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萬朝報 沿革
また、記者三木愛花により、相撲、将棋の記事にも力を入れ、1908年（明治41年）に掲載開始した「高段名手勝継将棋」は、新聞界初の将棋の棋戦連載だった。1910年前後の万朝報には、中内蝶二、若月紫蘭、沼波瓊音、野上臼川、小野秀雄、石井忠純など東大出の記者が数名おり、その他にも田村松魚、古島一雄、福永挽歌、佐藤緑葉、松居松葉、清水対岳坊、緒方流水（翻訳）、青木金風（小説家）、脇本楽之軒（美術評論）など、他社には類例のない陣営を整えていた。
内村らの退社劇、さらに幸徳事件で幸徳が大逆罪により1911年に死刑に処されたことを機に次第に社業は傾き、1920年の黒岩の死以降は凋落の一途を辿る。関東大震災（大正関東地震）前後には経営者が目まぐるしく代わり存亡の危機となったが、1928年（昭和3年）に就任した専務取締役社長長谷川善治が大日本雄弁会講談社（現・講談社）創業者野間清治の知己を得て、何とか存続できた。
1936年（昭和11年）、長谷川が社長を辞職する。
1940年（昭和15年）10月1日、新聞統制により同じく東京で発行されていた夕刊紙『東京毎夕新聞』に吸収され、紙齢16850号をもって廃刊。『東京毎夕新聞』は大東亜戦争（太平洋戦争・第二次世界大戦）後も発行を続け、昭和30年代には競合の新興紙東京スポーツに対抗してプロレスを大々的に扱っていた。1963年（昭和38年）、『スポーツ毎夕』と改題してスポーツ新聞に転換したが、昭和40年代に入ると東スポとの競争に敗れ、休刊となった。こうして明治中期以来70年以上に及んだ萬朝報の系譜は絶たれることになった。
代常亮
代常亮（だい じょうりょう、1983年12月17日 - ）は、中国の散打選手、キックボクサー。山東省出身。中国武術協会所属。
代常亮 来歴
2000年、北京大学代表チームに選抜される。
2002年、“中米散打争奪戦”に選抜され勝利。
2004年9月19日、シュートボクシングの世界トーナメント「S-cup 2004」に出場。1回戦でジェンス・パルヴァーにTKO負け。
パピエルマルク
パピエルマルク（ドイツ語: Papiermark、「紙のマルク」の意味）とは、ドイツ帝国の紙幣である。
1914年の第一次世界大戦勃発を受けて、マルクの金本位制が停止された時点以降の、ドイツ帝国の通貨である。特に、ドイツ帝国がヴェルサイユ条約の戦時賠償金を支払うため、紙幣を大増刷したことにより、1922年および1923年に発生した「ハイパーインフレーションの間に発行された銀行券」に対して使われる。
パピエルマルク 歴史
1914年以降、マルクの価値は低下していった。
インフレーション率は第一次世界大戦の終戦後から上昇し、1922年から1923年のハイパーインフレーションの間、その価値が急激に暴落した。超高額紙幣がライヒスバンクおよび他の機関によって発行された。
硬貨はこの期間鋳造されず、紙幣のみが発行されたため、これらの紙幣はパピエルマルク（紙屑のマルク）と呼ばれた。インフレーション率は、1923年10月に最高となり、1923年11月にレンテンマルクの創設が報じられると通貨は安定した。
実際にレンテンマルクが発行されるようになるのは1924年であるが、発行が始まると、パピエルマルクとは1兆パピエルマルク=1レンテンマルクの率で交換された。1924年8月には、レンテンマルクに加えてライヒスマルクが登場している。
パピエルマルクには、政府から発行されたものに加え、地方政府などからも代用通貨および紙幣の形で緊急発行されたものがある。それらはクリークスゲルト（Kriegsgeld、「戦争通貨」）およびノートゲルト（Notgeld、「緊急通貨」）として知られる。
東華学校
東華学校（とうかがっこう）は、1886年（明治19年）に宮城県仙台区（現仙台市）の清水小路に開校したキリスト教系男子校である。1892年（明治25年）に廃止された。
東華学校 概要
仙台東華学校は、明治中期に仙台で次々と設立されたキリスト教系諸学校の草分け的存在であり、当時の宮城の私立中学校の中で最優秀の学校であった。辛未館 - 官立宮城外国語学校 - 官立宮城英学校 - 県立仙台中学校 - 県立宮城中学校と引き継がれた県立宮城尋常中学校が（旧制）第二高等学校尋常科の設置に伴い廃止された同年の1886年（明治19年）に、同志社の新島襄が富田鐵之助（のち日銀総裁）、松平正直（当時宮城県知事）の援助を得て設立したものである。
初代校長は新島襄。「SEEK TRUTH AND DO GOOD（真理を求め善をなせ）」をモットーに設立されるも、1889年（明治22年）秋に副校長市原盛宏が米国に留学し、さらに翌年新島が死去したことで学校運営は迷走を重ね、1892年（明治25年）に廃校。生徒や学校設備は宮城県立尋常中学校に編入（事実上は県移管）された。
一力健治郎、真山青果、山梨勝之進などを輩出し、現在では「仙台の教育の原点」とも言われている。
なお、斎藤秀三郎は辛未館 - 宮城英学校に、郷誠之助（実業家）、菅原通敬（大蔵次官(1915-)）らは、仙台中学に在籍していた。
1932年（昭和7年）、跡地に「東華学校趾碑」が建てられた。
東華学校 建築
1887年（明治20年）に清水小路に建てられた校舎は、木造2階瓦葺のルネサンス風和洋折衷建築であった。外壁は下見板張で、建物正面に三角形の屋根を持つ2階張り出しを設け、その1階部分は列柱を立てて玄関ポーチとした。この破風の壁に、SEEK TRUTH AND DO GOODの文字を掲げた。東華学校の廃止後も宮城県第一中学校、私立東華女学校に引き継がれ、女学校とともに東九番丁に移った。私立東華女学校が宮城県第二女子高等学校に変わってから、取り壊された。
アイデンティティー
アイデンティティー、または、アイデンティティ。
電源開発
電源開発株式会社（でんげんかいはつ、英: Electric Power Development Co.,Ltd.）は、東京都中央区銀座に本店を置く電力会社（発電事業者、送電事業者）である。愛称としてJ-POWER（ジェイパワー）が使われる。
電源開発 概要
太平洋戦争の日本敗戦後、GHQの指示で作られた過度経済力集中排除法の指定を受け日本発送電が解体、地域電力会社に分割された。しかし、分割されたばかりの地域電力会社は資本的にも非常に貧弱で、復興のために必要となる電力を満足に供給できず、発電所新設の投資もままならない状態であった。そのため、国内での電力需要の増加に対応して制定された電源開発促進法により、1952年（昭和27年）9月16日に国の特殊会社として設立された（資本構成は66.69 %を大蔵大臣（のちに財務大臣）、残りを9電力会社が出資）。
電源開発の最初の大事業は佐久間ダムであるが、10年はかかるとされた工事を、アメリカ合衆国からの技術導入により、3年で完成させた。続けて“OTM”と呼ばれる奥只見ダム、田子倉ダム、御母衣ダムなど大規模なものを含む水力発電所を次々に建設し、戦後復興期を電力面から支えた。なお、佐久間ダムの佐久間発電所が現在も年間発電量日本一の水力発電所であるなど、これら発電所は現在でも国内最大級の規模を有する。
電源開発 概要
高度経済成長期、大きく伸びる電力需要に合わせて、財務を立て直した電力会社と共に供給力も大きくしていったが、電力会社間の連携不足や昼夜間の需要ギャップ拡大など、効率面が問題となってきた。これに対し電源開発は複数の電力会社が利用できる広域火力発電所、電力会社間の連系送電線や佐久間周波数変換所などの連系設備、長距離直流送電、大規模揚水発電所を建設。電力会社の補完的事業を行う。
更に後、電力会社も十分な財務体質を有し、各社間で連系送電線やその他連系設備を建設していった。電源開発は当時斜陽化していた国内炭鉱産業支援のため、国内炭専用の火力発電所を建設したり（のち海外炭火力へと変更）、海水揚水発電所等の実証試験プラントや海外協力事業を積極的に行うなど、国策的性格が強い事業を行うようになった。
1997年、特殊法人合理化の中で5年程度の準備期間を置いた後に民営化することが閣議決定され、2003年に電源開発促進法を廃止。2004年10月6日に東京証券取引所第1部に上場し、電力会社及び政府出資の民営化ファンドの保有株式の全てを売却した（初値は2,795円）。また合わせて愛称を「でんぱつ」から「J-POWER（ジェイパワー）」に変更した。
電源開発 概要
現在では、日本国内に水力、火力合わせて60か所以上の発電所を有し、発電能力は旧一般電気事業者（10電力会社）以外としては突出しており、旧一般電気事業者と比較しても四国電力などを抜き、東北電力に匹敵する。特に石炭火力発電に関しては日本一の規模で、熱効率も世界最高水準を誇っている。また、水力発電の規模も日本トップクラスである。
送電・変電設備、電力会社間の連系送電線やその他連系設備も多数保有しており、特に本州 - 九州間を連系する送電網を有するのはJ-POWERのみである。以前は北海道 - 本州間、50 Hz・60 Hz間、本州 - 四国間の連系を保有するのもJ-POWERのみだったが、現在はそれぞれ3分の2、40 %、75 %を保有している。なお、現在は原子力発電所を有していないが、青森県において大間原子力発電所を建設中である。風力発電についても東京臨海風力発電所など、2023年（令和5年）7月現在で国内に27地点を有し、国内事業者第2位の規模である。海外においてもポーランドでの事業に参画（ザヤツコボ風力発電所 ）するなど、積極的な展開を進めている。
また、近年の電力自由化の流れに対応すべく事業を多角化（水道事業など）。併せて、これまで主にはアジア地域におけるコンサルティングを展開してきた海外事業も、近年はIPPへの積極投資（タイ・カエンコイ2発電所、アメリカ合衆国・テナスカフロンティア、エルウッド、グリーン・カントリーなど）、炭鉱開発（豪州・クレアモント炭鉱など）などにより拡大しつつある。
2019年4月1日、100%子会社として電源開発送電事業分割準備株式会社を設立。2020年4月1日に同社を電源開発送変電ネットワーク（J-POWER送変電）と改称し、送電事業が移管された。
電源開発 人事
代表権のある取締役のみ、2024年6月28日現在。
特殊会社時代には最高責任者の役職名は「総裁」であったが、一般の株式会社に改組してからは「社長」となっている。
電源開発 組織
取締役会
常務会
役付取締役執行役員
業務監査部
内部監査室、原子力監査室
秘書部
広報・地域共生部
経営企画部
財務部
人事労務部
総務部
北海道支社
総合安全・保安推進部
デジタルイノベーション部
立地・環境部
資材調達部
土木建築部
沖縄海水揚水事務所
イノベーション推進部
エネルギー計画部
エネルギー取引部
エネルギー企画部
再生可能エネルギー事業戦略部
鬼首地熱発電所
水力発電部
東日本支店、中部支店、西日本支店、NEXUS佐久間建設所
陸上風力事業部
火力エネルギー部
松島火力発電所、竹原工事事務所、若松総合事業所
CCS企画・開発部
原子力業務部
原子力技術部
大間現地本部
大間原子力建設所、青森事務所
欧州中東・企画部
アジア部
北京事務所
米州オセアニア部
技術開発部
茅ヶ崎研究所、若松研究所
電源開発 発電施設
計　93箇所、1822万7179kW（2024年3月31日現在）
61箇所　857万7369kW
7箇所、841万2000kW（2024年3月31日現在）
1箇所　138万3000kW（2024年3月31日現在）
* 若松火力発電所跡地には、研究・実験・研修施設としての若松総合事業所が建設された。
電源開発 不祥事・トラブル等
電源開発の発行済株式の9.9%を保有する英国のザ・チルドレンズ・インベストメント・ファンド（TCI）は、2007年6月の定時株主総会の時点で増配要求を出すなど、経営方針に対して不満を表明していた。2007年11月には、社外役員の派遣を経営陣に要請したものの、電源開発の取締役会は2008年1月7日、この提案に反対する旨の回答をする。
そこでTCIは、1月15日、電源開発の株式の保有率を20%まで引き上げるため、外為法による事前届出を行った。しかし関税・外国為替等審議会外国為替等分科会外資特別部会は4月15日、この株式取得は日本の「公の秩序の維持が妨げられるおそれがあるもの」とする意見を出した。この意見を受けて、額賀財務大臣と甘利経済産業大臣は、TCIによる株式の取得の中止の勧告を出すと同時に、「日本政府の対日直接投資促進は不変」という談話を発表し、電源開発もこの勧告と談話を許容する内容のコメントを発表した。
4月25日に入り、TCIは経済産業省から出された弁明の機会の付与に対し中止勧告の応諾の拒否を通知したため、額賀財務大臣と甘利経済産業大臣は、外為法27条10項の中止命令のための手続に着手し、5月13日に中止命令を発した。7月14日、TCIはこの中止命令に従い、不服申し立てを断念する旨の声明を発表した。
電源開発 不祥事・トラブル等
一方でTCIは、4月16日に、6月の電源開発の定時株主総会において、期末配当に関する提案と、条件が受け入れられない場合の社長の解任を内容とする株主提案を行うことを発表した。電源開発は4月18日にこの提案を受領した旨を発表し、4月30日にTCIの全提案に反対する旨の取締役会の意見を発表した。その後TCIと電源開発との間で書簡の往来が続いたものの意見の対立は埋まらず、5月22日には、定時総会に向けて委任状勧誘を行うことをTCIが発表した。
6月26日の第56期定時株主総会にて、TCIによる株主提案はすべて否決されたものの、それと前後して、TCIは電源開発の経営陣の責任を追及する訴えを提起のための手続を進めており、また、持合い株主の議決権の投票結果の開示を要請するなど、定時株主総会によるTCIの株主提案の否決後も係争は続いていた。
しかし、2008年10月31日に、電源開発はTCIが保有している全株式を買い取ることを発表し、一連の問題に終止符を打つこととなった。なお、TCIが株式の売却を決めた理由については、電源開発が2008年7月末に決めた子会社事業を本体に取り込む事業再編によるものとする報道と、2008年9月に発生した世界規模の金融危機の影響によるものとする報道とがあり、錯綜している。
福島第一原子力発電所事故以降、経済産業省と電力会社の天下り問題が、監督官庁である経産省の原子力発電所の安全基準を甘くさせる構造として批判が集まった。
電源開発 その他
本店屋上にはコミュニティ放送局である中央エフエムの送信所が置かれていたが、2013年6月4日に歌舞伎座タワーに移転した。
東京日日新聞
東京日日新聞（とうきょうにちにちしんぶん）は、日本の日刊新聞である『毎日新聞』（まいにちしんぶん）の東日本地区の旧題号、および毎日新聞社の傍系企業であった東京日日新聞社が昭和20年代に東京都で発行していた夕刊紙。共に略称は「東日」（とうにち）。
前者は現在の毎日新聞東京本社発行による毎日新聞の前身である。
東京日日新聞 概要
明治維新後の東京府で発行を始めた初の近代新聞であり、東京において現存する最古の日刊新聞の源流である。
東京日日新聞 歴史
明治5年2月21日（新暦1872年3月29日）、戯作者の条野伝平、本屋の番頭であった西田伝助、浮世絵師の落合幾次郎によって東京最初の日刊紙として創刊された。このメンバーのうち、条野・西田と後に入社した福地源一郎は王政復古間もない慶應4年（1868年）にも江戸で『江湖新聞』なる隔日刊新聞を発行したが、わずか22号で廃刊となっていた。
東日は当初、浅草茅町（現在の台東区。JR総武線浅草橋駅近辺）にあった条野の居宅から発刊したが、2年後の1874年（明治7年）、銀座（現在の中央区）に社屋を建てて進出。雑報入りの「新聞錦絵」が東京土産として話題を呼んだ。1873年（明治6年）に甫喜山景雄と岸田吟香が入社し、平易な口語体の雑報欄が受け大衆紙として定着。同年10月には新聞紙発行条目の制定に伴い太政官（現在の内閣）から発行の許可を得た。
1874年（明治7年）12月2日、入社と共に主筆に就任した福地が社説欄を創設してから、紙面を一新。政府擁護の論陣を張る御用新聞となり、自由民権派の政論新聞と対抗した。この時に校正主任として招かれたのは、語学者で福地とともに遣欧使節団に加わった経験のある市川清流であった。
東京日日新聞 歴史
1876年（明治9年）、東京・銀座尾張町の恵比寿屋呉服店が倒産した跡地を取得して移転。以後、有楽町に移転するまで本社とした。同年12月には、三井物産が創刊した中外物価新報（現在の日本経済新聞）の印刷を受注した。
1877年（明治10年）、太政大臣三条実美は正院文書局と刊行物『太政官日誌』を廃止した。この後数年間、東京日日新聞は「太政官記事印行御用」を標榜して、本紙の「太政官記事」、「広報」の欄が明治政府の公式発表を代行する状態となった。ただし、正式な法令公布機能はなく、太政官職は別途、文書を配布していた。
1880年（明治13年）頃から政府批判の高まりとともに「御用新聞」との批判も強まったが、その後の1883年（明治16年）、太政官の下に再び文書局が設けられ官報の刊行を開始。1885年（明治18年）、初代内閣総理大臣伊藤博文は「布告・布達は官報掲載を以て公式とし別に配布しない」とする布達（現在の政令ないしは通達）を出し、以後民間商業新聞が明治政府の公式発表を代行することはなくなった。
自由民権運動期には、福地が明治政府を支持する姿勢を鮮明にした立憲帝政党の結党に参加した。しかし、三条ら政府高官が超然主義的な立場を取って意に介さなかったため、程なくして瓦解した。
東京日日新聞 歴史
1884年（明治17年）、条野が中心になって兄弟紙『警察新報』が創刊された。警察新報は2年後の1886年（明治19年）、『やまと新聞』と改題。東日は徐々に大新聞寄りに変化していき、一方のやまとは小新聞として、それぞれ発展を遂げていった。
1888年（明治21年）、社長交代を契機に論調を中立路線に転換し大幅に部数を伸ばすが、1891年（明治24年）に長州藩閥の機関紙と化し、再び政府寄りとなる。その後伊藤博文や井上馨、三井財閥の支援を受け、1904年（明治37年）には三菱財閥により買収。加藤高明が社長に就任するが経営不振は打開されず、1911年（明治44年）に『大阪毎日新聞』（おおさかまいにちしんぶん：大毎）の社長本山彦一に売却された。
大毎は明治初期には政治色が強かったため経営上振るわなかったが、1889年（明治22年）から穏和な論調に転換、広告収入の増加もあって『大阪朝日新聞』（現在の朝日新聞）と並ぶ近畿の有力紙となっていた。1906年（明治39年）、競合の電報新聞を買収し、『毎日電報』と改題し東京へ進出していた。本山は、毎日電報を東日に合同させた。
東京日日新聞 歴史
第一次世界大戦の勃発を他紙に先駆けて報道。ロシア革命の報道やレーニンの会見でも注目を集める。シベリア出兵には慎重論をとり、国内問題では米騒動などの社会問題も取り上げ、普通選挙運動にも賛成の立場をとったが、同様の論調をとる朝日新聞（東京朝日・大阪朝日）と覇権争いを全国的に繰り広げた。こうした動きは結果的に両社の発展につながったと言える。
1922年（大正11年）3月16日からは、漢字の制限と簡略化が行われ読みやすい紙面となった。
業績を回復した東日は、大正期には東京五大新聞（報知新聞・時事新報・國民新聞・東京朝日・東日）の一角に数えられ、1923年（大正12年）9月1日に発生した関東大震災（大正関東地震）も大毎の支援を受けて乗り切った。震災報道では朝日陣営の後手に回ったが、報道そのものは東日の方が評価が高かったとされる。
1926年 （大正15年）12月25日の大正天皇崩御直後には次の元号を誤って報じる『光文事件』の失態を犯してしまう。大毎・東日の社長を兼ねていた本山は一旦辞意を表明するが、東日編集主幹で後に本山の後任の会長となる城戸元亮が辞任することになり事態は収拾された。
東京日日新聞 歴史
1928年（昭和3年）4月29日、本所公会堂で行われた無産党民衆大会の取材に当たっていた新聞記者が、場外警備に当たっていた警視庁厨橋警察署（現・本所警察署）所属の警察官から暴行を受ける。他社と共同で警視庁記者クラブを通じ、警視総監の謝罪などを求めた結果、国会でも取り上げられるに至り、警察署長らが処分を受けた（署長は直前に退職）。
この後、東京新聞界は大阪資本の朝日・東日の二強体制となり、1929年（昭和4年）には國民新聞創業者で社長兼主筆だった徳富蘇峰が移籍。1936年（昭和11年）の2･26事件後には時事新報を合同した。
一方、光文事件後は大毎本社に大きく先行されていたイベント事業にも力を入れるようになり、まず1927年（昭和2年）、大毎本社主催の選抜中学野球に対抗した社会人野球の全国大会全日本都市対抗（現・都市対抗野球）が行われた。
続いて1935年（昭和10年）、東日学芸部長阿部眞之助の提唱により将棋の実力制名人戦が開始。翌年には本因坊秀哉の引退を受けて囲碁の大名跡本因坊も実力制に改めた。1939年（昭和14年）、東京・有楽町に完成した新社屋には当時東京でも珍しいプラネタリウム「東日天文館」が設置され、壁面には電光ニュースが瞬いた。
東京日日新聞 歴史
大東亜戦争（太平洋戦争・第二次世界大戦）が始まった1941年（昭和16年）12月8日の朝刊では、「東亜攪乱・英米の敵性極まる」「断固駆逐の一途のみ」の見出しで、主要紙では唯一開戦（南方作戦・真珠湾攻撃・日本の対米英宣戦布告）をスクープした。戦争中は他紙と同様、戦争翼賛報道を行った。
1943年（昭和18年）1月1日、東京日日新聞と大阪毎日新聞は新聞統制により題字を『毎日新聞』（まいにちしんぶん）に統一。編集機能を東京に集約した。明治初期から長年続いた伝統ある「東京日日新聞」の題字は一旦消滅した。
なお、東日と大毎の統合により現在の毎日新聞が誕生したが、日本最古の近代新聞横浜毎日新聞も、後に『毎日新聞』『東京毎日新聞』と改題している。しかし、横浜毎日新聞は武蔵国久良岐郡横浜町（現在の神奈川県横浜市中区）で創業した横浜活版社が元祖であり、東日の系譜とは全く無関係である。
東京日日新聞 歴史
大東亜戦争終結後の1948年（昭和23年）12月4日に、毎日新聞社の系列会社である東京日日新聞社による新興夕刊紙として「東京日日新聞」が“復刊”した（題字は復活したが、号数は1号から数えていた）。復刊（新創刊）の背景として、終戦直後の用紙統制が既存紙よりも新興紙に多く割り当てられる事が挙げられる。このとき勃興した新興紙として1945年（昭和20年）12月に民報社より「民報」が創刊され、1947年8月『東京民報』に改題した後、民報社は鈴木郁三に買収され、更にその鈴木が毎日新聞社と手を組んだことで「東京民報」は1948年11月30日をもって終刊。民報社が東京日日新聞社と改称して「東京日日新聞」を新創刊した。既存紙もダミー子会社を設立して用紙を確保しようと腐心していた時期であり、毎日新聞社もまた新興紙の買収といった形で東京日日新聞を復刊（新創刊）したのであるが、翌1949年（昭和24年）11月27日に毎日新聞東京本社による夕刊紙「夕刊毎日新聞」の発行（1951年（昭和26年）10月1日毎日本紙の夕刊に切り替え）で競合したため、内容を娯楽物中心に変更。高田保の時事エッセイ「ブラリびょうたん」の企画が好評を博した。
東京日日新聞 歴史
1950年（昭和25年）3月からスポーツニッポンが東京で発行を始めたことにより事業が重複することになり、1954年（昭和29年）9月1日より朝刊紙に転換。しかし、当初から朝刊で発行していたスポニチと完全に競合になってしまい、1955年（昭和30年）8月31日限りでスポニチに事実上統合され休刊となった。
東京日日新聞社は編集局を東京・有楽町の毎日新館に置き、印刷も毎日新聞東京本社に委託したが、既存の会社を買収した経緯から会社組織そのものは全くの別会社を装っており、資本構成に毎日新聞社の名はなかった。その後、毎日新聞社、サン写真新聞社、スポーツニッポン新聞社とともに連名でイベントを開催するようになったが、逆に印刷は東京日日新聞印刷工場（現在の東日印刷）を港区芝に設立して独立。21世紀に入って毎日新聞GHDが設立されたことで、その完全子会社になった。
この新生東日の紙面構成は一日概ね4頁で、1面は総合面（政治経済）であり、毎日新聞夕刊に引き継がれる「近事片々」も戦前に引き付き掲載されていた。2面はスポーツと家庭面であり、毎日新聞主催の都市対抗野球や選抜高校野球、プロ野球毎日オリオンズの記事が多く掲載された。3面は社会面であり、正真正銘の「三面記事」が載った。4面は芸能面で映画演劇が主だが、放送番組を扱う場合は主としてラジオ東京(JOKR)の記事が多く載っていた。
なお、「東京民報」の題号はその後、日本共産党東京都委員会の機関紙の題号として転用されている。
旧やまと新聞は、もともと旧東日の2つ目の媒体として立ち上げられた縁がある。このため、大東亜戦争期に旧やまと新聞のオーナーになった児玉誉士夫の死後、やまと新聞の後身の東京スポーツはそれまで朝日新聞グループの日刊スポーツ新聞社と提携していたのを改め、毎日新聞社に接近していった。1988年（昭和63年）、毎日新聞グループと東京スポーツ新聞社は全面的な提携を交わす。それまで東京・築地の日刊スポーツ新聞社本社内にあった東スポ本社が、江東区越中島に新築された東日印刷・スポーツニッポン新聞東京本社と同じビルに移転。東スポの紙面製作・印刷も日刊スポーツグループの日刊スポーツ印刷社から、東日印刷への委託に切り替えられた。
東京日日新聞 紙齢
現在の東日本の毎日新聞（東京本社・北海道支社発行）の紙齢（創刊からの号数を示すバックナンバー）は、東京日日新聞時代からの物を加算している。1987年（昭和62年）8月30日付で、日本の日刊紙では初めて紙齢40,000号、2015年（平成27年）2月12日付で紙齢50,000号をそれぞれ達成した。
東京日日新聞 題字
1911年（明治44年）3月1日にそれまで無地だった地紋に横線と桜花が入る。これは大阪毎日新聞の経営に移ったためで、同社が東京で発行していた『毎日電報』から承継したもの。（大正中頃まで「大阪毎日新聞社経営」「毎日電報合同」の明朝体活字が右肩に入る。その後の昭和初期頃に、時期不詳ながら題字と地紋が一部補正される。）→詳細は「大阪毎日新聞 § 題字と地紋など」を参照
東京日日新聞 主な事業
ただし、東日が主催していた時代は順位戦が無く、挑戦者決定リーグ戦が行われていた。順位戦は、毎日新聞社になった後の1946年からスタートする。
レッサーパンダ
レッサーパンダ（学名：Ailurus fulgens、中国語：小熊貓）は、食肉目レッサーパンダ科に分類される哺乳綱。本種のみでレッサーパンダ属を構成する。
レッサーパンダ 生物的特徴
インド北東部、中華人民共和国（四川省西部）、ネパール、ブータン、ミャンマー北部。ラオスでの報告例はあるが、確実性に乏しいとされる。甘粛省、貴州省、青海省、陝西省では絶滅したと考えられている。
頭胴長（体長）50 - 63.5センチメートル。尾長28 - 48.5センチメートル。体重3 - 6キログラム。全身は長く柔らかい体毛で被われ、足裏も体毛で被われる。背面は赤褐色で、腹面や四肢・耳介外側は黒い。鼻面や唇、頬、耳介の外縁は白い。尾には淡褐色の帯模様が入る。
耳介はやや大型で三角形。指趾の数は5本。爪はやや引っ込めることができる。前肢の種子骨が指状の突起に変化し、指と向かい合っているため物をつかむことができ、頭を下向きにして樹を降りることが出来る。肛門の周辺（肛門腺）ならびに足の裏に臭腺がある。
後破裂孔内に頸動脈が開く。後口蓋孔は上顎口蓋縫合よりも後方にある。歯列は門歯が上下6本、犬歯が上下2本、小臼歯が上顎6本、下顎8本、大臼歯が上下4本で計38本。裂肉歯内側に咬頭（錐）が2つあり、歯根が3本。胸椎の数は13 - 14個、腰椎の数は4 - 6個、仙椎の数は3個。盲腸がない。
レッサーパンダ 生物的特徴
出産直後の幼獣は体長15センチメートル、体重100 - 130グラム。全身は灰色の体毛で被われている。眼は開いていない。生後1ヶ月程度で毛色は茶色くなり、尻尾も縞模様になる。乳頭の数は8個。生後4カ月頃に離乳期を迎え、生後6カ月になると見た目は成獣と変わらなくなる。
寿命は約15年程。レッサーパンダの2歳はヒトの20歳前後に相当し、その頃から子を産めるようになる。以後、1年ごとにヒトの4歳分の歳を取る。飼育下では技術の向上により20年以上生きる個体も増えてきている。
標高1500 - 4800メートルにある温帯・亜熱帯の森林や竹林に生息する。インド・メーガーラヤ州の高原では標高700 - 1400メートル（200メートルでの報告例もあり）の亜熱帯・熱帯の森林にも生息する。地上ではあまり休息せずに高い場所を好むため、樹上棲と考えられている。夜行性もしくは薄明薄暮性で昼間は休むが、夏季には昼間も活動する。縄張りを形成して生活すると考えられ、オスは臭腺による臭い付けや一定の場所に排便すること（溜め糞）で縄張りを主張する。
雄雌共に出す「ピーピー、キュルキュル」という特有の鳴き声は、1月から3月にかけての発情期に最もよく見られ、それ以外でも遊んでいるときや空腹時に見られる。また発情期には、追尾や威嚇、マーキングなどの行動が増加する。
レッサーパンダ 生物的特徴
タケやタケノコを食べるが小型哺乳類、鳥類の卵、昆虫、動物の死骸、果実、地衣類なども食べる。
臼歯が平らで植物の擦り潰しに適しているが、消化器官は肉食動物のタイプで消化の吸収が低く、消化効率の悪いタケなどは大量に摂取する必要がある。排泄物も多く、人間が1日に出す量の約5倍にもなり、色や形状で何を食べたか判別できるほど未消化率は高い。
季節繁殖動物で繁殖様式は胎生。妊娠期間は大体が120日前後で、出産直前には体重が3割ほど増加する。6月中旬～8月にかけて1～3頭を出産する。生まれてから暫くは母親や兄弟と一緒に過ごし、1歳半ごろには独り立ちする。
天敵として ユキヒョウ、テン、ワシやタカ類などがいる。頭から尻尾にかけての茶色の体毛は、木の枝や苔の色と類似するため空の天敵に、腹や手足の黒い体毛は地上の天敵に、それぞれカモフラージュの役目を果たしている。
属名Ailurusは「ネコ」、種小名fulgensは「光輝く」の意。
レッサーパンダ 生物的特徴
形態の比較ではクマ科に近縁、アライグマ科に近縁、クマ科と鰭脚類からなる系統に近縁、イタチ上科 Musteloidea 内でも原始的とする説などがあった。1980年代にはジャイアントパンダがクマ科に近縁とする説が主流だったこともあり、アイソザイムや染色体の解析からジャイアントパンダとの類縁性は否定される説が有力となった。1980年代後半以降はミトコンドリアDNAの分子系統解析も行われることも増えたが、2000年代にかけても解析手法により結果は一定しなかった。1990年代後半にはイタチ科とアライグマ科からなる単系統群に近縁であることが示唆され、2000年にはアライグマ科・イタチ科・スカンク科と本科でイタチ上科 Musteloidea を形成する説が提唱されたが上科内の系統は不明なままであった。複数の核DNAの分子系統解析では上科内ではスカンク科に次いで分岐した系統だと推定されている。
イタチ上科のレッサーパンダ科に分類されることとなった。
形態から以下の2亜種に分ける説があり、亜種を独立種とする説もある。一方で分子系統学的解析では、亜種間で遺伝的差異はないとされる。
Ailurus fulgens fulgens F. Cuvier, 1825 ネパールレッサーパンダまたはニシレッサーパンダ
インド北東部、ネパール、ブータン
Ailurus fulgens styani Thomas, 1902 シセンレッサーパンダ
中華人民共和国南部、ミャンマー北部
基亜種より大型で、額が高い。体色が濃色。日本の動物園で飼育されているほとんどはシセンレッサーパンダである。最近になり「形態」、「動物地理学」さらに「集団遺伝学」の違いにより2つの種に分けられることが報告された。
亜種の産地を曖昧な状態で、長年分類学的研究が進められてきていたが、ヤルンツァンポ川を境界とすることで、ニシレッサーパンダAilurus fulgens F. Cuvier 1825とシセンレッサーパンダAilurus styani Thomas 1902に分けられることが明らかとなり、哺乳類学が専門のドン・E・ウィルソン（Don E. Wilson）も、2種に分けることを支持している。
レッサーパンダ 人間との関係
宅地開発や農地開発・薪採集のための森林伐採・単一種の植林・焼畑・放牧などによる生息地の破壊、毛皮・ペット目的の密猟や狩猟による混獲などにより生息数は減少している。生息地に侵入した犬からの、犬ジステンパーでの感染死も懸念されている。1975年のワシントン条約発効時には附属書IIに、1995年からはワシントン条約附属書Iに掲載されている。そのため、個人で飼育することはできない。
1994年における中華人民共和国での生息数は2500頭、ネパールでの生息数は300頭、ミャンマーでは確認されていない。1999年における、シッキム州での生息数は2500頭以上と推定されている。日本では1976年に、釧路市動物園で飼育下繁殖例がある。以降、国内外問わず繁殖のための個体交換が盛んに行われている。
高温多湿な環境が苦手であるため、日本の動物園では、夏場は涼しい場所で休む場合が多い。反対に冬場は厳冬下の雪上を平気で走り回ることがある。餌は個体によって好みが異なるため、孟宗竹以外に、リンゴやニンジンを与える場合がある。
レッサーパンダ 名称
パンダの名前は1825年に西洋人がヒマラヤで発見したレッサーパンダの名前を現地人に尋ねたところ、「竹を食べる者」と言う意味の「ネガリャポンヤ」だと答え、「ポンヤ」が「パンダ」に変わったとされる。
初めはレッサーパンダは単に「パンダ」と呼ばれていたが、後にジャイアントパンダが発見されて有名になると、単に「パンダ」といった場合はジャイアントパンダの方を指すようになってしまい、英語においては、従来のパンダの方に「小さい方の」という意味の英語「レッサー」（lesser）や毛色から赤「レッド」（red）を付けて、レッサーパンダまたはレッドパンダと呼ぶようになった。いわゆるレトロニムの例である。
このため古い日本語の図鑑などでは「Ailurus fulgens」の和名をパンダとしている場合がある。また、漢字表記をそのまま読んだクマネコが別名とされていることもあるが、ビントロング、別名クマネコ（熊猫）と区別がつかないことになる。
レッサーパンダ 名称
英語ではLesser PandaやRed Panda以外にも、Wah（チベット語でキツネを意味するwaに由来）やファイヤーフォックス（Firefox）など多数の別名がある。
中国語では、ジャイアントパンダのことを「大熊猫」（大熊貓 / 大熊猫、dàxióngmāo; ダー シィォン マオ）と記すのに対し、レッサーパンダは「小熊猫」（小熊貓 / 小熊猫、xiăoxióngmāo; シァォ シィォン マオ）と呼ばれる。「パンダ」同様本来「熊猫」はレッサーパンダを指す。台湾ではジャイアントパンダの方は「猫熊」と呼ばれる。
レッサーパンダ 著名な個体
2005年（平成17年）5月、千葉市動物公園で飼育されている雄の「風太」（ふうた、報道などでは「風太くん」とも称される）が、30秒程度の間、後肢2本で直立する、と内外のマスコミで取り上げられた。
レッサーパンダは元来、周囲の様子をうかがうときに直立することがあるが、当時の『朝日新聞』紙面にて紹介された風太の写真は人間のような立ち姿に見え話題となった。園の担当者によると、風太は生後まもなく母親に誤って尻尾を噛みちぎられたが、おかげで尻尾が邪魔にならず美しく背骨を反らすことができたという。その後、風太の祖父や母も直立することがわかった。また、よこはま動物園ズーラシアの「デール」や佐世保市亜熱帯動植物園の「海」のように、後肢だけで数歩歩く個体もいる。
レッサーパンダ 著名な個体
これを機に、各地の動物園で、後肢で直立するレッサーパンダが取り上げられ、風太がJTの缶コーヒーCMに起用されるなど、話題が過熱したため、旭山動物園（北海道旭川市）や世界自然保護基金などから、商用目的でレッサーパンダへ過剰な負担をかけることへの疑問や懸念が表明された。また、ブームの発端となった千葉市動物公園では、ラジオ番組の電話インタビューにおいて、「当初地方紙のみの記事であったはずが、いきなり全国的に取り上げられたため、その過熱ぶりに困惑した。」と語っている。後肢だけで歩くズーラシアのデールに対しても「無理やり芸を仕込んでいる」という誤解に基づく誹謗中傷が一部で起こっていた。ブーム下においては、直立したレッサーパンダのぬいぐるみなどのグッズが多数商品化され、ハピネットの『動物大百科』のソフビ人形は直立形態を前提に造形され、エポック社からは『レッサーパンダが立ちました』という名前のフィギュア（カプセルトイ）が商品化された。
2015年（平成27年）7月21日、風太（12歳）は番になった8頭の子を儲けた同い年の「チィチィ」を亡くす。
レッサーパンダ 著名な個体
風太は2018年（平成30年）7月に15歳を迎え、人間の年齢でいうと70歳の高齢となり、眠っている時間が増え、ほとんど自分から立ち上がることはないが、餌の時間には立ち姿を見せることがあるという。2019年（平成31年/令和元年）3月には、右眼を白内障を患っていることが報じられており、その眼は失明していると推定される。2022年（令和4年）4月16日頃から食欲がなくなり、展示を2か月間休止したが、19歳（人間相当年齢 85歳以上）の誕生日を迎えた同年7月にはファンの前に姿を現し、かなり長い間歩き回った（■映像あり）。
風太はチィチィとの間に、雌の「風花（ふうか）」と雄の「ユウタ」（両親とは3歳差）、雄の「クウタ」（両親と5歳差）など、8頭の子（雄5頭・雌3頭）を儲けており（早世した幼獣を含めると10頭）、2022年の時点で、孫20頭（早世した幼獣を含めると31頭）のほか、曾孫と玄孫までおり、2024年時点で子孫は46頭となっている。繁殖のために国内各地の動物園だけでなく、南米チリの動物園に出されたものもいる。
レッサーパンダ 国際レッサーパンダデー
毎年9月の第3土曜日に定められ「国際レッサーパンダの日」とも呼ばれる。英語表記は"International Red Panda Day"。ネパールとアメリカに事務局を置き、レッサーパンダの保全活動を行うRed Panda Networkが制定した。
レッサーパンダへの理解を深め、その魅力や野生での現状、保全の必要性などをよりたくさんの人に知ってもらうことを目的としている。Red Panda Networkではこの日を記念して、野生のレッサーパンダを密猟者から守り、レッサーパンダが生息する森を回復させるための募金活動を実施している。この日を中心に、世界各地のレッサーパンダ飼育園館でレッサーパンダに関するイベントや啓発活動や教育普及のための様々な取り組みが催され、日本でもレッサーパンダの生態についての特別ガイドなどのイベントを実施する動物園がある。
修斗
修斗（しゅうと、英: Shooto）は、日本の総合格闘技団体。1984年に佐山聡によってパンクラチオンの復興を旗印に、総合格闘技の競技化を目指し創設される。
修斗 歴史
1984年1月、元新日本プロレスのタイガーマスクこと佐山聡が自らの格闘技理論の研究、実践のために日本で初の総合格闘技ジム「タイガージム」を開設したことに始まる。ここでの格闘技は初期の「新格闘技」という名称を経てプロレスの隠語であるシュートから「シューティング」と呼ばれたが、射撃競技との混同を避ける等の理由から後に「斗いを修める（たたかいをおさめる）」という意が当てられて修斗という名称となった。
当時、関節技などのサブミッションホールドはプロレスにおける裏技的なものであり、プロでも「技は教えてもらうものではなく盗むもの」という風潮があり、やられることによって逃げ方を覚え、後輩にかけて覚えるという指導方法が常態化し、技術体系が確立されていなかった。佐山はそのプロの技を一つ一つ言葉で説明して体で実践して生徒（素人）に指導した。これがのちの総合格闘技の源となっており、この佐山の思想がなければ今日の格闘技は存在し得なかった。
初期には技術の体系化の他、専用のヘッドギア、オープンフィンガーグローブ、レガース等の開発が行われた。また、普及や運営に際してスポーツや武道の精神が導入され、特に重要視された。その後、競技人口の増加にともない1987年に修斗協会が設立され、1989年5月18日にプロ第1戦「初代チャンピオンシリーズPART1」が行われた。1996年には修斗コミッションが設立された。
修斗 歴史
1996年に佐山が一切の運営から身を引くものの、このころから2000年ごろまでは佐藤ルミナ、桜井"マッハ"速人、宇野薫らがファッションやサブカルチャーの分野で取り上げられ人気を博した。一方で総合格闘技の隆盛とともに、有力なプロ選手が修斗を採用しない団体へ活動の場を移すことが多くなっていった。
1999年に興行運営会社「サステイン」を設立。以降、都内におけるプロ修斗興行のほとんどを同社が主催に当たる（東京以外では地元プロモーター主催となるが、サステイン主催あるいは共催となる興行もある）。
2003年、インターナショナル修斗コミッションを設立。ランキングが世界、環太平洋、欧州、米大陸に分かれる。また、1994年より年1回行われている全日本アマチュア修斗選手権をはじめとして、アマチュアの大会が日本全国各地で行われるようになっている。日本国外への普及も進み、各地域で公式な団体による大会が開催されるようになった。2005年に各地区で公式タイトルの運用が始まり、プロ選手が来日することなく実績を上げる例が増えるようになっている。同様にアマチュアの大会も整備が進められ、2006年にはヨーロッパ選手権が開催され、2009年に創立20周年を迎えた。
修斗 歴史
2010年末に朝日昇を中心とする一部ジム関係者および協会関係者より指摘された経営不透明、理事選出不透明、納税の不徹底などの問題からはじまった混乱は、2011年8月5日、ISC（インターナショナル修斗コミッション）コミッショナーである浦田昇が、混乱収束のため同日付で日本修斗協会全理事並びに役員を罷免し、理事会の解散を命じた。今後、日本修斗協会はISCの管理下に置き、日本修斗協会の運営は浦田の裁定で行われることになり、アマチュア大会、新人王トーナメントの実施などは、必要に応じて運営実行委員会を組織し、その組織によって運営することとなった。
2012年10月1日に一般社団法人化。2014年1月16日にコミッショナーであり一般社団法人化した日本修斗協会の会長も務めていた浦田昇が死去。2015年6月21日にTORAO NATION STATE主催の広島市中小企業会館大会において、修斗初のケージでの公式戦を実施した。
2016年4月20日にUFCファイトパスでの放送を開始した。4月23日、サステイン主催の舞浜アンフィシアター大会において、修斗初のケージでのタイトルマッチを実施した。7月17日より、後楽園ホールで行われる修斗公式戦をケージで実施することを発表した。
修斗 理念
佐山聡が修斗に携わる者の心構えとして説いたもの。
「打て」という”打”ではなく「投げろ」という”投”ではなく「極めろ」という”極”ではない。
また単に打・投・極を総合的に斗えばいいというものでもない。
自然なる斗いの流れの中での技術が途切れなく連係し、なめらかに回転することが修斗の姿である。
そして斗いを修めていく修斗の思想が、競技者を人格的に正しく導く。それこそが修斗の理念である。
礼に始まり礼に終わる。礼の姿勢こそが修斗の基本姿勢であり、自然に礼を発せられることが、修斗体得の第一歩である。
修斗創始者  佐山聡
修斗 ルール
国や地域によって異なる場合もあるが、選手の技術レベルや実績によりクラス分けされ、それぞれのクラスにルールや試合形式が設定されている。プロアマ共通の事項として、マウスピースやファウルカップ、オープンフィンガーグローブの着用義務があげられる。ルール面では頭突き、掌底打ちなどが反則行為となる。
試合はリングあるいはケージで行われ、1ラウンド5分、ラウンド間に1分のインターバルという形式で行われる。選手は実績によりクラスAとクラスBというカテゴリーに属し、クラスAは3ラウンド、クラスBは2ラウンドで試合が行われる。グラウンド（足の裏以外の部位が継続的に接地している状態）の選手の頭部への蹴り、膝蹴りは反則行為となる。
試合はリングの他、柔道場、円形のマットで行われる。ヘッドギアやレガース等の防具の着用を義務付けられる。グラウンドの選手への攻撃は頭部への打撃およびあらゆる部位への膝蹴り等は禁止されている（2019年5月より施行）。組み技の攻防ではテイクダウンやポジショニング等にポイントが設定されており、ポイントの得点が判定の際の基準となる。主要な大会ではクラスCのルールが採用され、4分1ラウンドまたは3分2ラウンドで試合が行われる。他にも初心者のためのクラスや女子選手のためのクラス等が設定されており、それぞれのクラスにおいて個別のルールが定められている。
修斗 ルール
一切の打撃を反則とし、組み技のみで行われる修斗。防具やオープンフィンガーグローブは着用しない。4分1ラウンドまたは3分2ラウンドで試合が行われる。一本による勝利の他、一定のポイントを得点するとその時点で勝利となる。プロ選手も参加可能。2012年2月1日付けで廃止。
1994年にエンセン井上が入って来たことによりマウントポジションやボトムポジションから始まるブラジリアン柔術の技術が取り入れられ、佐山聡が一度ヒクソン・グレイシーを招いて技術紹介をすることによりパウンドが初めて導入された。
2008年9月1日より、グラウンド状態では後頭部への加撃が禁止となった。また2009年1月1日より、有効な打撃でダウンしても、レフェリーストップが無い場合は試合続行となり、10カウントは廃止された。
2015年1月1日より、各階級の名称は従来のまま、体重のリミットがネバダ州アスレチック・コミッション基準に変更となった。後頭部への攻撃が全面禁止となった。対戦する両選手がクラスAかつプロフェッショナル修斗公式戦の3R以上のとき、対戦する両選手の合意がある場合のみ肘打ちが解禁となった。
修斗 ルール
2015年4月1日より、プロフェッショナル修斗公式戦の3R以上での試合での肘打ちとコーナーやロープを押す行為を解禁。また、足の甲の踏み付けと腎臓への攻撃が禁止となった。
2017年1月1日より、各階級の名称がネバダ州アスレチック・コミッションと同じ階級名称に変更となった。プロフェッショナル修斗公式戦全ての試合で肘打ちが解禁となった。
2023年11月10日より、プロフェッショナル修斗公式ルールの第8章チャンピオンシップ第26条【チャンピオン】の条文から「同一の者が同時に複数のクラスのチャンピオンになることは認めない」を削除。
ノンステップバス
ノンステップバス（和製英語: Non step Bus）とは、出入口の段差を無くして乗降性を高めた低床バス（low-floor bus）の日本における呼称である。国土交通省が認定する標準仕様に基づいて設計されているバスをいう。バス事業者や行政機関によっては超低床バス、超低床ノンステップバスとも称される。
ノンステップバス 車体構造
国土交通省のノンステップバス標準仕様では乗降時のステップ高さは270㎜以下とされている。
日本国内で市販されているノンステップバスは、エアサスペンションを採用する事により、乗降時に車高を下げて歩道との段差を少なくする「ニーリング機能」が装備されている。
国内に流通している大型・中型ノンステップバスのうち、国産車においては2010年代半ばまで製造された車両では主に、中扉の床下スペースから出し入れする引出式スロープや取り外し可能な着脱式スロープなど様々な仕様が混在し、大型ノンステップバスの量産初期モデルでは運転手の操作によって中扉の床下からスロープを自動で出し入れする電動式スロープも存在した。2010年代半ば以降に登場した車両からは各メーカーとも中扉の床を反転させて使用する反転式スロープが標準搭載される仕様に統一され、2015年に一部改正された標準仕様ノンステップバスの認定要綱においても、この反転式スロープの設置が盛り込まれた（但しオプションで着脱式スロープも設定）
小型ノンステップバスでは着脱式スロープが主流となっており、大型ノンステップ連節バスでは日本国内に初めて輸入されたネオプラン・セントロライナー（着脱式スロープ）を除いて反転式スロープが採用されている。
ノンステップバス 車体構造
運輸省（現国土交通省）は当初、ノンステップバスの普及が遅々として進んでいない状況を踏まえ、各メーカーで仕様を統一して、より使いやすいシティバスの次世代の標準形を模索することになり、「標準仕様ノンステップバス」の認証制度が2004年1月19日から開始された。
2000年に大型4社は先の「人にやさしいバス技術検討委員会」で示された中長期モデルバスに範を取り、3扉・前 - 後扉間フルフラットのノンステップバスを試作した。ベースとなったのは日野・ブルーリボンシティ (KL-HU2PMEE)、すなわち後部横置きエンジンでトランスミッションはオートマチックという条件に決まった。
しかし、実際の国土交通省認定ノンステップバス標準仕様の条件は、前中扉間のみが超低床のノンステップバスである。
2004年1月以降に導入されたノンステップバスには、車体の正面・側面・後部リア側「認定 標準仕様ノンステップバス 国土交通省」が表記されたバスの形をした青か緑かピンクのステッカーを貼付している。さらに、2005年度基準を満たしていれば緑色ステッカーのタイヤ部分に「05」が、2015年度の認定要領改正に伴う基準を満たしていればピンク色ステッカーのタイヤ部分に「15」が付く。
ノンステップバス 車体構造
2021年には日本市場で販売する海外メーカーとしては初めて、BYDが大型電動バス「K8」で認定を取得し、その後同社の小型電動バス「J6」も認定を取得している。2022年には日本のベンチャー企業「EVモーターズ・ジャパン」が開発し、中国の「威驰腾（Wisdom Motor）」が製造する大型電動バスが認定を取得したほか、その後は日本の「アルファバスジャパン」が販売し、中国の「江蘇常隆客車有限公司（ALFA BUS）」が製造する大型電動バスが認定を取得するなど、国内大手メーカー以外でも認定される動きが広がっている。
ノンステップバス 本格的実現まで
日本初のノンステップバスは、近畿日本鉄道（現・近鉄バス）が日本初の2階建てバス「ビスタコーチ」をベースに1963年（昭和38年）に導入した車両である。これは、「ビスタコーチ」の2階部分を取り払い、ホイールベース部（前車軸と後車軸の間）を低床・ノンステップの客室としたものであった。シャシは日野自動車工業（現・日野自動車）が、ボディは近畿車輛がそれぞれ製造したが、構造上ワンマン運転に対応できないなどの問題があり、これ以降の導入はなかった。
それから20年以上後の1985年（昭和60年）、三菱自動車工業（現・三菱ふそうトラック・バス）がワンマン運転に対応した初の本格的なノンステップバスを試作した。同年にモデルチェンジした大型路線バスエアロスターシリーズをベースにして、前中ドア間の床を350mmまで下げ、ノンステップ化を実現した。トランスミッションとエンジンは通常のバスと同じ、縦置きのレイアウトである。
高価であったため、導入例は名古屋鉄道（現・名鉄バス）、岐阜乗合自動車、京浜急行電鉄（現・京浜急行バス、羽田京急バスなど）の3社のみで、1987年（昭和62年）頃まで製造された。
その後、1994年（平成6年）に名鉄向けとして、上記のノンステップバスの生産初期車が使用されていた名古屋空港（現・名古屋飛行場）内循環車用の代替に1台が追加製造されている。
ノンステップバス 問題点
初期の大型ノンステップバスはホイールハウスの張り出しやエンジンなどがある車体後部のデッドスペースが多く、在来タイプと比べて収容力の減少が顕著となり、ラッシュアワーにはノンステップバスを使用しないバス事業者もあった。
後継車や中型・小型タイプも同様であるが、各メーカーのバスともタイヤの寸法や配置に抜本的な改良を施せないまま床面高さを下げているため、前輪のホイールハウスの張り出しが従来のバスに比べて大きい。この部分の通路が狭くなるほか、前扉と運転席直後の前輪上に位置する座席はかなり位置が高くなり、座る際には「よじ登る」という感覚になる。このため、バス事業者や車種によってはこの部分には座席を設けず、荷物置き場や燃料タンクなどにしている例もある（いすゞ・エルガと日野・ブルーリボンの現行モデルや成田空港交通の成田国際空港ターミナル間移動無料シャトルバス、岐阜バスの市内ループ線専用車など）ほか、最前列の座席のみシートベルトを設置しているケースも存在する（函館バスなど）。また、席を設置した場合であっても、高齢者や幼児などが着席しないように注意書きを掲示している事業者もある（神奈川中央交通など）。現行モデルのいすゞ・エルガと日野・ブルーリボンの自家用仕様車は、最前列が路線用と同じ1人掛けとなっており、補助席も装備されない。
ノンステップバス 問題点
これはワンステップバスなどの低床バスにも共通しているが、床が低い分、最低地上高=ロードクリアランス（車体と地面との間隔）が小さいことに加え、エンジンを搭載可能なスペースも少なく、高出力エンジンの搭載が難しくなるという問題がある。また大型ノンステップバスの場合、構造上フロントオーバーハングが大きくなる。このため悪路や勾配および道路の段差（凸凹）の多いバス路線では使用できないケースも生じている。
ドロップ・センター・アクスル (drop-center axle) を始めとした特殊部品を多く使うため、平成10年代時点では車体価格が従来のバスをベースにした三菱車で約2,100万円、専用部品が多い日野車で約2,400万円と、大型ワンステップバス（約1,600 - 1,800万円）の1.5倍の価格となった。一部車種で輸入部品を使っている点もあるが、この価格が問題であり、公営バスを除くと事業者の負担のみでは購入しにくい。そのため各種助成制度が用意されており、通常のワンステップバスとの差額を行政からの助成金で賄い購入する場合が多い。
なお、安価なノンステップバスということで、別項の前中扉間ノンステップ車や中型ノンステップ車、中型長尺車へ移行していった。
ノンステップバス 大型ノンステップバス
1997年（平成9年）、三菱ふそうトラック・バスと日産ディーゼル工業（現：UDトラックス）が本格的な量産大型ノンステップバスを開発し、販売を開始した。
三菱は、前年にモデルチェンジした2代目エアロスターをベースとして、縦置きのままエンジンとデフを運転席側にオフセットする事により、後部までの超低床エリアを確保している。また、車体後部にドアを設けて前後扉仕様にも対応できたが、リアのホイールハウス間の床（通路）が非常に狭く車いすへの対応が困難となるため、前後扉仕様は神姫バスが導入した程度で、実際には前中後の3ドア仕様での後部ドア付きがほとんどであった（名古屋市営バスや成田空港交通など）。また、三菱では当初「ノーステップバス」という呼称を用いていた。
ノンステップバス 大型ノンステップバス
日産ディーゼル（日デ）は、従来の富士重工業（富士重）7E系ボディのUAシリーズをベースとして、ドイツのZFから前後アクスル（サスペンション）とトルクコンバータ式ATを輸入し、車体最後部にエンジンを直立横置きに配置することにより、後部までの超低床化を実現している。なお、富士重のバス車体架装撤退に伴い、2003年以降は西日本車体工業 (NSK) による車体架装となり、構造が大きく変更された。従来の富士重製をFタイプ、西日本車体工業製をNタイプと呼称する。日産ディーゼルは民生デイゼル工業時代にも、ゼネラルモーターズに倣ったUDエンジンを横置き搭載したアングルドライブの経験がある。
1998年にはいすゞ自動車と日野自動車の2社も、車体最後部に横置きエンジンを直立搭載の構造としたノンステップバスを開発し、販売を開始した。いすゞはキュービック、日野はブルーリボンをベースとした車両となった。ZF製ATの採用は共通だが、リアアクスルはいすゞがハンガリーのラーバから輸入したのに対し、日野は国産品を採用した。
2000年、いすゞ・日野の両社とも路線バスボディのフルモデルチェンジを行い、キュービックはエルガ (type-B) に、ブルーリボンはブルーリボンシティに移行したが、車体の構造面での変化は少ない。