比べて、ポートランドの平均住宅価格は州平均を上回っている。また、外国生まれの人口に関しては州平均を大きく上回っている。
ポートランドの人口は順調に増加を続けているが、子どもの総人口は減少傾向にあるため、公立教育学区は閉校の危機に晒されている。2005年の研究報告によれば、ポートランドで教育を受けている子どもの数は、市の人口が現代の半分しかいなかった1925年に比べても少ない。同報告は、市は今後の10年間、毎年3校から4校の小学校を閉校していかなくてはならないと指摘している。