クレメント・アトリー 生涯
アトリーはイギリスの安全保障上、自国での核兵器保有が必要と考え、内閣直属の原子力諮問委員会を創設した。その委員会においてベヴィンは「我々は、血まみれのユニオンジャックが掲げられた原爆（＝自国製の原爆）を保有しなければならないのだ（We've got to have the bloody Union Jack flying on top of it !）」と発言した（発言時にベヴィンは酒に酔っており不適切な表現をしたとの指摘もある）。核兵器開発による費用対効果が期待できないとして、それに反対していたヒュー・ドールトンとスタッフォード・クリップスは委員会を追われた。アトリーはベヴィンやモリソンらと共に、非正規な手続きで、イギリスで秘密裏に核兵器開発を行うことを決定した。当時核廃絶の機運が高まっていたことから、この決定は自国民に秘匿していた。
アトリー政権下で核実験は行われず、第3次チャーチル政権下の1952年10月に、オーストラリア沖で核実験が行われた（ハリケーン作戦）。労働党から、保守党の行った核実験の是非について追及されると、チャーチルは、アトリー政権下で正規手順を踏まず（正式な閣議決定によらず）秘密裏に核兵器開発を決定していたことを暴露した。
アトリー内閣がインド地域の独立を承認したことは既述の通りだが、インド人・パキスタン人の英軍兵（英印軍）は、新設のインド軍・パキスタン軍に編入されたため、英軍の兵員が不足した。アトリー自身は徴兵制導入に反対の立場であったが、英軍の兵員不足解消のため、アトリー内閣はイギリス史上初めて、平時に徴兵制を導入した。兵役期間は当初1年であったが、ベルリン封鎖によるソ連の脅威を受けて1年半に、朝鮮戦争の勃発を受けて2年に、それぞれ延長された。イギリスの核兵器保有・配備が達成され、核抑止による安全保障体制が確立すると、1960年にイギリスの徴兵制は廃止された。
1947年1月の寒波でイギリス国内産業は大きな打撃を受けた。石炭不足が特に顕著であった（詳細は当該記事を参照）。それの供給不足に対応するため、炭鉱産業では労働者の週休二日制の導入が進んでいたが、アトリーは週休一日制への復帰を要請した。経済の後退に伴う税収減少への対処としてアトリーは「繁栄のための戦い」と称して、労使が協調して生産性を最大限に伸ばすべきと訴え、「イギリス国民の勤労意欲がそれほど乏しいとは思えない」とも述べた。さらにアトリーは、かつての戦時下のごとく「愛国的義務」として国民に耐乏を呼び掛けたほか、「社会主義社会では、資本主義社会よりも高い市民的道徳が要求される」「社会主義とは単なる経済理論ではなく、一つの生き方である」として共助精神の重要性を訴えた。こうした主張・言動を繰り返すアトリーは、若年層には説教臭い人物のように認識された。マスコミは「誰に対しても、もっと懸命に働けと説教する悪癖」と報じた。この寒波による経済後退に対するアトリーの対応は後手に回り、アトリー内閣の支持率が低下した。
1947年の夏にアトリーは休暇を取り、家族旅行に出かけた。その間に労働党政権の支持率低下を危惧していたヒュー・ドールトンとスタッフォード・クリップスは、アトリー降ろしを画策した。両者はまず、党内の大物であるハーバート・モリソンにこの計画を打ち明けた。モリソンは、そうした計画は議員集会で諮るべきだと助言した。モリソンは自身が首相になる野心を有していたので、この計画をあえて止めようとはしなかった（モリソンはアトリー降ろしに賛成していたとする説もある）。続いて同じく党内の大物であるアーネスト・ベヴィンに対しても両者から計画が打ち明けられ、ドールトンとクリップスはベヴィンが次期首相の座に就くべきと提案した。ベヴィンはこの計画を打ち明けられると、アトリーに直ちに通報し、計画が露呈した。これによってアトリー降ろしの計画は失敗に終わった。アトリーは、ドールトンとクリップスに対して、内閣から追放するなどのペナルティを課さなかった。しかし蔵相のドールトンは予算案をマスコミに漏洩するという失態を演じ、自ら引責辞任し内閣を去った。アトリーは、ドールトンの失態を「間抜けな行為だ」と嘲笑した。アトリーはクリップスを懐柔するため、彼に空席となった蔵相のポストを与えた。
1948年8月に十二指腸潰瘍のためアトリーは入院した。アトリーはパイプタバコの愛好家であったが、喫煙回数を減らすよう指導を受けた。この入院以降、アトリーはしばしば入退院を繰り返すようになったが、それによって健康不安による引退説がささやかれるようになった。
1949年の夏にアトリーは休暇を取り、センターコートで全英オープンを観戦した。これに対し、後に労働党党首となるヒュー・ゲイツケル（当時燃料動力大臣）は、「クリップス氏は病を患っているにも関わらず、週末も働いている。首相は自分の成功に満足して、仕事は他人任せだ」と批判した。労働党内で次第にゲイツケルの発言力が増大していった。
先の総選挙から5年が経過したので、1950年2月に庶民院解散総選挙が行われた（1950年イギリス総選挙）。この選挙で労働党は議席の過半数を制したが、保守党が大幅な失地回復を図り、労働党と保守党の議席差は17議席差にまで縮まった。労働党はそれなりに得票を得たにもかかわらず、こうした結果になったことについて、1949年庶民院(議席再配分)法によって小選挙区の区割りが見直され、それが労働党に不利に働いたとする指摘もある。
今日欧州連合の父と称される、フランス外相のロベール・シューマンは1950年
5月に、欧州に石炭・鉄鋼の単一共同市場を実現すべきとするシューマン宣言を発表した。彼の主張を元に欧州石炭鉄鋼共同体が成立したが、後の欧州経済共同体 (EEC)、欧州連合（EU）の母体となった。アトリー政権はこの動きに対し、イギリスがそれに取り込まれることを警戒し、直ぐに参加しようとはしなかった。労働党全国執行委員会も、外国政府は自国政府とは異なる価値観で経済政策が運営していることから、欧州の経済統合案は拒否すべきとの意向を示した。
1950年6月25日に金日成率いる北朝鮮軍が、38度線を越えて韓国に侵攻し朝鮮戦争が勃発した。この時ソ連は国連をボイコットしていたので、安全保障理事会は満場一致で北朝鮮の軍事侵攻を非難する決議を採択し、ダグラス・マッカーサーが指揮する国連軍が、侵略を受けた韓国を支援するため派兵された。アトリー内閣も、反共外交を推進する外相ベヴィンの意向及び、常任理事国の責任を果たさなければならないという使命のため、英軍を朝鮮に派兵した（英連邦朝鮮派遣軍）。ソ連と中華人民共和国は北朝鮮を支持したが、侵略行為を公然と支持する国々が存在することに、西側諸国は大きな衝撃を受けた。
アトリーは北朝鮮の軍事侵攻に断固反対する立場を取っていたが、他方で、戦域を北朝鮮や中華人民共和国など極東全体にむやみに広げることには否定的であった。戦域の拡大で、東側陣営の盟主ソ連が西欧に侵攻し、第三次世界大戦勃発となるような事態を、アトリーは恐れていた。またアトリーは、北朝鮮の背後に位置する中華人民共和国（中国共産党）と直接事を構えることも避けたがっており、北朝鮮を支持していることを理由として中華人民共和国の国連加入をイギリスは妨げる気はないとし、英軍の朝鮮への派兵はアメリカが関与する台湾問題とは無関係であると政府方針として発表した。ベヴィンの考えは、アトリーのそれとは若干異なっており、1950年10月7日に国連総会で、朝鮮の統一政権樹立を目的とする決議が可決されると、ベヴィンは、アトリーや労働党の意向に反して「南朝鮮もない、北朝鮮もない。あるのは朝鮮ただ一つである」と主張した。この決議には韓国の李承晩も出席していた。
北朝鮮軍の援軍として中国人民志願軍も参戦すると、米大統領のトルーマンは、同年11月30日の記者会見で「我が国は適切と判断する、あらゆる兵器を利用することができる」「核兵器の利用を許可できるのは大統領だけである」と答弁した。このトルーマンの発表に対して、朝鮮戦争で核兵器が投入されるのではないかという懸念が高まった。労働党内からは、これ以上朝鮮での戦争が激化し、核戦争勃発や第三次世界大戦勃発に繋がるのであれば、英軍は朝鮮から即時撤兵すべきとの声も挙がった。
アトリーは、米大統領が安易に核兵器を実戦投入しないよう諌止するため、渡米することにした。アトリーは同年12月3日に出国し渡米、ワシントンのトルーマンの元を訪れた。両者の会談の結果、トルーマンは「両国共に、相手方との事前協議がなければ原子爆弾を使うことはない」と述べた。会談に同席していたディーン・アチソンは、トルーマンがアトリーに丸め込まれたと思ったのか「それにはアメリカ議会の同意が必要だ」とトルーマンに釘を刺した。
アトリーの諌止が功を奏したのか、朝鮮戦争で核兵器は使用されなかった。ハーバート・モリソンは「英米首脳の会談によって、核戦争へのエスカレーションが阻止された」と評した。
アトリー内閣は長期政権となったが、政権後期には幹部の高齢化が進み、病で引退する者が相次いだ。長年アトリーの右腕として活躍してきたアーネスト・ベヴィンが心臓と肺の疾患のため、1951年に入院すると、アトリーはベヴィンの体調を考慮して、外相の辞任と王璽尚書（閣僚だが閑職）への異動を勧めた。ベヴィンは「私は外務省で死ぬのだ」と述べていたが、病には勝てず、アトリーのこの提案を受け入れた。アトリーがベヴィンの入院先に見舞いに訪れると、ベヴィンは「王璽尚書は尚書でも卿でもない（語義は王璽尚書の記事を参照）。私は貧しい家庭に生まれ、小さな学校へ行った。それでも私が世界で何をやれたかを見てほしい。そこには立派な目的があった。だが今ではゴミの山に捨てられそうになっている。」と述べた。１か月ほど後にベヴィンは心筋梗塞のため他界したが、アトリーには、外相辞任を勧めたことをベヴィンに「裏切り」のように解されてしまったことが心残りとなった。外相の後任にはモリソンが就き、サンフランシスコ対日講和会議にはモリソンが英全権として出席した。またモリソンの主導で、大規模な博覧会であるフェスティバル・オブ・ブリテンが催され、大変好評を博した。
1951年は、中近東の国々でナショナリズムが勃興し、反英的政策が採られ、国際的な緊張を生んだ。イランのモハンマド・モサッデク政権は、イラン国内にあるイギリス国策会社のアングロ・イラニアン石油会社（AIOC）の国有化を強行したが、イギリスと補償協議を行おうとしなかった。このためイギリスとイランとの間で緊張が高まった（アーバーダーン危機）。英外相のモリソンは、イランと戦争をも辞さないという強硬な姿勢でイランと対峙した。しかしアトリーは、侵略阻止の旗印を掲げて朝鮮で軍事活動をしている以上、イランに攻勢を仕掛けるのはダブルスタンダードであるとして、イランと交戦すべきではないとした。アトリーは「我々は２頭の馬に同時に乗ることはできない」と述べた。
エジプトでも同様の問題が発生した。イギリスはエジプトとイギリス・エジプト同盟条約を締結し、スエズ運河の英軍駐留権を認めさせていたが、エジプト政府は、その条約の見直し（英軍の駐留拒否）と、イギリス・エジプト領スーダン（スーダンは、イギリスとエジプトの共同統治となっていた）をエジプトへ併合することを、アトリー内閣に要求した。1950年エジプト総選挙の結果、エジプトに新政権が誕生するとさらに強硬になり、新政権はイギリス・エジプト同盟条約の破棄をイギリス側に一方的に通告した。アトリー内閣はエジプト政府との間で妥協案を模索していたが、総選挙敗北による労働党政権退陣で、この問題はチャーチル保守党内閣に引き継がれた。1956年にはスエズ危機が発生している。
中近東の反英政権を抑え込むための積極的な軍事行動を取らなかったアトリー内閣は、保守党から激しい批判を浴びた。チャーチルは「スーダン、アーバーダーン、アナイリン・ベヴァンは現在イギリスが直面している三大惨事だ」と述べた。（名指しされたアナイリン・ベヴァンは、保守党の政策とは相容れない急進左派的政策を主導した。）
社会保障体制の拡充により財政支出が年々増大した。また朝鮮戦争での戦費拡大は、イギリスの財政に重くのしかかるようになった。スタッフォード・クリップスが病のため蔵相を辞し、新たにヒュー・ゲイツケル（党内右派）がその後任に就いたが、彼は1951年に、財政支出を抑えるため歯科と眼科を有料にすべきと主張した。これに対し左派のアナイリン・ベヴァンは、「国民の受ける医療は全て無料」とする原則が崩れるとして、強く反対した。ベヴァンは、首相のアトリーが朝鮮戦争への介入を決定して軍事費を増大させたことが財政悪化の原因であると、首相をも非難した。医療の一部有料化案に抗議して、左派のベヴァン、ジョン・フリーマン、ハロルド・ウィルソンの3名は内閣を去った。党内右派のゲイツケルは医療費をすべて無料にすることに強いこだわりはなく、党内左派と妥協する意思もなかったため、「ベヴァン氏ら3人が内閣から去っても問題はない」と述べた。モリソンは、内閣を離反した若手のウィルソンに対し「君の労働党での政治生命は終わりを迎えるだろう」などと脅しを掛けた。しかしウィルソンはこの内閣離反騒動で逆に知名度を上げ、後に首相となる足掛かりとなった。
これ以降、右派のゲイツケル派と、左派のベヴァン派の党内抗争が激化した。自身の政治信条を強行に貫こうとするベヴァンについて、アトリーは兄トムに手紙で「私の内閣でこれまでベヴァン氏を上手く扱えたことは、本当に奇跡であったように思える」と述べている。
アトリーの熱心な支持者であった党内右派の領袖アーネスト・ベヴィンは、アトリー降ろしやアトリー内閣崩壊に繋がる党内の動きについて、常に睨みをきかせ、自身の権勢（英最大の労働組合の元書記長という権勢）で抑圧してきたが、彼の他界でそうした歯止めがなくなった。政権運営に行き詰まったアトリーは、1951年にも庶民院解散総選挙に打って出た（1951年イギリス総選挙）。選挙の日時は10月25日と決まった。アトリーとモリソンは、保守党を利するだけだとして、党内抗争を止め、選挙で一致団結すべきだと訴えた。しかしベヴァン派は、党の右傾化阻止のため、すでに候補者が擁立されている選挙区に、自派の候補者を擁立する行為をやめなかった。
総選挙の結果、保守党が321議席を制したが、労働党は295議席に留まった。ただし労働党は過去最高の得票数を得ており、保守党をも上回っていた。このような結果になった理由について、イギリスは比例代表制を採用せず、死票の多い単純小選挙区制による選挙としているが、労働党は全国的な支持を有しておらず支持基盤が偏在していたことで、死票が多かったものとされる（対する保守党は全国一様に支持層がいた）。また生活の安定した中流層が保守化し、社会主義的政策が継続されることを嫌ったためとする指摘もある。
総選挙の敗北を受けて、10月26日にアトリー内閣は総辞職し、保守党の第3次チャーチル内閣が成立した。アトリーの兄トムは、選挙は惨敗ではないので、あまり落胆すべきではないとした上で、「クレム（アトリーの愛称）の業績はもう歴史の一部になっている」と述べた。
首相を辞任した後も、アトリーはしばらく労働党党首の座に留まっていた。妻バイオレットはアトリーのことを考えて、党首も早期辞任することを望んでいた。
チャーチル内閣は、国有化された鉄鋼産業を民営化したこと以外は、アトリー内閣の社会改良政策をおおむね継承した。蔵相ラブ・バトラーが提示した予算案も、労働党時代のものとさほど変化はなかった。修正資本主義的立場のバトラー予算案についてチャーチルは、「これこそ私の父ランドルフが主張していたトーリー・デモクラシーだ」と述べた。この予算案についてマスコミは、「バツケリズム」予算と命名して報じた。バツケリズムは現蔵相のバトラーと前蔵相のゲイツケルのファミリーネームをもじったものである。
アトリーはソ連帝国主義（膨張主義）を批判しており、アメリカでそれなりの評判があった。しかし赤狩りを主導したジョセフ・マッカーシーは、かつてアトリーがスペイン内戦の折、共和国派義勇兵（先述のように共産主義者が多数活動していた）に敬礼したことを挙げ、アトリーはアカであると批判した。対してアトリーは、当該部隊は共産主義者のみで構成されていたわけでなく、党派を超えた国際義勇軍であったと反論した。
1954年には西ドイツの再軍備を容認するか否かが党内で議論された。二度の世界大戦でイギリスはドイツと交戦したこともあり党内には慎重論が多かったが、アトリーはソ連への軍事的牽制を目的として、西ドイツの再軍備を容認する方針を示した。アトリーの、この方針表明は西ドイツ人から歓迎された。
アトリーは自伝の執筆を行い、1954年に刊行した（『As it happened』）。内容としては、アトリーのこれまでの生涯を無味乾燥に記したもので、ゴシップ的話題や暴露話、（トラブルになりそうな）他人の人物評などの記述を避けた。そのため書評家からは「面白くない自伝」と評されたが、それはアトリー自身もそのように認識していた。ただし世界恐慌時にマクドナルドが、保守党・自由党に担がれて首相の座に留まったことについては、「我が国の政治史上、最大の裏切り」とし、辛辣な評価を下している。
アトリーは、冷戦で冷え込んだ東側陣営諸国とイギリスとの関係改善を模索した。1953年3月にソ連の最高指導者スターリンが他界し、ゲオルギー・マレンコフがその後継者として地位を固めると、アトリーは冷戦解決の糸口とするため、マレンコフと首脳会談の場を設けることを、チャーチルに提案した。またアトリーは、スターリンと断交していたユーゴスラビアのチトーと会談を行った。スターリンの死を契機とした東西冷戦の緊張緩和は、イリヤ・エレンブルグの小説名から「雪解け」と称された。
国共内戦で中国共産党が勝利し中華人民共和国が成立すると、蔣介石率いる中国国民党は台湾に亡命した。中国共産党は、帝国主義からの解放と称して台湾の軍事占領を企てたが、古寧頭戦役で敗れ失敗した。アメリカは極東各国がドミノ倒しのように共産化することを警戒し、台湾（中華民国）を支援した。アトリーは、朝鮮戦争では韓国を支援したが、台湾問題に関しては、アメリカによる中国への内政干渉であり好ましくないと考えていた。アトリーは、英米による台湾問題不干渉論を主張するようになったが、台湾が中華人民共和国に吸収合併されるのが好ましいとも考えていた。
アトリーは、第三国から米中間の軍事衝突阻止と対立緩和を図るという意図や、中国共産党が外圧のためソ連に依存せざるを得なくなることを防ぎ、中ソ間の離間を狙う意図から、中華人民共和国寄りの外交方針を主張していた。中華人民共和国が国としての体裁を整えると、アトリーは、国連の常任理事国の地位を中華人民共和国が継承することを承認すべきと主張した（詳しい経緯はアルバニア決議を参照）。他方で台湾については、米中間の紛争の火種となっており、軍事的緊張の緩和を図るため国連の管理下に置くべきと訴えた。アトリーの「台湾を国連の管理下に置く」案は、共産化阻止のため、台湾（中華民国）との軍事同盟（米華相互防衛条約）締結を推し進めようとしていたアメリカを苛立たせた。
1954年8月にアトリーは、ベヴァンら労働党幹部と共に中華人民共和国を訪問し、毛沢東と会見した。毛沢東は、アトリーら一行に対し台湾問題について「台湾が平和的に降伏することしか求めていない」と述べた。帰国後にアトリーは「労働党使節団が中華人民共和国を訪問したことは、国際情勢の緊張緩和に役立った」と主張し、自身の中国観については「中華人民共和国がソ連の衛星国であるとは見なしがたい。中国共産党の首脳は、他のソ連の衛星国の首脳らとは異なって立派な革命家である」「私は中国を視察したが国民党政権時代よりもインフラが改善されている」「台湾問題の帰結は、住民投票によって中華人民共和国と合併するか否かを決定すべきである」「台湾は今後、中華人民共和国に吸収合併されるのが好ましいと私は考える。台湾問題が解決されなければ極東に平和は訪れない」「蒋介石とその軍隊が、早急に台湾から除却されるに越したことはない」「中華人民共和国は約6億の人口を抱え内政に手間取っており、周辺地域に軍事進出する余裕は当面ないであろう」と述べた。首相のチャーチルは、アトリーが中国共産党寄りの主張を繰り返していることを揶揄する演説を庶民院で行った。
当時、台湾の蒋介石政権は「白色恐怖」とも称される強権政治を敷いており、それへの反発が高まっていた（二・二八事件も参照）。他方で中国大飢饉などの、中国共産党の非人道的とされる問題はまだ発生していなかった。イギリスの主要高級紙はアトリーの対中政策について論評を控えたが、保守系の大衆紙デイリー・メールは、アトリーの主張が中国共産党寄りに偏りすぎていると見なし「アトリー氏のこのような言動は、同盟国アメリカの怒りを買い、中国共産党の喧伝材料にされるだけである。アトリー氏は、次回の総選挙の結果次第ではイギリスの首相に再任し得る人物であるので、このような言動は慎むべきである。アトリー氏は、そのような余力があるのであれば、昨今、西ドイツの再軍備を巡って生じている党内対立の収束に尽力すべきである」と警鐘を鳴らした。同様に、「党内左派のベヴァン氏がこのような発言をするならともかく、理知的と見なされ影響力のあるアトリー氏の発言としては極めて有害である」「かつてのチェンバレンの宥和政策を彷彿とさせる」「アトリー氏は、レッドディーン氏（ヒューレット・ジョンソン）のように何故共産国に騙されるのだろうか」と報じたマスコミもあった。
チャーチル内閣の外相アンソニー・イーデンは台湾問題について、台湾は中国（中華人民共和国）の固有の領土とする主張に異を唱え「台湾と澎湖諸島の帰属は今のところ不明確か未決定である」とする外交方針を発表した。またイーデンは「台湾は、中国大陸を支配する政権の統治下になかった」とも述べた。この時アトリーはイギリス連邦首長との晩餐会に出席していたので庶民院を欠席しており、労働党のナンバー２としての地位を固めつつあった党内右派のヒュー・ゲイツケルがイーデンと討議を行った。ゲイツケルは、アトリーのような積極的な台湾問題不干渉論は主張しなかったが、政府方針が不明瞭では何らかの軍事的衝突の契機になり得ると考え、「金門島と馬祖島の帰属について政府はどのように考えるか」と質疑した。これは、政府方針通りに解釈すれば、中国大陸沿岸に位置する金門島と馬祖島は、中華人民共和国固有の領土ということになるためである。イーデンはゲイツケルの質疑に対し、明確に答弁することを避けた。ベヴァンは別日に台湾問題についてイーデンと討議しているが、「台湾は常に中国本土に付属するものと見なされてきたが、1895年の下関条約で、台湾は日本によって中国から盗まれた。現在の国際法は他人（中華民国）が盗人（日本）から財産（台湾）を盗めば、それを保有することができるという解釈なのか」とイーデンを糾弾した。
同年には英米が中心となって、東南アジア地域の防共を主眼とする東南アジア条約機構（SEATO）が結成された。アトリーはこれについて、野党労働党も賛同する意向を示したが、「白人のみの都合でこのような軍事同盟が結成されるのは好ましくなく、中華人民共和国も含めた全アジアの機構であることが望ましい」と主張した。ベヴァンは、共産主義国との平和的共存は可能であるとしてSEATO の創設そのものに反対していた。
Many who thought themselves smarter.
But he ended PM,
CH and OM,
1955年5月に実施された総選挙では、労働党は再び保守党に敗れた（1955年イギリス総選挙）。総選挙の敗北を受けてアトリーは党首辞任を申し出たが、次期党首が決まるまではしばらく慰留するよう周囲から説得された。保守党ではチャーチルに代わってアンソニー・イーデンが党を率いており、世代交代が図られていた。イーデンは選挙活動として新しいメディアであるテレビ番組に多く出演し、積極的なテレビ露出を図った。イーデンは「野党は、指導者がテレビ出演するという冒険をしなかった」と述べた。労働党も世代交代と新時代にふさわしい施策の必要性に迫られた。
アトリーの党首辞職に伴い行われた、1955年イギリス労働党党首選挙では、左右両派の領袖となっていたヒュー・ゲイツケルとアナイリン・ベヴァンが立候補し、長年首相の座を狙っていた老年のハーバート・モリソンも立候補した。選挙の結果、右派のヒュー・ゲイツケルが圧勝し新党首に就任した。なおアトリーが首相辞任後も労働党党首の座に留まっていたのは、政敵モリソンの党首就任を阻止するためで、モリソンが老年に達し党首の座に就けなくなることを見越してのことではないか、とささやかれていた。モリソンは高齢を理由に党首選に敗退したとも言えるのだが、彼は「1935年（党首選挙時）と1945年（首相指名時）の時と同じく、アトリー氏は私のチャンスを潰した」と不満を漏らした。モリソンは労働党党首や首相の座に就けぬまま、1965年に他界した。
アトリーの労働党党首引退に際して、首相・保守党党首のイーデンは「私は戦時内閣においてアトリー氏を仲間として信頼し、ライバルとして尊敬していた」との賛辞をアトリーに送った。
1955年にアトリーは、エリザベス2世からアトリー伯爵 兼プレストウッド子爵の爵位を賜り、以後貴族院議員となり、貴族院へ移籍した。また1956年にはガーター勲章も授与された。アトリーはこのことを自慢する5行の戯作詩を作って、それを兄トムへ手紙でしたためた。妻バイオレットは、記者から夫の叙爵についてコメントを求められると「庶民院での審議が深夜まで及んでいた時は、帰宅する彼を迎えに最寄り駅まで行っていましたが、それの必要がなくなります。それ以外について私は、家事などこれまでやっていたことを、いつも通りやるだけです。」と述べた。（貴族院は庶民院に比べて活気のない議会として知られていた）
1960年に、アトリーの良き相談相手となっていた兄トムが他界した。
1961年に、アトリーは他の著名人らとともに、同性愛を合法化するよう求める嘆願書に署名した。イギリスでは、キリスト教的価値観から同性愛は非合法となっており、それを改めるべきというものである。この運動は盛り上がりを見せ、同性愛法改革協会が結成された。
1963年に労働党党首ヒュー・ゲイツケルが急死した。アトリーは「彼の死は、労働党が被った最大の損失である」と述べた。次期党首に誰が相応しいか尋ねられると 「The best man（最善の人）」とのみ答えた。
1964年6月に妻バイオレットが他界した。
1965年1月にチャーチルが他界し、厳冬の中で国葬が執り行われることになった。アトリーは、年齢を考慮して参加しないよう求めた医師の反対を押し切って、国葬のリハーサルに参加し、国葬当日は棺側付添人を務めた。
1967年10月8日にアトリーは肺炎で他界した。享年84。遺体は火葬され、遺灰はウェストミンスター寺院に葬られた。