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8月10日事件 武装蜂起
午前8時、2,000〜3,000の群衆がカルーゼル広場からさらに中庭まで無秩序に入って来た。スイス人傭兵らはあくまでも命令に忠実たらんとし、宮殿の外階段に不動の隊列を敷いて待ち構え、群衆の嘲笑や罵声にもピクリともしなかった。どのような切っ掛けかは諸説あるが、号令とともにスイス人傭兵は一斉射撃を数度行い、怯んだ群衆を一気に突撃で崩した。建物の二階や屋上からも銃撃が加えられた。最初に入ってきた連中は全く戦い方を知らなかったので、包囲されてパニックを起こして潰走した。バスティーユ襲撃のときと同じく「裏切りだ」という声が上がった。守備側は勝ったと思った。群衆は蜘蛛の子を散らすようにいなくなったからである。王党派は次は議会の国王のもとに向かうつもりだった。今なら議会を武力で解散させることができると思われた。しかしそのような具体的な命令を受けていなかったので、士官が派遣されて国王の指示を直接仰ぐことになった。
この間に蜂起側の第二波が接近していた。今度は、王門からではなく、ルーヴル宮殿や庭園にあるセーヌ川側の複数の入口、小門から侵入した。彼らの先頭に立ったマルセイユ連盟兵は従軍経験のある古参兵ばかりだった。サン＝タントワーヌの熱烈な共和主義者達がその後に続いて、大砲を牽いていた。スイス人傭兵は突撃後の散開状態で、カルーゼル広場で突然砲撃を受けたため、中庭に退却した。マルセイユ連盟兵らは突撃を開始し、さらに後続のサン・キュロット群衆が広場を埋め尽くした。中庭ではスイス人傭兵は横隊を組んで再び激しく防戦した。連盟兵にも大きな犠牲がでたが、あらゆる方向から侵入する群衆にスイス人傭兵は抗しきれなくなり、そこに4ポンド砲での近距離射撃と擲弾を受けた。たまらず宮殿内に退き、そこからは大混乱になった。
スイス人傭兵は、国王に士官を派遣してどこまで徹底抗戦すべきか伺いを立てた。ルイ16世は宮殿が制圧され、すべての望みが無くなった後で、午前10時、発砲の停止を命令した。しかしこれでは哀れなスイス人たちを虐殺から救うことはできなかった。600名が殺され、うち60名は降伏した後の殺害であった。残りのほとんども捕虜となり監獄に放り込まれた後に殺害されることになる。一方で、聖ルイ騎士団の貴族子弟たちはルーヴルの別の回廊からほとんど全員が脱出した。
宮殿では勝ち誇った群衆が手当たり次第に家具や絵画などを壊していたが、蛮行を見かねた舞台監督サンジエは、機転を利かせて、すでに有名になっていた「ラ・マルセイエーズ」を弾いて、怒り狂った人々の心を宴会ムードに変えた。彼らは一晩中、歌い踊り明かした。残された貴婦人たちは散々罵られて脅かされ、怖い目にあったが、暴力的被害は受けることなく解放された。彼女たちに最も辛く当たったのは十月行進の時と同じく、同性の革命的女性であった。蜂起側は約90名の連盟兵、300名の地区義勇兵が死傷した。このなかには3名の女性の死者が含まれていた。他方、ブレスト連盟兵は、赤い軍服だったので、スイス人傭兵と誤認されて少なからず味方から撃たれたと言われる。なお、蜂起側の死傷者は、当局が補償金を出し惜しんで、できるだけ少なく数えられたという指摘もある。
8月10日事件 結果
立法議会は戦況が不確実の間は態度を明らかにしないで、蜂起側の勝利が明らかになると、王権の停止を宣言し、ロベスピエールの案に従って国民公会の召集を決議した。第二革命の性格のある事件によって政界の情勢も一変した。ブルボン王政はついに終わりを告げたが、同時に自由主義ブルジョワジーの政治も終焉した。王党派はもはやパリでは存在を許されず、フイヤン派は完全に失脚した。
事件を聞いたラファイエットは、軍隊をパリに向けて進軍させようと試みた。しかし兵士達から見限られ、身の危険を感じてアレクサンドル・ラメットら同志と共にベルギーに逃亡し、オーストリア軍の捕虜となった。「ラ・マルセイエーズ」の産みの親の一人である、ストラスブール市長フィリップ＝フレデリク・ド・ディートリヒ男爵 (Philippe-Frédéric de Dietrich) も同様の君主制擁護の蜂起を行ったが、失敗して亡命した。
8月10日事件 結果
ジロンド派は穏健共和主義者の集まりであったが、蜂起によって彼らの希望する政体であった共和制が樹立されることになったにもかかわらず、大衆の支持を失った。逆にジャコバン派の中から、台頭する左派勢力、後に国民公会でモンターニュ派と呼ばれる勢力が支持を集めるようになった。新しい議会は普通選挙に基づき、民主的な共和国が誕生することになった。
他方、事件の余韻はしばらくパリに残り、都市は興奮状態を維持した。襲撃者たちの多くはそのまま動員登録が行われて前線に出征していったが、残された人々は熱狂的な革命熱をもてあました。その後の戦況の悪化と外敵がパリの城門まで迫っているという誤った情報を受けて再び暴走し、九月虐殺を引き起こすことになる。
小幡藩
小幡藩（おばたはん）は、上野国甘楽郡の「小幡領」と呼ばれた地域を治めた藩、ないしは小幡領のうちの小幡村（現在の群馬県甘楽郡甘楽町小幡）を居所とした藩。17世紀初に織田氏が入って最初は福島村に、17世紀半ば以降は小幡村の小幡陣屋（小幡城）に藩庁を置いた。織田氏が7代約150年で転出すると、奥平松平家が入り、廃藩置県まで4代約100年続いた。
小幡藩 歴史
「小幡」という地名には、「小幡領」と呼ばれる広域を指す用法と、織田氏が城下町を整備する「小幡村」を指す用法とがある。
鎌倉時代に甘楽郡額部荘内で「小幡郷」という地域名が用いられるようになる。また、この小幡郷を拠点とする小幡氏も登場した。戦国期、国衆として発展した小幡氏は国峰城を拠点とし、西上州に大きな影響を有した。のちに小幡陣屋が置かれる小幡村は、この国峰城の北東麓に位置する。
広義の「小幡領」を治めた藩と見るか、狭義の「小幡村」を居所とした藩と見るかの違いにより、「小幡藩」の立藩については書籍によって記述に違いが見られる。小幡村に陣屋を置いた織田氏の入封以後は諸書で共通して「小幡藩」と扱っている。
徳川家康の関東入国後、小幡領3万石を治めたのは、徳川家康の娘婿・奥平信昌であった。これをもって「小幡藩」の立藩とする書籍もある。奥平信昌が居城としたのは、宮崎城（現在の群馬県富岡市宮崎）であった。このことにより奥平信昌が入封した土地を「上野宮崎」とし、その領国を「宮崎藩」と見なす（「小幡藩」には含めない）見解もある。
慶長6年（1601年）3月、前年の関ヶ原の戦いの戦功により、信昌は美濃加納藩10万石に加増移封された。このとき宮崎城は廃城になったとされる。
小幡藩 歴史
奥平氏の転出後の慶長7年（1602年）、水野忠清が1万石で小幡領に入った。
なお、甘楽郡東部は慶長15年（1610年）から井伊直孝（白井藩主）の領地となっており、井伊家は福島（現在の甘楽町福島）に陣屋を置いた。
元和元年（1615年）に水野氏は転出した（同年、甘楽郡東部は井伊氏の支配を離れた）。元和2年（1616年）、永井直勝が小幡領で1万石の加増を受けて入っている。『日本史広辞典』は、水野家から永井家に交替した1万石を（第一の）「小幡藩」として扱う。
後述の通り、元和元年（1615年）には織田家が小幡領のうち2万石の領主として入る。書籍によっては2つの「小幡藩」が併存していたと記している。たとえば『日本史広辞典』（山川出版社）は、「小幡藩」の項目で、「近世初頭は奥平信昌の領地で三万石」としたうえで、1万石の領地（水野家→永井家）と2万石の領地（織田家）を有する2つの藩が一時期併置されたという叙述となっている。『日本史広辞典』巻末附録「大名配置」においても2つの「小幡藩」が併置したと記している。
小幡藩 歴史
『藩と城下町の事典』は、「水野氏・永井氏が小幡に居所を置いた事実はなく」、織田氏が小幡（村）に入封していたことを考えれば「水野氏と永井氏の在封は疑問である」とする。『角川日本地名大辞典』は「織田氏は永井氏あるいは水野氏とともに小幡領内を領有していたとも考えられ、水野・永井両氏とりわけ永井氏は当藩主でなかった可能性もある」とする。
元和元年（1615年）7月23日、織田信長の次男・信雄に、大和国宇陀郡3万石と上野国2万石の領地が与えられた。宇陀には信雄自身が入り（大和宇陀藩）、小幡領は信雄の四男・信良に与えられることになり、信良は元和2年（1616年）に福島御殿に入った。小幡藩織田氏は信長の孫であったことから、特別に国主格の待遇を与えられた。
小幡藩 歴史
寛永3年（1626年）に信良が没すると、2歳の信昌が跡目を相続し、第2代藩主となった。信雄の命によって、信昌の叔父にあたる織田高長が後見を務めた。この信昌のときに検地が行なわれて藩政の基礎が固められた。小幡村に小幡陣屋が建設され、藩庁が福島から移されたのも信昌の時代である。寛永6年（1629年）に移転が決定され、その後に町割りや水道敷設などが計画・実施され、寛永19年（1642年）に普請が終了して藩庁が移転したとされる。小幡陣屋に隣接して庭園「楽山園」が造営されているが、この庭園については造営時期や作庭者がはっきりしない。『楽山園由来記』によれば元和7年（1621年）に織田信雄が造営したと伝えており、これを信じれば小幡村には藩庁が建設される以前に庭園や別邸があった可能性がある。
信昌の治世末期から財政難が始まり、宝暦5年（1755年）の第5代藩主・織田信右の代には収入が6269両であるのに対して、支出が2倍近くの1万2844両に及んだ。第7代藩主・信邦の代である明和3年（1766年）には、藩財政再建をめぐって重臣間の紛争が生じたが、これをきっかけとして明和4年（1767年）に尊王思想家の山県大弐らが捕らえられた（明和事件）。明和事件に連座して信邦は蟄居処分となり、信邦の跡を継いだ養嗣子・信浮は出羽高畠藩へ移された。このとき、国主格の待遇も廃止された。
小幡藩 歴史
明和4年（1767年）9月に、上野上里見藩主で幕府の若年寄を務めていた松平忠恒（奥平松平家）が2万石で入る。なお、忠恒は織田家と縁戚であり、奥平松平家は奥平信昌の子孫にあたる家である。
奥平松平家の歴代藩主4人は若年寄、寺社奉行、奏者番などを歴任した。しかし藩財政の困窮化と領内の荒廃化が進み、寛政11年（1799年）に困窮農民救済の低利貸付金制度（恵民講）を制度化したが、効果はなかった。藩の借金であるが、天保15年（1844年）には収入に対して借金が10倍近くの7万4032両にまでなっていたと言われている。松平忠恵は若年寄を務めた功績により、嘉永3年（1850）に「城主格」の格式が認められており、以後「小幡陣屋」は「小幡城」と呼ばれる。
なお、安政5年（1858年）の地震により居城、住居向、櫓、多聞などが大破。金5000両の貸付を受けるに至っている。
幕末期には激動の波に飲み込まれて見るべきところもほとんどなく、明治元年（1868年）の戊辰戦争では新政府側に与して藩を維持するのが精一杯であった。翌年の版籍奉還で最後の藩主・忠恕は知藩事となり、明治4年の廃藩置県で小幡藩は廃されて小幡県となり、同年10月には群馬県に編入された。
小幡藩 歴代藩主
譜代 3万石
譜代 1万石
譜代 1.7万石
外様 2万石
譜代 2万石
心身統一合氣道
心身統一合氣道（しんしんとういつあいきどう）は合気道の開祖植芝盛平や中村天風に師事した藤平光一（とうへい こういち）を創始者とする合気道の一派。
心身統一合氣道はその名のとおり、心身統一道と合氣道の二つからなる。
心身統一道（藤平光一参照）は正しい姿勢や心の持ち方（合わせて「天地の理」としている）を学ぶ。合氣道は心身統一道で学んだことを体現化するものと位置づけられている。
心身統一合氣道 心身統一合氣道の技
舟こぎ技、左右技、腕回し技、受身、　また木剣・杖などをつかった技など
呼吸投げ、四方投げ、小手下し、一教　など
心身統一合氣道 心身統一の四大原則
一、臍下の一点に心をしずめ統一する。
二、全身の力を完全に抜く。
三、身体の総ての部分の重みを、その最下部におく。
四、氣を出す。
心身統一合氣道 心身統一合氣道の五原則
一、氣が出ている。
二、相手の心を知る。
三、相手の氣を尊ぶ。
四、相手の立場に立つ。
五、率先窮行（そっせんきゅうこう）
心身統一合氣道 「気」ではなく「氣」
心身統一合氣道では、常用漢字の「気」ではなく、旧字体の「氣」の字を使うことを推奨している。
「気」の气を除いた部分は「〆」である。「氣」は出ているものであり、出す事で新たな氣が自然と入ってくるという考えのもと、閉じ込めるニュアンスを持つ「〆」の含まれた字は使用せず、氣が四方八方に広がる様子を表している「米」を使った「氣」を用いている。
女子挺身隊
女子挺身隊（じょしていしんたい、旧字体：女子挺󠄀身隊󠄁、英語: Women's Volunteer Corps）は、大日本帝国が第二次世界大戦中に創設した勤労奉仕団体のひとつで、主に未婚女性によって構成されていた。学徒勤労動員の女性版。戦時日本の労働力が逼迫する中で、強制的に職場を配置換えする国家総動員法下の国民総動員体制の補助として行われ、工場などでの勤労労働および農業に従事した。1944年8月の女子挺身勤労令によって12歳〜40歳の内地（日本）の女性が動員された。日本統治下の朝鮮の女性への適用は検討されたが、適用されることはなかった。1945年の国民勤労動員令によって女子挺身隊は国民義勇隊として改組され、消滅した。
女子挺身隊 名称
女子挺身隊は女子勤労挺身隊、略して挺身隊ともいう。日本統治下の朝鮮での官斡旋の募集による挺身隊は朝鮮女子勤勞挺身隊（ko:조선여자근로정신대）または半島女子勤労挺身隊とも呼ばれた。
挺身という言葉は「自ら進み出ること、自分の身を投げ出して物事をすること」を指し、挺身隊とは「任務を遂行するために身を投げうって物事をする組織」のことである。この挺身隊という表現の使用例としては、
尹明淑は「挺身隊という用語は、男女の区別なく用いられ、特定団体を示す語ではなかった。」としている。朝鮮での「挺身隊」の初出は毎日新報1940年11月13日の農村挺身隊結成記事とされる。このほか婦人農業挺身隊、医師や看護婦を対象にした仁術報国挺身隊、漁業挺身隊、文化、商工、報道、運輸、金融、産業などの32団体で結成された半島功報挺身隊など様々な動員に対する呼称表現が使用されていた。朝鮮（韓国）では、未婚女性を挺身隊として勤労動員することは、「処女供出」とも呼ばれた。尹明淑によれば朝鮮語の「処女」とは未婚女性や若い女性を指す総称であるという
女子挺身隊 名称
こうした「挺身隊」という表現を女性を対象とした動員に正式に適用された「女子挺身隊」が日本内地で結成されたのは1944年8月の女子挺身勤労令においてである。それ以前には1941年の国民勤労報国協力令で「勤労報国隊」が結成され、1943年9月13日の次官会議「女子勤労動員ノ促進ニ関スル件」において「女子勤労挺身隊」が自主的に結成されるようになった。
朝鮮では官斡旋による募集はあったが、女子挺身勤労令が正式に発令されることはなかった。
日本統治下の朝鮮では「挺身隊になると慰安婦にされる」という噂
が広まっていた。また韓国では朝鮮戦争時の韓国軍慰安婦を「挺身隊」と呼んだ。
さらに1960年代の朴慶植『朝鮮人強制連行の記録』や塩田庄兵衛などの著作をはじめ、日本や韓国で挺身隊を「慰安婦」と同一視し、混同することが繰り返された。韓国では慰安婦を挺身隊と呼ぶことが一般に定着している。
女子挺身隊 背景
女性の戦時動員
第一次世界大戦では資源、人員が大量に消費されるようになり、第二次世界大戦では国家のすべての人的・物的資源を政府が統制運用できる国家総力戦が本格的に各国で展開した。国家総力戦となった第二次世界大戦において、アメリカ・イギリスなどの連合国は日本に先んじて既に女性を軍需工場などに動員していた。日本も戦局の悪化で徴兵が拡大して男性労働力が不足すると女性の労働力を無視できなくなり、昭和18年10月6日の『写真週報』では連合国の女性勤労写真を引用して「敵アメリカの女さへこんなに動員されている」と紹介するまでに至った。
女子挺身隊 背景
また、女性は後方支援だけでなく、兵士として前線に立つ場合もあった。イギリスでは、第一次世界大戦時の1917年に志願陸軍婦人部隊 (Women’s Army Auxiliary Corps,WAAC)が、1918年には王立婦人空軍が編制された。1938年にはイギリス軍予備役の国防義勇軍や婦人軍(Women's Legion)などに所属していた女性兵士を集合して新たに補助地方義勇軍(Auxiliary Territorial Service, ATS)として設立し、飛翔体計測装置・射撃管制装置で計測を行い、高射砲による防空任務にあたった。当時10代後半であったイギリス王族のエリザベス2世（現イギリス連邦王国女王）は女性兵士として補助地方義勇軍}に入隊し軍車両の整備などイギリス軍の後方支援を行っている。1939年には婦人補助空軍（Women's Auxiliary Air Force,WAAF）が組織された。戦後1949年に王立婦人陸軍(〜1992年)、王立婦人空軍(〜1994年)が編制された。
アメリカ合衆国でも1942年に婦人陸軍部隊（Women's Army Corps, WAC）や海軍婦人義勇部隊(Women’s Accepted for Volunteer Emergency Service、WAVES)などが編制された。
このほか、ロシアでも第一次世界大戦時には婦人志願兵の募集が組織的に行われた。ソ連でも第46親衛夜間爆撃航空連隊が女性空軍部隊として活躍した。ドイツ、デンマーク、ノルウェー、フィンランドなどでも女性兵の活躍があった。
中国では1911年の辛亥革命の際に、女子北伐敢死隊などの女子軍が組織され、1926年からは武漢中央軍事政治学校で女生隊が組織された。
女子挺身隊 沿革
日本で戦時動員は1938年に国家総動員法が制定されてから本格的にはじまった。1939年（昭和14年）7月、国民徴用令施行。7月4日に閣議決定された「昭和十四年度労務動員実施計画綱領」では「女子無業者」や新規小学校卒業者、移住朝鮮人（在日朝鮮人）などを「給源」と書かれた。
1941年（昭和16年）9月の「昭和十六年度労務動員実施計画ニ関スル件」では、未婚女子の動員を強化すると定められた。11月22日に公布された国民勤労報国協力令では14-40歳の男子以外に、14歳以上25歳未満の独身女性を対象とした勤労報国隊が編成され、原則年間30日の奉仕が要求された。太平洋戦争開戦後、国民徴用令が実施されたが、女性への適用は見送られた。
1943年(昭和18年)6月、国民勤労報国協力令が改正されると勤労報国隊は常時組織化され、無職の未婚女子に対して3-6ヶ月の勤労奉仕を要求した（強制力なし）。7月には厚生省や大政翼賛会中央協力会議では女子徴用論がおこったが、実現はされなかった。
女子挺身隊 沿革
9月13日、次官会議「女子勤労動員ノ促進ニ関スル件」において14歳以上の未婚者女性を動員の対象とし、女子勤労挺身隊が自主的に結成されるようになった。航空工場・政府作業庁・男子の就業が制限されている分野（たとえば、保母（現・保育士）や看護婦（現・看護師））などで女性の就業拡大を図った。新規女学校卒業者は同窓会単位、その他の女性は部落会、婦人会単位で工場に出動させるもので、これは「徴用＝強制によらずに女子勤労挺身隊の名で自主的な女子の動員」が図られたものであった。
10月6日、厚生省は「無業の一般女子はなるべく挺身隊に出動すること」を地方長官宛に要請した。
10月中旬、女子学習院同窓生が「常盤会勤労挺身隊」を結成し、最初の女子勤労挺身隊が結成された。最初に動員されたのは山脇高女卒業生挺身隊であり小西六(コニカ)に入社した。大阪では11月30日に挺身隊が動員された。
朝鮮でも総督府機関紙毎日新報が「有閑女子積極動員」などと報道するようになり、内地とおなじく女学校出身者のうち家事従事者を「実業方面」へ動員することなどが考えられていると報じられた。
11月24日、厚生省は学校単位で女子勤労挺身隊が結成させると発表した。
女子挺身隊 沿革
1944年1月23日、東條英機首相は「余裕のある女性の勤労逃れは許されない」と発言するとともに「女性の徴用を行わない」と発言した。写真週報2月23日号では東條発言を引用して「その信頼と親心にあなた方は背いてはならない」と説明された
朝鮮総督府は1943年12月には労務課を設置し、「女子も決戦態勢で増産戦士として工場で働かせる」方針を決定し、1944年(昭和19年)1月17日、京城府龍山で女子挺身隊または「特別女子青年挺身隊」が結成されたが、これは勤労挺身隊ではなかったとされる。
1944年(昭和19年)2月、国民職業能力申告令の改正によって12歳以上が労働力とみなされるようになる。当時の義務教育は初等教育の小学6年までで、その後の就職はよくあることであった。
1944年3月18日、閣議は女子挺身隊制度強化方策要綱を決定し、校長や女子青年団長、婦人会長によって挺身隊結成を強化することが確認された。労働省は「必要に応じ挺身隊組織により必要業務に協力すべきことを命じ得ることとした。
1944年3月20日、朝鮮で平壌女子勤労挺身隊が軍需工場に2ヶ月間の期間限定で出動した。なお、朝鮮ではそれまでも、官斡旋の「女子（勤勞）挺身隊」が徴募されている。
1944年4月 には、朝鮮の慶尚南道隊100名が初めて日本（内地）に派遣され、静岡の東麻沼津工場に出動した。
女子挺身隊 沿革
1944年8月8日、内地に限定されていた国民徴用令が免除されていた外地の朝鮮の男子にも適用するとする「半島人労務者ノ移入ニ関スル件」の閣議決定がなされた。
1944年8月22日、日本内地において12歳から40歳までの日本人未婚女子を対象に軍需工場などへ強制動員する勅令第519号「女子挺身勤労令」が公布され、即日施行された。学徒動員令も同時施行された（中等学校二年以上）。この法令によって12歳から40歳までの女性によってなる女子挺身隊は、勤労奉仕(雇用関係無し)から集団就職(雇用関係有り)という形に移行し、健康保険法や厚生年金保険法などの法定扶助を受けることができることとなった。写真週報1944年9月13日号には「これまで上流階級に多いなどといわれていたいわゆる挺身隊のがれ」を「一掃」すると書かれ、さらに「適格者と認めた者に挺身勤労令書を交付する。これは男子の徴用令書と同様であり」、出動しない者があれば就業命令が発動され、違反した場合は国家総動員法によって1年以下の懲役また千円以下の罰金が処せられると書かれ、これは初めての罰則規定であった。
1944年8月26、27日の毎日新報では女子挺身勤労令が朝鮮でも実施されると報道された。
朝鮮では1944年9月に国民徴用令が女子を除いて施行されたが、1944年10月に朝鮮総督府が「国民徴用の解説」で女子挺身勤労令を発動しないと答弁し、朝鮮で女子挺身勤労令が発令されることはなかった。
1945年3月には同令が国民勤労動員令によって吸収され、女子挺身隊も国民義勇隊として改組された。
女子挺身隊 朝鮮における官斡旋の挺身隊
1939年7月に内地で男性のみに適用された国民徴用令が施行されたが、外地の朝鮮においてはずっと後の1944年8月に施行された。また、同じ1944年8月、12歳から40歳までの未婚女子の日本人女性を工場などへ動員する女子挺身勤労令が出されたが、朝鮮総督府は朝鮮は除外すると言明した。こうして、朝鮮では、朝鮮人女子に対して女子挺身勤労令は発令適用されなかった。当時、内務省や朝鮮総督府は朝鮮人の徴用忌避に気を使っていて、また朝鮮女性の労働力登記も極小であった。
しかし、強制性のない官斡旋の女子挺身隊は内地の工場に向かった。1944年6月頃から日本の富山の不二越工場に1090人（そのうち約420人は1945年7月に朝鮮の沙里工場へ移動）、名古屋の三菱航空機道徳工場へ約300人、東京麻糸紡績沼津工場へ約100人が学校の教師に引率されて派遣された（終戦直後に帰国）。
1944年10月、朝鮮総督府鉱工局労務課が作成した『国民徴用の解説』には、一問一答の形式で、「女子の徴用は実施されますか」との問いに「今後においても女子を動員する場合、女子挺身勤労命発動によるという考えは今の所持っておりません。今まで朝鮮の女子挺身隊は、みな官の指導斡旋によるもので、内地の（略）立派な施設の整った飛行機工場等に出しております。今後ともこの官の指導斡旋を建前とする心算（心づもり）」と答えている。
女子挺身隊 朝鮮における官斡旋の挺身隊
朝鮮人女子挺身隊の派遣場所は、これまでの学籍簿や現地工場などの文書による確実な記録では富山の不二越工場、名古屋の三菱航空機道徳工場、東京麻糸紡績沼津工場の3ヶ所である。
このほか証言では、和歌山県、福岡県八幡、三菱重工業長崎造船所、相模海軍工廠に派遣されたというが、詳しいことは不明。
1944年4月には、朝鮮の慶尚南道隊100名が初めて日本（内地）に派遣され、静岡の東京麻糸紡績沼津工場に出動した。この女子勤労挺身隊は学校の教師に引率されて派遣され、終戦直後に帰国している
1945年7月に工場が空襲で被災すると富士紡小山工場(静岡県駿東郡)に半島女子勤労挺身隊334人は移動した。戦後9月30日、隊員含む246人が朝鮮に帰国した。
1992年の釜山従軍慰安婦・女子勤労挺身隊公式謝罪等請求訴訟（最高裁棄却）では原告3人が東京麻糸紡績沼津工場に派遣された女子勤労挺身隊だった。1997年にはじまった東京麻糸紡績沼津工場朝鮮人女子勤労挺身隊公式謝罪等請求訴訟(東麻裁判)では判決で事実認定はなされなかった（最高裁棄却）。
そのほか、当時隊員だった金文善はインタビューで東京麻糸紡績の求人に応募した動機について次のように述べている。
女子挺身隊 朝鮮における官斡旋の挺身隊
「東京麻糸に韓国の監督さんがいて、その人が巨済島に募集にきたんです。前から、そこへ韓国の女の人がいっぱい働きに行ってたんですね。私のいとこの姉さんも行って、何年かしたらもどってきたの。そしたら、きれいな洋服着て、頭もちゃんとして、皮靴なんてはいてたんです。羨ましくて、『ああ、私も日本へ行きたい』って、思ったわけ。それで、日本へ行きたいもんだから、監督に会いに城浦(ソンポ)って町まで行ったわけ。そこの旅館みたいなところには、山奥からみんな集まってきていたんです。みんな、そこに泊まっただけでも嬉しくて、もう田舎には帰りたくない、そのまま、すぐにでも日本に行きたいなんて言ってました。
金文善は合格者は250人くらいで、沼津工場での労働は過酷であったという。また東麻裁判に対しては、原告が「働きながら学ばせる、休暇もとらせるといった事前の契約内容が守られなかった」と主張しているが、土日は休みだったし、会社の中で、夜、勉強もしたと証言している。
富山県の不二越工場には1943年に仁川の報国隊が派遣され、1944年5月には慶尚北道隊70〜100人の半島女子挺身隊が到着した。6月8日には慶尚南道隊100人が到着した。1944年6月頃からは概数1090人（そのうち約420人は1945年7月に朝鮮の沙里工場へ移動）し、終戦直後に帰国している。
女子挺身隊 朝鮮における官斡旋の挺身隊
京城府での応募は毎日新報を通じて募集され、応募資格は国民学校の卒業生で年齢17〜20歳、契約は2年で、「これは決して徴用ではなく、国を愛する真心からすすんで志願」することが望むと紙面で書かれた。また、京城府の女子中学校や国民学校の校長が集められ、挺身隊への希望者を募った。例えば徳寿国民学校高等科2年生では、クラスごとに6〜15人が選抜された。芳山国民学校教師の証言によれば、生徒たちは全員が「いく、いく」と手を挙げるが、帰宅すると親に反対されたため、選抜されたのは5人にとどまったという。募集は教会でも行われ、東大門の監理教会から17歳の貧しい農家の女子が2人派遣された。6月27日の京城府選考会では150人が選出された。仁川では50人が選出された。
1944年7月2日、京城隊・仁川隊壮行会が行われ、終了後、隊員たちは朝鮮神宮に参拝した。7月6日には京畿道隊、仁川隊が富山に到着した。
1945年1月24日毎日新報の広告では「来れ、職場は女性を呼ぶ　女子挺身隊を募る」とあり、13歳以上21歳までの女性が募集された。3月2日には全羅北道隊100人、そのなかには全州相生国民学校5-6年生10人など含まれ、さらに開城以南の650人が不二越へ到着した。
女子挺身隊 朝鮮における官斡旋の挺身隊
1945年2月24日には、京城府、仁川府、開城府からなる京畿道中隊150人が出動した。
第一陣から第四陣までの動員数は「不二越五十年史」では1090人とある。また「富山県警察氏」下巻には県内の朝鮮女性は2800人と記載されている。
1945年7月の富山空襲で朝鮮人挺身隊からも被害者が出た。8月以降、隊員は分散して帰国したが、全羅北道隊の一員の証言では8ヶ月分の賃金として170円が支払われたという。
名古屋の三菱航空機道徳工場へは1944年6月15日、全羅南道隊150人、大江工場に忠清南道150人の半島女子勤労挺身隊が動員された。光州の金福礼は隣組の組長に「勤めながら勉強したらどうか」といわれて入隊している。羅州国民学校6年生ではクラス全員が募集に挙手し、9人が選出された。しかし、同年12月7日に紀伊半島東部で起きた東南海地震によって全羅南道隊6人が死亡した。
名古屋三菱・朝鮮女子勤労挺身隊訴訟の訴状では、日本語の上手な低年齢世代が内地に行くことが多かったが、工場では夜学の夢が破れ、軍隊式のひどい扱いを受けたという不満を語る人もいる。
女子挺身隊 統計
日本内地の女子挺身隊
1944年2月末までに日本全国で女子挺身隊は16万にのぼった。
1944年5月の内地で実施された女子挺身隊の結成率は7%で、結成率があまりにも低かったため、1944年8月の女子挺身勤労令で挺身隊は強制動員になった。
1944年以降12歳以上の生徒や学生約300万人が動員、10歳以上の児童、青年学校および中等学校の学徒500万人であった。（1940年当時の日本の人口は7,000 - 7,500万）
1945年6月、海軍部隊の全滅した沖縄に居た沖縄方面根拠地隊司令官大田実が宛てた多田武雄海軍次官宛の訣別電文に、「若い女性は率先して軍に身を捧げ、看護婦や炊事婦はもちろん、砲弾運び、挺身斬り込み隊にすら申し出る者までいる」との内容がある。これを見た沖縄出身の漢那憲和は、肩を震わせて嗚咽を堪えた。
女子挺身隊 統計
朝鮮女子挺身隊
日本内地へ動員された朝鮮人女子挺身隊の総数について、歴史学者でアジア女性基金運営審議会委員長の高崎宗司は、多く見積もっても4000名としている。日本内地の終戦時の動員数は47万2573人であり、日本の内地と朝鮮半島の人口の違いを考慮しても比べ物にならないほど少なく、これは半島での動員の難しさを示すのではないかとしている。
歴史学者の秦郁彦は内務省管理局「昭和19年度内地樺太南洋移入朝鮮人労務者供出割当数調」などに依って約1万人と推計している。
朝日新聞社編『女たちの太平洋戦争2』(朝日文庫,p120)では「朝鮮女子挺身隊は、ざっと20万人」が動員されたと書かれているが、根拠は明確ではない。
女子挺身隊 朝鮮での「挺身隊」と「慰安婦」の混同
「女子挺身隊」は工場などでの勤労労働に従事する女性を、慰安婦は戦地等での公娼・売春婦を意味し、それぞれまったく異なるものであるが、当時の朝鮮では「挺身隊に参加すると慰安婦にされる」というデマ・うわさが流布していた。
また第二次世界大戦後も韓国では女子挺身隊を「慰安婦」と同一視する混同がなされてきた。
ただし、1960年代までは、その噂を事実と認める韓国の研究者はいなかった。
朝鮮半島の女子については、国民徴用令も女子挺身勤労令も、日本内地における場合と異なり発動されなかったが、斡旋や募集によって挺身隊が日本内地へ向かった事例もあったため、朝鮮の社会では挺身隊と慰安婦が混同され、「挺身隊に動員されると慰安婦にされる」との流言・デマ・うわさが流布し、パニック的動揺が生まれた。
日中戦争後の流言蜚語
日中戦争後に「官憲が戦争のために未婚女性の体を犠牲にしている」という流言が流布していた。尹明淑は、宮田節子『朝鮮民衆と「皇民化」政策』(未来社、1985年)を参照して、次のように述べている。
女子挺身隊 朝鮮での「挺身隊」と「慰安婦」の混同
日中戦争後、朝鮮民衆のあいだでは、官憲が戦争のために未婚女性の体を犠牲にしているという「流言」が流布していた。民衆の「流言」は、マスコミとはほとんど無縁の生活をしていた朝鮮の大多数の民衆にとって、もっとも身近な情報源であった。また、「流言蜚語」「造言飛語」「不隠言動」という名で呼ばれた民衆相互の口コミは、生活実感からの「驚くほど鋭敏で、積極的な反応を示した」ものであった。民衆は、未婚女性の動員に対して強い不安や反感を持っていたのであり、徴集業者はこのような民衆の心理を巧みに利用したのである。 — 尹明淑『日本の軍隊慰安所制度と朝鮮人軍慰安婦』（明石書店、2003年）、295～298
朝鮮総督府官制改正に関する説明文書
1944年6月27日付の朝鮮総督府官制改正に関する内務省の閣議用説明文書でも次のように流言について書かれている。
勤労報国隊の出動をも斉しく徴用なりとし、一般労務募集に対しても忌避逃走し、或は不正暴行の挙に出ずるものあるのみならず、未婚女子の徴用は必至にして、中には此等を慰安婦となすが如き荒唐無稽なる流言巷間に伝わり、此等悪質なる流言と相俟って、労務事情は今後益々困難に赴くものと予想せらる。 - 内務大臣請議「朝鮮総督府部内臨時職員設置制中改正の件」1944年6月27日付
女子挺身隊 朝鮮での「挺身隊」と「慰安婦」の混同
ここでは「未婚女子の徴用は必至にして、中には此等を慰安婦となすが如き荒唐無稽なる流言 (未婚の女性は必ず徴用で慰安婦にされるという荒唐無稽なる流言)」が拡散しているという記述があり、戦前から徴用(勤労報国隊、女子挺身隊)と慰安婦「混同」されていた様子がうかがえる。
秦郁彦は「『悪質なる流言』という表現がくり返し出てくるところから、総督府では単なるデマではなく、一種の反日謀略ではないかと疑っていた」と指摘している。
高崎宗司は
毎日新報1944年10月27日と11月1日に『許氏』の名前で「軍慰安婦急募」の広告がなされている。同紙1945年1月24日に『京城府』の名前で出された「女子挺身隊ヲ募ル」という広告の違いは一目瞭然である
としたあとで、
しかし当時から、 挺身隊に参加すると慰安婦にされるといううわさがある程度広まっていたことも事実である
として、この朝鮮総督府官制改正に関する説明文書を事例として提示している。
流言の原因
デマ、流言の原因としては次のような見方がある。
女子挺身隊 朝鮮での「挺身隊」と「慰安婦」の混同
日本でも就職する事によって徴用を逃れようとしたものがいたが、朝鮮でも「挺身隊のがれ」のために早婚することが氾濫したり、就職する女性が増え、朝鮮の未婚女性や親は娘に学校を中退させたり、結婚することで徴用を逃れようとした。例えば、韓国で挺身隊＝慰安婦という認識を広めた韓国挺身隊問題対策協議会初代代表の尹貞玉（1925年生）も父親の忠告に従って1943年4月に入学したのを同年9月に退学している。また、当時の朝鮮では未婚女子の徴用を「処女供出」とも呼び、これを避けるために娘を隠すなどした。
尹明淑は、労働力として国民登録する朝鮮の女子はあまりに少なかったため学校教師による勧誘が進められたが、内地に動員されたことが多かったためデマの元になったとしている。実際、官斡旋による女子挺身隊動員は小学校や女学校の教師が指名勧誘する事例が多かった。
日本政府は挺身隊を慰安婦と混同する「荒唐無稽で悪質な流言」(デマ)を民族主義者による反日謀略とみなしていた可能性も指摘されている。
元慰安婦の証言からは「女子挺身隊」は人身売買詐欺の名目に使われている。
「挺身隊」を「慰安婦」の意味で使う事例は戦時中のデマだけでなく、現在でも韓国では女子勤労挺身隊を「慰安婦」と同一視する混同がなされている。日本では戦後になって、挺身隊名目で慰安婦にさせられたとする記述が多く見られる。
挺身隊と呼ばれた韓国軍慰安婦
女子挺身隊 朝鮮での「挺身隊」と「慰安婦」の混同
朝鮮戦争時の韓国では、国連軍相手の韓国軍慰安婦が韓国警察や韓国公務員により「挺身隊（정신대）・国連挺身隊」」とも呼ばれていた。
京都大学文学部国史研究室編『日本近代史辞典』
家永三郎やそのほかの編集委員によるこの辞典では、「慰安婦」という言葉こそ使われていないが挺身隊と戦地における売春婦を結びつけた記述がある。
第2次大戦中売春婦は女子挺身隊として奉公させられ、（略）売春の非人間性を極限に達せしめた — 京都大学文学部国史研究室編『日本近代史辞典』東洋経済新報社、1958年、501頁
宋建鍋
歴史学者の宋建鍋は韓国の『京郷新聞』（1963年8月14日）に掲載された「光復前夜日帝の発悪」と題した記事で「挺身隊＝俗に処女供出とも言った。年頃の乙女たちを戦場に連行し、慰安婦にした」「どれほど多くの韓国の乙女が連行され、その後どうなったのか、知る人はいない」と記した。
朴慶植『朝鮮人強制連行の記録』
在日朝鮮人の朴慶植は1965年5月に刊行した著書『朝鮮人強制連行の記録』で次のように書いた。
うら若い同胞の女性が多数「女子挺身隊」、「戦線慰問隊」などの名目でひっぱられ、「慰安婦」として戦争遂行の犠牲にされた。（中略）全体の数は数万に上ると思われる。 — 朴慶植『朝鮮人強制連行の記録』未来社、169頁
日本読書新聞「ドキュメント 朝鮮人」
女子挺身隊 朝鮮での「挺身隊」と「慰安婦」の混同
1963年9月23日から日本読書新聞で連載「ドキュメント 朝鮮人」が開始した。この連載は増補加筆の上、1965年6月に藤島宇内監修・日本読書新聞編『ドキュメント　朝鮮人　日本現代史の暗い影』（日本読書新聞出版部）として刊行された。
日本にはいま世界中各国七十何カ国かの人間がいるそうですが、（略）挺身隊（慰安婦を意味することばだ）なんかでひっぱられて来たものもいるし — 日本読書新聞編・藤島宇内監修『ドキュメント 朝鮮人　日本現代史の暗い影』1965年6月、191頁
塩田庄兵衛
朝日ジャーナル1965年9月12日号の塩田庄兵衛「“奪われた”ひとびと・戦時下の朝鮮人」でも朴慶植を典拠に同内容が記載された。
「朝鮮半島において、『女子挺身隊』、『戦線慰問隊』などの名目で動員されたおそらく数万人の女子が『慰安婦』として戦線に同伴された。 — 塩田庄兵衛「“奪われた”ひとびと・戦時下の朝鮮人」朝日ジャーナル1965年9月12日号
女子挺身隊 朝鮮での「挺身隊」と「慰安婦」の混同
この記事は1971年にジョン・ハンター・ボイルが"A 'Ravaged' People: The Koreans in World War II"として英訳し、さらに1972年に刊行した"China and Japan at War, 1937-1945: The Politics of Collaboration"（スタンフォード大学出版会）でも典拠とされた。その後もこの塩田記事はジョン・ダワーの"Japanese History & Culture from Ancient to Modern Times:Seven Basic Bibliographies"(1986年)やピーター・リバーマン（Peter Liberman）の"Does Conquest Pay?"(1998年、プリンストン大学出版局)でも典拠とされた。
韓国合同通信社 Korea Annual 1966
1966年に合同通信社（現・聯合ニュース）が発行した英文年鑑には次のような記載がある（翌年の年鑑でも同じ内容）。
女子挺身隊 朝鮮での「挺身隊」と「慰安婦」の混同
Thouusands of Korean maiden were taken to Japanese military units throughout the occupied areas to serve as prostitutes  in the name of "Women's Service Corps" or "Women's Consolation Corps" along with Japanese girls. — Korea Annual 1966, p. 111
家永三郎
家永三郎は1968年の『太平洋戦争』初版において、朴慶植(1965)を唯一の典拠として慰安婦について記述した。『太平洋戦争』は1978年に英訳された（The Pacific War, Pantheon Books, 1978.）。
金廷漢
1969年、韓国の『月刊文学』8月号で発表された金廷漢の短編小説『修羅道』では、挺身隊に徴用された女子は慰安婦にされているという設定。主人公カヤ夫人の小間使いオギに赤紙が届き、連行されそうになる。この作品は第6回韓国文学賞を受賞した。
千田夏光
千田夏光は著書『従軍慰安婦』（1973年）において、以下のように記述した。
女子挺身隊 朝鮮での「挺身隊」と「慰安婦」の混同
“挺身隊”という名のもとに彼女らは集められた（中略）総計二十万人（韓国側の推計）が集められたうち“慰安婦”にされたのは“五万人ないし七万人”とされている — 千田夏光『従軍慰安婦』1973年
千田夏光のこの記載について、この著書に先立つ1970年8月14日の韓国の『ソウル新聞』の、「1943年から1945年まで、挺身隊に動員された日・韓の2つの国の女性は全部でおよそ20万人。そのうち韓国女性は5〜7万人と推算されている」という報道を誤読していることが指摘されている。ただし、このソウル新聞の推算の根拠は不明のままである。
「従軍」という言葉を付けたタイトル本を出し「従軍慰安婦」という新語はここから始まった。
金大商
1975年の金大商「日帝下強制人力収奪史」（韓国）では数万の朝鮮女性が女子勤労挺身隊として動員され、このなかの相当数が慰安婦とされたとした。
金一勉の「処女・少女の強制連行」論
在日朝鮮人作家の金一勉は1976年の著書『天皇の軍隊と朝鮮人慰安婦』（三一書房）で慰安婦について
その女たちはその戦争中、お国のためと称して特志看護婦とか軍要員とか女子工員とかの名目で強制的に集められた十七歳から二十歳までの処女ばかりであった。 — 金一勉『天皇の軍隊と朝鮮人慰安婦』三一書房,1976年、p.18
女子挺身隊 朝鮮での「挺身隊」と「慰安婦」の混同
と記しており、このような「日本帝國」による「国家的大詐欺行為」によって集められた「処女」は推定20万人であったと主張している。
この金の本はクマラスワミ報告書における事実認定のほぼすべての出典として提示されているジョージ・ヒックスの著作『性奴隷』でも参照されており、歴史的事実の根拠として提示されている。
ジャネット・ハンター
日本経済史を専攻するジャネット・ハンターが1984年に米国で出版した日本近代史の辞典には、女子挺身隊を売春と結びつけた記載がある。
prostitution was even sponsored by the government with the enrollment of "women's volunteer corps."  — Janet Hunter(1984), Concise Dictionary of Modern Japanese History, University of California Press, p. 172
宮田節子
千田夏光の著書をもとに朝鮮近代史研究者の宮田節子は、「朝鮮を知る事典」（平凡社、1986年初版）において同じように記述。のちに宮田は「慰安婦の研究者は見あたらず、既刊の文献を引用するほかなかった」と釈明している。
尹貞玉
女子挺身隊 朝鮮での「挺身隊」と「慰安婦」の混同
1990年1月4日から24日にかけて韓国ハンギョレ新聞で尹貞玉梨花女子大学教授が「“挺身隊”怨念の足跡取材記」と連載し、慰安婦を挺身隊と書いた。尹貞玉は同年11月に韓国挺身隊問題対策協議会を結成した。
朝日新聞
1991年から1992年にかけて朝日新聞は朝鮮半島出身の慰安婦について「女子挺身隊・挺身隊」の名で強制連行したと以下のように両者を混同して報道した。
日中戦争や第2次大戦の際、「女子挺身隊」の名で戦場に連行され、日本軍人相手に売春行為を強いられた「朝鮮人従軍慰安婦」 — 朝日新聞1991年8月11日
第2次大戦の直前から『女子挺身隊』などの名で前線に動員され、慰安所で日本軍人相手に売春させられた — 朝日新聞1991年12月10日朝刊
太平洋戦争に入ると、主として朝鮮人女性を挺身隊の名で強制連行した。その人数は8万とも20万ともいわれる — 朝日新聞1992年1月11日朝刊
2014年8月5日、朝日新聞はこの件について「当時は慰安婦問題に関する研究が進んでおらず、記者が参考にした資料などにも慰安婦と挺身隊の混同がみられた」とし、記者が資料の誤用をして報道してしまったことを説明した。元朝日新聞記者植村隆は当時は慰安婦を挺身隊とすることが時代状況だったとしている。
本岡昭次（日本社会党議員）
女子挺身隊 朝鮮での「挺身隊」と「慰安婦」の混同
1991年4月1日の第120回国会参議院予算委員会では日本社会党議員本岡昭次が「女子挺身隊に朝鮮人女子挺身隊というふうなものがありましたか」という質問に対して政府委員若林之矩は
当時、厚生省の勤労局あるいは国民勤労動員署というのがございまして、こういうところが動員業務を担当していたわけでございますが、当時そこに勤務をしておりました者から事情を聴取いたしました結果、厚生省勤労局も国民勤労動員署も朝鮮人従軍慰安婦といった問題には全く関与していなかったということでございまして、私どもそれ以上の状況を把握できないということでございます。
と答弁した。

本岡議員はさらに
政府が関与し軍がかかわって、女子挺身隊という名前によって朝鮮の女性を従軍慰安婦として強制的に南方の方に連行したということは、私は間違いない事実だというふうに思います。その裏づけができないので、今ああして逃げているわけでありますけれども、やがてこの事実が明らかになったときにどうするかということを思うと、本当に背筋が寒くなる思いがするわけでございます。
と発言しており、日本でも韓国と同様の挺身隊を慰安婦とする混同・同一視がみられた。
伊藤孝司
女子挺身隊 朝鮮での「挺身隊」と「慰安婦」の混同
フォトジャーナリスト伊藤孝司は岩波書店の世界1991年8月号で「軍需工場に動員された朝鮮人少女たち」で「二十万人もの若い朝鮮人少女たちが女子挺身隊として動員された。軍需工場などへの勤労動員だけでなく、その中の八万人近くが従軍慰安婦にされた」と書いた。
東亜日報・朝鮮日報の小学生挺身隊＝慰安婦報道
1992年1月の宮沢主張の訪韓時に韓国の新聞は「小学生までが挺身隊にされ、慰安婦にされた」と、あたかも女子小学生が慰安婦にされたかのような報道を繰り返した。東亜日報は1992年1月14日に「挺身隊、小学生まで引っ張っていった」、朝鮮日報は同1月15日に「日本、小学生も挺身隊に徴発」との見だしで報道した。東亜日報は1月15日の社説「十二歳の挺身隊員」では次のように主張した。
十二歳の小学生まで動員、戦場で性的玩具にして踏みにじったという報道に再び沸き上がってくる憤怒を抑えがたい。（中略）これまで十五歳の少女が挺身隊に動員されたことは知られていた。しかし、十二歳の幼い子供まで連行されたことは初めて明らかにされたことだ。（中略）勤労挺身隊という名前で動員された後、彼女らを従軍慰安所に回した事実が様々な人の証言で立証されている…（中略）泣き叫ぶ女性をなぐりつけ乳飲み子を腕から奪って赤ん坊の母親を連行したこともあった。このように動員された従軍慰安婦が八万〜二十万と推算される。 — 東亜日報1992年1月15日社説「十二歳の挺身隊員」
東亜日報は1月16日に12、13歳前後の少女らが「勤労挺身隊」として連行され、一部は従軍慰安婦と差し出され、15歳以上の少女も慰安婦として連行されていったと報じ、さらに1月17日に全羅北道女子勤労挺身隊の帰国時の写真を動員時のものと間違えて「悲劇的運命も知らないまま微笑し」ていると説明をつけて報じた。
1月14日の「小学生挺身隊」記事を執筆したのは連合通信の金溶洙記者であったが、西岡力が12歳の少女が慰安婦になったという事実はないのになぜ報道したのかと質問すると、金記者は、富山県に動員された6人の児童が慰安所でなく工場に動員されたことは事実であるとして
6人の児童が慰安婦でなかったことは知っていましたが、まず勤労挺身隊として動員し、その後慰安婦にさせた例があるという話も韓国国内ではいわれていますので、この6人以外で小学生として慰安婦にさせられた者もいるかもしれないと考え、敢えて＜勤労挺身隊であって慰安婦ではない＞ということは強調しないで記事を書きました。
と弁解した。この弁解で「小学生慰安婦」が根拠のないことが明らかになり、またその後、元挺身隊だった女性が名乗りでて報道が誤報であったことが判明する。
しかし、その後も「小学生慰安婦」について報道機関は謝罪することも修正することはなく「小学生や乳飲み子の母親までを連行して性の玩具にした」というイメージは韓国社会のなかで繰り返しテレビドラマなどで伝えられている。2010年代の米国や韓国などでの慰安婦の碑でも「少女」像が設置され、成人女性ではない「少女」のイメージが強調されている。
韓国の国史編纂委員会
1992年6月には韓国の国史編纂委員会史料調査委員会は、女子勤労挺身隊の大部分は慰安婦とされたと結論した。
国連報告書
1996年の国連報告書クマラスワミ報告には1942年までは、朝鮮人警察官が村へやってきて「女子挺身隊」を募集した。とあるが、日本内地で女子挺身勤労令が公布されたのは1944年8月であり、朝鮮では施行されていない。すなわち、朝鮮半島で女子挺身隊を徴用した事実はなく、徴募も1944年3月からであり、1942年の時点では行われてない。
女子挺身隊 近年
1999年日本のアジア女性基金高崎宗司の研究では元慰安婦金福童らの証言は、女子勤労挺身隊として動員された他の人々の証言とのくいちがいが多く、挺身隊として動員されたとすれば、「それはそのようにだまされたということであって、集団的に軍慰安婦に充当されたり、軍慰安所に直結させられていたわけではなかった」とした。
歴史学者秦郁彦は1999年6月に刊行した『慰安婦と戦場の性』（新潮社）で、朝鮮人女子に対しては徴用令も女子挺身勤労令も発動されなかったが、官斡旋や自由募集で挺身隊に参加した女子もいたため朝鮮では「挺身隊に動員されると慰安婦にされる」というデマが流布したとした。このデマの存在は高崎宗司も事実と述べている。
また、韓国でも1994年に余舜珠が修士論文で慰安婦を女子勤労挺身隊の名目で動員したかどうかはもっと確認すべきであるとし、姜万吉も大学教授らさえもが従軍慰安婦を女子挺身隊と認識していた事実を重く見て事実確認を提起したが、韓国ではこの指摘は軽視された。
他方、韓国挺身隊研究会会長で社会学者の鄭鎮星は「女子勤労挺身隊制度こそが慰安婦連行の道具になった」としている。
女子挺身隊 近年
尹明淑は2003年の著作で
女子勤労挺身隊、女子挺身隊、勤労挺身隊、挺身隊、処女供出という言葉がそく軍隊慰安婦を指す言葉ではない。しかし、朝鮮の解放以降、軍隊慰安婦問題が社会的問題として表面化した1990年代初めでも、一般民衆が「挺身隊」を軍隊慰安婦の同義語として認識していたことは事実である。朝鮮人のこのような認識がどこから由来したか確かではない。しかし少なくとも、当時の民衆にとって、「挺身隊」や「処女供出」は「徴用」と同義語であった。
と述べている。また、尹明淑によれば、当時の就職詐欺に朝鮮人・日本人の官憲が介入し「処女供出」を求め、「国のための勤労動員や挺身隊であると脅迫されて徴集されたり、逆に、挺身隊を逃れることができるという詐欺で徴集されたりした。軍慰安婦の徴集は挺身隊の名の下で行なわれた」と述べている。
現在でも慰安婦問題を訴えている韓国の団体は「韓国挺身隊問題対策協議会」と名乗っており、慰安婦問題を扱う団体の名が「挺身隊」とされていることについて、未だに混同が残っているとして上述の高崎により疑義が呈されている。
女子挺身隊 年表
1941年（昭和16年）
1942年(昭和17年)
1943年(昭和18年)
1944年(昭和19年)
1945年(昭和20年)
栗田工業
栗田工業株式会社（くりたこうぎょう、英: Kurita Water Industries Ltd.）は、東京都中野区中野に本社を置く、半導体や液晶などの製造に欠かせない超純水を製造する水処理装置・水処理薬品の製造・開発を行なう企業である。水処理専業としては国内最大手。東証プライム上場。
1949年（昭和24年）に海軍機関少尉や引揚船・千歳丸の機関長を務めた栗田春生が設立した。
社名の「栗田」は創業者・栗田春生の苗字からとられているが、一代限りであり、現在創業者一族との関係はない。また「栗田工業」という名の企業は他にも全国に幾つか存在するが、それらとは全く別の企業である。
かつては「水の未来、人間の未来」などのスローガンがあった。
栗田工業 事業所
尚、海外事業は主にグループ企業が展開している。
栗田工業 短編映画（広報）
本社を大阪市内に構えていた1966年、栗田工業は水に纏わる短編映画を2本企画している。
栗田工業の噴水技術を各地で稼働する噴水を通じて紹介しているほか、研究中（制作当時）の噴水技術の紹介も為されている。
家庭や産業現場で日々使われる水を巡って開発されてきている水処理技術について紹介。映画の前半では自然界に於ける水の循環についての説明も為されている。
2本とも東京シネマ（現・東京シネマ新社）が制作しており、現在は2本とも科学映像館（NPO法人・科学映像館を支える会）のWebサイト上に於いて無料公開されている。
クヌート・オングストローム
クヌート・オングストローム（Knut Johan Ångström 、1857年1月12日 - 1910年3月4日）は、スウェーデンの物理学者である。アンデルス・オングストロームの息子である。
クヌート・オングストローム 生涯
ウプサラ大学、シュトラスブルク大学などで学び、1885年に新しくできたストックホルム大学の物理学の講師になった。1891年にウプサラ大学に戻り、1896年、物理学の教授になった。
太陽からの熱放射と地球大気による吸収の研究を行った。1893年に日照計の発明を行った。赤外線領域のスペクトルの研究を行った。
タナカカツキ
タナカ カツキ（本名：田中 克己、男性、1966年 - ）は、日本の漫画家、映像作家。大阪府東大阪市出身。
1985年、小学館『週刊ビッグコミックスピリッツ』誌にて新人漫画賞受賞、マンガ家となる。その後、京都精華大学美術学部ヴィジュアルデザイン学科（現デザイン学部）卒業。現在、同大学デザイン学部客員教授。水草レイアウトの世界ランカーであり、公益社団法人日本サウナ・スパ協会公認のサウナ大使でもある。
マンガ家のロビン西とは同じ小学校に通っていた幼なじみ。ソウル・フラワー・ユニオン&ソウル・フラワー・モノノケ・サミットの河村博司 (B) とは中学時代の同級生。従姉にフローランタンの柳楽桜子、従兄にジャーナリストの田中周紀らがいる。
タナカカツキ 経歴・人物
初期の「ガロ系」の3冊のマンガ作品（『逆光の頃』、『りん子』、『エントツにのぼる子』）は、当時、交友のあった内田春菊から「叙情派」となづけられ、内田のマンガ作品『ストレッサーズ』に、「叙情派男・日本叙情派協会会長・JOJO」というキャラクターで登場している。
天久聖一とコンビを組んだ『バカドリル』以降、過去のマンガなどからの引用にみちた、ナンセンスな作風に移り、絵柄も初期作品とは大きく異なる。一方、『笑っていいとも!』の構成ブレーンを経て、『うたばん』、『ここがヘンだよ日本人』などの映像を手がける。映像制作会社カエルカフェ設立者。森美術館「六本木クロッシング日本美術の新しい展望2004」参加、「デジオナイト」開局などデジタルオンラインのフィールドにも活動の幅を広げる。
タナカカツキ 経歴・人物
2002年にマンガ『オッス! トン子ちゃん』を発表。
2006年10月には、NHKの音楽番組『みんなのうた』の楽曲「月」のアニメーションを担当。
2012年7月、「コップのフチ子」考案。
2017年、『逆光の頃』（1989年6月に講談社より単行本が刊行）が主演・高杉真宙で実写映画化。
タナカカツキ（タナカ塾）の門下にはおおひなたごう（マンガ家）、にかしど （マンガ家）、ばばかよ（イラストレーター）、菅原そうた（バカCGアーティスト）、牧鉄兵（映像作家）、大月壮（映像作家）、せきしろ （俳人）などがいる。なお、本人による職業の表記は「漫画家」ではなく「マンガ家」である。