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スポーツカー (モータースポーツ) 概要
スポーツカーの製造者 (マニュファクチャラー) とはシャシの製造者を指す。エンジンは大規模製造者では自身で開発、製造する場合が多く、小規模製造者では他者 (大規模製造者またはエンジン専門製造者など) から供給 (供与、貸与、売却など) を受ける場合が多い。なお、大規模製造者が他者 (多くは小規模製造者) へシャシの開発、製造を委託する場合もあるが、スポーツカーの名称であるメイクは委託者のものを名乗り、開発、製造を請負った受託者のメイクが名乗られることはない。また、小規模製造者は自身のメイクに連ねてエンジンメイクが表示される場合がある。
「公道運用を前提とした生産台数義務を課されていない車両」とは、即ち乗用車の試作車とみなすことができ、自動車競技においてスポーツカーとプロトタイプは同義である。過去、グランドツーリングカー (以下、GT) レースへスポーツカーを部門化させるにあたり「プロトタイプ（試作GT）」は方便として度々用いられた。以降、競技会の部門名称にスポーツカーとプロトタイプのいずれを採るかは主催者の思惑次第となっている。
CSIでは、スポーツカーを量産車と特別製造車に分割したとき、後者の名称にプロトタイプを用いてきた。
スポーツカー (モータースポーツ) 概要
ボディはフェンダーを固定して備えるか、ないしはそれと一体化している。フェンダーはホイール外周の1/3以上を覆う規定となっているが、前後にボディのオーバーハングが伸びているため、上から眺めたとき操舵輪が直進状態においては全てのホイールが完全にボディ輪郭内に収まっている。また全ての機械部位もボディに覆われ、通気口から覗き見える部位や排気管後端などを除き、外部から見えてはならない。
座席は左右対称に並列配置されている。運転席は左右いずれでもよいが、2021年のWEC出場チームは全車が左を選択している。左が選ばれる理由は単純に「多くを占める欧州のドライバーが乗り慣れているため」である。ただし右のほうがピットイン時の交代が速い、乗車姿勢が若干楽になる、日欧のサーキットは右回りが多いので重心で有利などのメリットも多いとされる。パドルシフトの無かった時代は右運転席の恩恵を受けつつ欧州人ドライバーが乗りやすくするため、右運転席+右手側にシフトレバーという凝った設計が用いられたこともあった。
スポーツカー (モータースポーツ) 概要
乗車定員数（座席数）は黎明期にはエンジン排気量の多寡に応じ最少数を4、2、1とされていたが、それが撤廃され、エンジン排気量にかかわらず最少で2とされた後においては、例外なく2座席（運転席、助手席）が選択されている。4座席はデザイン的にも運用的にも選択する利点はなく、国際自動車連盟（以下、FIA）の公認が取得されていないグランドツーリングカーを先行して競技運用した場合や特殊プロダクションカーのシャシを流用した場合などに例があるのみである。なお、1982年から運転席以外の座席は取り外すことが許されており（ツーリングカー以上に共通）、実質的には助手の搭乗空間と座席の取り付け場所が確保されているだけであり、場合によってはFIAが求める必要機材の設置場所として利用される。
ルーフの有無は基本的に問わないが、クローズドカー（クーペ、ベルリネッタ）かオープンカー（ロードスター、バルケッタ、スパイダー）のいずれかに限定されることもある。クローズドカーは一定寸度を満たした左右一対のドアが必須装備であり、ウィンドウを乗降口とすることはできない。
スポーツカー (モータースポーツ) 概要
原動機は黎明期から常識的にガソリン燃料のオットーサイクルエンジンが多用されているが、内燃レシプロ (ヴァンケル式を含む) であれば高速ディーゼル (サバテサイクル) などあらゆる理論サイクルのエンジンを用いる事ができ、過給や電動補助も自由である。一時期はガスタービン (ブレイトンサイクル) も許容されていた。排気量は個別レースやレースシリーズで制限が設けられている場合がある。
原動機から取り出した回転運動エネルギーをホイール外周のトレッドと路面との間に発生する粘着摩擦により直線運動に変換して走行する。駆動方式は基本的に制限はないが、個別のレースまたはレースシリーズの運営において制限されている場合がある。
スポーツカー開発の大義名分は一般交通下での運用であるためスターターモーター、ブレーキランプ、ターンシグナルはもとより、夜間走行用にヘッドランプ、テールランプ、乗用車のライセンスプレートランプに相当する側面コンペティションナンバーランプ、メーター照明および雨天走行用に乗用車のリアフォグランプに相当するレインランプを備えており、クローズドカーの場合はウィンドシールドワイパーがこれに加わる。ただし競技運用においては、それが昼間のみで終始する場合に限りヘッドランプとターンシグナルの装備を免除される運用規定もある（グループCNなど）。また1971年まではスペアホイールの固定搭載が義務付けられていた。おおよそすべてのクローズドカーではラム圧による換気システムを備えているが、車内温度を一定基準内に保つ規則が適用される場合は別途エア・コンディショナーが追加装備される。
スポーツカー (モータースポーツ) 技術規定および分類、呼称の変遷
国際自動車連盟 (以下、FIA) による分類と日本語での呼称および原文。
黎明期から1950年：国際スポーツ法典付則C項 (以下、CSI-C)「スポーツカー (voiture sport)」
1956年：CSI-C「スポーツカー」
1958年：CSI-C「スポーツカー」
1961年：CSI-Cスポーツ部門第4グループ「スポーツカー (voiture de sport)」
1966年：国際スポーツ法典付則J項 (以下、CSI-J) A部門「公認生産車」第4グループ「スポーツカー」、CSI-J|B部門「特殊車」第6グループ「プロトタイプ・スポーツカー (voiture de sport prototypes)」
1969年：CSI-J|A部門「公認生産車」第4グループ「スポーツカー」、CSI-J|B部門「特殊車」第6グループ「プロトタイプ・スポーツカー」
1970年：CSI-J|A部門「公認生産車」第5グループ「スポーツカー」、CSI-J|B部門「実験的競技車」第6グループ「プロトタイプ・スポーツカー」
1972年：CSI-J|B部門「実験的競技車」第5グループ「スポーツカー」
スポーツカー (モータースポーツ) 技術規定および分類、呼称の変遷
1976年：「実験的競技車」廃止
1981年：FIA加盟団体である米国の国際モータースポーツ協会 (以下、IMSA) が、翌年発効されるグループCを基に、規定の強化と緩和を施した「グランドツーリング・プロトタイプ」(Grand Touring Prototype, GTP) を先行導入する。分類はCSI-J|B部門「レーシングカー」第8グループ「フォーミュラリブレレーシングカー」。翌年から部門II「競技車」グループE。
1982年：CSI-J|部門II「競技車」グループC「スポーツカー」
1983年：CSI-J|部門II「競技車」グループC「スポーツカー」
1985年：CSI-J|部門II「競技車」グループC「スポーツカー」
1986年：CSI-J|部門I「量産車」グループB「スポーツグランドツーリングカー (voiture de grand tourisme de sport)」、CSI-J|部門II「競技車」グループC「スポーツプロトタイプカー (voiture de sport prototypes)」
1988年：CSI-J|部門I「量産車」グループB「スポーツカー」、CSI-J|部門II「競技車」グループC「スポーツプロトタイプカー」
スポーツカー (モータースポーツ) 技術規定および分類、呼称の変遷
1989年：CSI-J|部門I「量産車」グループB「スポーツカー」、CSI-J|部門II「競技車」グループC「スポーツプロトタイプカー」
1990年：CSI-J|部門I「量産車」グループB「スポーツカー」、CSI-J|部門II「競技車」グループC「スポーツプロトタイプカー」
1991年：CSI-J|部門II「競技車」グループC「スポーツカー」
1993年：CSI-J|部門II「競技車」グループC「ジュニアスポーツカー (junior sports car)」、CSI-J|部門II「競技車」グループCN「プロダクションスポーツカー (production sports car)」、CSI-J|部門II「競技車」グループGT「グランドツーリング・スポーツカー (grand touring sports car)」
1994年：CSI-J|部門II「競技車」グループC「ジュニアスポーツカー」、CSI-J|部門II「競技車」グループCN「プロダクションスポーツカー」、CSI-J|部門II「競技車」グループGT1「グランドツーリング・スポーツカー」
スポーツカー (モータースポーツ) 技術規定および分類、呼称の変遷
1997年：CSI-J|部門II「競技車」グループC「ジュニアスポーツカー」、CSI-J|部門II「競技車」グループCN「プロダクションスポーツカー」、CSI-J|部門II「競技車」グループGT1「グランドツーリング・スポーツカー」、CSI-J|部門II「競技車」グループE「スポーツレーシングカー (Sports Racing Car)」
1999年：CSI-J|部門II「競技車」グループCN「プロダクションスポーツカー」、CSI-J|部門II「競技車」グループE「スポーツレーシングカー」
2005年：CSI-J|部門II「競技車」グループCN「プロダクションスポーツカー」
2012年：CSI-J|部門II「競技車」グループCN「プロダクションスポーツカー」、CSI-J|部門II「競技車」グループE|SC「『ル・マン』プロトタイプ ("Le Mans" Prototype, LMP)」
スポーツカー (モータースポーツ) 二座席レーシングカー
1960年代前半に国際自動車連盟加盟団体であるアメリカ・スポーツカークラブは、国際スポーツ法典 (以下、CSI) 付則C項のスポーツカー技術規定を大幅に緩和して公道運用を前提としない純レーシングカーとなっていた「改造部門」を独自に分類していた。これが1966年にCSI付則J項へスポーツカーとは決別してC部門 (レーシングカー) 第7グループに二座席レーシングカーとして新定義された。
スポーツカー (モータースポーツ) 代表的なスポーツカー
※括弧書きは製造者自身の競技運用年
※画像は年式やエンジン排気量が優勝車と異なる場合がある。
ル・マン24時間、RACツーリストトロフィー、ミッレミリアのうち2つ以上の同年優勝した型式または同一大会連続優勝した型式、および欧州ヒルクライム選手権を3年以上連続で獲得した型式。
※この間、第二次世界大戦により、世界的にモータースポーツ興行が中断。
国際自動車連盟主催選手権を獲得した製造者による同年のル・マン24時間に優勝した型式、および欧州ヒルクライム選手権を3年以上連続で獲得した型式。
※1976年から1981年まではスポーツカーが廃止されているため、代用された二座席レーシングカーを参照のこと。
国際自動車連盟主催選手権を獲得した製造者による同年ル・マン24時間に優勝した型式、および欧米両ル・マンシリーズを同年年間優勝した製造者による同年ル・マン24時間に優勝した型式、および欧州ヒルクライム選手権を3年以上連続で獲得した型式。
インターコンチネンタル・ル・マン・カップとそれに続くFIA世界耐久選手権を獲得した製造者による同年ル・マン24時間に優勝した型式、および欧州ヒルクライム選手権を3年以上連続で獲得した型式。
スポーツカー (モータースポーツ) 日本の代表的なスポーツカー
※括弧書きは製造者自身の競技運用年
※画像は年式やエンジン排気量が優勝車と異なる場合がある。
日本の製造者メイクを有する型式から、国際自動車連盟主管レースに総合優勝したことがある型式、または各国のシリーズ戦に年間総合優勝したことのある製造者の当時運用していた型式。
ホモロゲーション
ホモロゲーション（フランス語: Homologation、英語: Homologation、ギリシア語: ὁμολογέω）とは、ギリシャ語のhomologeoから得られた専門用語で「承認」、「認証」という意味である。一般的には「公認」と訳される。
ホモロゲーション モータースポーツ
動力輸送機の競技団体が規定する使用可能な機材の承認である。競技者が搭乗する輸送機の承認の意で用いられることが多いが、取り付ける安全装置や競技者の装身具などもその対象である。
自動車では、国際自動車連盟 (Fédération Internationale de l'Automobile = FIA) が競技に使用できる車両を個別に承認する。フォーミュラカーやプロトタイプレーシングカーのようなレース専用車の場合は、規則と合致しているか、一定の安全基準を満たしているかで公認の可否が決まるが、量産車両を用いる競技の場合はそれらに加え、最低生産数が設定されている。これは量産車・量産部品と呼べる資格のあるものであることを確認するためのものである。同一車種・部品が一定期間内に一定数以上生産されたことを製造者が申請する必要がある。そしてホモロゲーションを取得した後、仕様変更により承認書記載内容に合致しなくなる場合は変型（variant）の追加承認を得なければ、変更後の車両を競技に使用することはできない。また製造者が改造部品を用意してこれが追加承認されれば、進化型（evolution）として自由に使用できるようになる。規則にもよるが、承認の効力は量産終了と判断される日から7、8年が限度である。これが過ぎた車両は参加できなくなるか、もしくは特定のエントリー枠でしか出場できなくなる。
ホモロゲーション モータースポーツ
フォーミュラ1（F1）では、2014年から2016年にかけて、パワーユニット（エンジンとエネルギー回生ユニットをまとめた総称）の開発に、「トークンシステム」を一時採用していた。これは、ホモロゲーションを取得したパワーユニットに対し、仕様変更可能な部位と変更可能な回数の上限が定められ、変更のたびにトークンを消費するというもので、そのため、パワーユニットの基本設計次第では、数年後までの優劣を決定してしまう場合もあった。
ヨハン3世
ヨハン3世（Johann III, Johan III）
国際自動車連盟
国際自動車連盟（こくさいじどうしゃれんめい、フランス語: Fédération Internationale de l'Automobile）は、世界各国の自動車団体により構成される非営利の国際機関、国際競技連盟。略称はFIA。本部はフランスのパリにある。2021年以降の会長はモハメド・ビン・スライエム。
国際自動車連盟 歴史
1894年、史上初の自動車レースとされる「パリ-ルーアン (Paris–Rouen) 」が開催され、これを開催した競技団体がフランス自動車クラブ (Automobile Club de France, ACF) へと発展した。その他のヨーロッパ各国でも同様に国内モータースポーツ統括機関 (Autorité Sportive Nationale, ASN) が設立されていった。1904年にドイツでゴードン・ベネット杯が行われた際、ASN相互の交流や公平なルール制定などを図るための国際機構として、パリに本部を置く国際公認自動車クラブ協会 (Association Internationale des Automobile-Clubs Reconnus, AIACR)の発足が表明された。1922年には世界のモータースポーツを統括する下部組織として、国際スポーツ委員会 (Commission Sportive Internationale, CSI) を設立した。
AIACRは第二次世界大戦終戦後の1947年に改組され、国際自動車連盟 (FIA) となった。
国際自動車連盟 歴史
1978年、CSIはジャン＝マリー・バレストル会長の指揮のもと、FIAの中でスポーツ行政を受け持つ下部組織・国際自動車スポーツ連盟 (Fédération Internationale du Sport Automobile, FISA) に改編された。FISAはF1の運営を巡ってバーニー・エクレストン会長率いるF1コンストラクター協会 (FOCA) と激しい抗争 (FISA–FOCA war) に及んだが、1981年に合意したコンコルド協定を基に共同運営を行うことになった。バレストルは1985年よりFIA会長も兼任し、強権をかざしてのレギュレーション改革やレース運営を左右する言動も多く、論争を起こすことも厭わなかった。
1991年、FOCAのマックス・モズレーがFISA会長選で当選。モズレーが1993年にFIA会長にも就任すると、同年6月にFISAを組織撤廃し、代わりに世界モータースポーツ評議会 (フランス語: Conseil Mondial de Sport Automobile, 英語: World Motor Sport Council) を新設した。バレストル時代を終わらせたモズレーも、安全性や費用削減を理由に強引な改革を進め、競技者側の自動車メーカー連合と対立するようになる。2009年のF1分裂騒動に幕を引く形で4期16年の権力から去り、ジャン・トッドが新会長に就任した。
トッドは道路の交通安全運動と、ハイブリッド (HV)やEV技術のモータースポーツへの導入促進に力を注いだ。
国際自動車連盟 活動
FIAの活動の趣旨は、世界各国の自動車団体（自動車連盟や自動車クラブ）とその登録会員（オーナードライバー）の権益を代表し、国際的な振興を目指すことである。世界125カ国、213の自動車団体が加盟し、総会員数は1億人を超える。国際運転免許証発行の便宜を図るほか、自動車の安全確保（ロードサービスの提供、カーアシスタンス業務）や環境保護のための様々な啓蒙活動も行っており、2001年にはその専門組織として「移動と自動車の世界評議会」が設立され、これが後の「自動車モビリティおよびツーリズム世界評議会」(フランス語: Conseil Mondial de la Mobilité Automobile et du Tourisme = CMMAT; 英語: World Council for Automobile Mobility and Tourism = WCAMT) である。
国際自動車連盟 活動
また、世界中の四輪モータースポーツの統轄機関という役割をもち、競技ルール（スポーティング・レギュレーション）や技術規定（テクニカル・レギュレーション）の制定、レース記録の公認、競技施設の安全性監督、ドライバーへのライセンス発行など多岐の業務を行う。世界選手権、国際選手権、国内選手権などのカテゴリーを設け、フォーミュラ1世界選手権、世界ラリー選手権、世界耐久選手権など多くのレースイベントを主催している。F1に関するレギュレーション決定は下部組織のひとつ、F1委員会 (Formula One Commission) で行われる。最高決定機関である「世界モータースポーツ評議会」(フランス語: Conseil Mondial du Sport Automobile, CMSA、英語: World Motor Sport Council, WMSC) には世界118ヶ国が加盟している（2004年4月現在）。
多くの国と地域は後述の「自動車モビリティおよびツーリズム世界評議会」と「世界モータースポーツ評議会」は異なった組織でそれぞれ運営されているが、日本は両方とも「日本自動車連盟」が管轄している。
国際自動車連盟 活動
世界各国の自動車団体は、相互に提携・協力し、FIAグローバルサービスとして、ロードサービスやそれに付随する会員サービスを提供する。国によっては地域ごとに異なる団体が管轄しているため、複数の協会・クラブが存在する（例：オーストラリア）。
FIAが指定する各国のモータースポーツ所管団体を「全国スポーツ当局」 (フランス語：Autorité Sport Nationale, ASN)といい、通常一国一団体、例外的に複数団体が公認されその国での運営を行う。FIAとASNの関係は、IOC（国際オリンピック委員会）と各国のNOC（国内オリンピック委員会）の関係に近い。
アメリカのモータースポーツはACCUSの下にUSAC(1956設立、インディーカーレース)、NASCAR(1948年設立、ストックカーレース)、SCCA(1944年設立、スポーツカーロードレース)、PSCR［旧名IMSA］(1969年設立、プロフェッショナルGTなど)、NHRA（ドラッグレース）、CART（チャンプカーによるシリーズ戦）の独立した組織があり、各々のカテゴリーの拡張を図っている。
国際自動車連盟 組織
FIA総会 FIA General Assembly
FIA会長 FIA President
副会長 (Mobility) Deputy President(Mobility&Automobile)
世界ツーリング&オートモービル評議会 World Council for Touring and the automobile; WCTA
副会長 (Sport) Deputy President(Sport)
世界モータースポーツ評議会 World Motor Sport Council; WMSC
スポーツ委員会 Sporting Commission
FIA会長は任期4年で、FIA総会 (FIA General Assembly) の投票により選出される。
国際自動車連盟 主催競技
FIA 世界ラリー選手権 (WRC) - FIA World Rally Championship
FIA WRC-2 - FIA World Rally Championship - 2
FIA WRC-3 - FIA World Rally Championship - 3
FIA ジュニア世界ラリー選手権 -  FIA Junior World Rally Championship
国際自動車連盟 競技車両規定
FIAは、モータースポーツに使用できる車両を規定し制定および公布する権限を持つ。国際モータースポーツ法典の付則J項の下、車両は製造目的による部門 (フランス語: catégorie  英語: category) の大分類、形態や製造台数による群 (フランス語: groupe  英語: group) の中分類、エンジン排気量による級 (フランス語: classe  英語: class) または製造の定式 (フランス語: formule  英語: formula) などの小分類がなされる。
国際自動車連盟 競技車両規定
FIAの前身組織であるAIACRの時代から統括されている。当初は競技用に用いる車両を付則C項で単座席の「レーシング部門」(フランス語:Catégorie Course, 英語:Racing Category) と、二座席以上でマッドガード (フェンダー) と灯火類などを備えた「スポーツ部門」(フランス語: Catégorie Sport, 英語: Sport Category) に分類するのみであり、FIAに改組された1948年以降は2部門を総じて「スポーツカー」(フランス語:voiture sport, 英語:sports car) と称した。後にレーシング部門は仕様と諸元が厳密に規格化されてフォーミュラレーシングカーとなり、スポーツ部門はスポーツカーと定義される。1954年に一般交通の下での運行を本来の製造目的とする車両をツーリングカー、グランドツーリングカーと規定するJ項がモータースポーツの多様化に促して付則された。1966年に全ての車両規定はJ項に統合され、以降カテゴリー、グループの追加、廃止が適宜行われた。
国際自動車連盟 競技車両規定
1981年まではAから始まるアルファベットカテゴリーと1から始まるアラビア数字グループで分類されていた。どちらも車両類型の競技性高度が高くなるのに従い後続の記号が従順に付与され、いずれのグループにも適合しない車両類型は競技性高度とは無関係に全て最後尾カテゴリーに属し、フォーミュラ・リブレとして一纏めにされ末尾グループ記号が付与されていた。この類別方式では、フォーミュラ・リブレを除き、カテゴリーとグループの記号は競技性高度に整然と一致するが、車両類型の追加または廃止が行われた場合、以降の全記号は増減方向へ序列が移動するため、年度によってはカテゴリーおよびグループの記号が車両類型と不一致する場合が度々あった。1982年からはIから始まるギリシャ数字カテゴリーとアルファベットグループによる分類に改められた。運用開始時点では車両類型の競技性高度に従って記号が順番に付与されており、最も低高度の乗用車類型グループのみ記号順序に従わずNとされた。前方式とは異なり記号は特定車両類型の専用であり、車両類型が廃止されればその記号も廃止され、追加されれば新記号が付与される。これにより、車両類型と記号は絶えず一致するようになったが、記号順序と競技性高度は無関係になった。
※1965年以前も参考付記
公認生産車
一部例外を除き、連続十二月間内に規定台数が製造された車両。
カテゴリーAに分類されていた。
国際自動車連盟 競技車両規定
グランドツーリングカー (〜1969年, 1976年〜) または特殊グランドツーリングカー (1970年 - 1975年)：1975年までは500台以上、1976年からは連続24ヶ月間内400台以上を製造した2座席以上の閉鎖座席車両。1969年までグループ3、1970年からグループ4に分類されていた。 ※1965年までは付則J項のB「グランドツーリング」カテゴリー、グループ3で、閉鎖座席である必要はなく義務製造台数は100台であった。
スポーツカー (〜1971年)：1968年までは50台以上、1969年から1971年までは25台以上を製造した2座席車両。1969年までグループ4、1970年からグループ5に分類されていた。1972年からカテゴリーBに編入され規定台数製造義務が外された。 ※1965年までは付則C項であり、C「スポーツカー」カテゴリー、グループ4として取り扱われ、規定台数製造義務はなかった。
特殊車 (～1969年) または実験的競技車 (1970年 - 1975年)
カテゴリーBに分類されていたが、1976年から廃止された。
プロトタイプ・スポーツカー (〜1971年) またはスポーツカー (1972年 - 1975年)：カテゴリーA公認車両の製造者により、スポーツカーの規格で開発実験用に製造された2座席車両。1971年までグループ6、1972年からグループ5に分類されていたが、1976年から廃止された。 ※1965年までは付則C項であり、C「スポーツカー」カテゴリー、グループ4として取り扱われていた。グランドツーリング製造者世界選手権ではグランドツーリング・プロトタイプと呼ばれた。
レーシングカー
1975年までカテゴリーC、1976年からカテゴリーBに分類されていた。
N, A, B, C, D, E で発足したグループ分類は、その後追加と廃止が行われた。
※2001年まではグループT1が量産、T2が進化、T3が改造であった。
グスタフ・アドルフ
グスタフ・アドルフ（Gustav Adolf、Gustaf Adolf）
落書き
落書き（らくがき、落書、いたずら書き）とは、以下のようなものである。
落書き 概要
この行為、またはそれによって書かれたものは、多くの場合において、第三者にしてみれば意味が無く、財産の所有者にとって、損害をもたらすものである。割れ窓理論によって、更に治安の悪化を招く。
紙が貴重であった時代くらい、古い時代に書かれた場合でのみ、民俗学などに於いて当時の風俗、文化を知る上で大きな手掛かりとなるケースもある。
幼児・児童が主に家庭内や親族の所有物に行うモノも「落書き」と称されるが、学生や成人が他者の財産を無許可で毀損する「落書き」とは意味の異なるモノである。
語源としては、古くは落書（らくしょ、おとしがき）と呼ばれる、特定の誰かを揶揄したり風刺する意図で、対象人物の家の門や壁に貼られた、またはわざと目に付く場所に落とされた匿名文章の様式が存在したが、恐らくこれが今言うところの落書きになったとみられる。
日本には古くから「へのへのもへじ」や「ヘマムシ入道（またはヘマムシヨ入道）」等の文字遊びとしての落書きが存在し、今でもこれを描く人も見られる。（ヘマムシ入道に関しては、広辞苑の同項に図が見られる）現在にも伝わっている落書には、建武の新政における混乱を風刺した『二条河原の落書』が知られている。
落書き 概要
ヴェスヴィオの噴火により埋没したポンペイでは、古代の町並みをそのままの姿で見ることができる。こうして現代に残った古代の建物の壁面には多数の落書きが残されており、古代ローマ時代にはどの町にも同様の落書きがみられたと考えられている。
落書きのなかには、公職立候補者の選挙の際に各建物に大書された推薦や誹謗の落書きや、剣闘士試合の告知があり、こうしたものは専門の業者の手によって書かれたと考えられている。他方で、酒場の戯言や恋人同士の伝言など一般人の手によると思われる落書きも多く、ここから当時の庶民階層の識字率の高さを指摘する意見もある。
アンコール・ワット遺跡には、寛永9年（1632年）に同地を訪れた江戸初期の武士・肥前松浦藩士の森本右近太夫が筆と墨で残した落書きが見られる。当時、日本の商人や浪人たちが多数東南アジアに住んでおり、こうした人々によってアンコール・ワットは「祇園精舎」の跡地であるという誤った情報が日本に伝わり、多くの人々が海をわたり祈りのために訪れた。アンコール・ワットはこの落書きが書かれた後に一旦忘れ去られ、1860年にフランス人学者のアンリ・ムーオにより再発見された。
落書き 概要
「父母の菩提（ぼだい）のため、数千里の海上を渡り…」と記された森本右近太夫の記念の落書きのほか、十数箇所の日本人の落書きが1960年代までは残っていた。一度ポル・ポト派の手によってペンキで塗り潰されていたが、現在では森本右近太夫の落書きはペンキの風化によって再び（部分的ではあるが）読めるようになっているという。2003年11月21日には右近太夫の15代目の子孫がこれに対面を果たした。
グアテマラのマヤ遺跡ティカルの建物からは、草ぶき屋根の神殿や輿に乗った貴族などを描いた落書きが発見され、当時の社会や生活の様子を描いた興味深いものとして知られている。
英国のロンドン塔は建築の約1080 - 1100年代以降その長い歴史の中でテムズ川の防御を担うと共に、英国王の居城としても、その一部は牢獄（身分が高い人では、使用人を置くことも許される、それなりに恵まれたものではあったが）としても利用されていた。このため随所に関係者や収容されていた者の落書き（石や漆喰に彫り込んだもの）が残されている。その中には当時の権力闘争に敗れた著名人（権力者）の落書きとするにも余りに緻密なメッセージが見られる。
落書き 概要
広島県広島市の広島市立袋町小学校は被曝建造物として校舎の保護活動が行われていたが、老朽化により2000年8月7日より解体作業が行われた。この際に黒板の下などから当時の、避難した人の消息を伝える数多くの被曝伝言が発見されている。現在では切り取られた壁面などが平和教育用の資料として保存・公開されている。
また震災等の大規模災害では通信網の分断や情報の混乱が発生し、家族と離れ離れになる人も出てくる。阪神・淡路大震災では、行方不明者や尋ね人の情報が避難所として利用されていた学校施設の壁に掲示・または書き記された。現在では当時の資料として写真の形でその多くが記録されている。
1961年から東ドイツ政府は、東西ベルリンを遮断し有刺鉄線を、のちに石壁を西ベルリンを囲むように張り巡らせ、1975年にはコンクリートの155kmに及ぶベルリンの壁が完成した。東側からは幅100mの無人地帯のため立ち入ることができなかったが、西側からは接近することができたため、壁の建設をなじり撤去を求める政治的な落書きが出現するようになった。やがてさまざまなメッセージや色鮮やかなストリートアートが西側の壁を彩ることになった。
落書き 概要
郡山八幡神社の本殿解体修理時に、木材に木片が打ち付けられているのが発見された。そこには永禄2年（1559年）8月11日の日付とともに「其時座主ハ大キナこすてをちやりて一度も焼酎ヲ不被下候（くだされずそうろう）　何共めいわくな事哉（ことかな）」（今回の施主はたいへんけちで一度も焼酎を振る舞ってくれなかった。なんともひどい話だ。）と書かれており、施主に対する愚痴を綴っただけの落書きであるが「焼酎」の語を使用した最も古い文献とされている。落書きがされている板は頭貫と呼ばれる水平材であり、打ち付けられている状態では見えないようになっていた。
「価値のない情報が氾濫する場」という意味で、電子掲示板に書かれる内容を、「便所の落書き」に例えることがある。由来としては、新世紀エヴァンゲリオンの庵野秀明監督が、インターネット上のチャット通信について「便所の落書き」と批判したことにある。また東芝クレーマー事件において筑紫哲也が自身の番組中、インターネット上の情報を、「かなり恣意的で、トイレの落書きに近い、などという酷評すらあります」と報じた。
インターネットの普及によって、電子掲示板や個人・団体のウェブサイト上にも、様々な落書きがみられる。荒らし行為によるものから、特定個人・団体に対する中傷もあり、中には訴訟事例に発展する事例も多い。意図してそのようなモノを公開するのは論外と言えるが、他方では意図せずそうなってしまうケースもあるため、注意が必要であると共に、掲示板管理者などにより、一定のガイドラインが示されている場合も見られる。
落書き 現代の落書き問題
現代社会で文化財のような公共財産を含む他者の財産への落書きによる汚損や破壊・落書きを放置すると治安悪化と落書き増加を招くこと・消す費用のが圧倒的に高いこと、その費用を被害者が負うこと、問われる罪が軽過ぎることが問題になっている。落書きをする人々は、犯罪でしか自己顕示欲や承認欲求を満たせない「つまらない人間」であり、犯罪者として法的責任を負わせる必要がある。一つ許すと模倣犯も増殖する。彼らは「アート」と主張するが、自己の財産以外への落書きは犯罪行為であり、器物損壊罪等にあたり、3年以下の懲役または30万円以下の罰金に課せられる。現場を直撃された落書き犯はかつ「自分は書きたい場所に書いているだけ。人の家だろうが、公共だろうが、国のなんちゃらだろうが。」「みんなそういうの思い思いに書いたりするのがアートなんで。それで成り立っている世界なんで。」と主張している。落書きされた財産の持ち主らからの依頼で落書消し業者の男性は、 書くのは簡単だろうが「消すのは大変」と指摘している。
公共施設や他人の家屋・店舗などに勝手にペイント書きをする行為は、各国の法律において器物損壊、犯罪行為であり、落書きという様式の暴力（ヴァンダリズム）である。
落書き 現代の落書き問題
特に他人を誹謗・中傷する意図で攻撃的な文言を書き残した場合は、脅迫の範疇によって扱われる。これは刑法にいうところの器物損壊としてれっきとした犯罪行為であるとともに道徳的に見ても公共良俗を損なう行為である。
歴史的建造物に来訪者が落書きを残すケースは多く、1980年代 - 1990年代には日本人観光客らが訪れた国の文化財とされる歴史的建造物を汚損したとして逮捕される事例も度々出て問題視された。万里の長城では、観光客らによる落書き（彫り込んだもの）などにより、風化が進むことが懸念されている。日本の奈良の大仏殿など一般公開されている神社仏閣の汚損も酷く、大阪城でもハングルの落書きが問題視されている。後述のドイツ・ハイデルベルクの学生牢やハイデルベルク城でも本来の落書きのほか、観光客がドイツ語のほか、英語・日本語・中国語・韓国語など様々な言語による落書きを行っている。2003年に日本人の青年がイースター島のモアイにサインを彫りこんで国立遺産法違反で逮捕されている。2016年に神奈川大学の学生2名がケルン大聖堂に落書きし、それをツイッターで公開、神奈川大学はケルン大聖堂に謝罪している。
落書き 現代の落書き問題
また天然記念物や自然の景観を汚損する落書きをするケースでは、それら傷付けられた動植物の生命を脅かす事態まで発生しているとされる。1989年に、スクープを目論んだ朝日新聞社カメラマンによってサンゴが傷付けられ（朝日新聞珊瑚記事捏造事件）、大きな社会問題とされたが、同時にサンゴ落書き問題が方々で発生していることもクローズアップされた。
京都府京都市右京区の嵯峨野（嵐山）エリアの『竹林の小径』において、竹林を形成する竹に、2025年3月頃から観光客らによる落書きが深刻化するようになり、地元自治会とNPO法人が落書き防止のため、観光客の手の届く範囲にある竹の試験的な伐採を実施した。
20世紀後半のニューヨーク地下鉄は落書きだらけとなっており、治安も最悪の状況にあった。そしてヨーロッパに伝播して、1990年代～2000年代頃からヨーロッパでも鉄道車両の落書きが深刻化した。落書きされたまま走っていることも多い。
落書き 現代の落書き問題
学校を含む公共の場としての便所には、落書きが書かれている場合が多い。そこには愚にもつかない駄文から、個人情報とおぼしき文字列までさまざまな情報が書かれているが、稀に秀逸なジョークや、非常に興味深い警句もみられる。馬上、枕上、厠上の3つを文章を練りやすい場所という意味で「三上」というように、便所を使用している最中は、様々な思索が交錯しやすい。それの発露が便所の落書きといえる。多種多様な人間の利用する駅や高速道路サービスエリアの公衆便所では、多様な落書きが見出される。
特に日本では1990年代以降、携帯電話番号の落書きが増える傾向が顕著だが、これは本人の番号ではなく、他人の番号を書き散らして個人攻撃を実現する目的と推測される。公園に併設された衛生状態の芳しくない公衆便所では、暴走族の叫びにも似た自己主張的なマーキング、同性愛者向けの交流に向けたメッセージも見られる。
いずれにしても、第三者にとっては無価値な情報であるものが多く、有益な情報が残されていることは稀である。またそれら雑情報に埋もれる格好で、他の情報までその価値を失うという現象も見られる。ノイズの項を参照。
落書き 世界の落書き問題
以下に国によって地域性の見られる落書き事例とその対応について述べる。
アメリカにはキルロイ参上（“Kilroy was here”：「キルロイは此処に来た」とも）と呼ばれる伝統的落書きの様式があり、第二次世界大戦当時にはアメリカのあちこちに存在し、一説に拠れば朝鮮戦争からイラク戦争に至るまで、米軍が軍事活動した地域には、しばしばこういった落書きが残されたという。
1970年代より都市部の落書きが、犯罪や失業の増加とあいまって深刻な社会問題と化した。ギャングの縄張りを示す走り書き（タギング）も流行した。これらはエアロゾール（グラフィティ）と呼ばれるヒップホップ文化の重要な要素であり、多くのグラフィティや出身の画家やイラストレーターを輩出したため、ヒップホップ流行とともに伝播した（ストリートアートを参照、またニューヨークのグラフィティ・シーンを追った2002年の映画『ボム・ザ・システム』もこの文化に関して詳しい）。1990年代以降各都市の施策により頻繁に消去されるようになった。
落書き 世界の落書き問題
ニューヨークのクィーンズ区にあった建物「ファイブ・ポインツ（5 Pointz）」は、不動産所有者が落書きアートの表現場所としてグラフィティ･アーティストたちに20年間に渡り提供してきており、国際的にも名所として有名であったが、2013年に再開発計画に伴い落書きを塗りつぶし、2014年には建物そのものを取り壊したとしたことに対し、破壊前に作品保存の機会を与えるべきであったとして、21人のアーティストたちが「視覚芸術家権利法（VARA）」違反として損害賠償請求の訴訟をおこし、2018年にニューヨークの連邦地裁は喪失した45の落書き各作品に対し、法定損害賠償上限となる15万ドル（約1,600万円）計7億円を超える賠償額を認める判決を出している。
イギリス・ロンドンには縦横無尽に地下鉄が走っているが、その窓への落書きがみられ問題とされている。これらはダイヤモンドの指輪などによって付けられたもので、ガラス面を直接傷つけるために強度低下が心配され、地下鉄の管理側は罰金を課して取り締まってはいるが、完全には防ぎきれていない。なおこういった傷は、ガラス切りでガラスを切削するのと同様であり、クラッカープレートと同じ原理により最終的には割れる可能性を含んでいて、大変危険な行為である。
落書き 世界の落書き問題
多くの歴史的事件の舞台となり、文化財も多く残っている世界的な観光地であるイタリアだが、歴史的建造物への落書きは多い。落書きの大半はイタリア人によるものであり、言語別ではイタリア語や英語、スペイン語が大部分を占める。
イタリア人は落書きに対して寛容であり、上述のとおりイタリア語の落書きは多い。2008年6月にサンタ・マリア・デル・フィオーレ大聖堂への京都産業大学や岐阜市立女子短期大学の学生、教育者であるべき常磐大学高等学校野球部監督による落書きが新聞やニュースで相次いで取り上げられ、関係者が停学等の処分を受けたことについては、「いきすぎた処分であり、イタリアではあり得ない」と地元紙が報道した。
もっとも立場が変われば意見は変わるもので、サンタ・マリア・デル・フィオーレ大聖堂の技術責任者・ビアンキーニが「日本の出来事は、落書きが合法と思っているイタリア人にはいい教訓だ」と述べたように、イタリア人の意識に釘を刺す意見もある。
落書き 世界の落書き問題
観光産業に力を入れるシンガポールでは、落書きは都市の景観を汚損する重大な犯罪と見なされている。鉛筆やクレヨン等による消すことが比較的簡単なものは初犯に限り注意に留められるが、ペンキや油性ペン等による落とし難いもので落書きした場合は鞭打ち刑が科せられる。1993年にアメリカ人の18歳男性が他人の自動車にスプレーペンキで落書きをして逮捕された。シンガポール政府は当時の合衆国大統領ビル・クリントンによる嘆願書を退け、「鞭打ち4回」の刑罰を執行して国際的にも大きく取り上げられた。
2010年にスイス人の32歳男性が夜中に一人のイギリス人とともにチャンギ車両基地に忍び込み、2台の車両にスプレー落書きをした。一週間後、スイス人は逮捕されて5か月の懲役と「鞭打ち3回」判決された。他のイギリス人の共犯はまだ逮捕されず香港にいると考えられている。
ドイツ鉄道では落書き被害が深刻なため、落書き消し技術の開発を行っている。
現代日本では、戦後初期の学生運動や新左翼的な政治運動の過激化により、政治的メッセージの落書き(ゲバ字が使われた）やアジ電車が増殖した。全学共闘会議（全共闘）および新左翼の学生が東京大学本郷キャンパス安田講堂を占拠した東大安田講堂事件では大量の落書きが行われたことが記録されている。1970年代～1980年代は校内暴力の時代となり不良や暴走族による難読漢字の羅列が多く見られ、バブル崩壊後はシャッター通りや破綻した観光施設などが増加し、これら管理放棄された建物が狙われやすい。市民有志による除去活動も見られる。日本の法令では文化財保護法違反、建造物損壊罪、器物損壊罪、軽犯罪法違反、落書防止条例違反などに問われる。また、別途、所有者や管理者から修復費などを含む賠償金を請求される。2018年に茨城県取手市で器物損壊容疑で摘発された者の例では、示談のために457万円を同市に支払った。
落書き 各国における対策と処罰
落書きは都市の景観を損なうことから、各国で多くの市民は迷惑行為と考えており、器物損壊、不動産に対する侵害、ヴァンダリズムの一環となる。また落書きと若年犯罪の密接な関係を強調し、犯罪抑止の観点から割れ窓理論等の犯罪抑止理論が盛んに論じられるようになり、都市部の落書きも地域の治安を悪化させる要因と見なされ、厳重に取り締まられている。
1990年代以降落書きに対する規制や消去の努力が各国の地方政府やボランティアの手で始まっている。ニューヨークのルドルフ・ジュリアーニ市長（当時）は割れ窓理論の立場からかねてから落書きに反対し、悪名高い地下鉄の落書きを消し去った。1995年には落書きと戦う「アンチ・グラフィティ・タスクフォース」を結成し、過去最大級の落書き反対キャンペーンを開始した。また同年、18歳以下の青少年にエアロゾール・スプレーを売ることを禁止したニューヨーク市条例を施行させた。
落書きは、美観損害と不快感、地域治安悪化の原因となる。藤沢市は2007年7月に「藤沢市きれいで住みよい環境づくり条例」を制定し、早期発見・早期消去・予防対策の3つを掲げ、「まちから落書きをなくしましょう！」と落書き防止に取り組んでいる。
落書き 各国における対策と処罰
イタリアのサンタ・マリア・デル・フィオーレ大聖堂ではバーチャルに落書きするアプリを搭載したタブレット端末が設置されている。一方、ヨーロッパやアメリカ、近年では日本でも、特定の壁面をストリートアーティストやグラフィティアーティストのために開放し自由に描いてもらおうという、「リーガル・グラフィティ（合法的な落書き）のための壁面」を用意する特別地方公共団体や建物所有者が現れるようになった。アーティストには見回りの目を気にしない発表の場を存分に提供し、同時に非合法な落書きを減らし、都市の装飾や観光にも使おうとのアイデアである。これには歓迎する立場と、非合法の落書きを減らすことにはならないと歓迎しない立場がある。
落書き 各国における対策と処罰
東京都渋谷区では、2000年代からナイキと関係のあるNPO法人などによって、落書きが目立つ公共の壁面などにリーガル・グラフィティ(許可場内に書かれた落書き)のスペース設置が提案され、渋谷区周辺の公的施設の限定された場所で一部認可された。しかし、関係者以外には壁の側面等に描かれたモノが合法の場所に書かれたか否かの認識が定着せず、リーガルグラフティを目にした国内外の訪来者が、「渋谷区では落書きが許容されている」と曲解し、自ら選定した場所へ落書きを行うなどのケースが多発した。「渋谷は落書きOK」という勘違いが外国人にも広まり、2018年にはオーストラリア人の少年が逮捕されるなど、同区では意図に反して非合法な場所への落書きが増加したとも指摘される。落書き消去などの活動はボランティアを含む地元の団体やNPO法人等の協力を得て推進されているが、原状回復と防止政策などの費用については、公費や建造物所有者など地域住民の資金負担とされている。
2022年度より、渋谷区は落書き対策プロジェクトを発足。3年間で12000平方メートルの落書きを消去した。
落書き 幼児と落書き
ある程度自発性が育ってきた幼児は、その程度にも個人差があるが、筆記具と紙さえ与えておけば落書き（もう少し丁寧に「お絵かき」と呼ぶ場合もある）に熱中する傾向がみられる。ことによると興にのって壁や床などにまで落書きしてしまうことも珍しいことではない。
これら幼児の落書きは、共通して幾つかの段階を経ていく傾向が見られ、幼児自身の発育過程を把握する上で、興味深い資料となる。また情緒的な水準ないし機嫌のようなものや、性格にもよって描かれる絵にも傾向が発生する。
1-2歳程度の初期の段階では、子供は「何かを書く」という行為そのものに関心を抱く。専ら紙の上に筆記具（クレヨンや鉛筆など）に「腕の左右の往復」という形で緩い弧を描く線をひたすら書く。仕舞いには紙が破れるまで線を幾重にも重ねて書く。
落書き 幼児と落書き
線をひたすら描く時期が過ぎると、幼児は円を描き始める。最初の内こそグルグルと何重にも重なった歪な円を描く。3歳頃までには、幾つかの簡単な図形を描くことが出来るようになる。これらの段階では、描くという行為そのものを通して表現する傾向にあり、例えば自動車に乗った体験では何本もの線を重ねて描いて「早く移動した」ことを示そうとし、新幹線に乗ったら更に多くの線を重ねてスピードの激しさをしめそうとするのである。したがって、描かれた絵そのものにはなんら意味は無く、描く過程を観察するか当人が説明しなければ、それが何を描いたのかは他人にはわからない。これは落書きされた絵（映像）そのものには意味が無い、筆記用具を使った遊びの一種である。
落書き 幼児と落書き
しかし次第に描くという行為と表現する欲求を結び付け始め、これら円はやがて人の顔や物の輪郭として利用されるようになる。多くの場合に最初のものは、身近な人間である母親の顔など、円に目・鼻・口をあらわす線や丸を書き込んだ物を描くケースが多い。進歩すると母親と父親・祖父母といった書き分けを始めるようになる。ただし最初期の人物画を描き始める3歳後半頃までは、俗に「頭足人」と表現される、頭に直接手足が生えたM&M'sのイメージキャラクターのような感じのものを「人間」として描く傾向にあり、これは子供が認識する人間（ヒト）のイメージが、顔と手足に集約されているものと解される。しかし次第に「人間としてのディティール」に胴体や首などの他の部位があることを意識するようになって、大人の認識する人間の姿により近くなっていく。
落書き 幼児と落書き
この段階に至ると、急速に認識力が進歩し、両親の顔の違い・近所の人の顔の違いを明確に意識し始める様子が窺え、4-5歳頃には絵の方も丸や四角・三角を組み合わせた物へと進歩を始め、自動車や飛行機・家や木や花といった様々な物に関心を向け図形の組み合わせでそれらを表すようになる。例えば、横に平たい楕円を二つ並べて足を生やし動物に見立てたり、三角形の下に四角を描いて家に見立てたりといった具合である。また最初の頃には、そういった様々な物品をカタログのように並べて描いていたものが、5歳頃には社会性の発達や行動半径の拡大により、多様な人・物・動物・植物を描くと共に、明確な嗜好によって絵にテーマが生まれるようになる様子が見られる。この段階にもなると、性格にも性差が出てくるようになり、いわゆる「男の子らしい絵」や「女の子らしい絵」などの傾向も発生、男児なら乗物やヒーロー番組の登場人物など、女児なら花やお姫様などといったような、記号化されたイメージが繰り返し描かれるようになっていく。
なおこういった絵の傾向には個人差があるほか、当人の実生活における経験が反映される傾向にあり、読み聞かせてもらった物語や絵本、あるいは様々な生活体験、コミュニケーションの内容などが絵に影響する。ただ、それらの影響も一枚の絵で軽々しく判断できるものではない。
線を引く、円を描く、絵にするという段階は、幼児の発達において見られる現象であるが、その一方で、扱いの難しい筆記用具に慣れるための練習にも用いられる。
例えば漫画を書くためのペンは扱いの難しい筆記用具の一つとされているが、これの扱いを習得する上で、「フリーハンドで横線を引く」「紙を動かさずに丸を描く」といった段階があり、これを習得することで、自在に絵が描ける。これは線を書くことで適切な一定の筆圧を維持する練習となり、円を書くことで360度全方向へ筆先を滑らせることが出来るようになる…という理由で、様々な筆記用具の練習にも応用することが可能である。
他方では自由に落書きさせることで、児童の心理状態を調べる分野もあり、精神的な健康状態を落書きを描かせて測定する手法がある。この方法は失語症に陥っている大人にも適用されることもある。
健康な精神状態にある児童は、様々な物を描く傾向が強いが、紛争や事件に巻き込まれたり児童虐待を受けるなど、トラウマやPTSDによって精神活動にダメージを受けている児童では、上手に落書きをすることが出来ない。場合によっては極端にデフォルメされた人物像を描いたり、または意味のある絵が描けなくなってしまう現象も見られる。
また精神的なダメージの回復に、落書きを根気良くさせることでストレスの原因となっている記憶を吐き出させ、治療を行う方法も存在している。これらでは、ストレスの原因を絵を分析することで周囲が把握し、これを取り除く方向で助けていくとされる。
落書
歴史学や民俗学における落書（らくしょ、おとしがき）とは、政治風刺、政治批判、揶揄の目的で人々の目に触れる場に匿名掲示・配布される文書のこと。特に詩歌形式の落書は落首と呼ばれた。また、悪戯書きなどの意味で用いられる落書き（または楽書き）は、落書が変化したものであるが、本来のそれとは意味が異なり、明確に区別されている。
落書 概要
往来のある場所へ批判の匿名文書を落とし、人々の目に触れさせたことから「落書」という名前が付いているが、匿名掲示された批判文書も落書と呼ばれる。
日本においては、主に鎌倉時代から江戸時代頃まで流行していた。歴史学や民俗学の観点から当時の状況を調査するにあたり、重要な史料として扱われることも多い。一方、現代においても落書と同様の目的・手段をもって匿名配布・掲示が為されることが各国であまた見受けられるが、これはビラなどと呼ばれ、落書とは区別される。
落書 歴史
落書は平安時代の初期には既に貴族階級の間で広まっており、確執のある官僚同士の昇任や栄転をめぐる政争道具として用いられていた。9世紀ごろの嵯峨天皇の時代の落書「無悪善」は小野篁が「悪（さが＝嵯峨天皇）無くば善（よ＝世）かなりまし」と解読したことで世間一般に知られる事となった。
また、匿名の投書で他人の罪状を告発するシステムとしても機能し、中世以降の荘園支配・管理に積極的に落書が活用されるようになり、領内犯罪者の摘発に大きな効果をあげた。鎌倉時代に入るとこのシステムは次第に制度化され、虚偽の無いことを神仏に誓わせる「落書起請」とあわせて強制的に実施されるようになった。
1310年、法隆寺で盗難事件が発生した際には、付近の17もの村を対象に落書を実施。その結果、600余通もの落書が集まり、最終的に2名の僧侶が盗人と決定した。いわば犯人を決める住民投票である。寺側は、この落書を非難し、2人の僧に犯人を捜させた結果、後に真犯人を捕まえたという。
江戸時代に入ると落書は大流行の兆しを見せる。1709年の柳沢吉保らの罪状をあげた「宝永落書」や、黒船の来航などを表した落書など、有名なものも多数ある。
弥生慰霊堂
弥生慰霊堂（やよい いれいどう）は東京都千代田区の北の丸公園にある慰霊施設。かつては弥生神社・弥生廟と言った。警視庁及び東京消防庁の殉職者を祀る。
社殿は神社建築に近いもので拝殿と本殿からなり、本殿は神明造の屋根であるが千木・堅魚木がない。現在でも鞭懸（神明造の破風にある8本の棒）が残っている。拝殿は吹き抜けで土間となっている。参道入口には狛犬のようなものがあり、また本殿正面の脇には燈籠があるなど、全体的に神社だった頃の面影を漂わせている。境内には「御野立所記念碑」がある。
弥生慰霊堂 沿革
1877年（明治10年）に起きた西南戦争に出征して戦死した警察官（警視隊員）は名誉の戦死として東京招魂社（現靖国神社）に祀られたが、凶悪犯逮捕や災害警備で殉職した警察官に対しては追悼すらなかった。1881年（明治14年）ごろから、警察・消防殉職者のための警視庁招魂社創建の議が唱えられ、1885年（明治18年）10月7日に「弥生神社」が創建された。この名称は本郷区（現文京区）向ヶ岡弥生町に創建されたことによるもので、最初に祀られたのは1871年（明治4年）以降の殉職者94柱及び特別功労者2柱の96柱であった。
1887年（明治20年）11月、芝公園に遷座した。その後、1890年（明治23年）4月に警視庁鍛冶橋庁舎構内に、1911年（明治44年）4月に青山墓地内に遷座した。1931年（昭和6年）10月には麹町区（現千代田区）隼町に移った。
弥生慰霊堂 沿革
戦前は警視庁の管理下にあったが、戦後の「神道指令」により、警視庁が神社を管理できなくなったため、1946年（昭和21年）10月に元警視総監をはじめとする有志が奉賛会を結成した。1947年（昭和22年）10月に現在地の千代田区代官町に遷座した。現在地への遷座とともに名称を「弥生廟」と改めた。その後、1983年（昭和58年）9月に名称を「弥生慰霊堂」に改称し、「弥生廟奉賛会」の名も「弥生奉賛会」に改めると同時に、従来の神式の慰霊祭からいわゆる“無宗教”形式の慰霊祭に変更し、現在に至っている。
弥生慰霊堂 合祀者
現在の合祀者は2517柱である。
川路利良大警視は、近代日本の警察制度の基礎を築いた人物で、その功績を称えられ祀られた。ガンベッタ・グロースは警察顧問だったフランス人である。
所属別の内訳は、
となっている（2010年（平成22年）10月7日現在）。
弥生慰霊堂 祭礼
慰霊祭は第1回が10月13日・14日の2日間にわたって行なわれ、その後、毎年、10月13日の前後に行なわれている。10月13日は川路利良の命日である。2010年（平成22年）の慰霊祭は10月7日に行なわれた。関連行事として当日は日本武道館で、警視庁・東京消防庁・皇宮警察本部の職員による柔道・剣道の試合、音楽隊による演奏会が行なわれている。