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日本における学校職員の種類 職位
教員の充て職として考えられている。短期大学と大学院を含む大学、高等専門学校の主任は、教育研究の単位とされる講座や学科目、教育研究の基盤となる研究室、などを率いる者が充てられる。幼稚園、小学校、中学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、義務教育学校では、校務分掌における主任や主事に教諭や指導教諭が多く充てられる。例えば中学校では、学校教育法施行規則が、担当する校務を整理する主幹教諭を置かない限り教務主任・学年主任・保健主事・生徒指導主事・進路指導主事は必置と定めている。これに加え教科主任も必置とする東京都立中学校のように、自治体単位で規定を加えることもある、特に高度な知識や経験を要する教諭や養護教諭に、主任教諭や主任養護教諭などの職階を設ける自治体もある。一般に管理職には含まれない。
高等専門学校の主事は教務主事、学生主事、寮務主事があり、それぞれ学校教育、学生生活、寮生活等を掌る。副校長相当の管理職に該当する。
学校教育法が規定する職。
学生、生徒、児童などに教育などを行う。就学前教育、初等教育、中等教育の課程を担当する場合、原則として教育職員免許状を有していなければならない。
日本における学校職員の種類 職位
就学前教育から中等教育では教諭が幼児の保育、児童や生徒の教育をつかさどる。助教諭は教諭の職務を助け、講師は教諭又は助教諭に準ずる職務に従事する。高等教育では教授、准教授、助教、講師などの職階が学生を教授し、その研究を指導し、又は研究に従事するとともに、助手は所属する組織における教育研究の円滑な実施に必要な業務に従事する。教諭は特別な事情で助教諭を代替する場合を除き必置である。教授は必置だが、教育研究上の組織編成として適切と認められる場合は准教授、助教、助手は配置せずともよい。副校長、副園長、副学長、教頭、学部長、研究科長、養護教諭、栄養教諭なども教員の一群として扱う事例が多い。講師に関しては非常勤の場合もある。
学校教育法が規定する職。
就学前教育から中等教育で幼児、児童及び生徒の養護をつかさどる。主に怪我や疾病の応急処置、健康診断、身体測定など、在校生の健康管理を行う。小学校、中学校、特別支援学校は養護をつかさどる主幹教諭を配置する場合や特別な事情で養護助教諭を代替する場合を除いて必置である。
学校関係の法令に規定なし。
学校の保健業務を、養護教諭、養護助教諭、学校医のもとで務める。准看護師、看護師、助産師、保健師などが多いが必須要件ではない。
学校教育法が規定する職。
日本における学校職員の種類 職位
幼児、児童及び生徒の栄養の指導及び管理をつかさどる。養護教諭と連携し、児童、生徒の発育に必要な栄養状態の管理や栄養教育を務める。2005年に新設された職で栄養教諭普通免許状を有していなければならない。学校教育法では幼稚園、小学校、中学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、義務教育学校に置くことができるが、多くは拠点校に勤務する1 - 2人が複数校を担当している。
給食がセンター方式の場合は拠点校に籍を置きながら、普段は給食センターで勤務することとなる。
学校給食法が規定する職。
学校給食の栄養に関する専門的事項をつかさどる。管理栄養士もしくは栄養士の免許が必須である。
学校保健安全法が規定する職。
学校における保健管理に関する専門的事項に関し、技術及び指導に従事する。それぞれ医師、 歯科医師、薬剤師のうちから任命ないし委嘱される。学校医はすべての学校に、学校歯科医および学校薬剤師は大学を除くすべての学校に配置が定められ、非常勤職員が多い。学校薬剤師は学校薬事衛生（医薬品、毒物、劇物、保健管理に必要な用具と材料）、学校環境衛生（換気、採光、照明など）の維持管理に関する専門的事項や指導・助言者としての職務が義務づけられ、2009年からは健康相談、保健指導にも従事するよう求められている。
学校教育法が規定する職。
日本における学校職員の種類 職位
実験又は実習について、教諭の職務を助ける。後期中等教育段階を含む学校に配置される。
学校教育法施行規則が規定する職。
学校におけるスポーツ、文化、科学等に関する教育活動（学校の教育課程として行われるものを除く。）に係る技術的な指導に従事する。中等教育段階を含む学校に配置される。
学校教育法施行規則が規定する職。
スクールカウンセラーは幼児、児童及び生徒の心理を支援する。スクールソーシャルワーカーは幼児、児童及び生徒の福祉を支援する。文部科学省の任用規程は臨床心理士、精神科医、大学教員が資格要件で、2017年に省令が改正された。公立の初等中等教育機関へのスクールカウンセラーの配置や派遣は2001年度以降に制度化された。
学校教育法が規定する職。
学校事務をつかさどる。事務職員は、上級充て職として事務長や事務主任が設けられている。事務長は、校長の監督を受け、事務職員その他の職員が行う事務を総括する。事務主任は、校長の監督を受け、事務に関する事項について連絡調整及び指導、助言に当たる。後期中等教育段階を含む学校においては事務長は必置である。事務長に関しては一般に管理職と扱われる。
学校教育法が規定する職。
学校で技術的職務に従事する。
学校教育法施行規則に規定する職。
学校用務員は学校の環境の整備その他の用務に従事する。校務員や学校主事などの呼称も見られる。
学校図書館法が規定する職。
学校司書は、初等中等教育を行う学校で、学校図書館の運営を改善して向上して児童、生徒、教員の利用を促すため学校図書館に専務する職員で、司書教諭のほかに配置される。国及び地方公共団体は、学校司書の資質の向上を図るために研修の実施その他の必要な措置を講ずるよう努めなければならない。司書助手は学校司書の職名の一つである。なお、司書教諭は教諭の充て職である。
関係法令に規定なし。
司書と司書補は、主に高等教育の図書館の業務に従事する職員の職名の一つで、大学図書館など独立した部署の職員に多く見られ、公共図書館の司書や司書補となる資格を有する者が多い。資格を問わず、助手など教育職、副手など教務職、事務職、技術職、らが司書を兼務する事例も見られる。
関係法令に規定なし。
調理師は学校給食や食堂などの食事を調理する。多くの調理員は調理師資格を有さないが、調理師が配置されている場合は調理師のもとで調理する。
学校教育法が規定する職。
学校の寄宿舎で児童、生徒、幼児の日常生活を世話して生活指導する。
藤井駅
藤井駅（ふじいえき）は、福井県三方上中郡若狭町藤井にある、西日本旅客鉄道（JR西日本）小浜線の駅である。
隣の十村駅との駅間距離2.0 kmは、小浜線内ではもっとも短い。
藤井駅 駅構造
敦賀方面に向かって右側に1面1線の単式ホームを持つ地上駅（停留所）。金沢支社管理の無人駅で駅舎はなく、直接ホームに入る形になっている。自動券売機等は設置されていない。
藤井駅 利用状況
JR西日本の移動等円滑化取組報告書によると、2023年（令和5年）度の1日平均乗降人員は44人である。
「福井県統計年鑑」によれば、近年の1日平均乗車人員は以下の通り。
藤井駅 駅周辺
田畑が大きく広がる。駅から少し離れた西側をはす川が流れ、それに沿うように若狭梅街道が通る。民家は駅東側を通る国道27号付近に集約されている。
藤井駅 隣の駅
西日本旅客鉄道（JR西日本）
■小浜線
三方駅 - 藤井駅 - 十村駅
筒井駅 (奈良県)
筒井駅（つついえき）は、奈良県大和郡山市筒井町八王寺にある、近畿日本鉄道（近鉄）橿原線の駅。駅番号はB31。
筒井駅 (奈良県) 歴史
当駅前後の区間は1977年6月に、国道25号との立体交差化により高架化されている。
筒井駅 (奈良県) 駅構造
相対式2面2線のホームを持つ高架駅（橿原線では唯一）。ホーム有効長は4両分。改札は1階、コンコースは中2階、ホームは2階にある。改札口は1ヶ所のみ。
天理駅管理の有人駅で、PiTaPa・ICOCA対応の自動改札機および自動精算機（回数券カードおよびICカードのチャージに対応）が設置されている。
筒井駅 (奈良県) 利用状況
近年における当駅の1日乗降人員の調査結果は以下の通り。
筒井駅 (奈良県) 駅周辺
奈良交通が運行（※路線は2011年12月1日時点のもの）
近鉄沿線から法隆寺へは当駅が最寄りとなるため、法隆寺への乗り換え路線として位置づけられており、かつて近鉄が提供していたテレビ番組「真珠の小箱」では、当駅からのバス利用を案内していた。JRや近鉄が発売しているフリー切符の指定路線になっている。
筒井駅 (奈良県) 隣の駅
近畿日本鉄道
B 橿原線
■急行
通過
■普通
近鉄郡山駅 (B30) - 筒井駅 (B31) - 平端駅 (B32)
UCサンプドリア
ウニオーネ・カルチョ・サンプドリア（イタリア語: Unione Calcio Sampdoria）は、イタリア・リグーリア州ジェノヴァをホームタウンとするプロサッカークラブ。愛称は「ブルチェルキアーティ（I Blucerchiati、青い円）」、「サンプ（La Samp）」、「ドリア（Il Doria）」。
UCサンプドリア 沿革
1946年にサンピエルダレネーゼとアンドレア・ドリアが合併して誕生。
1980年代にはパオロ・マントヴァーニ会長による積極経営の下で、セリエAを代表するチームに成長し、名将ヴヤディン・ボシュコヴの下で、1982年に移籍してきたロベルト・マンチーニと、1984年加入のジャンルカ・ヴィアッリのツートップ、1986年より加入のトニーニョ・セレーゾなどを擁してクラブの黄金期を迎える。1989-90シーズン、初のヨーロッパの舞台でのタイトルとなる、UEFAカップウィナーズカップ優勝。1990-91シーズンには初のセリエA優勝を果たし、1991-92シーズンにはUEFAチャンピオンズカップ決勝に進出、バルセロナと互角に戦ったが延長戦の末に敗れた。
1992-93シーズン開幕前ににヴィアッリがユベントスへ移籍、スヴェン＝ゴラン・エリクソンが新監督に就任した。1993-94シーズンにはルート・フリットやデビッド・プラット、アルベリゴ・エヴァーニら新戦力が活躍、旧戦力との融合で一時首位に立つなどセリエA優勝争いを演じたが、3位に終わった。一方のコッパ・イタリアでは優勝を果たした。1994-95シーズン終了後に長年チームを支えたピエトロ・ヴィエルコウッドが移籍した。
UCサンプドリア 沿革
1996-97シーズン、新加入のヴィンチェンツォ・モンテッラとフアン・セバスティアン・ベロン、マンチーニらの活躍もあって一時は優勝争いを演じるが、UEFAカップ出場権に終わった。シーズン終了後には15年間プレーしたクラブの顔とも言えるマンチーニが移籍、エリクソンも退任した。1998-99シーズン、アリエル・オルテガが加入したが、 セリエBに降格。
2003-04シーズンにはセリエAに復帰し、安定した経営により中堅クラブとして地位を確立していたが、2010-11シーズンはリカルド・ガッローネ会長がアントニオ・カッサーノと喧嘩となり、冬の移籍でカッサーノがミランに移籍し、ジャンパオロ・パッツィーニもインテルに移籍したこともあり、決定力不足が顕著に表れて18位となり8シーズンぶりにセリエBへの降格となった。2011-12シーズンは6位になり、プレーオフでASヴァレーゼ1910に勝利してセリエA復帰を決めた。
2021年12月6日、マッシモ・フェッレーロ会長が経営面で関わっていた企業の詐欺破産、企業犯罪がカラブリア州のパオラ地検の捜査により、明らかにされ、同日に身柄を拘束された。事件発覚後、フェッレーロ会長は辞任を表明し、クラブの首脳陣はクラブ経営権の譲渡を決めた。
UCサンプドリア 沿革
2023年、賃金未払いなどの問題も表面化したうえに、シーズンを通して降格圏から抜け出せず4試合を残した状態で2010-11シーズン以来の12年ぶりとなるセリエB降格となった。
2024-25シーズンは3度の監督交代が起きるなどシーズンを通して苦しい戦いが続き、セリエB18位に終わりクラブ史上初のセリエCに自動降格となるはずであった。後日15位ブレシアの勝点剥奪で17位に繰り上がり、16位サレルニターナとの残留プレーオフを勝ち上がって降格を免れている。
2025-26シーズンは、開幕前の夏にマッシモ・ドナーティが監督に就任したが、昨季からの悪い流れを引きずるように開幕から苦戦が続き、10月18日にはドナーティの解任が発表された。
UCサンプドリア 補足備考
2003-04シーズンには日本の柳沢敦、2020年1月からは吉田麻也が所属していた。
同じくジェノヴァを本拠地とする古豪ジェノアCFCとはライバル関係にあり、両クラブの対戦はデルビー・デッラ・ランテルナ（灯台ダービー）と呼ばれる。
UCサンプドリア 歴代会長
ローマ出身。サンプドリア黄金期を創出した会長。サンプドリアにおけるこの会長の功績は絶大であり、2021年現在でもパオロの誕生日には肖像画弾幕がホームのマラッシに掲げられる。1979年に自身が所有する船舶の一部を売却し、セリエBに低迷していたサンプドリアを買収。1982年にセリエA昇格を成し遂げ、ボローニャより40億リラでロベルト・マンチーニを獲得。1984年には当時代表でもコンビを組んでいたジャンルカ・ヴィアッリを30億リラでクレモネーゼより獲得。その後も積極的にクラブへ投資し、トニーニョ・セレーゾ、ジャンルカ・パリュウカ、アッティリオ・ロンバルドなど優秀な選手を集める事に成功。特にマンチーニとヴィアッリはじめとする攻撃陣はセリエA随一といわれ、1980年度後半から1990年は数々のタイトルを奪取した。そして1990-91のスクデットを頂点とする「サンプ・ドーロ」と呼ばれる黄金期を創出した。1993年、持病の心臓病が悪化し逝去。葬儀の際にパオロの棺をマンチーニをはじめとするサンプの選手達が運んだ映像はジェノヴァ市民のみならず多くの人の涙を誘った。
UCサンプドリア 歴代会長
パオロ・マントヴァーニの息子。パオロの死後、会長に就任。在任中はシニシャ・ミハイロヴィチ、クラレンス・セードルフ、クリスティアン・カランブー、フアン・セバスティアン・ベロンなど、優秀な選手を集めたもののクラブの財政状況の悪化から長く引き留めることはできなかった。父パオロとは異なりクラブの財政悪化により財政優先のクラブ経営を優先させたため、優秀な選手は集めるもののチーム強化には至らなかった。更にチームの象徴であるマンチーニとのマントヴァーニ一族との確執も表面化。96-97シーズンを最後にマンチーニは、監督であったスヴェン＝ゴラン・エリクソンとともにラツィオへ去った。翌シーズン後もアリエル・オルテガやヴィンチェンツォ・モンテッラなど優秀な選手を要したものの、チームとしてはうまく機能しなかった。更に監督の解任・再任騒動などフロントの対応の不手際も露呈し、最終節を待たずにセリエBに陥落した。そして3年後の2002年にクラブは深刻な経営危機に陥り、マントヴァーニ一族はクラブの経営から手を引いた。
UCサンプドリア 歴代会長
ガッローネは石油精製業を経営するイタリア有数の大富豪であり、2002年財政破綻寸前のサンプドリアをマントヴァーニ一族より買収した。チームをセリエC1降格の危機より救い、ジュゼッペ・マロッタをGMに招聘、小規模予算ながら堅実かつ強力なチームづくりに成功した。2002-03シーズンにはワルテル・ノヴェッリーノ監督の下でセリエA昇格を果たした。2009-10シーズンはルイジ・デルネーリ監督の下、ジャンパオロ・パッツィーニ、前任者ワルテル・マッツァーリ監督の下で再生を果たしたアントニオ・カッサーノの2トップが機能し、4位という大躍進を遂げ、UEFAチャンピオンズリーグ 2010-11のプレーオフからの出場権を獲得した。2010-11シーズンにはセリエB降格を経験し、2011-12シーズンは苦しみながらも途中就任したジュゼッペ・イアキーニ監督の下でプレーオフを経て、セリエA昇格を果たした。しかし晩年は、デルネーリ退任以降は相次ぐ監督解任と2012-13シーズンには昇格の功労者イアキーニを切り、インテルを率いた経験を持つラファエル・ベニテス招聘を検討するなど、一貫性のないチーム作りが露呈しまう結果となった。2013年1月21日、癌により76歳で死去。
元サンプドリアの選手でサンプドリア黄金期のメンバーの一人である。
UCサンプドリア 現所属メンバー
セリエB 2023-24シーズン 開幕フォーメーション
2023年8月11日現在
注：選手の国籍表記はFIFAの定めた代表資格ルールに基づく。
括弧内の国旗はその他の保有国籍を、星印はEU圏外選手を示す。
監督
in
注：選手の国籍表記はFIFAの定めた代表資格ルールに基づく。
out
注：選手の国籍表記はFIFAの定めた代表資格ルールに基づく。
大鳥羽駅
大鳥羽駅（おおとばえき）は、福井県三方上中郡若狭町大鳥羽にある、西日本旅客鉄道（JR西日本）小浜線の駅である。
大鳥羽駅 駅構造
敦賀方面に向かって左側に単式ホーム1面1線を有する地上駅（停留所）。金沢支社管理の無人駅（正式には簡易委託駅扱い）となっている。
駅舎は若狭農業協同組合（JA若狭）との合築であったが、農協（JA）の出張所（鳥羽出張所）は2022年（令和4年）に閉所した。現在は若狭ものづくり美学舎を運営する特定非営利活動法人若狭美&Bネットが委託管理し、同施設の営業時間帯は切符の委託販売も行っている。
大鳥羽駅 利用状況
JR西日本の移動等円滑化取組報告書によると、2023年（令和5年）度の1日平均乗降人員は170人である。
「福井県統計年鑑」によれば、近年の1日平均乗車人員は以下の通り。
大鳥羽駅 駅周辺
駅付近には小規模な住宅街があり、駅東側を福井県道22号線が通る。郵便局は駅南側、寺院・神社は駅西側、小学校は駅東側、ブドウ園・保育園・高速道路のインターチェンジは駅北側にある。
大鳥羽駅 隣の駅
西日本旅客鉄道（JR西日本）
■小浜線
十村駅 - 大鳥羽駅 - 若狭有田駅
スクールカウンセラー
スクールカウンセラー (SC) は、教育機関で心理相談業務に従事する心理職専門家の職業名、および当該の任に就く者を指す。学校カウンセラーの俗称も散見される。本項は、隣接職種であるスクールアドバイザー (SA)、スクールソーシャルワーカー (SSW) についても記載する。
スクールカウンセラー 概要
児童・生徒・学生の不登校や校内外の問題行動などの対応や指導で、専門的な心理学知識や心理援助知識が求められる事例が近年増えた。各教育機関で高度な専門的知識を有し、心理相談業務に従事する心理職専門家がスクールカウンセラーである。
広義では国公私立を問わず、小学校、中学校、高等学校、大学ほか、全ての教育機関の校内・学内にある相談室などに勤務する心理職を指すことがある。教育機関に関わる災害や事故、あるいは事件・犯罪・自殺などの緊急時に、地方自治体が被災者・被害者の心のケアのため学校などの現場に派遣する「緊急支援チーム（クライシス・レスポンス・チーム：CRT）」の、精神科医、臨床心理士、保健師、精神保健福祉士ら専門家スタッフを指す場合がある。
狭義では文部科学省のスクールカウンセラー事業で、後述する任用規程のスクールカウンセラー資格要件に掲げられた、高度な臨床心理学／精神医学的専門知識を有する心理職専門家を指し、法的身分は地方自治体・教育委員会からの任用を受けた特別職である。
スクールカウンセラー 概要
広義・狭義いずれの場合においても、従事する業務は「心理相談」であるために既存の教職員と異なり、各児童・生徒・学生の成績評価などを行わず、保護者や他の教職員とも利害関係が存在しない「第三者性」「外部性」を有する心理職専門家であることが、スクールカウンセラーの倫理的な大前提として特に必要とされている。「第三者性」「外部性」の重要性は文部科学省の現場調査で、『教員とは異なり、成績の評価などを行わない第三者的な存在であるため、児童・生徒・保護者が気兼ねなくカウンセリングを受けることができた』『“児童・生徒と教員”とは別の枠組み・人間関係で相談することができる』など、利用者らから実感として報告され、報告を踏まえた調査研究で文部科学省は、「高度な専門性」と同時に「第三者性・外部性」の両立を、スクールカウンセラー任用上の意義として特に重要視している。
スクールカウンセラー 概要
在職教職員が研修などを受講後に兼務、退職教職員OBが指導経験を活かすために登用など「教職員としての立場の延長線上にある“当事者”や“関係者”」が児童・生徒・学生に関わる場合は、臨床心理学／精神医学分野の「高度な専門的知識の担保」に加えて既存の教職員と異なる「第三者性・外部性の確保」も曖昧となり、専門的かつ中立的な立場で心理相談業務を担うスクールカウンセラー本来の位置づけと異なる。他分野の心理カウンセラーも同様に大前提とされ、「二重関係（多重関係）の回避」として倫理上の義務とされる。
これらはアカデミックハラスメントなどハラスメント関連問題の対策と共通し、国公私立や小中高大などを全て含む広義のスクールカウンセラーも狭義のスクールカウンセラーである文部科学省の任用規程にならい、「公認心理師」「臨床心理士」「精神科医」「大学教員」などを資格要件として掲げて校外・学外から別途招き、「高度な専門的知識の担保」と「第三者性・外部性の確保」の両方を満たした上でメンタルヘルスの担い手として委嘱契約などを交わし、業務上配慮している。
スクールカウンセラー 歴史
メンタルケア先進国であるアメリカでは、1975年の「Education of All Handicapped Children Act」の施行などにより、1970年代には既に、教育機関における心理職専門家「school psychologist」が社会的認知を得る土壌が築かれていたが、日本で心理職専門家が各教育機関に公的に参画して「スクールカウンセラー」として認知を得る契機は、1995年度から旧文部省が開始したスクールカウンセラー事業である。
同事業は「スクールカウンセラー活用調査研究委託事業」として開始初年度に全国154校の各都道府県立小学校、中学校、高等学校へ心理職専門家としてスクールカウンセラーを配置や派遣した。2001年度から文部科学省が「スクールカウンセラー活用事業補助」と事業名を新たにし、全公立中学校へ配置と派遣を目的に本格制度化された。同事業開始後のスクールカウンセラー配置・派遣校は全国10,000校を超え、2008年度から全公立学校へ配置・派遣を計画的に推進する。
スクールカウンセラー 歴史
文部科学省のスクールカウンセラー事業で直接対象とされない私立学校が、新たにスクールカウンセラーを導入や継続的にスクールカウンセラーを配置する場合は、1975年から都道府県に対して行われている「私立高等学校等経常費助成費補助 ※「高等学校等」は、「高等学校」「中等教育学校」「中学校」「小学校」「幼稚園」「特殊教育諸学校」を指す」を利用することで、文部科学省からの間接的補助を受けることができる。
同補助事業は1975年に議員立法として成立した「私立学校振興助成法」により、各都道府県が私立の「高等学校」「中等教育学校」「中学校」「小学校」「幼稚園」「特殊教育諸学校」への導入や維持する経費は補助事業の対象とされる。都道府県は助成の相談を受け付ける。
臨床心理専門職大学院認証評価機関である日本臨床心理士資格認定協会は、各都道府県臨床心理士会と協力し「私学スクールカウンセラー支援事業」を2010年度から実施している。
スクールカウンセラー 歴史
同事業は、これまで文部科学省のスクールカウンセラー事業の直接的対象とされてきた公立学校で任用されて職務を担当した臨床心理士が積み重ねた学校臨床の実践的知見を、文部科学省のスクールカウンセラー事業で直接的対象とされていない私立学校へ心理相談業務従事として還元することを目的に全国から公募する。スクールカウンセラー未導入の私立学校は日本臨床心理士資格認定協会が経費のほぼ全額を支援し、スクールカウンセラー導入機会を低負担で提供する。手続きは同事業の募集要項に従い、あらかじめスクールカウンセラーの受入体制などを整え、日本臨床心理士資格認定協会へ応募申請書（同書記入例）を提出し、審査を通過後に経費支援を実施する。
国公私立を問わず、小学校、中学校、高等学校、大学ほか、全ての教育機関が、新たにスクールカウンセラーの導入を希望する場合や、後任のスクールカウンセラーを配置する場合は、臨床心理士の職能団体である日本臨床心理士会、あるいは各都道府県臨床心理士会に連絡することで、登録会員臨床心理士への求人情報の周知や、臨床心理士の推薦を行う窓口となることが依頼でき、新規導入時・後任募集時の煩雑な周知広報や事務作業の一部分を、臨床心理士会の事務局に委ねることができる。
スクールカウンセラー 歴史
教育機関に関わる災害や事故、あるいは事件・犯罪・自殺などの緊急時にも、同じく日本臨床心理士会もしくは当該都道府県臨床心理士会に連絡することで、被災者・被害者の心のケアのため、学校などの現場や周辺地域、および事案関係者らを対象に、スクールカウンセラーとして臨床心理士の派遣を依頼できるなど、1989年の設立以来日本臨床心理士会は継続的に地方自治体と連携し、各種支援活動の体制を整えている。
東日本大震災の支援として文部科学省は、児童・生徒・学生の安全確保などについての対策の一環として、2010年度内に「子どもの健康を守る地域専門家総合連携事業」を緊急活用して臨床心理士の現地派遣を行った後に、2011年度明け以降、被災地域の全ての公立学校においてスクールカウンセラーの緊急心理支援が行えるようにスクールカウンセラー事業の拡充措置を下した。
国内各地へ遠隔地避難者となった児童・生徒・学生は、転校・転学先の教育機関で健康相談や心理相談などの特段の配慮を行うように全国の各地方自治体・各教育委員会・各教育機関などに要請し、スクールカウンセラーの緊急派遣・継続派遣を含む補正予算案を閣議決定した。
スクールカウンセラー 任用規程・資格要件
文部科学省のスクールカウンセラー事業における任用規程の内容を下記に示す。当初のスクールカウンセラー活用事業補助における「スクールカウンセラー資格要件」を満たす高度な心理職専門家人材が少ない地域などの事情を考慮し、理由に合理性が認められる場合には「スクールカウンセラーに準ずる者」を任用することも可能としたスクールカウンセラー等活用事業実施要領に基づく整備が2009年度より開始されているため、本節の任用規程内容はそちらに準拠する。
※この「スクールカウンセラーに準ずる者」は、俗に準スクールカウンセラー（準学校カウンセラー）とも呼ばれる。主に、精神科医以外の医師や臨床心理士資格取得見込者（専門職大学院などの臨床心理士指定大学院修了者）が該当。そのほか、地域によっては学校心理士、臨床発達心理士が該当
スクールカウンセラー スクールアドバイザー
スクールカウンセラーと同じく、教育機関において心理相談業務に従事する心理職専門家にスクールアドバイザー（SA）がある。
スクールカウンセラーはおもに文部科学省の事業として開始されたが、スクールアドバイザーは各地方自治体や教育委員会中心の事業として行われており、全ての都道府県で展開されているとは限らない。資格要件は、概ねスクールカウンセラーに準拠し、「臨床心理士」「精神科医」「大学教員」などの高度な心理職専門家人材が任用を受け職務に当たっている。
地方自治体主導のため、文部科学省主導のスクールカウンセラー事業に比して予算が限られており、スクールアドバイザーの活動は基本的に短期間限定である。したがって、非常勤とはいえ長期的に関わる勤務形態のスクールカウンセラーとは、心理相談業務に従事する心理職専門家としての立場は共通するが、その職務内容は幾分異なる。
すなわちスクールアドバイザーは、一定の期間関わることを前提とする児童・生徒との直接的な心理カウンセリングは原則として担当せず、教職員への心理コンサルテーションが主な職務内容となる。
スクールカウンセラー スクールソーシャルワーカー
一方、文部科学省が2008年度より開始した事業に「スクールソーシャルワーカー活用事業」がある。
ソーシャルワーカー（ケースワーカー）とは、主に社会的弱者への福祉相談業務に従事する福祉職専門家であり、スクールソーシャルワーカー（SSW）は、その中で教育機関において当該の任に就く者のことである。資格要件は、社会福祉士や精神保健福祉士などの有資格者のほか、過去に教育や福祉の分野において活動経験がある者も含むなど、人材の専門性は様々である。
文科省によると、全国のスクールソーシャルワーカーの人数は3852人（2021年度）で、配置は全国の中学校区ごとに週3時間が基本。スクールソーシャルワーカーをしている社会福祉士の雇用形態調査では、94%が非正規雇用の結果がある。
スクールカウンセラーおよびスクールアドバイザーとの同異については、児童・生徒、保護者、教職員へ専門的知識によって関わる点は両者ともに共通するところであるが、スクールカウンセラーおよびスクールアドバイザーが、児童・生徒、保護者、教職員などの「個人」の理解を起点として発生した問題に対応するのに対し、スクールソーシャルワーカーは、それらの個人により構築されている「環境」の理解を起点として発生した問題に対応する。
スクールカウンセラー スクールソーシャルワーカー
すなわちスクールソーシャルワーカーは、児童相談所を始めとした行政機関や社会資源などの外部機関と当該教育機関との連携環境の構築、あるいは保護者の経済状況や就労状況などの生活面で、特に重大な困難や福祉的援助の必要性が認められる家庭への、社会保障・生活保護提供などを含めた自立支援相談が具体的な職務内容となる。
しかしながら、無論スクールカウンセラーやスクールアドバイザーの職務や視点に「環境」のコーディネートは含まれ、スクールソーシャルワーカーの職務や視点にも「個人」のケアは含まれるため、職務遂行に当たって両者の立場が重なることがあり、お互いが戸惑いを覚え、現場の教職員はさらに戸惑う場合がある。
スクールカウンセラー、スクールアドバイザー、スクールソーシャルワーカーらは、旧来教職員のみで対応してきた業務を細分化し、それぞれを高度に専門化させた上で外部化しており、より充実した教育相談体制・教育機関支援体制を実現することを旨とする。それぞれの立場の職務を明確にすること、有効利用のための周知徹底、各々が専門家資源として効果的に機能するために有機的な連携を図ること、など教育体制により一層資することが今後望まれる。
スクールカウンセラー スクールカウンセラーとスクールソーシャルワーカーとの対比
スクールカウンセラーおよびスクールアドバイザーと、スクールソーシャルワーカーとの事例対応の対比について、近年増加傾向にある「児童・生徒への虐待が疑われる」旨の架空事例を例に、下記に双方の主な担当職務内容をまとめ、その同異を示す。ただし、それぞれの項目例はあくまでも概観であり、個別の事例により職務内容の実際は異なる。
虐待が疑われる事例に接した際は、教職員、スクールカウンセラー、スクールアドバイザー、スクールソーシャルワーカーなどを全て含め、いかなる者であろうとも、「児童虐待の防止等に関する法律（児童虐待防止法）」第6条「児童虐待に係る通告」第1項に基づき、速やかに福祉事務所もしくは児童相談所に通告しなければならない。ただし、同法における「児童」の定義は『18歳に満たない者』であるため、明らかに18歳以上の者の被害が疑われる場合は、傷害事件などとして通常どおり警察への通報を行う。
スクールカウンセラー スクールカウンセラーとスクールソーシャルワーカーとの対比
教職員を始めとした教育機関の関係者は、児童虐待を発見しやすい立場にある一方、法的に守秘義務を負っているため、通常は職務上知り得た秘密を漏らしてはならないが、同第3項には『守秘義務に関する法律の規定は、第1項の規定による通告をする義務の遵守を妨げるものと解釈してはならない』との明記があり、児童虐待の通告は、守秘義務違反の罪には問われない。さらに、「個人情報の保護に関する法律（個人情報保護法）」第23条「第三者提供の制限」第1項第3号には『児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき』を除くと明記され、個人情報保護法違反の罪にも問われない。「児童虐待の防止等に関する法律（児童虐待防止法）」第7条に基づき、通告をした者が特定されることはない。
スクールカウンセラー 現状と問題点
1970年代には既に法制度などが整備され、心理職専門家「school psychologist」が参画していたアメリカとは異なり、日本では長きにわたり教育機関における様々な事案には、当該教育機関に所属している教職員が中心的に対応してきた。しかし、昭和期や20世紀に比しての、不登校児童生徒数増加、対教職員・生徒間などの暴力行為発生件数増加などの既知の社会問題に加え、公的には因果関係などは断定されていないものの、背景として校内・学内でのいじめの存在や、いじめとの関連の可能性が取り沙汰される児童・生徒・学生の自殺は後を絶たないばかりか、1998年から年間30,000人を超え続けている自殺者のうち、生前就学年齢にあった者（19歳以下だった者）の中では、うつ病などの「健康問題」や日常の「学校問題」の悩みを自殺の原因・動機とする者が第1位と第2位を占める現状となっている。年代別の死因でも、思春期以降の15歳から19歳になると全死因中のトップは「自殺」になるなど、我が国の教育機関における就学年齢者への専門的な心のケアの充実は、いまだ途上の段階にある。
スクールカウンセラー 現状と問題点
2004年に改正施行された「児童虐待防止法」で、虐待が疑われる事例に接した際の児童相談所へ通告が国民の法的義務として課せられ、特に各教育機関においては、虐待が疑われる事例の発見・通告・事後対応に当たり、当該児童・生徒への配慮に加え、他の児童・生徒への配慮、教職員間での連携、対保護者への配慮、児童相談所との連携などに関して、担当教職員に一定の知識が要求されるなど、児童・生徒・学生のメンタルヘルス対策は、各教育機関にとって法的観点からも喫緊の課題となった。
スクールカウンセラー 現状と問題点
教職員側のメンタルヘルスも近年の問題となっている。現在、教職員が行っている主な業務には、通常の各教科の授業やホームルームのほか、校務分掌により割り当てられた校務があり、放課後には授業や試験の準備と校務に加えて、部活動、児童会・生徒会活動、委員会活動など、各特別活動の顧問・指導に当たる必要がある。さらに、入学式、卒業式、始業式、終業式、修了式、授業参観、運動会・体育祭、文化祭、修学旅行など、各学期には定期的に様々な学校行事がひかえているため、それらの準備・事後処理も並行して行わなければならない。その上、生活指導、生徒指導、進路指導、三者面談、保護者面談など、各児童・生徒・学生個別の指導も同時に行う必要があるほか、昨今は、学級崩壊、小1プロブレム、中1ギャップ、モンスターチルドレン、モンスターペアレントなどを始めとした、旧来の指導経験では対処に苦慮し、場合によっては発達障害やパーソナリティ障害などの基礎知識も求められる問題への対応も迫られるなど、教職員の業務は多忙や困難を極めている。様々な課題に直面する教育現場で教職員の病気休職者数が年々増加し、そのうち、うつ病や適応障害などの精神疾患発病を理由とする休職者は、1990年代後半には30%〜40%程度の割合だったものが、2002年には50%を超え、2009年には63.3%に上り、人数も全国約5,500人に達していることに加え、学校長を始めとした教職員の自殺も発生している。
スクールカウンセラー 現状と問題点
他方、指導力不足教員の存在や、モラルの欠如した教職員による体罰、わいせつ行為、児童買春など、本来は児童・生徒・学生を守る立場の教職員が、逆に加害者となる事件・不祥事も断続的に報道されており、それにより児童・生徒・学生や保護者が教職員に対して不信感を抱いたり、心理的に不安定になったりする事例が散見されている。神戸連続児童殺傷事件、附属池田小事件、佐世保小6女児同級生殺害事件、中央大学教授刺殺事件、取手駅通り魔事件を始め、学校現場や通学路が巻き込まれたり、意図的に狙われたりする犯罪も発生しており、そのような緊急時には、児童・生徒・学生、保護者や教職員はもちろん、周辺地域住民も含めた事案関係者らが急性ストレス障害、PTSD、心身症などを発症することがあり、特に即応的で丁寧な心のケアが必要と指摘されている。
スクールカウンセラー 現状と問題点
文部科学省は2007年に、多様な分野の有識者から成る審議会「教育相談等に関する調査研究協力者会議」で、「児童生徒の教育相談の充実について ―生き生きとした子どもを育てる相談体制づくり―」と報告書を取りまとめ、学校教育で課題や児童・生徒・学生に関わる問題が多様化・深刻化している現状から、児童・生徒・学生の多様な悩みや相談に対応する専門家としてのスクールカウンセラーの参画活用と、スクールカウンセラー事業の順次拡充などを改めて提言し、各教育機関における心のケアを今後より一層充実させるよう唱えた。同報告書の中でスクールカウンセラーの担当職務内容について、従来の文部科学省の任用規程に掲げられている「児童・生徒との心理カウンセリング」や「保護者・教職員への助言・援助などの心理コンサルテーション」に加え、事故・事件発生による児童・生徒・学生や保護者のPTSDなどを防ぐための「緊急時の心のケア」や、ストレスによる教職員の休職や不祥事などを防ぐための「教職員のメンタルヘルスケア」の担い手としての役割も期待することが述べられている。これを受け、一部の地方自治体に設置されている学校問題解決支援チームには、医師、弁護士、臨床心理士、警察官OBなどとともに当該自治体スクールカウンセラーが参画するなど、同報告書は、国や各教育委員会、および各教育機関などの教育関係者がスクールカウンセラーを活用する際の、今後の取組指針となっている。
スクールカウンセラー 現状と問題点
スクールカウンセラー導入後の効果・評価、およびスクールカウンセラー活用・配置の状況について、中央省庁は様々な調査を行っている。例えば、2005年度に文部科学省が取りまとめた「児童生徒の問題行動等生徒指導上の諸問題に関する調査」によると、「不登校児童生徒への指導の結果、登校するようになった児童生徒に特に効果があった学校の措置」の中で、学校内での指導の改善工夫として「スクールカウンセラー等が専門的に指導にあたった」と回答した学校が最も多く、不登校対応への効果が報告された。「不登校児童生徒が相談，指導，治療を受けた機関等」の回答においても、「スクールカウンセラー等による専門的な相談」が最も多く、普段通学している各学校にて無料で相談できる点など病院や児童相談所よりも身近な専門家としてスクールカウンセラーが位置づけられていた。「暴力行為発生件数」「不登校児童生徒数」「いじめ発生件数」のいずれにおいても、スクールカウンセラーを2年以上継続的に配置した学校は全国平均よりも発生状況が低く、中長期継続的な関わりによる予防的効果が報告された。これらの構成比は、2010年度発表の同調査においても同様の集計結果となっており、スクールカウンセラー導入後の追跡調査によって効果の定着が報告されている。
スクールカウンセラー 現状と問題点
一方、2004年度に財務省が発行した「総括調査票」によると、「臨床心理士」「精神科医」「大学教員」を資格要件とする「（正規の）スクールカウンセラー」と、主に精神科医以外の医師や臨床心理士資格取得見込者（専門職大学院などの臨床心理士指定大学院修了者）を資格要件とする「スクールカウンセラーに準ずる者（準スクールカウンセラー）」の比較について、「問題行動件数」のみに限定して着目し、「（正規の）スクールカウンセラー」を配置した場合は全国平均よりも発生状況が低いことを改めて報告した上で、「スクールカウンセラーに準ずる者（準スクールカウンセラー）」も併用して配置した場合にはさらに発生状況が低い自治体の例があると指摘している。2010年度の同調査票の中では、配置している者が「（正規の）スクールカウンセラー」であるのか「スクールカウンセラーに準ずる者（準スクールカウンセラー）」であるのかを配置先の当該校側へ明確に知らせていない自治体が約4割に上ることを指摘し、それと関連して「スクールカウンセラーに準ずる者（準スクールカウンセラー）」でも「（正規の）スクールカウンセラー」と同等の活動ができると思っている自治体が約6割あったとも報告しており、「（正規の）スクールカウンセラー」と「スクールカウンセラーに準ずる者（準スクールカウンセラー）」の区別の明確な周知とともに積極的な活用を提案している。
スクールカウンセラー 現状と問題点
スクールカウンセラーの活用と配置で認められた相応の効果に対する評価や、そのための大前提とされている「第三者性・外部性の確保」の重要視は両省ともに共通するところであるが、現場の各教育機関を所管する立場の文部科学省は、倫理的観点からもより専門性の高い「（正規の）スクールカウンセラー」の活用を基本と掲げているのに対し、予算を管轄する立場の財務省は、より人件費の安い「スクールカウンセラーに準ずる者（準スクールカウンセラー）」の併用も提案しており、省としての立場や理念の違いから、両省が打ち出す方針・見解には相違が見られる部分がある。
スクールカウンセラー 現状と問題点
他方、スクールカウンセラーについての調査の中でも、教育相談や生徒指導をより充実させるために行われた全国規模の現場調査に「教育相談等に関するアンケート」がある。同アンケート調査は2006年度〜2007年度にかけて実施・取りまとめられたもので、全国62の都道府県・政令指定都市における小学校、中学校、高等学校、教育委員会（大学は独自採用のため）を対象とし、スクールカウンセラー導入後の効果・評価、およびスクールカウンセラー活用・配置の状況から今後の要望に至るまでの回答を募るなど、スクールカウンセラーに関する現状や現場ニーズの包括的な把握・考察を試みた、全国規模の施策参考用アンケート調査である。ついては、下記に同アンケート調査の各設問における回答と構成比をまとめ、それぞれを表に示す。
スクールカウンセラー 現状と問題点
全国の都道府県・政令指定都市の各教育機関や各教育委員会のスクールカウンセラー現場アンケート調査結果で、小学校段階では「教職員からの相談」、中学校・高等学校段階では「児童・生徒本人からの相談」を中心として（表1）、「既存の教職員とは異なる観点を持つ外部の専門家」という位置づけで機能しており（表2）、今後の「継続的な配置」や「拡大による充実」を要望する意見が全体の80%以上に達するなど（表3）、1995年の事業開始から10年以上が経過してスクールカウンセラーが定着した今日では、一定の評価が現場の実感として受け止められている。
現在のスクールカウンセラーの勤務形態は「週1回」「月2回、3回など」の合計が約90%を占めるなど（表4）、来校の頻度が依然低いことから、「連日の勤務」や「週2日・週3日のように1週間に複数日の勤務」が望ましいとして、現状の勤務形態をより増加・拡大させることを要望する回答が合計70%以上である（表5）。各教育委員会側からも、現状の「中学校重点配置」に加え、中学校と同様に小学校・高等学校にもできる限り配置することを望む声が約60%から70%以上である（表6）。
スクールカウンセラー 現状と問題点
スクールカウンセラーの勤務形態の不安定さは、児童・生徒・学生、保護者、教職員などの利用者側への影響だけでなく、スクールカウンセラー任用者の処遇的観点からも問題点があるとして不備が指摘されている。例えば、文部科学省諮問機関である「教育相談等に関する調査研究協力者会議」が取りまとめた調査研究によると、教育臨床現場において、時に自殺、自傷行為、虐待を始めとした事案の訴えがあるなど、思春期前後の多感な発達段階にある利用者の生命・身体・精神・生活の根幹への関わりを日常的業務とし、そのほかにも、様々な価値観を持つ保護者や様々な信条を持つ教職員への助言・援助、ならびに緊急時の心のケアや予防的メンタルヘルスケアも業務範囲に含むとされるスクールカウンセラーの平均時間給は、全国的に約5000円前後の水準とされ、要求される高度な専門性に比例して高給に見えるが、文部科学省の任用規程に掲げられている「週8から12時間」の勤務形態のうち、いまだ活用体制の整備が遅れている自治体があるため、実際の平均的な勤務形態は「週4〜8時間」に留まっている現状がある。
したがって、平均月給換算すれば「8万円〜16万円」程度でしかなく、さらに「非常勤任用」のために、保険料・年金などの福利厚生、出張費などの諸経費、病気休暇・傷病手当金などの社会保障も認められないことが多い。その上、春休み、夏休み、冬休みなど、教育機関の長期休暇中は実勤務不可能として報酬が支払われないことが多く、賞与なども無いため、通算の実勤務は「年間35週」前後と見積もられている。スクールカウンセラーの平均年収は額面で「140万円（最低70万円から最高210万円）」が現状で、臨床心理学系修士や医師免許が必須要件とされる職務の任用だが収入はワーキングプア水準で、1か所の教育機関では安定した生活が困難で、複数を掛け持ち、異なる医療機関や研究機関にも所属、クリニックや相談室など私設開業を並業、などスクールカウンセラーに兼業する専門家が多い。
ただし、不安定な勤務形態が逆に奏功している点として、来校頻度が低いことで、児童・生徒・学生、保護者などの利用者や他の教職員との馴れ合いが生じにくく、その結果「第三者性・外部性の確保」を支持している側面があるため、勤務形態の増加・拡大や常勤化を実施する際は、単に機械的に行うのではなく、「第三者性」「外部性」を継続的に確保できるよう、業務上の配慮や他の教職員との共通理解が特に必要とされる。
スクールカウンセラーの名称で、「スクール」の部分を「学校」と和訳し、「カウンセラー」の部分から「心理士」を連想し、その2つを組み合わせ「スクールカウンセラー」＝「学校心理士」と誤解される場合がある。「学校心理士」資格は日本に存在し、大学院課程修了を一部要件に含む専門性の高い心理士資格だが、教育職員免許状の所有や教職員活動経験が基本要件とされている資格取得条件上、学校心理士有資格者には教員在職者や教職員OBが多く、そもそもとして既存の教職員関係者とは異なる「第三者性」「外部性」を有する心理職専門家であることが「第三者性・外部性の確保」として倫理的な大前提とされている文部科学省の任用規程においては、学校心理士は「スクールカウンセラーに準ずる者（準スクールカウンセラー）」のひとつである。「スクールカウンセラーに準ずる者（準スクールカウンセラー）」は、正規のスクールカウンセラー資格要件を満たす高度な心理職専門家人材が少ない地域などにおいて理由に合理性が認められる場合に任用されることがあり、「スクールカウンセラーに準ずる者（準スクールカウンセラー）」も、便宜上自身を広義のスクールカウンセラーと呼ぶ場合はある。
日本のスクールカウンセラーは、アメリカで「school psychologist」に相当する。アメリカにも「school counselor」職種は存在するが、業務は日本においてのキャリアカウンセラーに近い。上記の「学校心理士」資格の英語表記は「school psychologist」とされており、こちらも混同されやすい。
アメリカにおける事例などが日本で一般向けに報道・引用される際は、「school psychologist」「school counselor」「guidance counselor」などを総じた訳語として「スクールカウンセラー」の名称が用いられる。例えば、アメリカのポップ歌手レディー・ガガがBorn This Way Foundationを設立する契機となったJamey Rodemeyerの自殺事件の際も、「guidance counselor」は日本の制度に合わせ「スクールカウンセラー」と報道された。
若狭有田駅
若狭有田駅（わかさありたえき）は、福井県三方上中郡若狭町有田にある、西日本旅客鉄道（JR西日本）小浜線の駅である。
若狭有田駅 駅構造
敦賀方面に向かって左側に単式ホーム1面1線を持つ地上駅（停留所）。金沢支社管理の無人駅で駅舎はなく、直接ホームに入る形になっている。自動券売機等も設置されていない。
1992年に駐車場の新設と駐輪場の改築が行われ、2004年頃には身障者対応トイレとスロープの設置が行われている。
若狭有田駅 利用状況
JR西日本の移動等円滑化取組報告書によると、2023年（令和5年）度の1日平均乗降人員は102人である。
「福井県統計年鑑」によれば、近年の1日平均乗車人員は以下の通り。
若狭有田駅 駅周辺
周辺はまとまった集落がある以外は水田が広がっている。なお、駅名は「わかさありた」と読むが、地名としては「ありだ」が正式である。
若狭有田駅 隣の駅
西日本旅客鉄道（JR西日本）
■小浜線
大鳥羽駅 - 若狭有田駅 - 上中駅
学校司書
学校司書（がっこうししょ）とは、学校図書館において司書にあたる業務を行う職員。日本においては以前は法令で規定されていなかったが、2015年4月1日からの学校図書館法第6条により「学校図書館の運営の改善及び向上を図り、児童又は生徒及び教員による学校図書館の利用の一層の促進に資するため、専ら学校図書館の職務に従事する職員」と規定されている。
学校司書 概要
学校司書は、学校図書館の全ての運営を担当しており、業務を行うためには専門的知識・技能・経験が必要である。主には、学校図書館サービスと技術的な面を担当する。また、授業支援や学習内容に興味を持たせるための資料の紹介なども行っている。学校司書は法令で規定された言葉ではなかったが、図書館法に基づく司書と異なる点があることを明示するために用いられていた。
学校司書 資格
現在のところ「学校司書の資格」の制度化はされていない。2014年に実施された調査によると、地方自治体が学校司書を採用する際の条件としては、司書（司書補）資格が59%、司書教諭資格が15%、勤務経験が16%、資格・経験不要が35%であった。
また、「学校図書館法の一部を改正する法律」（平成26年6月27日法律第93号）の附則において、国は法律の施行後速やかに、学校司書の資格の在り方、その養成の在り方等について検討を行うものとされたが、2016年に文部科学省が「学校司書の資格・養成等に関する作業部会」を設置し検討した結果、35%の地方自治体が資格も経験も求めていない現状を踏まえ、司書資格や司書教諭資格のような「学校司書の資格」を定めることはせず、大学・短大におけるモデルカリキュラムを示すにとどめる方針を明らかにした。
学校司書 資格
学校司書のモデルカリキュラムは下記の通り。
教職に関する科目（ただし、以下の内容を含む必要がある。）6単位
教育の基礎理論に関する科目のうち、「教育の理念並びに教育に関する歴史及び思想」の事項を含む科目（例：教育原理等）
教育の基礎理論に関する科目のうち、「幼児、児童及び生徒の心身の発達及び学習の過程（障害のある幼児、児童及び生徒の心身の発達及び学習の過程を含む。）」の事項を含む科目（例：教育心理等）
教育課程及び指導法に関する科目のうち、「教育課程の意義及び編成の方法」の事項を含む科目（例：教育課程論等）
学校司書 歴史
1953年に成立した学校図書館法では、学校図書館の運営の主体となる職員として教諭をもって充てる司書教諭を想定していた。しかしながら、当初、司書教諭資格者養成期間の経過措置と説明されていた附則第二項の「学校には、当分の間、第五条第一項の規定にかかわらず、司書教諭を置かないことができる。」との規定が長期にわたって改正されず、2003年まで50年近く大部分の学校において司書教諭が発令されていなかった（法改正は1997年）。この状況において、実際に学校図書館の業務を行う職員の呼称として用いられてきたのが「学校司書」の語である。公立の学校においては何らかの公務員としての職種に属する。いずれの職種に属するかについては、設置する地方公共団体等により異なり、教育職である実習助手あるいは行政職である学校事務職員などの職にある。法令上規定された言葉ではないため、特別の資格を必要とするものではないが、図書館法に定める司書資格を有する者や学校図書館法に定める司書教諭の講習を修了した者もいる。近年、全国各地の保護者や住民による働きかけと自治体の努力によって、全国小・中・高校のほぼ半数（それぞれ47.8%、48.2%、67.7%。文科省平成24年度学校図書館の現状に関する調査）の学校に学校司書が配置されている。
学校司書 学習指導要領上の位置づけ
学習指導要領においても言語活動の充実、探究的な学習など、学校図書館が教育に果たす役割がます ます大きくなっており、学校図書館がまずは図書館として機能し、児童生徒の学びや読書活動におけ る役割を果たすために、専門・専任・正規職員の学校司書が全校に配置される法制化が必要とされ、2014年6月20日に議員立法として学校司書を定めた「学校図書館法の一部を改正する法律」が成立し、平成26年6月27日に公布、翌年4月1日施行された。
上中駅
上中駅（かみなかえき）は、福井県三方上中郡若狭町井ノ口にある、西日本旅客鉄道（JR西日本）小浜線の駅である。
上中駅 駅構造
相対式ホーム2面2線で交換設備を有する地上駅。金沢支社が管理し、自治体が窓口業務を受託する簡易委託駅。窓口は上りホーム側に面した南口側に設けられている。簡易委託駅ながらみどりの窓口（e5489サービスによるきっぷの受け取りは不可）も設置されていたが、2025年（令和7年）3月11日に営業を終了し、以降は指定席券類の発売は行なっていない。
駅舎は2005年（平成17年）3月3日に改築された。福井県内の駅では最初にエレベーターが設置された駅である。ワンマンでの乗り降りは無人駅に準ずる。
付記事項
上中駅 利用状況
JR西日本の移動等円滑化取組報告書によると、2023年（令和5年）度の1日平均乗降人員は438人である。
「福井県統計年鑑」によれば、近年の1日平均乗車人員は以下の通り。
上中駅 駅周辺
旧・上中町の中心駅であり、公共施設を中心に市街地が形成されている。福井県最南端の駅で、かつて構想された琵琶湖若狭湾快速鉄道（若狭リゾートライン）は、当駅が起点として計画されていた。若狭中核工業団地（若狭テクノバレー）は駅北側、瓜割の滝は駅西側、熊川宿は駅南東側にあるが、宿場は駅からやや遠い所にある。
上中駅 バス路線
南口の駅前ロータリー内に「上中」停留所があり、西日本ジェイアールバス若江線（近江今津駅 - 小浜駅）が発着する。
上中駅 隣の駅
西日本旅客鉄道（JR西日本）
■小浜線
若狭有田駅 - 上中駅 - 新平野駅
新平野駅
新平野駅（しんひらのえき）は、福井県小浜市平野にある、西日本旅客鉄道（JR西日本）小浜線の駅である。
新平野駅 駅構造
敦賀方面に向かって右側に単式ホーム1面1線を有する地上駅（停留所）。金沢支社管理の無人駅で簡易な駅舎が設けられている。自動券売機等の設備はない。かつては行き違い設備を持っており、貨物の取り扱いも行っていた。
駅舎はかつて木造のものであったが、1987年（昭和62年）に現在の駅舎に改築されており、待合室にはトイレや自動販売機が設置されている。
新平野駅 利用状況
JR西日本の移動等円滑化取組報告書によると、2023年（令和5年）度の1日平均乗降人員は126人である。
「福井県統計年鑑」によれば、近年の1日平均乗車人員は以下の通り。
新平野駅 駅周辺
駅から少し離れた南側を国道27号が通り、そこから分岐する福井県道219号線は当駅から北へやや離れた側を通る福井県道24号線へのアクセス道路を担う。駅北側は田畑が大きく広がるが、福井県道24号線付近に集落がある。集落は駅南側にもあり、こちら側には郵便局や商店が建っている。
新平野駅 隣の駅
西日本旅客鉄道（JR西日本）
■小浜線
上中駅 - 新平野駅 - 東小浜駅
ポップ (アルバム)
『POP』（ポップ）は、アイルランドのロックバンド、U2のが1997年にリリースしたアルバムである。
ポップ (アルバム) 概要
1993年発表の『ZOOROPA』から3年半ぶりにリリースされた9枚目のスタジオアルバム。1991年の『アクトン・ベイビー』から続いたU2の1990年代テクノロジー路線の総決算的な一枚となった。全米・全英チャートで1位を獲得し、「ZOOTVツアー」をしのぐ巨大ステージセットを持ち込んだ「PopMartツアー (PopMart Tour) 」を世界各地で敢行した。
本作のテーマはロックとダンスミュージックのさらなる融合で、当時イギリスで流行していたOasis、Blur、The VerveらのギターロックとUnderworld、The Chemical Brothers、Prodigyらのクラブミュージックを足しで2で割らないのようなことを目論んでいたようだ。