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ギリシャ独立戦争 オスマン帝国の反撃とエジプトの参戦
オスマン帝国は直ちに反乱の鎮圧を目指し、阻止できなかったとしてコンスタンディヌーポリ総主教グリゴリオス5世を処刑、さらに有力なファナリオティスであったコンスタンディノス・ムルジスらを虐殺、そしてモルドバ・ワラキア両公国の公位（ホスポダール）も独占していたファナリオティスらから剥奪し凋落させた。
ギリシャ軍は果敢に戦い、1822年には海上においてコンスタンティノス・カナリス率いるギリシャ火船（πυρπολικά or μπουρλότα）がオスマン帝国海軍を撃破すると、6月にアテネのアクロポリスを占領、7月に至りコロコトロニス率いる部隊がコリントスの南西に位置するデルヴェナキアでメフメト・アリ・パシャ率いる部隊を撃破した。オスマン帝国軍は1823年に入るとアクロコリンソスを放棄、メソロンギでも敗北した。
ギリシャ独立戦争 オスマン帝国の反撃とエジプトの参戦
しかし、これらの反乱軍に有利な状況であったにもかかわらず、オスマン帝国との争いは決着がつかなかった。独立戦争開始直後からギリシャ人の意思が統一されていなかったせいで各地に政府が林立し、ペロポネソス半島にはフィリキ・エテリアの後継者と主張したディミトリオス・イプシランディス（イプシランディスの弟）と名望家らが、ファナリオティス出身のアレクサンドロス・マヴロコルダトスの西部ルーメリ議会が大陸ギリシャ西部に、同じく東部にはファナリオティス出身のテオドロス・ネグリス（Theodoros Negris）が率いる東部ルーメリ・アレオパゴスが拠点を築いた。さらに悪いことに、この三分裂状態は必ずしも固定されておらず、時には個人、社会集団、地域によって党派が組まれることがあった。
彼らを結ぶものは唯一、「ギリシャ解放」という目的のみであり、また、ギリシャ解放に参加した人々も差はあれどもオスマン帝国に依存しているのは間違いなかった。一方で名望家は徴税権を与えられ船主らは海運業で合法的に利益を稼ぎ、他方でクレフテスらは匪賊としてオスマン地主らを襲い、それに立ち向かうはずのアルマトリはオスマン帝国に武器の携帯を認められていて、元を正せば同じクレフテス出身ではあっても、それまでに得た権益を失うまいとして独立戦争に参加したがらなかった。
ギリシャ独立戦争 オスマン帝国の反撃とエジプトの参戦
そして彼らは独後も地方自治の中で権力を得たがったし、クレフテスやアルマトリらは戦利品の獲得など自らの利益のため、時にはオスマン帝国側へ寝返ることもあった。
フィリキ・エテリアが過去に協力を要請したセルビアのミロシュは、ギリシャに協力するとセルビアの自治権を失うかと恐れ日和見的態度をとっており、アルバニアのムスリムに至ってはオスマン帝国に協力していた。しかし北部ギリシャではフィリキ・エテリアと接触を持った各地のブルガリア人らが果敢に戦い、ハジ・フリスト（コプリフシュティツァ）やペータル・モラリヤタ（スリヴェン）、セムコ（タルノヴォ）などがその例である。ブルガリア商人らもギリシャ側を支援したため、後に多くのブルガリア人がロシア、ルーマニア、セルビアへ亡命。イドラ島とスペッツア島のアルバニアの人々も海軍部隊を編成して協力した。そして1821年9月にはスリオーテスとアルバニア人の間で協定が結ばれ、後にスリオーテス追放により解消された。
ギリシャ独立戦争 オスマン帝国の反撃とエジプトの参戦
1821年12月、この状況を打破するためディミトリオスの呼びかけでエピダウロスで三政府による第1回国民議会を開いて対立の解消が図られた。この場でマヴロコルダトス大統領（西部ルーメリ議会）を選出してギリシャ独立を欧米に向けてアピールし、さらに翌年1月には主権在民の憲法を発布して、ギリシャの独立を宣言。これにより民族的革命を正当化するとともに、自らの活動は民衆を扇動して反乱を挑発する者とは異なると示して、3月25日にはトルコの港湾封鎖を宣言、オスマン帝国に経済的打撃を与えようとした。そして1823年、当時のヨーロッパ啓蒙思想の影響を受けた自由主義的な憲法が交付され、三政府を統合したギリシャ中央暫定政府が設立されたが、結局、対立が解消されることはなかった。
ギリシャ独立戦争 オスマン帝国の反撃とエジプトの参戦
相互不信の加速により内戦が勃発した。1823年11月、軍事司令官を解任されたコロコトロニスは憤激、ペロポネソス半島の一部名望家らを率いて政府を樹立したが、反コロコトロニス派らである島嶼部の有力者もペロポネソス半島の名望家の大多数と徒党を組んで政府を樹立してこれに対抗、コロコトロニスの軍部を政治から遠ざけた。1824年に入ると第2回国民議会がアストロスで開催されたが、コロコトロニス派と反コロコトロニス派の争いは続き、前者は主導権を握るとナフプリオンに政府を樹立した。ただし、この議会でそれまでの地方府が廃止され、個人の権利に関する規則がより明確に規定されたように、ギリシャ独立に向けた議論は進歩を見せた。しかしイギリスから借款が到着すると、政府内で地位を下げたペロポネソス半島の名望家らを中心に蜂起し、自由主義分子や知識人らが支援した島嶼部の有力者らが1824年10月にペロポネソス半島の有力者を破り、コロコトロニスは投獄された。そしてゲオルギオス・クウンドゥリオティスやマヴロコルダトスらが政権を掌握、クラニディに政府を樹立してこれを鎮圧するために兵を送ったが、「兄弟殺し」を促進したに過ぎず、ギリシャ人らの対立はペロポネソス半島対島嶼部、内陸部という地域間、土着対外来者という形となってしまい、その解消は絶望的となった。
ギリシャ独立戦争 オスマン帝国の反撃とエジプトの参戦
これら内戦ではギリシャ暫定政府を含むギリシャ軍側の諸派閥の同盟や提携関係は絶えず変化していた。ペロポネソス半島のコジャバシ（土豪）らはオスマン帝国体制下での権力と特権の保持を望み、島に住む船主たちも海戦での貢献からそれなりの政治利権を欲していた。しかし元クレフテスらは戦闘に大きく貢献したにもかかわらず政治権力が与えられることはなかった。そして西欧化された少数の知識人たちは武器をもって戦うことはできないにもかかわらず、大きな影響力を持っていた。
さらにこの内戦では派閥主義が吹き荒れ、「軍閥」対「民主主義閥」、あるいは「市民閥」と「貴族閥」による権力闘争と化し、さらに「近代化論者」と「伝統的エリート」による溝も存在していた。特に伝統的エリートらは「トルコ人による支配」を象徴する存在であるにもかかわらず、オスマン帝国時代の秩序をもってギリシャを統治しようと考えており、一方で近代化論者たちはギリシャがオスマン帝国支配下で独自の発展を遂げていたにもかかわらず、民族主義の夢を高らかに掲げて、西欧諸国をモデルにしてそのシステムを輸入しようとしていた。
ギリシャ独立戦争 オスマン帝国の反撃とエジプトの参戦
その後、民族主義者の政策には自分たちの望みが含まれていないと明らかになると、「伝統的エリート」らは既得権益を手放すまいと決意したが、これはトルコ人に代わって自らが少数独裁を行うという意味を表していた。そのため、独立戦争の英雄の一人、フォタコス・フリサンソプロスは地方のコジャバシ（土豪）らは「キリスト教徒のトルコ人」に過ぎず、それまでモスクで礼拝していたのが教会に変わるだけだと語り、実際、新たな政治の指導者たちは諸勢力をまとめ上げる能力に欠けていた。
一方で不利な状況に陥っていたオスマン帝国側のスルタン・マフムト2世はムハンマド・アリーにより統治されていたエジプトに助けを求めた。アリーはモレア州（ペロポネソス半島）、クレタ州（クレタ島）の割譲などかなりの利権分配を条件に1824年7月に参戦、派遣された息子のイブラヒム・パシャは1825年2月にカソス、クレタ島を占領するとペロポネソス半島南西部に残されていたオスマン帝国最後の拠点メトニに上陸、ナヴァリノ、メソロンギ（1826年）を占領するとアテネ（8月）も占領された。そのため、ギリシャ軍は危機的状況に陥った。これらの諸問題を解決するにはヨーロッパ列強の力を借りるしか考えられない状況になっていたが、その一方でギリシャ側もペロポネソス半島ではコロコトロニスが、ギリシャ本土ではゲオルギオス・カライスカキスが、海上ではアンドレアス・ミアウーリスやゲオルギオス・サクトゥリスらの元へ集まった諸勢力が再び抵抗を開始した。
一方でクレタ島へ上陸したエジプト軍（司令官ハサン・パシャ）はスダ港へ1822年5月に上陸した。当初、クレタ島東部での鎮圧には成功したが、西部ではギリシャ軍の激しい抵抗が続いた。そして、それまでギリシャ軍を指揮していたアフェントゥリウスに代わりトバズィスが義勇兵と共に送られたが、これに対してエジプト軍は司令官をヒュセイン・ベイに交代させたが、ヒュセインは洞窟に逃げ込んだキリスト教徒らを窒息させるなどのテロ的な手法を採用、クレタ島では村々に火が放たれ、住民らは追放された。
そのため、ギリシャ軍は徐々に追い詰められクレタ島東部へ撤退していたが、結局、クレタ島のギリシャ軍の大部分はカソス島へ退却したが、1824年4月、カソス島の人々はエジプトへ連行された。一部の部隊はモレア（ペロポネソス半島）に逃亡、1825年7月にクレタ島奪取を目指して900人の部隊がクレタ島へ上陸してキッサモス要塞の占領に成功したが、エジプト軍有利な状況は微動だにしなかった。
しかしナヴァリノの海戦が発生するとエジプト軍はクレタ島より撤退、さらにギリシャ軍も反攻を仕掛けた。そして1828年8月13日から14日にかけてカンディアでキリスト教徒虐殺事件が発生すると住民6,000人が蜂起を開始、これはクレタ島全土へ広がり1829年まで抵抗は続いた。
しかし、クレタ島は結局、この時、ギリシャへ編入されることはなく、1830年に結ばれたロンドン議定書によりオスマン帝国と定められ、さらに同年、ムハンマド・アリーの支配下となる。
ギリシャ独立戦争 ヨーロッパ諸国の対応
当初、オスマン帝国の過度の弱体化を望んでいないヨーロッパ諸国の政府間では、ギリシャ独立に対して非協力的であった。これは当時、ヨーロッパはナポレオン戦争後のウィーン体制に移行していたが、絶対王制の正統主義がスペイン南米植民地の反乱、ピエモンテやナポリの自由主義的、民族主義的革命、ブルボン王朝に対するスペインの自由主義的蜂起（スペイン立憲革命）、ブルシェンシャフト運動の前に揺らいでおり、神聖同盟、イギリス、フランスはスペイン革命の後処理のためにライバッハで会合を開くなどしていた。このため、ギリシャの独立はこの会合では完全に否定された。なかでもオーストリア宰相クレメンス・メッテルニヒはイギリスと共にロシア皇帝アレクサンドル1世に対して「ギリシャでの出来事は正当であるオスマン帝国への反乱である」と正統主義の主張を唱え、バルカン半島での安定を求めていたアレクサンドル1世もこれに同意していた。
ギリシャ独立戦争 ヨーロッパ諸国の対応
しかし、ムハンマド・アリーの登場はヨーロッパに再び親ギリシャ主義の台頭を促進させ、フィレリネス委員会はヨーロッパ全域で募金活動を行ったが、1822年4月にキオス島でオスマン帝国海軍提督カラ・アリに率いられた艦隊によるキオス島の虐殺が発生するとその規模は拡大した。これらの活動は限られた成果でしかなかったが、親ギリシャ的な訴えは一定の成果を上げた。そしてこれらギリシャの独立による影響の前に、それまで眺めるだけにとどめていた列強三国イギリス、ロシア、フランスらも重い腰を上げざるをえない状況になりつつあった。そして西ヨーロッパに広がっていた親ギリシャ主義の影響で多くの理想主義者、詩人、民族主義者、冒険家らがギリシャ独立戦争に参加し、ヨーロッパをはじめとする世界中の世論がギリシャの革命に同情的な雰囲気になっていたことも影響を及ぼした。
しかし、メッテルニヒはこの事態を憂慮しており、ヴェローナで会議を開催して事態収拾しようとした。しかし、イギリスは当初こそイギリス国王ジョージ4世、外相カスルレーとメッテルニヒの間でトルコの自制、ロシアの不干渉、ギリシャの勝利を望まないことで意見が一致していたが、カスルレーが自殺してジョージ・カニングが後を継ぐと状況が一変した。カニングは内政不干渉主義者でヨーロッパ諸国に吹き荒れる革命運動に対して理解と声援を送っており、メッテルニヒとは相対する考えであった。
ギリシャ独立戦争 ヨーロッパ諸国の対応
1822年、ヴェローナで会議が開催されると議論自体は「トルコの自制を待つ」という結論で終了したが、これはトルコの圧政について議論が続いて会議が紛糾する恐れがあったためであったが、結局、この会議が開催されたことで1815年以来続いていたウィーン体制に暗雲が垂れ込めた。
ロシアはオスマン帝国がコンスタンディヌーポリ総主教 グリゴリオス5世を処刑し、さらに教会を破壊したこと。そしてイプシランディスが撃破された後もワラキア、モルドバ両公国の非常事態体制を解除しなかったことから皇帝アレクサンドル1世は態度を硬化させ、1821年7月、G・A・ストロガノフを通じてオスマン帝国へ最終通告を行った上で国交断絶、1825年8月、ギリシャ問題に関連したことについて神聖同盟から脱退した。そしてイギリスはロシアの単独行動を危惧したこととヨーロッパ全体にギリシャ革命への同情が波及することを恐れていた。
この状況に至り、列強三国は三国の内、どこか一国が抜け駆けすることにより東地中海の権益を独り占めするのではないかという疑心暗鬼にとらわれ始めていた。そしてオーストリア、イギリスにはロシアが南下することで、バルカン半島や黒海を抑える恐れがあったため、これを阻止する思惑があった。
ギリシャ独立戦争 ヨーロッパ諸国の対応
イギリスは1822年3月25日にギリシャが宣言したオスマン帝国の港湾の封鎖を承認した上で、ギリシャを戦時中であることを認めたが、これはイギリスの地中海貿易の保護を目的としており、オスマン帝国がギリシャ船による海賊行為を阻止することができなかったため、この海賊行為を犯罪行為として見るか、戦闘行為と見るかという政治的判断が働いた側面もあった。
一方、フランスはエジプトと友好的な関係にあったため、その影響力を地中海に伸ばすため、オルレアン公ルイ・フィリップの次男でヌムール公のルイ・シャルル・ドルレアンをギリシャ国王にすることを計画していた。
また、ロシアはオーストリアと会談を持った上で1824年1月19日にギリシャをモレア（ペロポネソス半島）、西ギリシャ、東ギリシャの3つに分割して自治国として侯国化、イギリス、フランス、ロシア、オーストリア、プロイセンの列強5国がそれを保障するという案を出していたが、これは明らかにロシアの権益を考えていた。
ギリシャ独立戦争 ヨーロッパ諸国の対応
しかし、ロシアの案はギリシャ人らの反感を買ってしまい、1824年8月24日に声明を発表、ロシアはフィリキ・エテリア創設以前からの信頼を失った。その一方で12月1日、イギリス外相カニングはロシアの提案を否定、ギリシャの独立の支持、トルコ・ギリシャ間での調停への介入の意思などを発表した。そのため、暫定政府は1824年、1825年の2回に渡ってイギリスへ仲介を求め、さらにモンテネグロのペータル1世へも支援を求めた。これに対してペータル1世はギリシャ支援に前向きな返事を送りながらもヘルツェゴビナやサンジャク、アルバニアのオスマン帝国軍を警戒して日和見的態度をとっていた。
ギリシャ独立戦争 ヨーロッパ諸国の対応
まず、イギリスが暫定政府より仲介を要請されていることからこれに介入を決定、引き続いてロシアも介入を決定した。1825年9月30日、イギリス外相カニングはギリシャ側が提案していた「ギリシャをイギリス保護下にする」提案は退け、まず、オスマン帝国首都コンスタンティノープルへストラトフォード・カニングを派遣、オスマン帝国に妥協が可能かどうか打診し、さらにオスマン帝国が妥協しなかった場合に備えて、ウェリントン卿を団長とする使節団をロシアに派遣して協議した。一方でロシアはそれまでメッテルニヒとの協調路線を採用していた皇帝アレクサンドル1世が死去、その後をニコライ1世が継いだが、ニコライ1世はメッテルニヒを嫌っており、ギリシャ問題に関してはカニングと意見が一致していた。
その結果、1826年4月、ペテルブルク議定書によってオスマン帝国を宗主国としてギリシャ自治国を創設することを前提として独立戦争に介入することを確認し合い、後にフランスもイギリス、ロシアに呼応してこれに賛同した。そしてこのペテルブルク議定書は翌年、ロンドン条約に変更、8月、正式に独立戦争への介入を開始した。そしてこの条約にオーストリアも勧誘されたが、メッテルニヒはこれを拒否、オーストリアは参加しなかった。
ギリシャ独立戦争 ヨーロッパ諸国の対応
ムハンマド・アリーの軍による猛攻によって窮地に陥っていたギリシャ暫定政府はこれを受け入れたが、この介入によりギリシャ国内では「イギリス派」、「ロシア派」、「フランス派」の三派に別れ、ギリシャ人らはそれぞれに所属することになった。
1827年10月20日、ペロポネソス半島西南にあるナヴァリノ湾に停泊していた英仏露連合艦隊とオスマン帝国・エジプト連合艦隊との間に偶発的な争いが生じ後にこれはナヴァリノの海戦と呼ばれることになる。これは当初、列強三国の各地中海艦隊がオスマン帝国軍に休戦を強要するよう指示していたのだったが、親ギリシャ主義者でイギリス海軍大将サー・エドワード・コドリントン卿率いる英仏露連合艦隊との間にオスマン帝国・エジプト連合艦隊と戦いが生じたものであった。この海戦において、数的には劣勢であった英仏露合同艦隊が、オスマン帝国艦隊を壊滅させたため、ギリシャ独立戦争の転換点となった。しかし、このような海戦を予期していなかった英国政府は艦隊司令官コドリントン卿を解任した。この戦いはイギリスのウェリントン卿によれば望ましくない予想外の出来事であり、筋書きどおりのものではなかったが、オスマン帝国の立場が弱体化したのは間違いなかった。
ギリシャ独立戦争 ヨーロッパ諸国の対応
その直後、ロシア軍が行動を開始することを恐れたオスマン帝国軍はルメリの部隊をモルドバ・ワラキアへ移動させたため、空白地帯となった箇所でギリシャ軍が勢いを盛り返し、さらにフランス軍がペロポネソス半島へ上陸するという情報が流れたため、エジプト軍は撤退を開始した。
1827年にはフランス人の将軍に指揮された1万の反乱軍がペロポネソス半島においてオスマン帝国の軍隊を打ち破った。ギリシャ軍はペロポネソス半島を根拠地にしてアテネ、テーベなどギリシャ本土を占領した。
ヨーロッパでは当時ポーランド独立革命（失敗）、ベルギー独立革命、フランス7月革命など、各地で民族独立運動が繰り広げられていたウィーン体制の動揺期であり、その評価は欧州でも割れた。欧州諸国民の世論は概ね独立の支持であり、しかし一方で体制は反動期であった。
結局、ヨーロッパ列強はギリシャの独立を支持することに至り、ウィーン体制に亀裂が走ったのである。しかもこれは、バルカン半島のイスラム教徒の支配を覆する土台となったのである。
1827年5月、ギリシャはトレゼネで第3回国民議会を開き、第三憲法を公布、初代大統領にイオアニス・カポディストリアスが選出された。しかし、カポディストリアスは自由主義的な条項や議会の派閥力学を軽蔑しており、カポディストリアスは憲法を停止させた上で議会も停止、小評議会パンエリニオンに置き換え直接支配した。そしてカポディストリアスは陸軍の創設、行政システム、教育システムの整備、交通手段の改善、経済の建て直しなど精力的な活動に取り組んだ。特に土地の問題には自作農らを育成することにより新国家の骨子になるよう希望していたが、これはペロポネソス半島の名士や軍の指導者らの猛烈な反発を受けることになった。
そして、列強国の判断ではギリシャはペロポネソス半島に限られる可能性があったが、カポディストリアスはこれだけの範囲ではギリシャが国として成立しないと考えていた。しかし、評議会パンエリニオンにはオスマン帝国と交渉する権限がなかったため、カポディストリアスは領土策定について奔走することになった。そのためにコリントス湾北の大陸ギリシャ地域に派兵して既成事実の形成などの努力を行ったが、露土戦争が発生したために国境の決定は1932年に持込される。
ギリシャ独立戦争 独立
1828年、ロシアは1826年に結んでいたアッケルマン条約を破棄したオスマン帝国に対して正式に宣戦布告、ここに露土戦争が勃発した。ロシア軍は苦戦の末イスタンブール北西の都市アドリアノープルを占領した。ロシア軍の独走を嫌うイギリス・オーストリアの仲裁によって1829年、露土間にアドリアノープル条約（エディルネ条約）が結ばれ、オスマン帝国はオスマン帝国を宗主国とするギリシャの自治国化を受け入れた。
しかし、このバルカン半島のオスマン帝国領の処遇を扱った条文の中で、ギリシャについては自治国としての独立が保証されたが、ギリシャにおけるロシアの影響力が増大することを懸念したイギリス・フランスは、その影響力を弱めるためにもギリシャの完全独立を主張した。そのため、1830年2月のロンドン議定書によって完全独立が認められた。
オスマン帝国大宰相府に駐在する列強三国大使らは長い交渉の後、西はアルタから東はヴォロスに至る国境を承認、その規模はペロポネソス半島、南部ルメリア、いくつかの島嶼部を含んでいるに過ぎず、人口も独立戦争開始時に居住していたギリシャ人の3分の1以下でしかなかった。そして、ギリシャには世襲制の王家を置くことを決定、列強三国と直接の係累にないヨーロッパの王族が選ばれることも決定された。
ギリシャ独立戦争 独立
当初、サクス・コブルク家のレオポルドが候補に上がっていたが、レオポルドはカポディストリアスからギリシャの悲観的な将来像について報告を受けたため、これを辞退、結局、バイエルン国王ルートヴィヒ1世の次男、ヴィッテルスバッハ家のオットーが選出され、1832年5月7日、オットーの故郷であるバイエルン政府とイギリス、フランス、ロシアの列強三国の間で条約が結ばれたが、ギリシャはあくまでも『保護国』に過ぎず、借款が供与されたことにより、政治的、経済的にも束縛されることになった。
一方、カポディストリアスは、ギリシャ人が政治を行うにはまだ能力に欠けているという信念から活動していたため、ギリシャのエリート層や戦争で功績を挙げた者など新体制下で権力や地位を得る事を当然と考えていた人々を政治から遠ざけた。これは社会に影響力をもつ層の反感を買うことになり、特にペロポネソス半島南部のマニで勢力を持っていたマブロミハリス家はカポディストリアスに不満をいだいた。そのため、1830年7月に発生したフランス7月革命の影響からマブロミハリス家の長ペトロベイス・マブロミハリスはナフプリオンにおいて議会招集を行い、カポディストリアスが停止した議会と憲法の復活を宣言、反カポディストリアス派の多い、イドラ島のギリシャ人らと組んで蜂起しようとした。
ギリシャ独立戦争 独立
カポディストリアスは機先を制してペトロベイスを逮捕、投獄したためにマブロミハリス家はカポディストリアスに激しい憎悪を抱いた。1831年10月9日、仮首都ナフプリオンにおいてマブロミハリス家のゲオルギオス・マブロミハリス、コンスタンディノス・マブロミハリスら二人によってカポディストリアスは殺害された。
ギリシャが混乱していた頃、英・仏・露の三国は、互いに牽制しつつもギリシャへの影響力を維持したいと考え、1832年6月11日に開かれた会議でギリシャを君主国とすることが正式に決定され新たなロンドン協定が結ばれ、オスマン帝国は償金を得ることを条件に同意した。同年7月にオスマン帝国およびヨーロッパ列強の間で調印されたコンスタンティノープル条約で、ギリシャの独立が正式に認められた。
しかし、カポディストリアス亡き後、弟のアウグスティノス、コロコトロニス、コレッティスらによる暫定統治委員会が設立されたギリシャではアウグスティノス、コロコトロニス派とコレッティス派が対立したために内戦状態に陥っていた。この内戦ではコレッティスが勝利を収め、1832年7月にプロニアで国民議会が開いたが列強三国はこれを認めなかった。そしてコロコトロニスを中心としたカポディストリアス派が11月に独自の軍事委員会と評議会を創設したため、再び両者が激突、これはフランス軍が鎮圧した。
ギリシャ独立戦争 独立
列強はウィーン体制にこだわり、あくまでも共和制の樹立に難色を示し、ギリシャ人の支持のないまま、強制的に王政へと移行された。列強は、英・仏・露の三国とのつながりが薄いヴィッテルスバッハ家のバイエルン王子オットーを、ギリシャ国王オソン1世として即位させたが、これはコレッティス派、カポディストリアス派の戦いが鎮圧された2週間後の事であった。
独立を得たギリシャではあったが、その領土はペロポネソス半島周辺やエーゲ海周辺の一部、大陸ギリシャ南部に限定されており、ギリシャの経済的中心地であったコンスタンティノープル、イズミル、テッサロニキ、アレクサンドリアのいずれもギリシャ領土に含まれていなかった。
結局、ギリシャ王国成立時の人口は約90万人であったが（内、ムスリム6万3千人）、テッサリア、イピロス、マケドニア、トラキア、イスタンブール、イズミルなどギリシャ領とならなかった地域に約200万人のギリシャ人が居住していた。そのため、ギリシャ人の対トルコ闘争は継続されることになった。
ギリシャ独立戦争 独立戦争の意義
ビザンツ帝国の崩壊以降、ギリシャは隷属を余儀なくされていた。しかし、1800年にイオニア七島連邦共和国が成立し、3世紀半ぶりにギリシャ人らは政治を味わった。ただし、この国は列強三国イギリス、フランス、ロシアの思惑の中にあったため、非常に限られた権限と限られた期間しか成立しなかった。しかし、このイオニア七島連邦国の成立はそれ以降、1世紀に渡る東方問題の切っ掛けになったのは間違いなかった。
その一方で、当時、ナポレオンの出現により民族意識の覚醒が始まっていたが、これを抑えるために列強諸国はウィーン体制を築いて旧秩序の維持を図っていた。しかし、バルカン諸民族はこれに逆行する活動を行いながらも列強等の支援をあてにしており、神聖同盟を結んでいた列強らも結局、これを支援することになった。これは神聖同盟とイスラムとの対立という図式を明確にし、さらにその後もバルカン半島へ列強等が干渉する予兆となった。その一方でウィーン体制はギリシャ独立によって動揺がもたらされ、1848年に至って1848年革命が発生すると崩壊する。そしてそれまでヨーロッパの宰相と呼ばれたメッテルニヒの凋落もここから始まる。
ギリシャ独立戦争 独立戦争の意義
しかし、当時、ギリシャ人という民族が存在するのかという議論が行われることさえあったように、ギリシャの独立は現実的ではなく、ロシア、オーストリア、イギリスやフランスの属国化、イオニアのアリー・パシャの占領地化、はたまたオスマン帝国の地方領のいずれかになると思われた。しかし、列強の対立により、ギリシャは再び脚光を浴びた。
さらにバルカン半島諸民族による民族運動の中心人物は知識人、商人、僧侶らが中心となってきっかけをつくった。そのため民族運動の中心人物はあくまでも彼らであり、腐敗したオスマン帝国下で収奪された農民らは反乱を起こし、一部はゲリラ化したにすぎなかった。しかも、彼らは民族意識や政治思想から活動したわけではなかったが、彼らの行動は後のレジスタンスの伝統を創りだすことになり、独立戦争や民族活動において大衆的基盤を形成する。
ギリシャ独立戦争 独立戦争の意義
その結果、バルカン半島において最初に自治権を得たのはセルビアであったが、完全独立を果たしたのはギリシャであった。この独立はその後始まるバルカン諸民族の独立の序章でしかなかったが、当初はワラキア、モルドバで開始され、バルカン諸民族全体の解放を目指すものであった。また、独立戦争に参加した諸勢力の利害関係や性格の面で多様性が見られること、列強の干渉に依存したこと、国民の大多数である農民らが独立戦争においても、その後の建国後の活動においても取り残されていたということからある意味、ブルジョア革命であったが、モルドバ、ワラキア両公国の反乱と関連したことから民衆運動の側面もあり、バルカン近代史の一環であったと考えられ、セルビア、ギリシャと続いた革命はルーマニア、ブルガリア、マケドニア、トラキア、アルバニアでの民族解放闘争の開始にいたり、第一次世界大戦開戦にいたるまでのバルカン半島の歴史そのものであった。
その一方でギリシャは独立を確保したと云えどもその地域は限られており、オスマン帝国で特権を得ていたファナリオティスらもそれを失った。そしてさらにギリシャ商人らの地位も低下した。そしてオスマン帝国の報復は激しく、1821年のコンスタンティノープル総主教処刑に始まり、イズミル、エディルネ、テッサロニキ、キプロス島、ロードス島、クレタ島などで虐殺が行われた。
そしてこの多くの同胞を国外に残したことは後にメガリ・イデア（大ギリシャ主義）を生み出し、先に成立していたセルビア、後に成立するブルガリアなどと民族主義に基づいた対立を生じ、バルカン半島は火薬庫と化す。
また、親ギリシャ主義の台頭により詩人バイロンのような著名人が参加したこともあり、国際的な注目を浴びたことからバルカン諸民族の独立における目立った存在となった。
モハマッド・ハッタ
モハマッド・ハッタ（Mohammad Hatta、1902年8月12日 - 1980年3月14日）は、インドネシア共和国の初代副大統領（1945年-1956年）である。初代大統領となったスカルノとともに、インドネシアの民族主義運動、独立運動において主導的役割を果たした。その一方でスカルノとは出自、性格、信条においてきわめて対照的であり、スカルノの鋭い批判者でもあった。
モハマッド・ハッタ 経歴
オランダ領東インド（現在のインドネシア）時代の西スマトラ、ブキティンギ生まれ。「商才に長ける」と評されるミナンカバウ族の出身であり、生家は郵便輸送などを植民地政府から請け負う商家であった。
幼時よりイスラーム塾でクルアーンの暗誦を学ぶとともに現地のオランダ人子弟のための初等学校にも通い、オランダ語での教育を受けた。その後、西スマトラの中心都市パダンの普通中学校へ進み、さらに首都バタヴィア（現在のジャカルタ）で中等商業学校へと進んだ。そして1921年、オランダに渡り、ロッテルダム商科大学に留学した。
オランダ滞在中に、先住民留学生による学生団体（「インドネシア協会」。名称はオランダ語表記のIndische Vereniging から 1925年にはインドネシア語表記の Perhimpunan Indonesia に改称された）に加わり、政治運動に傾倒した。それとともにヨーロッパの労働運動や協同組合運動などについても見聞を深め、またヨーロッパの左派知識人や活動家らと交流した。1927年にはオランダ本国政府に逮捕されたが法廷闘争を通じて無罪を勝ち取っている。
モハマッド・ハッタ 経歴
1932年に経済学修士号を授与される。その後、東インドに帰国するとすぐにインドネシア国民教育協会（Pendidikan Nasional Indonesia）に参加し、活発な評論活動や啓発活動などに励んだ。この時期、民族主義運動の手法、独立国家構想などの点で、インドネシア国民党を率いるスカルノと活発な論争をおこなった。なお1933年には日本を訪れている。
しかし植民地政府が民族主義運動に対する態度を硬化させると、1934年にハッタも植民地政府に逮捕され、西イリアンのボーフェン・ディグール（現タナ・メラ、パプア州）、続いてマルク諸島のバンダに流刑にされ、シャフリルとともに長い投獄生活、流刑地での生活をつづけることになった。
1942年に太平洋戦争下で日本軍がオランダ領東インドに侵攻しオランダ軍を放逐し、占領地全域で日本軍による軍政がはじまると、流刑先にあったハッタも政界に復帰した。日本軍政当局のねらいは、現地の民衆の協力を獲得するために高名な民族主義者であるスカルノやハッタの力を利用することであったが、民族主義者側のねらいは、ここであたえられた立場を利用して発言し、民衆の民族意識を高めることであった。ハッタもまたスカルノとともにその民衆運動の第一線に立った。また終戦間際には日本政府も独立に向けての協力を行うようになった。
モハマッド・ハッタ 経歴
日本の敗戦直後、1945年8月17日の「インドネシア独立宣言」にはスカルノとともに署名。その後、オランダとの独立戦争では首相・外相・国防相をつとめ、とくに外交面で主導的な役割を担った。休戦成立後、オランダのハーグで開かれた円卓会議にインドネシア共和国代表として出席、1949年12月27日の「ハーグ協定」発効によって独立国家インドネシアの第一歩を記した。
独立後、スカルノ大統領、ハッタ副大統領とする「双頭体制」（このときの正副大統領の両者は実質的に対等であるとされていた）で最初期の国家運営に重要な役割を演じたが、次第にスカルノと対立。1956年に副大統領を辞職。その理由がハッタ本人から語られることはなかったが、両者の協力関係の崩壊は、多民族国家における協調、あるいは国家統一の理想が崩れ去っていく過程でもあったとみることができる。
その後ハッタは政界に復帰することなく、スカルノの「指導される民主主義」、「9月30日事件」後のスカルノの失脚とその死、そしてスハルトの新秩序体制をみつめつづけ、1980年に永眠した。ただ、その存命中には、政界での汚職や不正に対する批判が高まると一部の学生や知識人のあいだでハッタの政界復帰を唱える「ハッタ待望論」があらわれることもあった。
古代道路
古代道路（こだいどうろ）とは、世界のいくつかの地域で古代に建設された道路・道路網をいう。特に、古代の中央集権国家により、計画的に整備された道路・道路網を指すことが多い。古代ローマや古代中国、インカ帝国などの古代国家は、中央から地方を強力に支配し、有事には急速な軍事移動を可能とするため、直線的で幅の広い計画道路を版図にはりめぐらせた。
日本においても、古墳時代〜飛鳥時代、平安時代初期にかけて、全国的な計画道路が整備されていた。これらの古代道路のほとんどは、古代中央集権国家体制の崩壊と共に姿を消し、わずかに遺跡として現存するのみとなっている。
古代道路 中国
中国では、有史以前から統治権力によって道路が建設されていたと見られるが、春秋戦国時代以前の状況はよく判っていない。
紀元前221年に中国統一を果たした秦の始皇帝は、中国全域に中央集権的な支配を及ぼしていったが、その一環として全国的な道路網を整備した。中国統一以前は、各国間で車の車輪幅が異なっていたが、始皇帝は車輪幅を統一したため、道路のわだちが一定となり車両の交通が便利となった。始皇帝が整備した道路網は総延長12000キロメートルに及んだが、そのうち約半分が幅員70メートルの大道で、馳道（ちどう）と呼ばれた。また、匈奴対策のため、北方へ約750キロメートルの軍用道路を作り、直道（ちょくどう）と呼ばれた。
秦がほろんだ後、漢も秦の道路網を継承した。その後、589年に中国を統一した隋は、中央集権的な国家建設を企図し、大規模な道路網整備を行った。隋の煬帝は、幅員140メートルの御道という道路を建設し、民衆の反感を買うこととなった。
その後の唐も、駅伝制を整備するなど、交通制度の充実を図ったことが知られているが、道路整備の状況はよく判っていない。
古代道路 ヨーロッパ
ヨーロッパで発見された道路建設の最古例は、紀元前3800年頃のイングランドの土手道遺構だとされている。
紀元前509年に共和制を開始した古代ローマ（共和政ローマ）は、次第に版図を拡大していったが、領域への支配を強めるため、ローマ街道と呼ばれる道路網を整備した。最も有名なのが、紀元前312年に建設されたアッピア街道であり、21世紀に至るまで多くの箇所が当時のまま保存されている。帝政（ローマ帝国）を布いた後も領域は拡大していき、最大版図の2世紀には帝国全域に総延長29万キロメートルにおよぶ道路網が整備されたとされている。古代ローマの道路は、幅員が5メートル程度と広くはないが、石畳などで舗装されていた。幹線部は車道と歩道に分けられ、道路両側に約10メートルの空地があった。これらは軍用道路としての性格を示している。
古代道路 南アメリカ
アメリカ大陸では、南アメリカのインカ帝国が大規模な道路網を建設していた。これをインカ道という。インカ道は、標高0メートルの海岸部と標高5000メートルのアンデス山脈に沿って整備され、北は現在のキト（エクアドル）付近から南は現在のサンチャアゴ（チリ）付近までを網の目のように結び、総延長は4万キロメートルにも及ぶ。
クスコ王国9代目の皇帝、パチャクティが冬の都（避暑地）として建設したマチュ・ピチュにも、8本のインカ道が通じている。
インカの人々は、この道路により、キープと呼ばれる結び目で情報を伝える紐の束や、塩をはじめとする物資などの交流を行った。チャスキと呼ばれる飛脚もおり、リレー方式で1日に250キロメートルも進むことが出来た。道路沿いには多くの宿場も営まれた。
道路網は帝国首都のクスコに通じるよう、よく整備されていたため、16世紀に来襲したスペイン人侵略者たちは、容易にクスコへ達することができた。
日本の古代道路
日本の古代道路（にほんのこだいどうろ）は、古代日本の道路または道路網を指す。特に、中央政府・律令体制構築期の政府が、古墳時代、飛鳥時代、奈良時代、平安時代前期にかけて計画的に整備・建設した道路または道路網を指す。
令文・史料には、駅、駅路、駅馬、伝馬の名が見られ、駅の制度と伝馬の制度とを合わせて、駅伝制と呼ぶ。道路自体の整備に関わる記述は少ない。
駅路は、発掘により、地方では 6–12 m、都の周囲では 24–42 m に及ぶ広い幅員を持ち、また、路線形状が直線的である（時に直線が 30 km 以上）という特徴を持つ。当時の中国（隋・唐）における道路制度の強い影響が想定されている。直線道路は、まず7世紀初頭の奈良盆地で建設されはじめ、7世紀中期ごろに全国的な整備が進んでいった。しかし、8世紀末 - 9世紀初頭（平安時代初頭）に、実効性が乏しいとみなされ維持を縮小し、10世紀末 - 11世紀初頭に廃絶した。
伝馬は郡ごとに5頭置く規定があり、中央から国府へ向かう使者および赴任する国司が、その旅に用いることができた。
各国内部で郡を行き来する地方交通路を指して、研究者によっては伝路と呼ぶ。ただし定まった制度は律令に規定はなく、研究者によって運用・制度について説が分かれる。存在すると考える研究者は、伝制の用語を用いる場合がある。
日本の古代道路 歴史
日本における道路建設が始まったのは、5世紀だとする記録（日本書紀）もあるが、詳しくは分かっておらず、疑問視する意見が多い。記紀に見られる四道将軍の記述は行政範囲を指すものであり確実な道路自体を指すものではない。確実なのは、6世紀の奈良盆地においてであろうと考えられている（筋違道など）。この時代の大規模で主要な交通手段は河川を利用した水運であり、道路は建設されたとしても、広い幅員、直線的な形状といった特徴はまだ備えていなかった。しかし仁徳天皇の時代に一時的に宮都が難波に置かれたことをきっかけとして、すでにかなりの人馬の往来があったことが、周辺にこの時代の遺構が多くあることからも窺い知れる。
日本の古代道路 歴史
直線的な道路が計画的に整備されたのは、7世紀からだとされている。奈良盆地では、7世紀初頭に以前の宮都が置かれた盆地中央部（纏向、磐余、現在の桜井市、橿原市東部など）から当時の宮都が置かれていた飛鳥へ向かう阿部山田道などの道路が建設され、6世紀末から7世紀末までの推古天皇朝を中心とする時期に、飛鳥から奈良盆地を北上する南北の直線道路が、平行して3本（上ツ道、中ツ道、下ツ道）作られるとともに、それに直交する東西の直線道路が河内方面へ向かって作られた（横大路）。また、河内平野では「京」（この「京」は仁徳期に置かれたとされる高津宮を指し、現在の大阪市中央区）から南下する直線道路が難波（現在の堺市）に通じており（難波大道）、これら2つの大路を結ぶのが日本最古の官道、竹内街道である。これらの道路は、36 - 42 m という非常に広い幅員を持っていた。こうした直線道路の出現の背景には、7世紀初頭に派遣された小野妹子らの遣隋使と関係があり、古代中国の隋との交流から大和朝廷に派遣された隋からの使節団を迎え入れるために、朝廷が道路整備に力を注いだのではないかと考えられている。
古代は陸上の交通では専ら徒歩・徒走であった。牛馬などの家畜は当時は高価で貴重な財産であり、またこの頃は荷駄の運搬を陸送で大規模に行われることは少なく、家財は現地調達が基本である。
日本の古代道路 歴史
街道を整備する最も重要な理由は、情報伝達と往還による情報交換であり、高速に移動できる馬はこのために利用された。しかし、長距離の伝達経路を確保するには、馬を交代させ、乗り手を宿泊させる設備が必要であり、したがって、官道の整備とともに駅馬・伝馬を育成・調達・管理（これを特に厩牧令（くもくれい）という）し、厩（うまや、駅、駅家とも）を置き、これを厳格に運営しなければならなかった。
大化の改新により646年正月に出された改新の詔で
「初めて京師（みさと）を修め、畿内国司（うちつくにのみこともち）、郡司（こおりのみやつこ）、関塞（せきそこ）、斥候（うかみ）、防人、駅馬（はゆま）、伝馬（つたわりうま）を置き、及び鈴契（すずしるし）を造り、山河を定めよ。」
 — 武部健一 著、『道路の日本史』（2015年）p. 35より。（『日本書紀』からの孫引き）
とあり、駅伝制を布いたことがわかる。これを一般的には宿駅伝馬制度という。宿駅としての機能は、街道にそって中央の支所として置いた各国の国府や郡衙が兼ねた場合が多い。
日本の古代道路 歴史
直線道路網の全国的な整備は、これを契機として計画的になされ始めたのではないかとする説がある。改新の詔については、その信憑性を巡って根強い論争が続いているが、発掘調査などによれば、全国各地、とくに関東地方や九州北部で直線的な道路が多数発見されており、少なくとも大化の改新直後には畿内及び山陽道で直線的な駅路や駅家（うまや）の整備が行われ、680年頃までには九州（西海道）北部から関東地方（東海道）に至るまでの広範囲にわたって整備が進んだようである。日本では急流のために渡河が難しい河川があるため水駅もおかれた。
日本の駅伝制は、8世紀に制定・施行された律令において詳細に規定された。律令の駅伝制は、駅間をついで駅馬を往復させる駅路と、中央からの使者が旅行に用いる伝馬から構成されていた。史料には「駅路」は、「駅道」「大道」「達道」などとも記載された。
研究者によっては、地方交通路は国内に情報を伝達収集するものであるとし、伝路と呼ぶ場合がある。しかし史料には「伝路」の用語は見当たらない。このことから、制度として明確に道が定められていたことも、また名称もあったわけではないと思われる。
日本の古代道路 歴史
駅路は、中央と各国の国府との間を馬を使って迅速な情報連絡を目的とした路線である。国府と国府との間は、途中に30里（約16 km）ごとに駅家が置かれ、それらは最短経路で直線的に結ばれた。律令の地方制度は五畿七道といい、中央である五畿と地方である七道から成っていたが、七道のそれぞれに駅路が引かれた。駅路は重要度に応じて、大路・中路・小路に区分され、当時、国内最重要路線だった中央と大宰府を結ぶ山陽道と西海道の一部が大路、中央と東国を結ぶ東海道・東山道が中路、それ以外が小路とされていた。駅家に置く馬（駅馬という）は、大路で20頭、中路で10頭、小路で5頭と定められており、使者が駅馬を利用するには、駅鈴が交付されている必要があった。
駅路は、重要な情報をいち早く中央－地方の間で伝達することを主目的としていたため、路線は直線的な形状を示し、旧来の集落・拠点とは無関係に路線が通り、道路幅も 9–12 m（場所によっては 20 m）と広く、中央と国府間を繋ぐ早馬を走らせる性格を色濃く持っていた。
実際に、古代駅路と高速道路の設定ルートや、駅家とインターチェンジの設定位置が、ほぼ同一となっている事例も多く見られる。
日本の古代道路 歴史
奈良時代最末期から平安時代初期にかけて、実効性に基づいて各種制度を見直すこととし、駅伝制も駅家（うまや）や駅馬（えきば/はゆま）、伝馬を削減し、伝路は次第に駅路へ統合された。地域の実情と無関係に設置された駅路は次第に利用されることが少なくなり、従来の伝路を駅路として取り扱うことが多くなった。これに伴い、従来の駅路は廃絶していき、存続したとしても 6 m 幅に狭められることが多かった（広い幅員の道路を維持管理することには大きな負担が伴うからである）。
10世紀前期に編纂された延喜式には、駅路（七道）ごとに各駅名が記載されており、これを元に当時の駅路を大まかに復元することができる。しかし、駅伝制は急速に衰退していき、10世紀後期または11世紀初頭には、名実共に駅伝制も駅路も廃絶した。
律令では、郡ごとに伝馬が5頭置かれ、中央から地方への使者・新任国司が用いることができた。伝馬は郡衙（ぐうけ/郡家ともいう）に置かれ、それらを結ぶ道が主に用いられたが、駅路が兼ねている道もあったと考えられている。
郡衙を結ぶ地方交通道に関する仕組みや整備については、史料に残っていないが、郡衙間の情報伝達も担っていたと考えられ、研究者は伝路と呼ぶ。郡衙を結ぶ地方交通道は律令制以前からの自然発生的なルートなどが改良されて、整備されたと見られており、道路幅が 6 m 前後であることが多い。
日本の古代道路 歴史
律令国家の支配下に置かれた民衆は戸籍・計帳・五保・関などのシステムによって本貫地に縛り付けられる一方、庸調の運脚、官物の京進、防人・衛士・仕丁などとしての徴用などによって強制的に都鄙間の往来を命じられるなど、国家に移動を統制されていた（生業や宗教活動など私的な交通が完全に否定されていた訳ではなかったが）。特に庸調は陸路かつ人力での中央への輸送が強制されていた。これは、車・舟などを持てるのは有力な地方豪族に限定されるために車舟による輸送を認めると納税に豪族の介入の余地を生むこと、更に民衆に都を一種の舞台装置として見せることで民衆に国家的な共同幻想を抱かせる演出を図ったとする見方がある。その一方で、官人は郡家や駅家での宿泊は認められていたものの、民衆は沿道の民家や小規模な寺院・道場を借りて宿泊したり、野宿をしたりしていたと考えられている。国家にとって庸調が無事に都に届くか否かは重要な問題であったと考えられているが、具体的な政策については不明なことが多い。大化の改新直後に、旅人など外部の人々を穢れであるとして祓除を強要する行為を禁じる命令が出されたり（『日本書紀』大化2年3月甲申条）、平安時代前期に国家が布施屋を建設したり（『類聚三代格』所収:承和2年6月29日付太政官符「応造浮橋布施屋并置中渡船事」）などの措置が知られているが、多くは沿線の豪族や寺院、地元住民の力によるところが大きかった。また、都鄙間の強制的な往来やそれに伴う都への人口の密集は、人々が都において病原体に接触する危険性を高め、更にそれを故郷に持ち帰ってしまう可能性を生み出し、それが律令国家の下でたびたび発生した疫病の流行拡大につながったとする見方もある。
もっとも、陸路かつ人力での中央への輸送の強制は、本州以外の地域（西海道・南海道）では実施が困難であり、8世紀後半から海上輸送が本格的に導入されると、他の地域でもこの原則が崩れ始めた。やがて、租庸調制度そのものの衰退もあり、租税や官物は地方官が責任を負って都に運ぶようになる。このため、民衆が強制的に都鄙間の交通を強制させられることはなくなり、また戸籍制度の衰退で本貫地に縛りつけられることもなくなったものの、民衆の都鄙間交通は大幅に減少したために、布施屋や小規模寺院・道場なども荒廃し、律令国家期とは別の意味で民衆の移動は困難になっていった。
日本の古代道路 形状
広い幅員と長大な直線形状を示す古代道路は、特に飛鳥時代〜奈良時代に建設された駅路に多く、これを前期駅路という。前期駅路は、多くの場合 9–12 m、畿内に近い地域では 20m の道路幅をもち、平野部においては直線形状が 30 km 以上に及ぶこともあった。丘陵地帯においても、斜面を切削し、谷間を埋め立て、直線形状を保つよう設計されていた。また、駅路の両側には 2-4m の側溝が設けられた。側溝は駅路とその周囲を区分するとともに、路面上の排水などの役割があったと考えられている。実際、静岡県静岡市葵区長沼・駿河区東静岡の曲金北遺跡では、1994年（平成6年）4月から1995年（平成7年）5月にかけて東静岡駅前開発に伴い行われた発掘調査で、古代東海道と推定される直線道路が発掘され、その規模は道路幅約9メートル、側溝幅2～3メートルであったことが確認されている。
伝路は、旧来からの交通路が改良されることが多かったが、場所によっては駅路と同様に直線形状を示すこともあった。道路幅は、発掘調査によれば 6 m であるケースが多いが、必ずしも規格が設定されていた訳ではなさそうである。また、平安時代に入ると駅路の道路幅が伝路と同じく 6m に狭められ、これを後期駅路という。後期駅路では、前期駅路の路線が踏襲されるのが一般的だったが、異なる路線が設定されたり伝路を駅路とする例もあった。
日本の古代道路 形状
発掘された駅路は、中央部がわずかに窪んでいることが多い。これは、往来する人馬に踏み固められたものと見られる。窪んでいることにより、おそらく道路中央には水たまりができて、往来に支障を来すだけでなく、道路の維持管理にも多大な労力を要していたと考えられる。また、路面には轍と思われる跡も見つかっている。以前は、古代日本で車が用いられることはあまり想定されていなかったが、発掘結果からは、かなり頻繁に車が使用されていた可能性を指摘する意見もある。
道路の建設に関することは、ほとんど分かっていない。建設には非常に膨大な労働力を必要としたはずであるが、労働力をどのように調達したのか、労働力を賄う費用は誰が負担したのか、などは史料がほとんどないこともあって判明していない。また、一定の幅員で長大な直線形状を持つ道路を造る技術についても分かっていない。おそらく、中国の測量技術・土木技術がもたらされたと考えられるが、詳細は不明である。中国から技術者が帰化したのか、日本人が中国の技術を学んだのかも分からない。どのような工法により、道路が建設されたかも明らかとなっていない。
日本の古代道路 性格
駅路は、中央と地方間の情報伝達のためのハイウェイとして位置づけられていたが、その目的だけとしては、幅員が広すぎるという問題がある。広い幅員で直線的な道路には、いくつかの性格が与えられていたと見られている。
一つは、外国の賓客に見せるためのデモンストレーションだったとする見方である。外国からの使者が特に往来する山陽道は大路とされ、他の駅路より広い道路幅を持つとともに、多くの駅馬と瓦葺きの駅家を備えていた。このように国威を外国に示すための役割も負っていたのではないかと考えられている。
しかし、全ての駅路を外国使節が通過したわけではない。そこで地域の豪族・住民らへのデモンストレーションだったとする見方もある。地域の経済力・技術力では建設し得ない規模の道路の存在が、中央政府の強大な権威を誇示する役割を担っていたとしている。
日本の古代道路 性格
また、軍用道路としての性格を唱える見方もある。世界各地の古代道路を見ると、軍事的な性格を持つものが多く、日本の古代道路もその例外ではないとする。また、律令において、駅伝制は兵部省の所管となっており、飛鳥時代から奈良時代にかけて行われた軍事活動のために駅路などが整備された可能性もある。
古代道路は、地域計画の基準線となることもあった。各平野部での条里が駅路を基準に設定されていたり、駅路が国境となる例もあった（摂津・河内・和泉国境、又は筑前・筑後国境）。国府や国分寺などの位置関係が駅路を基準として決定されたと思われる事例も多くあった。
日本の古代道路 路線の復元
路線の復元には、史料から同定を試みる歴史学的な方法と、現在までに残る痕跡をたどる地理的考古学的な方法とがある。あるいはこれらを総合的に組み合わせて復元が行われるが、史料には不確実なものが多く、地理的に発見される例が多い。最終的には考古学的な発掘などの手段で確認を行い、直線的な平坦地形と平行する道路側溝が発見されれば、古代道路であった可能性が非常に高い。これまでの成果として、播磨国内の山陽道駅路は、地名や条里余剰帯、地割痕跡、発掘調査などからほぼ全てのルートが判明した。国分寺市からは、約 300 m にわたって 12 m 幅の道路遺構と並行する道路側溝が発掘され、古代の東山道武蔵路（とうさんどうむさしみち）だったことが分かった。しかし全国的に見れば大多数の地域で路線復元がほとんど進んでおらず、大きな研究課題として残っている。
歴史学的手法
基礎史料としては延喜式が挙げられる。延喜式には、駅路ごとの各駅名が記載されており、駅家の所在地を推定することができる。駅家は当然、駅路に沿っていたので、駅家の推定地を結ぶルートから大まかな駅路を推測することができる。その他、史書（六国史など）に駅伝制に関する記事が残されており、それを元にルートを大まかに復元することも可能である。
地理的手法
日本の古代道路 路線の復元
地名が、路線復元に役立つことがある。古代道路そのものに由来する可能性がある地名としては、大道（だいどう）、横大路、車路（くるまじ）、作道（つくりみち）、立石、太政官道、勅使道、仙道（せんどう）、縄手（なわて）などがある。駅家に由来する可能性がある地名には馬屋（うまや）、馬込（まごめ）などがある。これらが必ずしも古代道路の痕跡を示すものではないが、路線を復元する上で、非常に重要な手がかりの一つである。
行政の境界が古代道路の跡であることがある。古代から道路は境界とされることが多かったが、境界は一旦設定されると歴史的に変更しにくい性質を持っているため、1000年以上を経ても境界として残存するケースがある。例えば、鳥栖市・小郡市付近に見られる直線的な福岡・佐賀県境は、古代西海道駅路の痕跡である。所沢市と狭山市の境界を見ると、所沢側から細長く 500 m ほど突き出た箇所があるが、古代の官道東山道武蔵路の痕跡だと見られている。明治初期の市町村境界には、古代道路の痕跡が多数残存していたとも言われている。
日本の古代道路 路線の復元
条里地割から古代道路を推定する方法がある。条里地割は、約 109 m 四方の正方形から構成されているが、10–20 m ほどの余分が帯状に見つかることがあり、この帯状の余分が古代道路の痕跡と考えられる。帯状の余分を条里余剰帯という（あるいは道代（みちしろ）とも呼ばれる）。条里余剰帯は全国各地の平野部に見られる。
現代の地割に古代道路の痕跡が残っている場合がある。例えば、大字界・字界が断続的に数 km・数十 km にわたり直線形状となっている、地籍図に駅路幅と同じ約 12 m の幅で地割が直線的に並んでいる、旧道が断続的に直線として残っている、などが手がかりとなりうる。播磨平野の例では、溜池に残る全く意味のない 6 m 幅で直線の堤防が残っている。
考古学的手法
ソイルマーク、またはクロップマークから道路遺構の痕跡が発見されることがある。ソイルマークとは、地中に埋没している遺構の覆土がその直上の土壌に影響し、田畑の土色に変化が生じることで、遺構の形状がはっきりと識別できる現象のことである。またクロップマークは、埋没遺構の影響で作付けされた作物の生育状況（速度）に変化が生じ、同じように遺構の形状が捉えられる現象である。ソイル（クロップ）マークさえ残っていない場合でも、地図では検出できない微妙な痕跡が空中写真で判明することもある。直線的な何らかの痕跡が空中写真に残っていれば、古代道路である可能性がある。鳥取県内の古代山陰道は、丘陵部を直線的に通っているが、地図上では痕跡は見られず、空中写真によりそのことが判明した。富山平野西部の空中写真からも直線的な痕跡が見つかり、発掘調査により古代道路であることが裏付けられた。九州では衛星画像により九州縦貫自動車道と平行に走る古代の直線道路が発見されている。
日本の古代道路 研究略史
従前、日本の古代道路は、細々とした小径・けもの道だと考えられてきた。1970年に古代日本史研究者の岸俊男が、上ツ道・中ツ道・下ツ道などが直線的な計画道路であったことを発表し、古代道路の研究が一気に注目を集め始めた。1970年代には、多くの研究者が古代道路の調査研究に傾注し、直線的な計画道路が全国に及ぶこと、広い幅員を持つことなどが判明していった。1980年代後半には、全国的に古代道路の発掘調査が行われ、古代道路が考古学的な裏付けを持つとともに、その実態も明らかとなっていった。1990年代には、上述の静岡市曲金北遺跡発掘調査の実例などから、古代道路が直線的で大規模な計画道路だったことは常識となり、多くの地域で、郷土史の一環として古代道路の路線復元などが試みられるなど、詳細な研究結果が発表されていった。しかし、古代道路が古代日本の社会において、いかに位置づけられ、いかに変容していったかなど、新たな研究課題も浮上してきた。