hotchpotch/wikipedia-multilingual-ir-pairs huggingface dataset:
マタタビ ネコのマタタビ反応
2021年1月21日、岩手大学は科学雑誌『Science Advances』に、名古屋大学・京都大学・英国リバプール大学との共同研究で、ネコのマタタビ反応が蚊の忌避活性を有する成分「ネペタラクトール」を体に擦りつけるための行動であることを解明したと発表した。本研究では、まずマタタビの抽出物からネコにマタタビ反応を誘起する強力な活性物質「ネペタラクトール」を発見。さらにこの物質を使ってネコの反応を詳しく解析し、マタタビ反応は、ネコがマタタビの匂いを体に擦りつけるための行動であることを突き止めた。
また、同じくこの研究においてネペタラクトールに、蚊の忌避効果があることも突き止め、ネコはマタタビ反応でネペタラクトールを体に付着させ蚊を忌避していることを立証した。ネペタラクトールは、蚊の忌避剤として活用できる可能性があるとしている。この研究チームによる2022年6月の発表によると、マタタビ反応で葉を噛むことにより、葉からの蚊の忌避物質（ネペタラクトールとマタタビラクトン類）の放出量が10倍以上に増えることも判明した。
マタタビ 利用等
栽培は果実のつく雌株を選んで行う。両性花がある株を挿し木する。果実、若芽、若いつるの先は食用になる。果実は、漬物や健康酒用には青みが残るもの、生食には橙色に熟したものを利用する。近縁のミヤママタタビも同様に利用できる。猫が好む植物であるため、猫よけの金網囲いが必要になる。
夏から秋にかけて果実を採り、虫えいになっていない正常な果実であれば食用に利用する。若い実はヒリヒリと辛く渋みと苦味があり、ふつう生では食べないが、橙黄色に完熟すると甘くなりそのまま生で食べられる。まだ青味が残る未熟な果実であれば、塩漬け、味噌漬け、薬用酒（マタタビ酒）などにして利用される。半年以上塩漬けしたものを塩抜きして、天ぷらや甘酢漬け、粕漬けなどにする。果実酒は、果実の3 - 5倍を目安に35度のホワイトリカーに漬け、一緒に実の3分の1から5分の1量の氷砂糖かグラニュー糖、蜂蜜を入れる。半年程度で飲用可能になるが、年数を経たものはまろやかで重厚な味になる。1年ぐらいで実を抜くと、色止めといって色合いと味が安定する。焼酎漬けしたマタタビの実は、そのまま食べても良い。なお、キウイフルーツもマタタビ科であり、果実を切ってみると同じような種の配列をしていることがわかる。
マタタビ 利用等
春から初夏にかけて若芽やつる先を摘み取り、塩を多めに入れて茹でて、水にさらしてアク抜きする。若芽やつる先は、おひたしや和え物、油炒め、椀種、生のまま天ぷらにもする。葉は、おひたしにして食べる事があるが、アレルギーを生じる事がある。花は酢の物に利用する。
蕾にマタタビミタマバエまたはマタタビアブラムシが寄生して虫こぶ（虫えい）になったものは、漢方で木天蓼（もくてんりょう）という生薬である。正常な果実は、虫えいに比べてすこぶる薬効が劣るといわれている。7月中旬から10月ごろに、果実、虫こぶを採取して、一度熱湯に約5分ほど浸したあと、天日乾燥させて調製される。効能は、鎮痛、保温（冷え性）、強壮、神経痛、リウマチ、腰痛、中風などに効果があるとされる。
マタタビ 利用等
民間療法では、木天蓼の粉末を1回量1 - 2グラムを1日3回服用するか、煎じて服用するときは、1日3 - 5グラムを400 ccの水に入れて煎じて、3回に分けて服用する。また、乾燥させた普通の果実5グラムを、橙皮と同量で煎じて、1日3回服用する用法が知られている。また、虫えいでつくった果実酒は強精、強壮剤として用いられる。マタタビの虫えい200グラムに対して35度のホワイトリカー1.8リットルに漬け込み、1か月以上冷暗所に置いたあと、1日に盃1杯飲用する。マタタビの茎は、布袋に入れて浴湯料として用いられる。保温効果から患部が冷えたり、身体を冷やすと悪化する腰痛などによいと言われているが、暑がりの人や身体がほてる人、患部が熱い人への服用は禁忌とされている。
また、ネコの病気にもよいともいわれており、マタタビをネコに与えてしゃぶらせると、酔ったようになるが元気になる。かつて山村では、ネコの具合が悪くなると、マタタビの絞り汁を与えて舐めさせたという。急を要するときは、つる先と葉を揉んで液をつくるが、ヘチマ水のようにつるの根元で切って一升瓶に挿しておくと、多いときは1日で1本分ほどとれ、ネコ以外にも人間の胃腸薬（民間薬）にしたといわれる。ネコのマタタビ反応や、病気の回復はマタタビの中に含まれているマタタビラクトン他の成分によるとされる。
熊谷直続
熊谷 直続（くまがい なおつぐ）は、戦国時代の武将。安芸の国人で安芸武田氏家臣・熊谷元直の子。熊谷信直の弟。三入観音寺山城主。
熊谷直続 生涯
永正7年（1510年）、安芸国の国人・熊谷氏の当主である熊谷元直の次男として生まれる。
直続がまだ幼少である永正14年（1517年）10月22日に父・元直が討死し、成長後は兄・信直に従い、各地を転戦した。
天文11年（1542年）、大内義隆による出雲侵攻に従い、赤穴氏の瀬戸山城攻略中に赤穴光清の手勢と戦い、同年6月7日に討死した。兄の子で、婿養子となっていた直清が跡を継いだ。
ペトロナス
ペトロナス（マレー語：Petronas）は、1974年8月17日に創設されたマレーシアの石油及びガスの供給を行う大手国営企業である。正式社名はPetroliam Nasional Berhad。
ペトロナス 概要
マレーシアは東南アジアで第2位の石油・天然ガス生産国で、液化天然ガスの輸出では世界2位に押し上げた国営企業である。俗に新セブンシスターズの1社と位置づけられる。世界50カ国以上で石油探鉱など事業展開をしており、日本に対しても液化天然ガス市場において主要な輸出シェアを確保している。石油精製、天然ガスが事業の大半を占めており、海外事業は40％以上を占める。
マレーシア国内を中心に1,000か所以上の給油所を運営している。石油化学製品は年間合計1千万トン以上を生産し、うちメタノールは世界第4位の生産者である。2008年には原油価格高騰とともに増員を進めたが、2015年からは原油安の長期化による影響で赤字転落し、従業員の減給や解雇などのコスト削減策の実施を余儀なくされた。本社ビルはクアラルンプールにあり、ペトロナスツインタワーとして知られている。
ペトロナス 概要
2008年11月から、日本の潤滑油市場に高性能エンジンオイル「SYNTIUM」シリーズを投入。日本での販売は株式会社ペトロプランが行う。
マレー半島最南部ジョホール州では、RAPID (Refinery and Petrochemicals Integrated Development) 計画という大規模な製油所・石油化学コンプレックスの建設を計画しており、ピーク時で70,000人の雇用を巻き込むと公表している。マレーシアの自動車メーカープロトンの株主でもある。
2013年に世界最大の石油・液化天然ガスタンカーの所有企業のMISCを約88億RMで買収。
1997年にマレーシアにペトロナス工科大学（UTP：Universiti Teknologi PETRONAS）を設立、専門技術教育に取り組んでいる。
ペトロナス モータースポーツ
F1向けの燃料や潤滑油の提供も行っている。2022年現在、メルセデスとタイトルスポンサーと技術パートナーとして契約、エクソンモービルが供給するホンダ、BPのオイルブランドであるカストロールが供給するアルピーヌ、シェルが供給するフェラーリ、と対抗している。
1996年、F1のザウバーチームのプレミアムスポンサーとなり、1997年からは同チームがフェラーリからエンジン供給（基本的にはフェラーリの前年使用エンジン）を受けることになると、バッジネームとして使用されるようになった。一時期、バッジネームにとどまらず、自社製作のエンジンを開発する構想が明らかにされたこともあったが、その後計画は頓挫している。また、1999年より開催されている、F1マレーシアGPのタイトルスポンサーも務めている。2006年1月17日、BMW（本社ドイツ）がザウバーを買収、BMWザウバーとして2006年F1参戦を発表したが、ペトロナスは引き続き同チームのスポンサーとして残留し、BMWザウバーのマシンにペトロナスのロゴが入っていた。
ペトロナス モータースポーツ
2008年よりSUPER GT及びフォーミュラ・ニッポン(現在はスーパーフォーミュラ)、全日本F3選手権に参戦するトムスのメインスポンサーを務めている。2009年をもってBMWザウバーがF1から撤退したため今後の去就が注目されたが、2010年からは新たにメルセデスGP(現メルセデスAMG F1)のスポンサーとなることが発表された。
熊谷高直
熊谷 高直（くまがい たかなお）は、戦国時代から安土桃山時代の武将。毛利氏の家臣。熊谷信直の子。
熊谷高直 生涯
大永7年（1527年）、安芸国の国人である熊谷信直の子として生まれる。
父同様、安芸国の戦国大名・毛利氏に仕え忠勤に励み、弘治元年（1555年）より始まる防長経略では須々万沼城攻略戦に参加した。
内政に関しても秀でていたようで、三入高松城の麓に居館である土居屋敷を築き、元亀3年（1572年）に所領にある三入八幡神社に梵鐘を寄進するなどの活動が見られる。現在、この梵鐘は広島市指定重要有形文化財となっている。
天正7年（1579年）10月26日、父に先立って死去。享年53。家督は父・信直の補佐を受けた、子の元直が跡を継いだ。
とよたかずひこ
とよた かずひこ（1947年8月29日 - ）は、日本の絵本作家。本名：豊田一彦。
とよたかずひこ 来歴
宮城県仙台市出身。仙台市立東六番丁小学校、東北大学附属中学校(現宮城教育大学附属中学校)、宮城県仙台第二高等学校、早稲田大学第一文学部卒業。フリーのイラストレーターを経て、長女の誕生をきっかけに絵本作家へ。
1997年、『でんしゃにのって』で厚生省中央児童福祉審議会児童文化財特別推薦を受ける。『どんどこももんちゃん』で第7回日本絵本賞受賞。『あめですよ』が小学1年生の国語の教科書（東京書籍）に採用される。
歩兵連隊
歩兵連隊（ほへいれんたい、歩兵聯隊、英語: Infantry regiment）とは、歩兵を主とする連隊である。
歩兵連隊 歴史
歩兵連隊の起源は、イタリア戦争中にスペイン王国のゴンサロ・フェルナンデス・デ・コルドバ将軍によって創案されたテルシオ（tercio）に遡る。これはマスケット銃兵とパイク兵の混成部隊であり、それぞれの弱点を補うように運用することで、ヨーロッパ最強の野戦軍としての評価を獲得した。16世紀初期の30年間、スペイン軍は数個のコラネラス（columelus）から成る総兵力3,000名以上、歩兵主体の大単位部隊としてテルシオを発展させた。このコラネラスは銃兵やパイク兵などを混成した兵力1,000－1,250名程度の部隊で、武器と戦術運用を体系的に総合した点において近代西欧に出現した最初の合理的戦術単位部隊であり、歩兵大隊の起源となった。またテルシオを構成するコラネラスの数は最終的に3個となり、近代軍隊として初の3単位制ともなった。
イタリア戦争でテルシオの猛威を痛感したフランス王国は、まもなく16世紀中葉ごろにテルシオの概念を導入した。ただし名称は「テルシオ」ではなく、当初は「軍団」（legion）、そして後に「連隊」（regiment）と称された。
歩兵連隊 歴史
初期の連隊の実態は連隊所有者たる大佐によって経営される私的企業体であり、雇用主に必要がなくなる、あるいは大佐が事業から撤退しようとする場合、連隊が解散されることも珍しくなかった。ただし雇い主たる君主の立場からすると、連隊が解散するとこれにかわる新しい連隊の立ち上げが必要になるという問題があり、後には、大佐が事業から撤退する場合には他の大佐にこれを引き継がせるようになっていった。
17世紀、スウェーデン王グスタフ2世アドルフは多くの軍事的改革を行ったが、その一つが小単位部隊編制の合理的・合目的的整備であり、この際にも連隊が基本構成単位とされた。グスタフ2世アドルフの統治下で、平時の行政単位としての地域連隊（Landsregiment）は3つの野戦連隊（Fältregiment）から構成されるようになり、1620年代後半より戦争が常態化すると野戦連隊の機能充実が図られて、1630年頃には地域連隊は廃止され、野戦連隊を発展させた地方連隊（Landskapsregiment）が設置されるようになった。連隊においては1,200名の人員を8個中隊に編成するのが定数であり、またこの連隊・中隊を基盤として、実際の戦場においては戦列歩兵として運用するため、マスケット銃兵やパイク兵などの兵科ごとの戦隊と、これらを編合した旅団が組織されるのが常であった。
歩兵連隊 歴史
三十年戦争でのスウェーデンの同盟国フランスを始めとする欧州各国は、軍事革命を背景としてグスタフ2世アドルフの編制・戦術を競って採用し、17世紀半ば以降、すべての国において、一定数の連隊を保有する傾向が顕著となっていった。また私的企業体としての連隊から軍隊の恒久的組織体としての連隊への移行も進み、18世紀初頭には、ほとんど全ての国の軍隊で、後者のほうが前者よりも多くなっていた。私的企業体としての連隊は、それを指揮する大佐の名を冠して呼ばれることが多かったのに対し、グスタフ2世アドルフは連隊旗の色を冠して呼ぶようにした。指揮官は依然として大佐であったが、独立した企業家ではなく、王直々の任命を受けて公共財としての連隊を管理する高級官僚としての性格が強くなっていた。
歩兵連隊 歴史
このような制度は連隊専属管理制度（仏: Regimentaire Propre Systeme）として、各国で全般的に普及していった。連隊長（大佐）は行政上の管理と作戦時指揮をともに統轄して、政府から一括して支給される給与を各人に支給するとともに、人員の募集や装備の支給、訓練や組織管理などを担った。連隊長は終身であったが、その地位とともに連隊の専属管理権を売却して引退する売官制度も併存した。連隊長の行政上の管理権は中隊長（大尉）によって分担され、直接の募兵官として行動したほか、被服・武装にも責任を負うなど、連隊長に準ずる中隊の専属管理者としての性格を有していた。
フランスにおいて、連隊は長く軍隊の最大常置単位部隊となったほか、単なる野戦部隊に留まらず、常設の地方的編制部隊として、17－18世紀には募兵・軍制・作戦組織としての地方別連隊の創設に繋がっていった。またその下位部隊としての大隊・中隊の編制も安定恒久化した。
歩兵連隊 歴史
大佐個人による連隊の編成権や経理の自主的運営は数世紀に及ぶ慣習・特権であり、このように連隊が軍隊の恒久的単位となった時代にも容易には撤廃されなかった。ただし連隊長・中隊長が所有権を行使することで装備更新が滞るなど、弊害も少なくなかった。兵員数を水増ししてその分の給与を連隊長が副収入とすることもしばしばで、1個中隊が15－20名にまで減ることもあったとされる。このような非実在人員には、脱走兵や病欠者が出た場合に臨時に募兵するための空き枠という意味合いもあり、パスヴォラン（passe-volant）と称された。
このためもあって、ルイ14世統治下のフランスでは国家的統制が強化され、連隊長の責任は募兵と訓練のみとなり、戦場での指揮は王が任命した中佐（lieutenant-colonel）、また装備・物資の補給・調達は軍隊を管理する文官官僚群によって執行されるようになって、1670年頃には組織的規律ある軍隊として面目を一新した。このように国家的統制が強化されるとともに、大佐より下級の将校も大佐の私的任用による代理人や補佐役ではなく、直接的に王権によって保証された地位身分となっていき、フランスでは、1660年頃に陸軍卿であったルーヴォワ侯によって法制化された。更に連隊近代化が進むと、1762年のショワズール陸軍卿の政令によって、連隊専属管理制度は廃止された。
17世紀後期には連隊長（大佐）の上位の階級として軍司令官（armee commandant）が常設されたが、その次級者たる中将（lieutenant général）や次級者たる少将（sergent major general）は戦役ごとに連隊長（大佐）のうちから選任され、戦役終了時に軍が解体されるとともに本来の連隊長職に復帰することになっていた。しかし17世紀中葉ごろより連隊よりも大規模な単位部隊として旅団が登場したのち、1788年には、フランスにおいて、歩兵・騎兵連隊2個をもってそれぞれ歩兵旅団・騎兵旅団を構成し、更に歩兵旅団・騎兵旅団各1個をもって師団とする編制が定められた。
歩兵連隊 大日本帝国陸軍
大日本帝国陸軍には以下のような歩兵連隊があった。なお当時は当用漢字表の告示以前であり、「歩兵聯隊（步兵聯隊󠄁）」と表記された。
冠称無しの「歩兵連隊（歩兵聯隊）」は第1から第524連隊（間に欠番多数を有す）まで置かれた。帝国陸軍における歩兵連隊（歩兵）の軍隊符号（部隊符号）はi。隊号（連隊番号）などは符号に冠し321i（歩兵第321連隊）などと表記し、近衛歩兵連隊は近衛のGと合わせ1Gi（近衛歩兵第1連隊）、歩兵旅団・歩兵団は旅団・団のBと合わせiBとした。
明治4年（1871年）に設置された鎮台が明治6年（1873年）に6個鎮台になり、隷下に第1から第14までの14個歩兵連隊が置かれ、その後明治19年（1886年）までに24個の歩兵連隊が置かれた。これら24個歩兵連隊は明治21年（1888年）5月、鎮台が師団に改編されると師団隷下となった。各歩兵連隊には衛戍地が定められており、基本的に永久にその土地に駐屯するものとされた（改編・移動・廃止・復古はままあった）。鎮台が師団に改編される時点の陸軍常備団隊配備表（明治21年5月12日勅令第31号）では下表のように衛戍地が定められていた。
歩兵連隊 大日本帝国陸軍
歩兵第2連隊（佐倉→水戸）
当初は東京鎮台に所属し（その後、第1師団）、編成地は千葉県佐倉であったが、明治41年（1908年）9月に第14師団に移管され、茨城県水戸市に移駐する。シベリア出兵では沿海州方面警備のためハバロフスクに出動するが、第3大隊は尼港事件でパルチザンの襲撃によって全滅する。昭和19年（1944年）にパラオ諸島のペリリュー島の守備に就くこととなる。同年9月15日に同島に上陸した米第1海兵師団などを相手に長期の持久戦を展開するが、11月24日に連隊長中川州男大佐は軍旗を奉焼し、訣別電報を送り自決し、連隊は玉砕した（ペリリューの戦い）。太平洋戦争時の通称号は「照7746」。
歩兵第4連隊（仙台）
明治8年（1875年）に仙台鎮台第1大隊と第3大隊とを以て編成された。明治8年（1875年）9月に軍旗を親授され明治21年（1888年）第2師団に所属。西南戦争・甲申政変での朝鮮派兵・日清戦争・台湾平定・日露戦争・満州事変・支那事変・ガダルカナル戦に参加する。昭和20年（1945年）8月31日にサイゴン近辺で軍旗を奉焼する。太平洋戦争時の通称号は「勇1301」。
歩兵連隊 大日本帝国陸軍
歩兵第5連隊（青森）
明治4年（1871年）に東北鎮台第20番大隊（弘前町）が置かれる。明治11年（1878年）5月1日に連隊が編成され、明治12年（1879年）1月16日に軍旗が授与される。当初仙台鎮台、第2師団に所属したが、明治31年（1898年）に新設された第8師団に所属、明治35年（1902年）に連隊の一部が八甲田山中で遭難する（八甲田雪中行軍遭難事件）。日清戦争・日露戦争・満州事変（連隊を基幹とする第14混成旅団）に参加する。太平洋戦争時の通称号は「杉4715」。
歩兵第6連隊（名古屋）
明治7年（1874年）に編成され、名古屋鎮台、その後第3師団に所属し、日清戦争では平壌攻略に参加。日露戦争では南山、遼陽、沙河、奉天の会戦で活躍。シベリア出兵ではザバイカル方面に進出。第二次上海事変では昭和12年（1937年）8月に呉淞に上陸し、大場鎮攻略、南京攻略戦、徐州会戦、武漢攻略戦、宜昌作戦、漢水作戦、第二次長沙作戦、浙贛作戦、大陸打通作戦に参加。安徽省蕪湖で終戦。事変勃発以来8年間大陸に在り、この間無敗であった。太平洋戦争時の通称号は「幸3702」。
歩兵連隊 大日本帝国陸軍
歩兵第7連隊（金沢）
当初は名古屋鎮台から第3師団に所属し、その後第9師団に所属、初代旗手は千田登文少尉。明治10年（1877年）2月22日に西南戦争への出兵が命ぜられ、第2大隊が西郷軍を追い詰める。明治27年（1894年）8月4日に日清戦争への動員令が下り、9月7日に広島を出航、同月13日仁川港に上陸する。日清戦争では赫々たる戦果を挙げ戦死者は36名である。日露戦争中の旅順攻略戦にて盤龍山東堡塁に突入し殆ど全滅、大内連隊長以下大隊長3名戦死。連隊旗が一時敵の手に渡るものの、荒島上等兵が自ら負傷しながらも奪還し第3軍司令官乃木希典大将から個人感状を受ける。第一次上海事変中の昭和7年（1932年）7月31日には林大八連隊長が戦死する。日中戦争では南京入城に参加する。連隊（長伊佐一男大佐）は、国際委員会の管理する安全区を厳重に守衛し、許可のない者は安全区内に立ち入らせなかった。太平洋戦争時の通称号は「武1524」、終戦時は台中にある。
歩兵連隊 大日本帝国陸軍
歩兵第8連隊（大阪）
明治7年（1874年）に編成され、大阪鎮台その後第4師団に所属、第4師団の当初からの中核部隊であった。「またも負けたか8連隊･･･」という俗謡が当時から歌われていた連隊であるが、実際の8連隊は決して弱い連隊などではなく、その様な俗謡は確かな理由無しの極めて根拠薄弱な俗謡とされている。古くは佐賀の乱に従軍しており、西南戦争ではその勇戦奮戦により明治天皇から大変名誉ある「戦功ご嘉賞」の詔勅を賜っている。後は主要な戦争、事変の多くに従軍。太平洋戦争時の通称号は「淀4072」、終戦は玉砕全滅せずにタイのランパンで迎えている。
歩兵第10連隊（大阪→姫路→岡山）
明治7年（1874年）12月18日に大阪鎮台姫路営所に編成された。明治7年（1874年）10月に歩兵第10連隊第1大隊第1中隊が大阪から移駐し、その後、明治17年（1884年）6月に歩兵第10連隊本体が姫路に移駐した。明治21年（1888年）に第4師団に編入された。明治31年（1898年）10月に第10師団に編入された。大正14年（1925年）に姫路から岡山へ転営する。西南戦争・日清戦争・日露戦争・支那事変の漢口作戦に参加する。復元された同連隊の軍旗が岡山県護国神社に展示されている。
歩兵連隊 大日本帝国陸軍
歩兵第14連隊（小倉）
熊本鎮台→第6師団→第12師団→第25師団。太平洋戦争時の通称号は「国4903」。
西南の役中の明治10年（1877年）2月22日に西郷軍によって、軍旗を奪われる。連隊長心得であった乃木希典少佐は、大正元年（1912年）9月30日に殉死するがその遺言中に「明治十年の役に於いて軍旗を失ひ、その後死所を得度心掛侯も其の機を得ず」と述べる。
歩兵第17連隊（仙台→秋田）
明治19年（1886年）8月仙台に創設。当初仙台鎮台に所属し第2師団所属から、日清戦争後の第8師団新設により編入され、秋田に移駐。シベリア出兵に参加。満州事変による第8師団の満州移駐に伴い、牡丹江省の守備にあたる。太平洋戦争時の通称号は「杉4717」。昭和19年（1944年）8月にフィリピン戦線に投入され、ルソン島に上陸。上陸時、約3千人だった人員は、終戦時には900名余りであった。軍旗は終戦後、奉焼されるが、一部は持ち帰られ、現在秋田駐屯地に展示されている。
歩兵連隊 大日本帝国陸軍
歩兵第33連隊（守山→久居）
明治31年（1898年）3月24日軍旗授与。創設時は第3師団隷下で日露戦争に参加。奉天会戦での三軒家の死闘（連隊長戦死）により奥軍司令官から全軍布告。宇垣軍縮により第16師団隷下へ。満州での警備、シナ事変での南京攻略戦、武漢攻略戦等に参戦。日米開戦後はフィリピン攻略戦に参加。バターン作戦後にはルソン島の警備に就くが、昭和19年（1944年）9月レイテ島に派遣、同年10月の米軍レイテ侵攻に際しては、米第10軍団の2個師団の上陸（正面約12キロ）を実質5個中隊で迎撃せざるを得ず数日で連隊主力は壊滅、連隊長戦死。なお、歩兵第33連隊が置かれていた久居に同じ番号を冠する陸上自衛隊第33普通科連隊が所在している。
歩兵第34連隊（静岡）
明治31年（1898年）3月24日軍旗授与。第3師団所属から第15師団所属を経て再度第3師団に所属。日露戦争の遼陽会戦の首山堡争奪では連隊長が戦死したほか、第1大隊長の橘周太少佐（戦死後陸軍歩兵中佐正六位勲四等功四級）が壮烈な戦死を遂げて首山堡確保の殊勲を挙げた。なお、歩兵第34連隊が置かれていた静岡に同じ番号を冠する陸上自衛隊第34普通科連隊が所在している。
歩兵連隊 大日本帝国陸軍
歩兵第35連隊（金沢→富山）
明治31年（1898年）3月24日軍旗授与。所属師団は第9師団。日露戦争では乃木第3軍に属し旅順攻囲戦、奉天会戦に参加し満身創痍となる。その後シベリア出兵、山東出兵、第一次上海事変、第二次上海事変、南京攻略戦などに歴戦。太平洋戦争時は満州の守備についていたが、昭和19年（1944年）第32軍に編入され沖縄の守備につく。しかし沖縄戦直前に台湾に配置替えとなり、ほとんど無傷のまま終戦を迎えた。
近衛歩兵連隊が第1から第10連隊まで置かれた。近衛歩兵連隊は、近衛師団創設後は同師団（後に近衛第1から第3師団に分かれた）に属した。
歩兵連隊 大日本帝国陸軍
近衛歩兵第1連隊（東京）
明治7年（1874年）1月20日に編成され、同年同月23日に軍旗を親授される。編成に際して明治天皇より「近衛歩兵第一聯隊編制成ルヲ告ク依テ今軍旗一旒ヲ授ク汝軍人等協力同心シテ益威武ヲ宣揚シ以テ国家ヲ保護セヨ」との勅語を賜りそれに対して連隊長が「敬テ明勅ヲ奉ス臣等死力ヲ渇シ誓テ国家ヲ保護セン」と奉答する。東宮は本連隊付となる通例で、嘉仁親王（後の大正天皇）・大正元年（1912年）9月以降は裕仁親王（後の昭和天皇）も近衛歩兵第1連隊付となっていた。西南の役に出征したほか、日清戦争では台湾の蕃族征討に当たる。日露戦争では第1軍隷下として奉天会戦等に参加する。日中戦争では昭和14年（1939年）11月2日に動員が下令される。大東亜戦争中には宮城の守護に当たる。昭和20年（1945年）5月25日に米軍機によって皇居が爆撃された際には消火に当たる。昭和20年（1945年）8月25日に軍旗奉焼。
日露戦争中の明治37年（1904年）6月15日には、後備近衛歩兵第1連隊長須知源次郎陸軍歩兵中佐指揮の1100名以上の兵員を乗せた輸送船の常陸丸がロシア艦隊に遭遇し撃沈される（常陸丸事件）。
歩兵連隊 大日本帝国陸軍
近衛歩兵第2連隊（東京）
明治7年（1874年）1月23日に近衛歩兵第1連隊と同日に軍旗を親授される。佐賀の乱に出征するも会戦の機会なく帰還する。西南戦争では田原坂の戦い等に参加する。日清戦争では台湾平定に当たる。日露戦争では明治37年（1904年）2月4日に動員下令され、奉天会戦等に参加する。昭和15年（1940年）9月26日に北部仏印進駐の印度支那派遣軍の基幹部隊としてハイフォン港に進駐する。昭和16年（1941年）8月に東京に帰還する。大東亜戦争中は宮城の守護に当たる。昭和20年（1945年）8月25日に軍旗奉焼。
台湾歩兵連隊は2個置かれ、日中戦争開戦以前は台湾守備隊に属していた。太平洋戦争では第48師団に属しフィリピン攻略と蘭印作戦の主力を務めた。
歩兵連隊 大日本帝国陸軍
台湾歩兵第1連隊（本隊）- 台北
台湾歩兵第1連隊（第3大隊）- 台中
連隊長
岩田正吉 大佐：1907年9月16日 - 1910年5月14日
奥村信猛 大佐：1910年5月14日 - 1912年11月30日
鈴木秀五郎 大佐：1912年11月30日 - 1916年1月21日
藤田直太郎 大佐：1916年1月21日 -
新井亀太郎 大佐：不詳 - 1921年7月20日
鈴木義雄 大佐：1921年7月20日 -
浜島高義 大佐：1923年8月6日 -
仁礼精粋 大佐：1931年8月1日 - 1933年3月18日
佐藤要 大佐(23期)：1937年3月1日 - 1937年7月15日
石本貞直 大佐(22期)：1938年7月15日 - 1939年8月1日
林義秀 大佐(26期) ：1939年8月1日 - 1940年12月2日
高嶋辰彦 大佐(30期)：1940年12月2日 - 1941年10月15日
今井一二三 大佐(30期)：1941年10月15日 - 1942年11月9日
恒岡小文吾 大佐
台湾歩兵第2連隊（本隊）- 台南
台湾歩兵第2連隊（第3大隊）- 高雄
連隊長
杉村愿簡 大佐：1907年9月16日 -
竹下平作 大佐：1908年12月21日 - 1911年10月24日
吉野文四郎 大佐：1911年10月24日 - 1913年8月22日
阿久津秀夫 大佐：1913年8月22日 - 1915年8月10日
松山良朔 大佐：1915年8月10日 - 1917年8月6日
守永弥惣次 大佐：1917年8月6日 -
松野亀雄 大佐：1921年6月28日 -
篠原四郎 大佐：1923年8月6日 -
青木敬一 大佐：1934年3月5日 - 1936年3月7日
高橋良 大佐：1936年3月7日 -
平田正判 大佐(25期)：1938年7月15日 - 1939年3月9日
田中透 少将(26期)：1941年10月15日 - 終戦
北清事変（義和団の乱）に際して、清朝による外国公館保護が十分でなかったことから、列強は自国の公館を防衛するため軍隊を駐屯させる権利を得た。これに基いて、日本も天津に清国駐屯軍（後に支那駐屯軍に改称）を駐屯させ、その隷下に北平駐屯歩兵隊と天津駐屯歩兵隊を置いた。その後、昭和11年（1936年）4月18日に支那駐屯軍を強化したのにともない、北平駐屯歩兵隊を支那駐屯歩兵第1連隊に、天津駐屯歩兵隊を支那駐屯歩兵第2連隊に改編した。
昭和12年（1937年）7月7日に盧溝橋事件が発生し日中戦争が勃発、同年8月31日に支那駐屯軍を第1軍に改編し廃止した際直轄部隊は支那駐屯混成旅団に改編され、翌昭和13年（1938年）3月12日に支那駐屯兵団と改称した際に支那駐屯歩兵第3連隊が設けられた。
支那駐屯軍廃止以前は支那駐屯歩兵旅団、廃止後は支那駐屯混成旅団、昭和13年（1938年）3月12日から支那駐屯兵団に、同年6月21日からは第27師団に属した。
独立歩兵連隊は関東軍の独立混成第11旅団に属していたが、後に第26師団に属することとなった。各独立歩兵連隊は第26師団に属して以降も「独立歩兵第○○連隊」を称し続けた。
以上のほか、部隊名に「歩兵連隊」が含まれるが、特殊な性格のものとして以下がある。
明治23年（1890年）11月1日制定時の「陸軍定員令」（明治23年11月1日勅令第267号）によると、当時の歩兵連隊の平時定員は次の通りであった。1個連隊は3個大隊12個中隊から構成されていた。なお、本章において単に「軍曹」としたものは1等軍曹（判任官3等）又は2等軍曹（判任官4等）の意味である。また、諸工長は1等軍曹相当官であり、諸工下長は2等軍曹相当官である。
連隊長：大佐又は中佐
連隊附：少佐
副官：大尉
連隊旗手：少尉
武器掛：軍曹
喇叭長：軍曹
書記2名：軍曹
2等軍医正（少佐相当官、3個大隊のうち1つの軍医を兼ねる）
縫工長又は縫工下長1名
縫工20名
靴工長又は靴工下長1名
靴工10名
この内、連隊長、連隊附少佐、連隊副官、2等軍医正、大隊長及び大隊副官が乗馬本分者であり、連隊長及び大隊長には乗馬2匹が用意される。
よって、連隊全体では、将校70名、准士官下士145名、兵卒1,440名、各部66名の総計1,721名、軍馬14匹が定員となっていた。
軍旗祭等の行事も行われた。
歩兵連隊 陸上自衛隊
警察予備隊では、同時期のアメリカ陸軍の3単位制歩兵師団に準拠した管区隊4個を基本作戦単位としており、その基幹となる普通科連隊も、アメリカ陸軍の歩兵連隊に準じた編制を採用していた。下記のように隷下には戦車部隊（特車中隊）や工兵部隊（工作補給小隊）もいるほか、幕僚もおり、日本陸軍出身者からするとミニ師団というべき贅沢な編制であった。普通科大隊隷下の小銃中隊・重火器中隊および連隊長直轄の重迫撃砲中隊・特車中隊には通し番号が振られており、重火器中隊が第4・8・12中隊、重迫撃砲中隊が第13中隊、特車中隊が第14中隊であった。豊富な無反動砲・迫撃砲と車両装備も日本陸軍出身者にとっては印象的だったが、一部の装備は警察予備隊時代には充足しなかった。
この編制は保安隊でも踏襲されたが、陸上自衛隊への移行の際に、普通科連隊の第14中隊（特車中隊）の廃止や小銃中隊の火器小隊の迫撃砲小隊への改編（57mm無反動砲の廃止）、連隊本部中隊および管理中隊の圧縮などが行われた。また陸上自衛隊では、10個作戦単位の整備を目指して管区隊を6個に増設するとともに、これを補完する4個混成団の編成に着手した。
なお発足当時は普通科など付かずに単に「第〇連隊」と称されていたが、職種が制定されたことで「普通科第〇連隊」と称されるようになり、陸上自衛隊への移行とあわせて「第〇普通科連隊」と称されるようになった。
歩兵連隊 陸上自衛隊
警察予備隊時代の編制
普通科連隊（3,210名）
本部および本部中隊（201名）：通信小隊、対射撃小隊、調査偵察小隊、工作補給小隊、警備小隊などが設置されていた。
管理中隊（124名）：総務・補給・整備など管理支援にあたっていた。
3個普通科大隊（各805名）
大隊本部中隊
3個小銃中隊
中隊本部
3個小銃小隊：3個小銃分隊のほか、3.5インチロケット発射筒1門を有する火器分隊があった。
火器小隊：60mm迫撃砲3門、57mm無反動砲3門。
重火器中隊：第1小隊は機関銃8丁、第2小隊は75mm無反動砲4門、第3小隊は81mm迫撃砲4門。
重迫撃砲中隊：編制では107mm重迫撃砲12門とされていたが、当初は81mm迫撃砲で代替されていた。
特車中隊：編制では特車22両とされていたが、実際に特車が充足されたのは保安隊になってからだった。
衛生中隊（176名）
10個作戦単位の整備を目指して管区隊を6個に増設するとともに、これを補完する4個混成団の編成に着手した。当初、これは機動運用を前提とした機械化部隊とする予定であったが、装備品を確保できず、結局は管区隊の単なる縮小版となった。管区隊では3個ある普通科連隊が混成団では1個のみになったため、予備兵力確保のため普通科大隊が4個に増設されたほか、普戦協同の観点から特車中隊が普通科連隊の隷下に入った。
混成団隷下の普通科連隊の一覧
歩兵連隊 陸上自衛隊
1961年（昭和36年）度より、6個管区隊・4個混成団体制から13個師団体制へと移行するにあたり、普通科連隊の編制も大規模に改訂された。従来の普通科連隊は、3単位制の管区隊にあわせて編制が大規模になっていたため、隘路を一夜の機動で通過しきれない場合があるなど、小規模な平地が点在する日本の国土・地形の特性に不適な面が指摘されていた。このことから、13個師団体制においては4単位制を基本とするように変更し、連隊を増設する一方で、個々の連隊の規模を縮小することとなった。
普通科連隊における最大の変更点が大隊結節の消失で、連隊長が4個普通科中隊、本部管理中隊、重迫撃砲中隊を直轄する編制となった。大隊の隷下にあった重火器中隊も消失し、機関銃は小銃分隊に組み入れられ、81mm迫撃砲は迫撃砲小隊に引き継がれ、無反動砲小隊も装備を106mm無反動砲に更新して小銃中隊の隷下に入った。これらの改編に伴って小銃中隊は普通科中隊、小銃分隊は小銃班と改称された。
この改編によって人員数はほぼ半減し、通信機能の強化もあって軽快な運用が可能となった。連隊単位での戦闘能力の低下には不満もあり、旧陸軍の軍人からは「増強歩兵大隊」とも揶揄されたが、実際には師団の戦車・特科部隊などを配属されて連隊戦闘団（RCT）として行動することもあって、時間が経つに連れて不満は薄れていった。
歩兵連隊 陸上自衛隊
その後、小銃小隊の3.5インチロケット発射筒は89mmロケット発射筒、ついで84mm無反動砲へと更新されていった。また普通科中隊の無反動砲小隊に装備されていた106mm無反動砲が対戦車ミサイルに更新されると、部隊名は対戦車小隊に変更された。更に、後に対戦車隊が廃隊となった師団では、その機能は普通科連隊に組み込まれ、連隊の下にも対戦車中隊が編成されていった。
13個師団体制時代の編制
普通科連隊（約1,200名）
連隊本部
本部管理中隊
中隊本部
連隊本部班
人事班
管理整備小隊
施設作業小隊
情報小隊：オートバイとジープを有する斥候部隊で、1967年（昭和42年）度からはレーダーの装備も開始した。
通信小隊
衛生小隊
対射撃分隊
4個普通科中隊
中隊本部
4個小銃小隊
無反動砲小隊（106mm無反動砲4門）
迫撃砲小隊（81mm迫撃砲4門）
重迫撃砲中隊
中隊本部
4個小隊（107mm重迫撃砲3門）
歩兵連隊 陸上自衛隊
冷戦終結などの内外情勢の変化を受けて、1995年（平成7年）に閣議決定された防衛計画の大綱（07大綱）に基づき、陸上自衛隊は9個師団体制へ移行するとともに、各作戦単位は機能別に分化することになった。北海道の部隊はあらゆる事態に対応しうる編制を維持した「総合近代化師団」とされる一方、それ以外の地域の部隊は重装備を効率化した「即応近代化師団」とされ、後者については特に地域の特性にあわせた政経中枢タイプと離島タイプも派生した。
これらの普通科連隊では普通科中隊のうち1個が装甲化されており、即応近代化師団においては軽装甲機動車、総合近代化師団では96式装輪装甲車が用いられる。その他の中隊も、高機動車によって自動車化されている。政経中枢タイプの即応近代化師団については、2002年（平成14年）に第1師団が改編される際、隷下の普通科連隊の重迫撃砲中隊を廃止する一方、普通科中隊を5個に強化した。ただし重迫撃砲中隊の廃止は師団の固有火力の絶対的な低下を招いたことから、2006年（平成18年）に第3師団が政経中枢タイプ即応近代化師団に改編された際には重迫撃砲中隊の廃止は行われず、第5普通科中隊の純増という形で改編された。また第1師団でも、廃止された第6地対艦ミサイル連隊の要員を充てる形で、2011年（平成23年）には重迫撃砲中隊を復活させた。
歩兵連隊 陸上自衛隊
07大綱に基づく9個師団体制への移行に伴い、4個師団が旅団に縮小改編されるとともに、13個師団体制下で新編されていた2個混成団も旅団に改編された。旅団の下の結節としては、当初は2等陸佐を指揮官とする普通科大隊4個を配置することも検討されたが、結局は1等陸佐を指揮官とする普通科連隊が存続することになった。これは旅団の基幹となる戦術単位として、戦闘団を編成して行動する場合に、2等陸佐では諸職種連合部隊の指揮に不安が残ると判断されたためとされる。
旅団隷下の普通科連隊は「普通科連隊（軽）」と通称され、普通科中隊は3個に削減されたほか、重迫撃砲中隊も廃止されて本部管理中隊に重迫撃砲小隊を組み込む形となっており、定員は600－700名に削減されている。2004年（平成16年）に第5師団が旅団に縮小改編された際には、同旅団隷下の第4・6・27普通科連隊だけは4個普通科中隊を基幹としており、定員約750名と、他の連隊よりも100名多かったが、2011年（平成23年）の総合近代化旅団への改編時に他の旅団と同様に削減された。一方、第14旅団が機動旅団に改編される際に、その隷下の第50普通科連隊には重迫撃砲中隊が再編された。第12旅団の改編の際にも第2・第13・第30普通科連隊に重迫撃砲中隊が再編された。
「普通科連隊（軽）」を参照
歩兵連隊 陸上自衛隊
2006年（平成18年）3月27日に東北方面混成団が第9師団隷下の第38普通科連隊等を編合して編成された。方面混成団隷下の普通科連隊は即応予備自衛官を主体として構成されるコア部隊で通常の編成から改編された連隊とコア部隊として新編された連隊がある。東北方面混成団新編以降、1個普通科連隊を有する方面混成団が各方面隊隷下に編成された。連隊の編制は、方面混成団へ異動するまでは所属する師団・旅団の普通科連隊と同じであったが、逐次師団普通科連隊と同等の編制に増強改編されている。また、一部の連隊は隷下の普通科中隊を別の駐屯地へ分派している。2013年（平成25年）3月26日には東部方面混成団に第12旅団隷下の第48普通科連隊（コア部隊）が、2014年（平成26年）3月26日には中部方面混成団に第10師団隷下の第49普通科連隊（コア部隊）が、2018年（平成30年）3月27日には西部方面混成団に第8師団隷下の第24普通科連隊（コア部隊）が編合され東部、中部、西部の各方面混成団は2個普通科連隊を有することとなった。
「方面混成団隷下の普通科連隊」を参照
この節は、普通科連隊等に関する記事の沿革のまとめであり、編成等の歴史を一元的に確認できるようにすることを目的としている。
出典等は該当部隊等の各記事を確認のこと。
警察予備隊
歩兵連隊 陸上自衛隊
1951年（昭和26年）
5月1日：
第1連隊（連隊本部、直轄中隊および第1、第2大隊）が久里浜駐屯地で新編。第1管区隊に隷属。第3大隊は豊川駐屯地に配置。
第2連隊が松本駐屯地で新編。第1管区隊に隷属。
第3連隊（第3大隊欠）が高田駐屯地で新編。第1管区隊に隷属。
第4連隊（連隊本部、本部中隊、第1大隊および第2大隊）が帯広駐屯地で新編。第2管区隊に隷属。第3大隊（本部中隊、第9、10、11、12、13、14中隊）は遠軽駐屯地に配置。
第5連隊（連隊本部、本部中隊、第1大隊および第2大隊）が金沢駐屯地で新編。第1管区隊に隷属。第3大隊は函館駐屯地に配置。
第6連隊（連隊本部、本部中隊、第1大隊および第2大隊）が宇都宮駐屯地で新編。第1管区隊に隷属。第3大隊は船岡駐屯地に配置。
第7連隊（連隊本部および第1大隊）が水島駐屯地で新編。第3管区隊に隷属。第2大隊は福山駐屯地、第3大隊及び第14中隊は舞鶴駐屯地に配置。
第8連隊（連隊本部および第1大隊）が広島県呉市広で新編。第3管区隊に隷属。第2大隊は海田市駐屯地、第3大隊は米子駐屯地に配置。
第9連隊（連隊本部、本部中隊、第1大隊および第2大隊）が善通寺駐屯地で新編。第3管区隊に隷属。第3大隊は松山駐屯地に配置。
第10連隊（連隊本部、本部中隊、第1大隊および第2大隊）が福岡駐屯地で新編。第4管区隊に隷属。第3大隊は針尾駐屯地に配置。
歩兵連隊 陸上自衛隊
第11連隊（連隊本部および第1大隊）が小月駐屯地で新編。第4管区隊に隷属。第2大隊は曾根駐屯地、第3大隊は中津駐屯地に配置。
第12連隊（連隊本部、本部中隊、第1大隊および第2大隊）が鹿屋駐屯地で新編。第4管区隊に隷属。第3大隊は熊本駐屯地に配置。
9月25日：第1連隊が（連隊本部、直轄中隊および第1大隊）が久里浜駐屯地から練馬駐屯地へ移駐。
10月1日：第5連隊第1大隊が金沢駐屯地から青森駐屯地に移駐。
歩兵連隊 陸上自衛隊
1952年（昭和27年）
1月15日：第11連隊第3大隊（中津駐屯地）が第10連隊第3大隊に改称。
1月19日：部隊改編。
第1連隊第2大隊が第6連隊第3大隊に、新町駐屯地の第2連隊第3大隊が第2大隊として第1連隊に編入。
第3連隊本部が第6連隊本部に、第3連隊第1大隊が第6連隊第3大隊に、第2大隊が第62連隊第2大隊に改称。第3連隊第3大隊（金沢駐屯地）を第2連隊に編入。
第4連隊第3大隊（遠軽駐屯地）が第6連隊第2大隊に改称。
第5連隊第3大隊（函館駐屯地）が第4連隊第3大隊に改称。
第6連隊連隊本部、第1大隊、第2大隊（宇都宮駐屯地）が第3連隊に改称。
第6連隊第3大隊（船岡駐屯地）が第5連隊第3大隊に改称。
第6連隊が第3連隊本部（高田駐屯地）、第62連隊第2大隊（美幌駐屯地）、第4連隊第3大隊（遠軽駐屯地）、第1連隊第2大隊（久里浜駐屯地）を編合して再編成。
第7連隊本部および第1大隊が水島駐屯地から福知山駐屯地に移駐。
第7連隊第2大隊（福山駐屯地）が第8連隊第3大隊に改称。
第8連隊第3大隊（米子駐屯地）が第7連隊第2大隊に改称。
第10連隊第3大隊（針尾駐屯地）が第12連隊第3大隊に改称。
第11連隊第3大隊（中津駐屯地）が第10連隊第3大隊に改称。
第12連隊第3大隊（熊本駐屯地）が第10連隊第2大隊に改称。
歩兵連隊 陸上自衛隊
1月20日：第10連隊第2大隊（福岡駐屯地）が第11連隊第3大隊に改称。
1月23日：第10連隊本部および第1大隊が福岡駐屯地から針尾駐屯地に移駐。
1月26日：第6連隊本部が高田駐屯地から美幌駐屯地に移駐。
3月6日：第5連隊本部および直轄中隊が青森駐屯地へ、第5連隊第2大隊が金沢駐屯地から秋田駐屯地へ移駐し、第5連隊は第2管区隊隷下に編入。
6月24日：第7連隊第3大隊が久居駐屯地から富士駐屯地へ移駐。
6月25日：第7連隊第14中隊が舞鶴駐屯地から福知山駐屯地に移駐。
7月7日：第10連隊の主力が針尾駐屯地から大村駐屯地に移駐。
7月9日：第7連隊第3大隊が舞鶴駐屯地から久居駐屯地に移駐。
8月5日：第12連隊第2大隊が鹿屋駐屯地から都城駐屯地へ移駐。
保安隊
歩兵連隊 陸上自衛隊
1953年（昭和28年）
2月5日：第6普通科連隊第3大隊が久里浜駐屯地より旭川駐屯地に移駐。連隊全部が北海道に移駐。
3月11日：第3連隊第1大隊、第2大隊が宇都宮駐屯地から名寄駐屯地に移駐し、第2管区隊に隷属。
3月26日：第3連隊第3大隊が高田駐屯地から名寄駐屯地に移駐。
3月28日：第2連隊本部、直轄中隊および第2大隊が松本駐屯地から高田駐屯地へ移駐。
4月1日：奥羽4県の警備が第1管区隊に移管されたことにより、第5連隊が第1管区隊に隷属。
5月21日：
第2連隊第3大隊が金沢駐屯地から新発田駐屯地に移駐。
第8連隊第3大隊が信太山駐屯地から水島駐屯地に移駐。
9月1日：駐屯地管理隊、福祉隊が美幌駐屯地業務隊に改編。
10月5日：第4連隊第3大隊が函館駐屯地から釧路駐屯地に移駐。
10月10日：第8連隊第1大隊が水島駐屯地から出雲駐屯地に移駐。
10月18日：第1連隊第3大隊が福島駐屯地に移駐。
11月20日：第3連隊第3大隊が名寄駐屯地から留萌駐屯地に移駐。
陸上自衛隊
歩兵連隊 陸上自衛隊
1954年（昭和29年）
7月1日：陸上自衛隊発足。
第1連隊（練馬駐屯地）が第1普通科連隊に称号変更。第1管区隊に隷属。
第2連隊（新発田駐屯地）が第2普通科連隊に称号変更。第1管区隊に隷属。
第3連隊（名寄駐屯地）が第3普通科連隊に称号変更。第2管区隊に隷属。
第4連隊（帯広駐屯地）が第4普通科連隊に称号変更。第2管区隊に隷属。
第5連隊（青森駐屯地）が第5普通科連隊に称号変更。第1管区隊に隷属。
第6連隊（美幌駐屯地）が第6普通科連隊に称号変更。第2管区隊に隷属。
第7連隊（福知山駐屯地）が第7普通科連隊に称号変更。第3管区隊に隷属。
第8連隊（海田市駐屯地）が第8普通科連隊に称号変更。第3管区隊に隷属。
第9連隊（善通寺駐屯地）が第9普通科連隊に称号変更。第3管区隊に隷属。
第10連隊（大村駐屯地）が第10普通科連隊に称号変更。第4管区隊に隷属。
第11連隊（小月駐屯地）が第11普通科連隊に称号変更。第4管区隊に隷属。
第12連隊（鹿屋駐屯地）が第12普通科連隊に称号変更。第4管区隊に隷属。
7月26日：第3普通科連隊第3大隊（名寄駐屯地）が第10普通科連隊第1大隊に改称。
7月31日：第6普通科連隊第14中隊（特車中隊=戦車を配備した中隊）が帯広駐屯地に移駐。
8月10日：
第6普通科連隊が第5管区隊に隷属。
歩兵連隊 陸上自衛隊
第16普通科連隊（連隊本部および第1大隊）が大村駐屯地で新編。第4管区隊に隷属。第2大隊は熊本駐屯地、第3大隊は前川原駐屯地に配置。
8月19日：第10普通科連隊が大村駐屯地から東千歳駐屯地へ移駐。
8月20日：第9普通科連隊第14中隊と第11普通科連隊第14中隊を母体として第102特車大隊を富士駐屯地で新編。
8月25日：第18普通科連隊（第18普通科連隊本部および本部中隊）が北千歳駐屯地で新編。
8月29日：第1普通科連隊第3大隊（福島駐屯地）が北千歳駐屯地に移駐し、第18普通科連隊に編入。
8月30日：第10普通科連隊が大村駐屯地から東千歳駐屯地へ移駐。第2管区隊に隷属。
9月10日：
第2普通科連隊が第6管区隊に隷属。
第4普通科連隊が第5管区隊に隷属。
第5普通科連隊が第6管区隊に隷属。
第6普通科連隊が第5管区隊に隷属。第6普通科連隊第3大隊（旭川駐屯地）が第9普通科連隊第2大隊に改称。
第9普通科連隊第2大隊を基幹に第15普通科連隊が善通寺駐屯地に新編。第3管区隊に隷属。
第17普通科連隊（連隊本部および第1大隊）が小月駐屯地で新編。第4管区隊に隷属。第2大隊は曾根駐屯地に配置。
9月13日：
第9普通科連隊第3大隊が松山駐屯地から旭川駐屯地へ移駐。
第15普通科連隊第3大隊が松山駐屯地で新編。
9月19日：第11普通科連隊が小月駐屯地から東千歳駐屯地へ移駐。
歩兵連隊 陸上自衛隊
9月23日：第11普通科連隊が東千歳駐屯地に移駐完了。
9月25日：
第2普通科連隊第1大隊を基幹に第13普通科連隊（第3大隊欠）が松本駐屯地に新編。第1管区隊に隷属。
第6普通科連隊第3大隊を美幌駐屯地で新編（この時点で、連隊本部、第1、3大隊は美幌駐屯地、第2大隊は遠軽駐屯地、第14中隊は帯広駐屯地に駐屯）。
第14普通科連隊（連隊本部および第1大隊）が水島駐屯地で新編。第2大隊は出雲駐屯地、第3大隊は久居駐屯地に配置。
第18普通科連隊第1大隊が真駒内駐屯地で新編。
9月26日：第3普通科連隊第3大隊（留萌駐屯地）が第10普通科連隊第1大隊に改称。
9月30日：
第9普通科連隊（第2大隊欠）が善通寺駐屯地（主力）および松山駐屯地（第3大隊）から東千歳駐屯地に移駐。第2管区隊に隷属。
第11普通科連隊が第5管区隊に隷属。
10月5日：
第1普通科連隊第3大隊を練馬駐屯地で新編。
第3普通科連隊第3大隊が名寄駐屯地で新編。
第4普通科連隊第14中隊（帯広駐屯地）および第6普通科連隊第14中隊（帯広駐屯地）を基幹として第5特車大隊を帯広駐屯地で新編。
10月9日：第14普通科連隊本部および直轄中隊が金沢駐屯地に移駐。第1管区隊に隷属。
10月16日：第14普通科連隊第2大隊が出雲駐屯地から金沢駐屯地へ移駐完了。
歩兵連隊 陸上自衛隊
10月20日：第14普通科連隊第1大隊が水島駐屯地から金沢駐屯地へ移駐完了。
10月28日：第16普通科連隊第3大隊が前川原駐屯地から大村駐屯地に移駐。
10月30日：
第9普通科連隊（第2大隊欠）が東千歳駐屯地から真駒内駐屯地に移駐。
第10普通科連隊が東千歳駐屯地から真駒内駐屯地へ移駐完了。
第18普通科連隊が千歳駐屯地から真駒内駐屯地に移駐。
1955年（昭和30年）
7月15日：第10普通科連隊（第1大隊欠）が真駒内駐屯地から滝川駐屯地へ移駐。
8月31日：空挺教育隊が習志野駐屯地で新編。
9月10日：第18普通科連隊第2大隊が真駒内駐屯地から倶知安駐屯地に移駐。
10月21日：
第7普通科連隊第2大隊（米子駐屯地）が第8普通科連隊第3大隊に改称。
第8普通科連隊第3大隊が福山駐屯地から伊丹駐屯地に移駐し、第7普通科連隊第2大隊に改称。
第15普通科連隊第3大隊が旧松山駐屯地から新設の小野駐屯地に移駐。
第17普通科連隊本部および第1大隊が小月駐屯地から山口駐屯地に移駐。
11月10日：第9普通科連隊（第2大隊欠）が真駒内駐屯地から旭川駐屯地に移駐。
11月21日：第12普通科連隊が鹿屋駐屯地から国分駐屯地に移駐。
歩兵連隊 陸上自衛隊
1956年（昭和31年）
1月23日：第7混成団新編に伴い、第11普通科連隊第6中隊の要員が第18普通科連隊の指揮下に入る。
1月24日：第1普通科連隊の第3、第9中隊を基幹として第2大隊が練馬駐屯地で新編。
1月25日：
第1普通科連隊第2大隊（新町駐屯地）を第13普通科連隊第3大隊に改称。第13普通科連隊が3個大隊編成になる。
第18普通科連隊に第4大隊および特車中隊を新編。第7混成団に隷属。
第19普通科連隊が福岡駐屯地で新編。第4管区隊に隷属。
第20普通科連隊（連隊本部および直轄中隊、第1、第2大隊）が青森駐屯地で新編。第3大隊は秋田駐屯地に配置。
第13普通科連隊第3大隊を基幹として普通科教導連隊（連隊本部、本部管理中隊、管理中隊、第1大隊、第2大隊、重迫撃砲中隊）が富士駐屯地で新編。
第101空挺大隊が習志野駐屯地で新編。空挺教育隊に隷属。
1月26日：西部方面隊が新編。
南九州（熊本県、宮崎県、鹿児島県の警備区を第4管区隊から移管）を担当とする第8混成団が新編。
第12普通科連隊（国分駐屯地）が第8混成団に隷属。
2月7日：第1普通科連隊第2大隊が練馬駐屯地から習志野駐屯地に移駐。
3月27日：第20普通科連隊第3大隊が秋田駐屯地から多賀城駐屯地に移駐。
5月31日：第5普通科連隊が秋田駐屯地から八戸駐屯地に移駐。
歩兵連隊 陸上自衛隊
11月15日：第20普通科連隊主力が青森駐屯地から神町駐屯地に移駐。
12月11日：第12普通科連隊第4大隊が国分駐屯地から北熊本駐屯地に移駐。
1957年（昭和32年）
2月1日：第21普通科連隊（連隊本部および第1、第2大隊）が高田駐屯地で新編。第3大隊は新発田駐屯地に配置。
2月21日：第5普通科連隊が第9混成団に隷属。
2月6日：第21普通科連隊本部および本部中隊が高田駐屯地から秋田駐屯地に移駐。
4月10日：第21普通科連隊第1大隊が高田駐屯地から神町駐屯地へ移駐。
8月1日：第21普通科連隊第3大隊が新発田駐屯地から秋田駐屯地に移駐。
9月2日：信太山駐屯地が開設され、第7普通科連隊第3大隊、第4陸曹教育隊のほか業務諸隊が駐屯。
1958年（昭和33年）
4月1日：普通科教導連隊に陸曹教育隊を設置。
6月17日：第22普通科連隊が南仙台駐屯地で新編。
6月24日：第101空挺大隊（習志野駐屯地）を廃止。
6月25日：第1空挺団（第1空挺団本部、本部中隊、普通科群、特科大隊、施設隊、無反動砲隊、管理中隊、衛生隊および空挺教育隊）が習志野駐屯地で新編。
6月26日：
第6管区隊の第2普通科連隊が管区隊の再編により、第1管区隊に隷属。
第14普通科連隊が新編された第10混成団に隷属。
歩兵連隊 陸上自衛隊
1960年（昭和35年）
1月14日：東部方面隊の新編。
第13普通科連隊が東部方面隊に隷属。
第1空挺団が東部方面隊に隷属。
1月20日：第1普通科連隊第2大隊が習志野駐屯地から市ヶ谷駐屯地に移駐。
4月1日：空挺普通科群本部にM24軽戦車5両からなる情報小隊特車班が編成。
4月11日：普通科教導連隊が滝ヶ原分屯地（現・滝ヶ原駐屯地）開設によりに富士駐屯地から移駐。
歩兵連隊 陸上自衛隊
1961年（昭和36年）
2月22日：第11普通科連隊が第7混成団に隷属。
2月28日：第7混成団の機械化部隊への改編に伴う新改編。
第11普通科連隊（連隊本部、本部管理中隊、4個普通科中隊および迫撃砲隊）が第1大隊と第2大隊第4中隊、第1特科団第113特科大隊第3中隊を母体に機械化連隊として東千歳駐屯地で再編成。第11普通科連隊第2大隊は第4中隊を新第11普通科連隊、第6中隊を第23普通科連隊、第5中隊を第24普通科連隊に異動。
第18普通科連隊が第4大隊を除き、第5管区隊に隷属。
第23普通科連隊（連隊本部、本部管理中隊、4個普通科中隊および迫撃砲隊）が第11普通科連隊第3大隊、第2大隊第6中隊、第1特科団第113特科大隊第1中隊を基幹として東千歳駐屯地で新編。第7混成団に隷属。
第24普通科連隊（連隊本部、本部管理中隊、4個普通科中隊および迫撃砲隊）が第18普通科連隊第4大隊、第11普通科連隊第2大隊第5中隊、第1特科団第113特科大隊第2中隊を基幹として真駒内駐屯地で新編。第7混成団に隷属。
8月5日：第22普通科連隊（第1・第3大隊欠）が仙台駐屯地から多賀城駐屯地に移駐。
8月17日：普通科教導連隊が富士教導隊に隷属。
9月：第4管区隊対馬作業隊が対馬に常駐。
12月16日：第15普通科連隊第3大隊が松山駐屯地から善通寺駐屯地へ移駐。
師団の編成