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悪性リンパ腫 治療法
治療法は抗がん剤化学療法、放射線療法、支持療法を単独で、もしくは組み合わせて行う。造血幹細胞移植を行うこともある。疾患毎に、病期や予後因子等によって推奨される治療法は異なるので、詳細は各疾患の治療の項目を参照のこと。
悪性リンパ腫 悪性リンパ腫による神経系障害
悪性リンパ腫の神経系障害は圧迫、直接浸潤、遠隔効果によるものに大別される。圧迫によるものの代表例はリンパ腫の転移性硬膜外腫瘍による圧迫性脊髄症がよく知られている。直接浸潤は浸潤する部位により中枢神経系に浸潤する中枢神経リンパ腫症（CNS lymphoma）、末梢神経系に浸潤する神経リンパ腫症（neurolymphomatosis）、筋肉に浸潤する筋リンパ腫症（muscle lymphoma）に大別される。また免疫不全に伴う場合は免疫不全関連リンパ増殖性疾患（IDLPD）として区別される。遠隔効果によるものは傍腫瘍性神経症候群である。
悪性リンパ腫による中枢神経系の障害には中枢神経リンパ腫症、腫瘤形成による圧迫、傍腫瘍性神経症候群がある。
中枢神経リンパ腫症には全身性リンパ腫の中枢神経系浸潤、中枢神経系原発リンパ腫（primary CNS lymphoma、PCNSL）、血管内リンパ腫症（intravascular lymphomatosis）に大別される。
悪性リンパ腫 悪性リンパ腫による神経系障害
全身性リンパ腫の中枢神経系浸潤の大半はびまん性大細胞型B細胞リンパ腫である。診断時より中枢神経系浸潤している場合と治療後に中枢神経系に再発する場合がある。浸潤様式に脳実質内腫瘤形成型と髄膜播種型と両者の合併が知られている。浸潤した部位によって麻痺や失語のような巣症状、認知機能低下や性格変化など非局在性症候や頭蓋内圧亢進症による頭痛、嘔気などが認められる。比較的高頻度にみられる症状は脳神経麻痺であり特に外眼筋麻痺と顔面神経麻痺が多い。全身性リンパ腫の中枢神経系の再発は5％と比較的稀である。しかし予後は不良であり50％生存期間は6ヶ月であり、2年生存率は27％という報告もある。治療は高用量メソトレキセートの全身投与が優れているが副作用も多い。
その他ステロイドや抗がん剤の髄腔内投与や全脳放射線照射などが行われる。リツキシマブの髄腔内投与の報告もあるが一般的ではない。
悪性リンパ腫 悪性リンパ腫による神経系障害
眼球を含む中枢神経系に原発する中枢神経系に原発する悪性リンパ腫であり、中枢神経系以外には悪性リンパ腫が存在しないものである。病理学的には大多数がびまん性大細胞型B細胞リンパ腫である。臨床症状と画像所見が極めて多彩であり「すべての神経疾患の鑑別にサルコイドーシスと悪性リンパ腫を挙げよ」ともいわれる。原発性脳腫瘍の3.1％を占め、年間人口10万人あたり約0.5人が発症する。免疫不全に伴い発症する原発性中枢神経系リンパ腫はEBウイルスの関与が示唆されているが免疫能正常の患者の発生原因は不明である。
全身性リンパ腫の中枢神経系浸潤と同様に脳実質内腫瘤形成型と髄膜播種型の浸潤様式があるが原発性中枢神経系リンパ腫で髄膜播種型のみを示すことは極めて稀である。この稀な病態をprimary leptomeningeal lymphomaという。また特殊な病態としてlymphomatosis cerebriというものが知られている。これは腫瘤を形成せず、びまん性に白質脳症が両側性に出現するという原発性中枢神経系リンパ腫の特殊系である。亜急性に進行する認知機能障害、性格変化、歩行時のふらつきといった非局在性の神経症状が中心である。lymphomatosis cerebriの予後は不良で治療をしても半年以内に死亡することが多い。
悪性リンパ腫 悪性リンパ腫による神経系障害
原発性中枢神経系リンパ腫は通常中枢神経系に限局し、他部位に浸潤、転移することは極めて稀である。複数回中枢神経系に再発しても全身転移は稀である。治療としては高用量MTXの全身投与などが行われ2年生存率が50～70％であり5年生存率が20～40％である。
眼内悪性リンパ腫の多くは原発性中枢神経系リンパ腫の亜型である。ステロイド抵抗性のぶどう膜炎の際に鑑別にあがる。
原発性中枢神経系リンパ腫では髄液IL-10がよいマーカーになると報告されている。
悪性リンパ腫 悪性リンパ腫による神経系障害
血管内リンパ腫症（intravascular lymphomatosis）は主に節外臓器の微小血管内を閉塞性に進展する悪性リンパ腫である。病理学的にはびまん性大細胞型B細胞細胞リンパ腫の亜型である。血管内リンパ腫症で血管腔の血管内皮に細胞が集まりやすい理由は、細胞の表面に発現される分子によると考えられている。血管内リンパ腫症は極めて稀であり、欧米では100万人あたり1人とされているがアジアでの頻度は不明である。皮膚症状や神経症状が主体のWestern variantと血球貪食症候群を合併するAsian variantが知られている。一般に発症は亜急性で経過は急速進行性であり、約6ヶ月～2年の経過で多臓器不全により死亡し、病理解剖で確定診断されることが多かった。しかしランダム皮膚生検など診断法の改善やCHOP療法とリツキシマブとの併用療法の普及により予後は改善してきている。筋生検による診断率も高い。中枢神経系の障害を認める血管内リンパ腫で選択される治療法は確立していない。HD-MTXとR-CHOPを組み合わせた併用療法がしばしば行われる。
亜型
Western variant
悪性リンパ腫 悪性リンパ腫による神経系障害
神経症状（39％）と皮膚症状（39％）が主症状である。典型的な皮疹は有痛性の発赤病変である。認知症や末梢神経障害など急激に進行する神経徴候を伴うことが多い。骨髄（32％）、脾臓（26％）、肝臓（26％）も障害されることが多い。
Asian variant
神経症状（27％）、皮膚症状（15％）である。貧血（63％）、血小板減少（29％）、白血球減少（24％）や血球貪食症候群（59％）といった血球異常が認められる。骨髄（75％）、脾臓（67％）、肝臓（55％）も障害されることが多い。B症状も認められることが多い。
Cutaneous variant
皮膚に限局するタイプである。
臨床症状
血管内リンパ腫は不明熱、易疲労感などの全身症状、発疹、紅斑といった皮膚症状や認知機能障害や意識障害などの進行性の神経症状が認められる。
不明熱
血管内リンパ腫は不明熱と多臓器不全を起こす疾患として知られており、特に不明熱とPS不良の症例で疑う。
皮膚症状
血管内リンパ腫に認められる皮膚病変は多彩である。1999年にKrausらが外見上異常がない皮膚でも血管内リンパ腫の病変が認められることを報告している。
神経症状
悪性リンパ腫 悪性リンパ腫による神経系障害
血管内リンパ腫は全経過を通してみると60％以上で認められる。最も多いのが脳血管障害（76％）であり、脊髄・神経根障害（38％）、亜急性脳症（27％）、脳神経障害（21％）、眼科的障害（16％）、末梢神経障害（5％）、ミオパチー（3％）である。脳血管障害は脳梗塞が多く、亜急性脳症は意識障害や精神症状を示す。脊髄・神経根障害ではくも膜腔から脳実質内の小血管内腔に腫瘍細胞が充満し頸髄から腰髄まで広範囲にわたる虚血性の壊死病変を認める。好発部位は腰髄から仙髄であり対麻痺、感覚障害、膀胱直腸障害を示す。中枢神経由来の神経症状を症状別でみると認知機能低下（認知症か急性脳症）が61％、麻痺が22％、痙攣が13％であった。認知機能低下が最も多いのが注目に値する。血管内リンパ腫による急速進行性認知症も多数報告されており、死亡例の報告が多いが改善例の報告もある。神経症状は小血管内腔に腫瘍細胞が充満した結果の虚血と考えられている。血管内リンパ腫の頭部MRI所見としては橋のT2延長病変、非特異的白質病変、梗塞様病変、髄膜肥厚の4パターンが報告されている。さらに腫瘤性病変も加えて5パターンとする報告もある。MRIにおけるT2延長病変は虚血性病変と考えられているが、治療によってMRI所見が改善する例もあるため腫瘍による細胞密度の増加を示している可能性もある。また剖検例と比較するとMRIではすべての病変が検出できているわけではないと考えられる。血管内リンパ腫では血清IL-10が高値になるという報告がある。
悪性リンパ腫 悪性リンパ腫による神経系障害
悪性リンパ腫の遠隔効果として辺縁系脳炎、亜急性小脳変性症、亜急性壊死性脊髄炎、スティッフパーソン症候群、オプソクローヌス・ミオクローヌス症候群、肉芽腫性脳血管炎が知られている。
悪性リンパ腫による末梢神経系の障害には末梢神経リンパ腫症（neurolymphomatosis）、腫瘤形成による神経組織の圧迫、血管内リンパ腫による虚血性病変、遠隔効果による傍腫瘍性神経症候群が知られている。
末梢神経リンパ腫症（neurolymphomatosis）は悪性リンパ腫が末梢神経へ浸潤することである。末梢神経原発のものが狭義の末梢神経リンパ腫症であり、それ以外に全身性リンパ腫の末梢神経浸潤や全身性リンパ腫の治療後末梢神経再発などが考えられる。典型的には有痛性の多発神経障害や多発神経根障害が起こる。MRIやFDG-PETで評価する。
血管内リンパ腫症の末梢神経障害は多彩な表現型をとる。神経生検や筋生検で診断される例もある。末梢神経由来の神経症状を症状別にみると筋力低下が60％で神経因性膀胱が37％であった。神経伝導検査で末梢神経障害を認める例も少なからずあり、その機序は虚血に伴う軸索障害性の多発単神経叢障害とされるが、オニオンバルブ形成を認めた症例もあり免疫介在性の機序も疑われる。
悪性リンパ腫の遠隔効果として亜急性感覚性ニューロノパチー、感覚性ニューロパチー、運動性ニューロパチー、感覚運動性ニューロパチー、CIDP、血管炎性ニューロパチー、神経ミオトニアが知られている。亜急性感覚性ニューロノパチーで血清にTrk抗体が認められる例もある。
悪性リンパ腫の筋肉の障害には末梢神経障害による神経原性筋萎縮、筋自体への浸潤である筋リンパ腫症（muscle lymphoma）、血管内リンパ腫の筋内血管病変、傍腫瘍性神経症候群の筋炎、骨髄穿刺に伴う殿筋血腫、感染症合併による筋膿瘍、アミロイドーシスによるミオパチー、同種移植後のGVHDとしての筋炎などがある。また神経筋接合部の傍腫瘍性神経症候群としては重症筋無力症とランバート・イートン症候群が知られている。
筋生検をしても筋内神経にリンパ腫細胞が認められることは稀である。
筋リンパ腫症（muscle lymphoma）は悪性リンパ腫が筋肉へ浸潤することである。筋肉が原発の場合と全身性リンパ腫の筋肉浸潤が考えられる。通常、血清CK値は上昇しない。組織学的に筋周鞘血管周囲や筋内鞘にリンパ腫細胞が浸潤する。進行すれば筋を置換するような形になる。また再発による筋リンパ腫もある。
筋肉MRIで異常信号を呈した部位の筋生検で診断ができず、腎生検で血管内リンパ腫症と診断した例がある。異常信号は神経原性筋萎縮と考えられる。筋肉しばしば血管内リンパ腫症の組織診が行われる。筋原性変化の程度は報告により幅がある。血管外である筋細胞に浸潤する例も報告されている。化学療法で筋力が回復した例もある。
悪性リンパ腫を合併する筋炎や悪性リンパ腫を合併する重症筋無力症やランバート・イートン症候群が知られている。
理学療法
理学療法（りがくりょうほう、英語: physiotherapy、physical therapy）とは身体に障害のある者に対し、主としてその基本的動作能力の回復を図るため、治療体操その他の運動を行わせ、及び電気療法、マッサージ、温熱その他の物理的手段を加えることをいう。
理学療法の中には、大きく分けて、運動療法と物理療法、動作訓練がある。
また能力障害が残ったときには、基本的動作や日常生活活動を改善するための指導、そして社会生活を送る上で不利な要素を少なくするため、福祉用具の選定や住宅改修・環境調整、在宅ケア等も含まれる。近年では、生活習慣病の予防、コントロール、障害予防も理学療法の対象であるといえる。
理学療法士
理学療法士（りがくりょうほうし、英: physical therapist または physiotherapist、略してPT）は、理学療法士及び作業療法士法に基づく国家資格であり、リハビリテーションチームを構成する医療従事者（コ・メディカルスタッフ）の一員である。作業療法士（OT）、言語聴覚士（ST）、視能訓練士（CO）と共に、リハビリテーション職と称されるもののうちの一つ。
理学療法士 定義
厚生労働大臣の免許を受けて、名称独占資格を用いて、医師の指示の下「理学療法」を行うことを業とする者をいう。
この法律で「理学療法」とは、身体に障害のある者に対し、主としてその基本的動作能力の回復を図るため、治療体操その他の運動を行なわせ、及び電気刺激、マッサージ、温熱その他の物理的手段を加えることをいう。 — 理学療法士及び作業療法士法 昭和40年6月29日法律第137号 第2条
理学療法士 業務
診療の補助として理学療法を行うことが主な業務であるが、一般には、要介護状態や加齢、事故などによる身体機能障害からの回復目的のトレーニングを行わせたり、脳卒中での後遺症が残った人、運動能力発達の遅れがみられる新生児ら、循環器・呼吸器・内科・難病疾患などの身体的な障害を持つ人に対して、医師の指示の下その基本的動作能力の回復を図ることを目的に、運動療法や物理療法を行わせる人をいう。
なお、理学療法士は医師や看護師と異なり、名称独占資格であるため、理学療法士でなくても理学療法を業として行える場合がある。たとえば、日本運動器科学会（旧日本運動器リハビリテーション学会）では、日本整形外科学会（平成23年4月1日より公益社団法人化）専門医が所属する医療機関に勤務している運動器リハビリテーション従事者（看護師、准看護師、あん摩マッサージ指圧師、柔道整復師など）を対象に運動器リハビリテーションセラピスト認定試験を行い、認定を受ければ運動器リハビリテーションセラピスト（通称：みなしPT）として、定められた基準の施設において、医師と理学療法士の指示・監督の下に、一部の保険点数に関わる立場になれる。また、全国病院理学療法協会が主催する運動療法機能訓練技能講習会でも、理学療法士としてみなされる。
理学療法士 業務
医療現場（理学療法・作業療法・言語聴覚療法を治療の中心とした病院を特にリハビリテーション病院と呼ぶ）におけるリハビリテーションでは、リハビリテーション専門職の一つとして関わっているが、介護の現場や、アスリートなどケアの分野においては、類似資格である柔道整復師、健康運動指導士、マッサージ師、アスレチックトレーナーなど様々な職種が関わっており、職域は必ずしも確立されてはいない。
理学療法士 日本における作業療法士との違い
理学療法士と作業療法士は専門職であり内容が明らかに異なるが、お互いの足りない部分を満たす関係となっている。
日本の国家資格による理学療法士・作業療法士の違いは以下であるが、法律は各国で違う為、国によって業務範囲が異なる。
ここで言う応用動作とは食事動作・トイレ動作・入浴動作・更衣動作・炊事・洗濯・掃除等、多岐にわたり、基本的動作とは応用動作の基本となる動作「寝返り・起き上がり・座位保持・移乗・立ち上がり・移動」を指す。
理学療法士 有資格者数と組織率
超高齢化社会が進み、社会保障が大きな課題となる中で、有資格者の養成が急務となり、養成校開設の規制緩和が行われた。それに伴い平成12年以降より養成校は急増。乱立ともいわれる異常増加が生じたため、有資格者はわずか数年で激増し、平成24年現在では10万人を超えている。
また、職能団体である日本理学療法士協会への入会率は約80%と高い組織率で、世界理学療法連盟加盟団体中、一位である。
理学療法士 日本における現状
リハビリテーション専門職とともに、脳血管障害などの中枢神経疾患や小児の発達障害、整形外科疾患、呼吸器疾患、循環器疾患、難病疾患など、幅広い分野でその重要性自体は広く認識されつつあり、全国的な「リハビリテーション病院」の増加は現代医療に対するニーズを反映しているものといえ、日本理学療法士連盟の発足や国会議員の理学療法士が誕生（2009年の衆議院選挙）するなどで、解決へ歩みつつあるが、職域の確立、社会保障に関わる問題など、まだまだ課題は山積している。
介護予防の職域での活動
高齢者を対象とした地域支援事業を中隔にする予防事業、要支援1, 2 を対象とした介護予防などを行う、介護予防認定理学療法士研修により約2,000名を育成している（認定・専門理学療法士制度の改訂に伴い、2013年現在での介護予防認定理学療法士の総数は59名）。さらに、一方で特定健診、特定保健指導を中隔にした生活習慣病予防の観点からの、とくに糖尿病に対する運動療法への参画は重要な課題であり、この分野は従来の職域と異なり、当資格者の業務の位置付けや、報酬設定が不十分であり、活動モデルを提示することが課題解決の糸口となりうる。
理学療法士 認知度
日本においての認知度・地位ともに、まだまだ高いとはいえないが、理学療法の発祥地といえる米国、ドイツを筆頭に、スウェーデンやイギリス、オーストラリアなどのリハビリテーション先進国では、広く認知され地位が確保されている。
理学療法士 養成施設
資格を得るためには国家試験を受験しなければならないが、受験するためには、文部科学大臣が指定した学校または都道府県知事が指定した理学療法士養成施設において、3年以上、理学療法士として必要な知識および技能の修得が必要である。
日本ではこの職種の養成教育の始まりは専門学校教育においてであり、当初少なかった養成校の数も、近年急激に増設された。
養成校には大学（82校）、短期大学（5校）、4年制専門学校（82校）、3年制専門学校（80校）、特別支援学校（視覚障害者が対象）があり、より専門的な知識を身に付ける場合や研究職を目指す場合などは大学院もある（修士課程・博士課程）。学校総数249校（募集校239校, 定員13,224名）。
理学療法士 その他
当資格者は、教育職員検定により特別支援学校自立教科助教諭の臨時免許状が与えられる制度があり、定められた経験、単位修得により普通免許状に移行できる。
ほかにも、小学校教員あるいは中学校教員の普通免許状取得の際に義務付けられている、介護等の体験も当資格者であれば基本的に免除される。
給料は平均年収400万であり、サラリーマンの平均年収よりは低水準である。
佐伯千仭
佐伯 千仭（さえき ちひろ、1907年（明治40年）12月11日 - 2006年（平成18年）9月1日）は、日本の法学者（刑法）。弁護士。熊本県出身。
佐伯千仭 略歴
熊本県上益城郡木山町生まれ。旧制熊本県立中学済々黌（現熊本県立済々黌高等学校）を経て、1927年旧制第五高等学校卒業。1930年、京都帝国大学法学部卒業後、同大学助手。1932年、同助教授。1933年の滝川事件の際に京都大学を離れ、立命館大学教授に就任するも、1934年に京都大学法学部助教授に復帰した。1941年、同大学教授。
戦後、自著『刑法総論』の国家主義的内容が問題となって教職不適格指定を受け、1947年に京都大学を追放された。同年、弁護士登録。1951年、法学博士（京都大学、学位論文「刑法に於ける期待可能性の思想」）。1954年、立命館大学教授に就任。1973年定年退職、名誉教授。
2006年9月1日、98歳で逝去。
佐伯千仭 人物
近代派の宮本英脩の弟子であるが、宮本と異なり、古典派の中でも瀧川幸辰と同じ前期旧派の立場に立つ。日本における陪審制度の研究のほか、熱心な死刑廃止論者としても知られている。
いわゆる滝川事件の復帰組の一人であるだけでなく、極東国際軍事裁判をはじめ、松川事件、東京中郵郵便法違反事件、東京都教組地公法違反事件など、戦後史に残る事件に関わった。また、日本学術会議会員、法制審議会委員などを歴任した。
佐伯千仭 学説
佐伯は、師である宮本による被害が軽微な場合の可罰類型阻却原因に関する研究を発展させて可罰的違法性論を提唱し、構成要件は単なる没却的・記述的な行為類型ではなく、可罰的な違法行為の類型であると主張した。また、間接正犯の成立範囲を狭め、かえって要素従属性を緩和していくことによって共犯として処理していく拡張的共犯論などでも知られる。門下生として、中川祐夫、中山研一。
佐伯千仭 滝川事件と佐伯千仭
滝川事件当時、京都大学法学部助教授だった佐伯は、文部省による瀧川幸辰の休職処分に抗議して辞職、立命館大学法学部教授に転じた。しかし、京都大学に残留した教授陣に不安を抱いた京都大学法学部卒業生からの説得を受け、翌1934年、京都大学に復帰して助教授に再任された。
立命館大学を退職する際、京都大学に復帰する者と復帰しない者が生じてしまい、かつ立命館大学に迷惑をかける形となったため、佐伯自身は「立命に対しては本当に申し訳ないことになってしまった」と後日述懐している。彼らの復帰は「滝川ら辞任組が復帰できる状況になった時にくさびになるような人間がいなければ困る」という「残留組」教官の言い分に抗し得なかったからだとされる。また当時この件について、久野収（滝川の免官処分に反対し学問の自由と大学自治を擁護する運動を進めていた）から非難された際、佐伯は「敗北して帰るのだからどんな批判も甘受する」と答えている。
佐伯千仭 滝川事件と佐伯千仭
その後1941年に教授に昇任した佐伯は、第二次世界大戦終結とともに黒田覚（法学部長）ら他の復帰組教官とともに滝川の復帰工作を開始し実現させた。この際、佐伯は鳥養利三郎京大総長とともに、「大学自治を滝川事件以前の状態に復帰する」旨の総長・文部省の合意文書草案を作成している。
しかし京大法学部再建のため全権を委任されて復帰した滝川を委員とする法学部の教員適格審査委員会は、戦争中の佐伯の著作の国家主義的内容を問題にして佐伯を教職不適格とした（これと前後して他の復帰組教官も京大を去っている）。これら一連の事態の背景には復帰組に対する滝川の個人的感情があったという見方もある。
なお、この不適格処分に対して、佐伯は京都大学新聞社発行の「学園新聞」1946年11月11日号に「刑法に於ける私の立場-追放の判定を駁す-」と題する反駁文を発表している。
ジュネーヴ協定
ジュネーヴ協定（ジュネーヴきょうてい）は、第一次インドシナ戦争を終結させるために1954年にスイスのジュネーヴで開かれた和平会談によって合意された休戦協定。
この協定はベトナムが南北に分かれた分断国家となる原因となった。
なお、戦時国際法による捕虜の扱いを記述しているジュネーヴ条約とは全く別である。
ジュネーヴ協定 背景
ベトナム独立同盟（ベトミン）は、1945年の日本の降伏によって生じた軍事的空白を利用してベトナム八月革命を起こし、ハノイでベトナム民主共和国の独立を宣言した。だが、第二次世界大戦後にインドシナに復帰したフランス軍との間で第一次インドシナ戦争が勃発し、フランス軍によって都市部を追われたベトミンは農村部で遊撃戦を展開した。
フランスは1949年にベトナム国（バオ・ダイ政府）を樹立させてベトナム人を味方に引き入れようとしたが、同年にベトナムと隣接する中国で中華人民共和国が成立し、更に1950年に朝鮮戦争が勃発してアジアにおける冷戦の対立が激化すると、ベトミンは中国から大量の軍事援助を受け、フランス駐留軍に対する攻勢を始めた。一方、フランス国内では厭戦気分が広がり、戦争の継続はフランス政府の負担となり始めた。
1954年に入ってベトナム北西部のディエン・ビエン・フーで決戦の時が迫ると、ようやく和平会談が開催される運びとなった。
ジュネーヴ協定 和平会談
1954年4月26日、スイスのジュネーヴに関係国の代表が集まり、インドシナ和平会談が開始された。参加国はフランス、アメリカ合衆国、イギリス、ベトナム国、カンボジア、ラオス王国、ベトナム民主共和国（ヴェトミン）、ソビエト連邦、中華人民共和国であった。同時に韓国と北朝鮮の代表も参加して朝鮮半島問題も話し合われたが、すでに朝鮮戦争休戦協定で停戦が実現していた朝鮮半島については何の進展も得られなかった。
インドシナ和平交渉は難航したが、5月にディエンビエンフーの戦いでフランス軍が大敗し、6月にフランス首相に就任したピエール・マンデス＝フランスが1ヶ月以内の和平実現を公約すると、ようやく参加国間で歩み寄りがみられるようになった。ベトナム民主共和国（ヴェトミン）側のファム・ヴァン・ドン率いる代表団は国土の大部分を制圧していることを背景に、軍事境界線の設定などにおいて最後まで強硬姿勢を崩さなかったが、会談の最終日にソ連・中国両国による説得に応じて妥協し、7月21日に和平協定が成立した。
ジュネーヴ協定 合意内容
合意はベトナム民主共和国、中華人民共和国、ソ連、フランス、イギリスが署名するも、アメリカとベトナム国は署名しなかった。
ジュネーヴ協定 停戦後の動向
フランスはインドシナ半島から撤退し、北ベトナム（ベトナム民主共和国の暫定支配地域）から200万人のベトナム人が南ベトナム（ベトナム国の暫定支配地域）へ逃れた。ベトナム国ではゴ・ディン・ジエムがバオ・ダイを追放してベトナム共和国政府を樹立する一方、北ベトナムと自由選挙に関する協議を行うことを拒否した為、協定で定められた南北統一選挙は実現しなかった。このためベトナム統一をめぐって南北が競い合い、北ベトナムがゲリラを送り、これに対してアメリカ軍も軍事介入してベトナム戦争（第二次インドシナ戦争）に発展していく。
セミアクティブサスペンション
セミアクティブサスペンションとは、振動抑制装置付きサスペンション、アクティブサスペンションの一種である。
セミアクティブサスペンション 概要
フルアクティブサスペンションとは異なり振動抑制のために、動力源を利用したアクチュエータを使用せず、外部から入力する振動エネルギーを利用した可変減衰ダンパーを使用して、ダンパーの減衰力を変化させることで振動を抑制するものである。そのためサスペンション駆動に必要なエネルギーを節約できるため省エネルギーになるほか、制御失陥時にも通常のダンパーとして機能するため安全であること、そして構造が簡単かつコンパクトなため、また、比較的安価で搭載性に優れるという特徴がある。
しかしながら、ダンパーの減衰力の強弱で対応するため、発生できる力（制振力）が限られている（例えば、制止状態から加振することはできない）ため、スカイフック理論をそのまま適用しても、アクティブサスペンションと同等の性能は得られない。それを克服するため、近年、非線形H∞制御理論に基づく制御手法が開発され、トヨタ自動車の一部の乗用車にH∞TEMSとして装備されている。
セミアクティブサスペンション 概要
鉄道車両としては、車体と台車枠の間に可変減衰ダンパー（セミアクティブダンパー）が設置されており、左右加速度センサーにより振動を検知してそれを元に制御装置が減衰力指令値を計算して、その指令値によりダンパーの減衰力（減衰係数）を変化させることにより、車体の左右の振動を最適に抑制する。また、新幹線で使用されているものは、可変減衰ダンパーの減衰力を制御する方式として、多段階式と比例電磁式リリーフ弁による無段階式があり、車両側に備えられた明かり区間（トンネル外）とトンネル区間の線路マップを元に、それぞれの区間において制御パラメータを自動的に変える方法が取られている。
セミアクティブサスペンション セミアクティブサスペンションを搭載する車両
新幹線車両
両先頭車とグリーン車とパンタグラフ搭載車
500系　※W1編成の両先頭車はアクティブサスペンションを装着。
700系
300系　※一部編成を除く（早期置き換え対象車を除く43編成をセミアクティブ化）。
両先頭車とグリーン車以外の全車両
E2系　※両先頭車とグリーン車はフルアクティブサスペンションを装着
E3系　※両先頭車とグリーン車はフルアクティブサスペンションを装着
グランクラス以外の全車両
E7系・W7系　※グランクラスはフルアクティブサスペンションを装着
全車両に搭載
800系
N700系
在来線車両
先頭車両に搭載
JR東海313系5000番台
JR東海HC85系 　※グリーン車のクモロ85形のみ
両先頭車とグリーン車以外の全車両
E657系　※両先頭車とグリーン車はフルアクティブサスペンションを装着。
E353系　※量産先行車のみ。両先頭車とグリーン車はフルアクティブサスペンションを装着。  （量産化改造時に全車両フルアクティブサスペンションへ換装。）
全車両に搭載
JR東日本E259系電車「成田エクスプレス」
セミアクティブサスペンション セミアクティブサスペンションを搭載する車両
乗用車
トヨタ自動車
セルシオ
クラウン
マークII
ウィンダム
カムリ
イプサム
ノア
ヴォクシー
アルファード
ランドクルーザープラド
MotoGP
ヤマハ発動機
YZR500　※1991年～92年頃にチーム・ロバーツにて使用実績がある（提供はオーリンズ (自動車部品メーカー)）
セミアクティブサスペンション F1におけるセミアクティブサスペンション
F1では1987年に、ウィリアムズF1が車高調整用として最初に実戦投入した。登場当時は、ライドハイトコントロールシステム（車高制御システム）と呼ばれていた。1992年にウィリアムズは進化型サスペンションを投入し、1年落ちのマシンながらも圧倒的なパフォーマンスでシーズンを席巻。1993年には、フルアクティブアクティブサスペンションを開発できないチームが主に使用（各チームで独自に開発）していたが、1994年以降は可動する空力パーツとみなされて使用が禁止されている。
アクティブサスペンション
アクティブサスペンション（英語：active suspension）は、油圧や空気圧などのエネルギー源をもち、自ら縮みや伸び、またはばねのダンピング力の強弱調整の走行中の自由な変更などを発生させることのできるサスペンションである。
アクティブサスペンション 概要
通常のサスペンション機構は、走行中の路面の凹凸などの外力を受け動くのみで、ばねやダンパー(サスペンションのばねが縮んだ際の反発力の速さをコントロールする機構)などで構成されており、自ら動くエネルギー源を持たないものが基本である。そのため通常のサスペンションは、パッシブ(受動的)サスペンションと呼び区別されることもある。
一方、アクティブサスペンションの場合は前述の通りに自ら油圧や空気圧などで伸び縮みし、反発力の強さもコントロール出来るためアクティブ(能動的)サスペンションと呼ばれる。
アクティブサスペンションの定義には大きく分けて2つあり、ショックアブソーバーの衝撃吸収力(縮み側)や衝撃を受けた後の反発(伸び側)の力の2種類のパッシブ要素パラメーターだけを制御するものをセミアクティブ制御と呼んで含める場合と、もう一つは、車高調整(停車時の静的車高)までを含む完全な油圧制御で各部寸法までを完全にコントロールするフルアクティブサスペンションと呼ばれるものの2種類がある。またハード面からは電子制御サスペンションとして一括される。このシステムはどの分野においてもスカイフック理論を基本として開発されている。
アクティブサスペンション 概要
また、走行安定性を高めるというサスペンション一般の機能を離れ、ローライダーで車体を跳ね踊らせるパフォーマンスを行ったり、戦闘車両で地形状況に応じて車高を変化させたり車体傾斜角を変えて砲の可動範囲以上に射界を拡大する姿勢制御機能に用いるものもある。
アクティブサスペンション 鉄道車両のアクティブサスペンション
動力を使用した振動抑制装置付きサスペンションのことであり、フルアクティブサスペンションとも呼ばれている。
横揺れの元となる外部からの左右の振動を、車体に取付けられた左右加速度センサーで検知し、それを基に制御器が必要な力の大きさや方向を算出、台車と車体の間に枕木方向で取付けられているアクチュエータに指令を送り、アクチュエータで外部からの振動とは逆の力を発生させて、車体の左右振動を効果的に抑制するものである。
動力源には圧縮空気を使用する空気式と電動アクチュエーターを使用する電気式とがある。制振効果は非常に高いものの、サスペンション駆動に専用の動力源を必要とするため消費エネルギーが大きく、システムのサイズも大きくなってしまう。また構造が複雑で維持コストも含めて高価なため、採用は特急形車両にとどまっている。このため、JR東海ではN700S系確認試験車への搭載にあたり、従来のセミアクティブサスペンションに小型モーターと油圧ポンプを追加して推力を出す仕組みの、これまでのものとは全く異なるタイプのフルアクティブサスペンションを開発した。このフルアクティブサスペンションは制御装置が故障してもセミアクティブサスペンションとして機能するなど、高い冗長性を持っていることが特徴である。
日本では以下の鉄道車両に装着されている。
アクティブサスペンション F1のアクティブサスペンション
自動車レースの最高峰と称されることの多いフォーミュラ1(F1)の車両において、アクティブサスペンションの役割はグラウンド・エフェクト・カー時代に失われたサスペンション機能の復権と、その後の空気力学的なダウンフォースと空気抵抗を最適に制御するために用いられた技術であった。
アクティブサスペンションは、当時コーリン・チャップマンが率いるチーム・ロータスで1981年から開発が始まった。
アクティブサスペンションが求められた理由は、1960年代末にF1で車体上部に固定されたウイング（揚力を発生させる飛行機の翼とは逆向きの車体を路面に押し付ける側の力）でダウンフォースを発生させることがライバルよりも速いラップタイムを記録したり、コーナリング時に遠心力の働きでマシンが横滑りさせずに車体を安定させることにつながると発見されたことから「レーシングカーはダウンフォースが勝利のカギになる」と理解されたことで空力が研究分野として確立された事に始まる。しかしながら、ウイング角度を立ててしまうと空気抵抗も増してしまい、直線速度の低下を招いてしまうことから、いかに「抵抗は減らしダウンフォースだけを高めるにはどうしたら良いか」が課題となった。
アクティブサスペンション F1のアクティブサスペンション
そんな折、1976年にデビューしたロータス・77では車体左右のサイドポンツーン下部にブラシ形状のサイドスカートを設けることで車体下面の空気を外部から遮断し、ダウンフォースを路面に吸いつけられるグラウンドエフェクトを得ることが出来ないかという試みが注目された。グラウンドエフェクトならばウイングを立てたのと違い、前面投影面積の増加による空気抵抗の増大なしで強力なダウンフォースを得られるという発想からであった。また、次のマシンのロータス・78ではサイドポンツーン底面を車体後部に向かって路面から離れて跳ね上がった形になり、マシン全体を横から見ると断面形状がウイング型状になるグラウンドエフェクトカーとしてデビュー。さらに翌年型のロータス・79ではマシン底面の気流の通路を遮っていたサスペンションアームやギアボックス、デフなどがすっきりしたデザインに改められ、より強力なダウンフォースを発生させることができるようになっていた。
アクティブサスペンション F1のアクティブサスペンション
しかしながら、こうしたグラウンドエフェクトはサイドスカートの働きで外部からの気流の侵入を防いで気流が乱されないようにしなければならず、路面の凹凸でサイドスカートの気密性が失われると突如としてダウンフォースを失い、スピンしたりクラッシュする危険性が伴うこと、さらにサイドスカートが再び気密性を取り戻すことと失うことが断続的に繰り返されるポーポイジングという現象が発生し、車体が不安定になることや激しい上下動が起こり、ドライバーに非常な負担が掛かる傾向があった。
アクティブサスペンション F1のアクティブサスペンション
1970年代後半から1980年代にかけて、F1界におけるデザインの主流は、サイドポンツーンの下面形状を翼形状とし地面効果（グラウンドエフェクト）によって強力なダウンフォースを得ていたグラウンド・エフェクト・カーであった。グラウンド・エフェクト・カーはサイドポンツーン底面のウィング形状部の空気の流れを乱さないため、またその側面からの空気の流出入を防ぐブラシもしくはサイドスカートを地面と接し続けさせるため、地上高を一定の範囲に保つ必要があり、サスペンションスプリングは非常に硬く設定され、ドライバーや車体にとっては負担が大きく、かつバンプ（突起乗り越え）時に車体と地面の距離が大きくなると突然ダウンフォースが失われるなど、非常に危険な乗り物となっていた。そこで安定した地上高とドライバーへの負担軽減の観点から、ロータス・88が認められなかったロータスにおいてアクティブサスペンションの開発が始められた。アクティブサスペンションがその効力を発揮しはじめる前に、安全性の問題から車体下面は平面でなければならないとする、通称「フラットボトム規定」が施行されることとなり、サイドポンツーンにより発生していたダウンフォースは失われた。
アクティブサスペンション F1のアクティブサスペンション
フラットボトム規定の中、コンストラクター達が風洞によるさまざまな実験で新たな構造を模索した結果、フラットボトムの規制箇所以外の部分において適切な方法を取ることによって失われたダウンフォースを獲得することが可能であることが明らかとなってきた。地面との距離を一定に保つことが可能であれば、グランドエフェクトカーと同じ効果が期待できるのである。この効果は速度と車高の変化に大変敏感であり、ミリ単位のセッティングの違いにより車体性能が大きく変化する。
当時のレギュレーションではレース中の給油が認められておらず、レース初めと燃料が少なくなるレース後半で車体重量が大きく変化し、さらに加減速時、コーナーリング時の車体の姿勢変化によって、絶えず車体下面と地面との距離が変わっていた。これを解消するため、当初はサスペンションのセッティングを硬くすることでこの変化を最小限に抑えていたが、路面からの衝撃を吸収するという本来の働きが失われてしまい、縁石などで車体が跳ねてしまうという問題を抱えていた（ただし同様のことはグランドエフェクトカー時代においても存在しており、より切実で前述のポーポイジングという現象が起こっていた）。
そこで車体姿勢および路面と車体下面との隙間を常に一定に保つことで常に強力な地面効果を得ながらサスペンションによる衝撃吸収力は犠牲にさせないようにという要求から研究が始まった。
アクティブサスペンション F1のアクティブサスペンション
1983年にロータス・92で初めて実戦に投入されたが、このマシン以後しばらくアクティブサスペンションを使用するチームはなく、ロータス自体もマシン搭載を一度断念した。
その後、1987年にロータス・99Tで再び実戦採用された。また、ウィリアムズがシーズン途中のイタリアGPからFW11Bに搭載した。ロータスのシステムはF1部門ではないロータス・カーズ本体の管理にあり、レースに特化したものではなく、乗用車用に開発された複雑なものだった。一方、ウィリアムズのシステムはロータスのものに比べレース用に特化したシンプルな設計であり、当初は商標の問題から｢リアクティブライド｣と呼んだ。ロータスは、その方式から我々こそが完全なアクティブサスペンションだと言った。
ロータス方式
アクティブサスペンション F1のアクティブサスペンション
ロータスはコイルスプリング/ダンパーを油圧アクチュエーターに置き換えてサスペンション機能の全てをアクティブ制御化する事に挑戦したが、当時のコンピューター演算速度では処理能力が不足しており、制御コンピューターがフリーズしサスペンションが動作しなくなる、走行中油圧がゼロになって車体が底突きしコントロール不能に陥る等の致命的なトラブルが度々発生した。また、当時のチーム・ロータスのスタッフ数ではアクティブサスペンションから得られる膨大な走行データを分析し切れず、ポテンシャルの全てを引き出す事が出来なかった。財務状況が悪化していたロータスにとって開発費が嵩むアクティブサスペンションは大きな負担になっており、100Tでは採用見送りとなった。アクティブサスペンションは路面のバンプからタイヤを逃がすよう作動する為、パッシブサスペンションに比べてタイヤの負荷が少なかった。決勝ではタイヤ摩耗が少ない点が有利に働いたが予選ではタイヤが作動温度に達せずグリップ不足に陥っていた。ピーター・ライトはグッドイヤーにアクティブサスペンション専用タイヤの開発を依頼したが断られてしまったと後年述懐している。
ウイリアムズ方式
アクティブサスペンション F1のアクティブサスペンション
ウイリアムズのシステムは所謂ハイドロニューマチック・サスペンションであり、各輪に設けた油圧アクチュエーターを相互連結する事で路面変化に合わせてセルフレベリングさせ一定の車高を維持する基本構造である。アクチュエーターには皿ばねを内蔵しており路面の細かな凹凸はパッシブサスとして吸収し、大きな路面変化のみをアクティブ制御していた。これに加えて予めプログラミングした車高バランスをドライバーが選択出来るようにし、特定のコーナーやストレートにて任意のモードを作動させる事でドラッグ削減やダウンフォースバランスの調整を可能にしていた。サスペンションの全動作をアクティブ制御していたロータス式サスペンションとは違い、機能を絞ったシンプルなシステムでありF1におけるアクティブサスペンション普及の基礎を作った。当初はロータス同様にシステム重量や油圧システムの信頼性に悩まされた為1987年限りで一旦採用を取り止めたが、開発継続した上で1991年最終戦で再投入し、翌1992年にFW14Bで本格採用されると圧倒的な速さでダブルタイトルを獲得した。4輪を相互連結する構造上、タイヤが安定して路面接地し低速域のメカニカルグリップが向上するメリットがあった一方で、作動時に応答遅れが発生しコーナー進入時の挙動が不安定になる欠点があり、また任意の1輪のみを独立作動させる事が出来ない点がマクラーレン方式に対して劣っていた。
マクラーレン方式
マクラーレンがMP4/8で採用したシステムは通常のコイルスプリング/ダンパーにアクチュエーターを追加した構造であった。プラクティス走行にて1周分のスプリング縮み量を記録し、それを補う形でアクチュエーター作動量をプログラミングして決められた場所で決められた通りに動かすだけというものであった。当時の技術レベルではGPSを使った位置検出が出来なかった為、走行距離でコース上の位置を推定した。ピットウォールにビーコンを設置し、毎周ごとに車両がビーコン信号を検出する事で推定誤差の累積をリセットしていた。コースアウト等で距離と位置の関係がずれてしまった場合に備え、次の周回まで一時的にアクティブ作動をキャンセルすることもできた。「コース周回において走行ライン(走行距離毎の路面凹凸)は毎周同じである」というサーキット走行特化の発想を基にした極めてシンプルなシステムだったが、ロータス＆ウィリアムズ方式と異なりコースの特定エリア毎に車高バランスを自動設定できる点が大きな強みとなり(ウィリアムズ方式はドライバーが手動でモード選択する都合上セグメント数には限りがあった)、ウィリアムズもFW15Cでは走行距離ベースで車高を自動制御する方式を追加採用する等、1993年においては主流のシステムとなった。 走行距離(タイヤ回転数)でコース上の位置を推定する都合上、タイヤ空転を極力防ぐ必要があった事からトラクションコントロールやアンチロックブレーキも合わせて装備された。但し、当時はこれらをドライバーズエイドシステムの採用と捉え競技の理念から逸脱していると見る向きもあった。
豊富な資金力で開発を進める上位チームと資金力の無い下位チームのラップタイム格差が広がり過ぎてしまった状況から、「可動の空力装置」禁止レギュレーションに違反しているという解釈に変更され、1993年を最後に禁止された。合わせて、アクティブサスペンションがなければ必要不可欠ではなくなるトラクションコントロールやアンチロックブレーキの禁止も合意された。チーム格差を縮小してレースのスペクタクル性を高めることを目的としながらも、建前はコーナーリングスピードを下げる事による安全性の確保とされた。しかし、翌1994年シーズン開始早々に悲惨な事故が相次いで発生したことは皮肉な結果となった。
アクティブサスペンション WRCのアクティブサスペンション
「公道のF1」とあだ名されるWRC（世界ラリー選手権）においても、アクティブサスペンションやそれに類似する機構が用いられた。1980年代に導入予定のまま廃止となってしまったグループS規定のマシンに試行錯誤の形跡があるが、実戦投入されたの2000年代のWRカー（ワールドラリーカー）規定の時代であった。
スバルは「ロールコントロールシステム」と呼ぶ電子制御式のサスペンションを実働部隊のプロドライブが開発。ピッチ・ヨー・ステアリング角を自動計算し車両姿勢を制御する一方で、重量増やエンジンパワーのコストも要求されるというデメリットがあった。2003年のサンレモ・ラリーにてインプレッサWRCに投入されるが、以降はタイトル獲得に集中するためにキャンセルされた。コスト高騰の原因になるとして、2003年末を持ってアクティブサスペンション自体が禁止された。
アクティブサスペンション WRCのアクティブサスペンション
プジョーは2002年の206 WRCから307 WRCまで、電子制御の下に油圧を用いて、ディファレンシャルギアやギアボックスと連動して能動的にアンチロールバーを動かすシステムを開発した。これは「アクティブ・アンチロールバー」と呼ばれ、高速ラリーでの性能向上を図ったものであった。クリーンな路面で真価を発揮したが、荒れた路面ではシステムをキャンセルして出走していた。このシステムの使用は2005年以降は禁止されたため、受動型のスタビライザーに切り替えて参戦を続けた。
同時期のシトロエンは電子制御ではなく、機械式制御を用いてセミアクティブサスペンションのような機構を実現した。2003年のフル参戦初年度から投入した、オーストリアのキネティック・サスペンション・システム社が開発した機構「リバース・ファンクション・スタビライザー (RFS) 」がそれで、一般には「油圧式アンチロールバー」「受動型スタビライザー」などとも呼ばれた。あるホイールの高さが急激に変化すると、対応するシリンダー内の圧力が上昇。油圧システムは圧力を平衡化することで応答し、圧力の一部を反対側のホイールに転送してマシンの姿勢を保った。このシステムは元々は荒れた路面対策だったが、実際にはあらゆる路面で有効に作用し、クサラWRCによるタイトル3連覇の原動力となった。このシステムについては比較的低コストで実現できるため、2005年までの使用が許可されていた。
アクティブサスペンション 乗用車のアクティブサスペンション
市販の乗用車におけるアクティブサスペンションは、高級車を中心にその採用が盛んに試みられた時期はあるものの、高価であることなどから現在では高級車の中でもごく一部の車種で使われるに留まっている。かつては日産自動車、トヨタ自動車、三菱自動車工業などがアクティブサスペンション搭載車を販売していたが、機構そのものが非常に高価であること（100万円前後高くなる）と、重量の増加や使用油圧の高さからオイル漏れが発生しやすくメンテナンス周期が短く維持コストも膨大になることなどが問題となった。
アクティブサスペンション 乗用車のアクティブサスペンション
現在でもアクティブサスペンションを採用しているメーカーとしてはメルセデス・ベンツが挙げられる。Magic Body Control、その後継でE Active Body Controlと呼称されるそれは、エアサスペンションに備えられた油圧ダンパーをオイルポンプとアキュームレーター(油圧の高圧に保つ蓄圧器)からなる油圧回路を使って制御するもの。前方路面状況をカメラで監視し、路面状況に応じてダンパー内の油圧を変更し減衰力を随時調整する。またSUVにおいては、砂漠やぬかるみから脱出するために車体を上下に揺らす機能も持つ。E Active Body Controlでは旋回時に旋回内側に車体を傾斜させる車体傾斜機能や、受動安全機能として側面衝突時に車高を瞬時に上げて頑丈なサイドシルで衝撃を受け止めるPre-Safeインパルスサイドが備わる。ただし、乗用車の中では高価な車種が多いメルセデス・ベンツにとっても高価なシステムであることから、設定がある車種は高級セダンのSクラス、高級SUVのGLSなど、高価格帯のものに限られている。有料オプション価格はW223型Sクラスの場合では、ドイツ仕様は付加価値税抜きで6500ユーロ/約109万円、日本仕様は消費税抜き109万2000円(いずれも2024年6月現在)となっている。
アクティブサスペンション 軍用車両のアクティブサスペンション
アクティブサスペンションやセミアクティブサスペンションは、その機構からコスト増や質量増を招くため採用は限られている。採用例としてはセミアクティブサスペンションがピラーニャIVなど極一部の装輪車両にある程度である。
NHK札幌放送局
NHK札幌放送局（エヌエイチケイさっぽろほうそうきょく）は、北海道札幌市中央区にある日本放送協会（NHK）の地域放送局。
NHK札幌放送局 所在地
所在地：札幌市中央区北1条西9丁目1-5（郵便番号：060-8703）
NHKでは築50年を超えて老朽化した札幌放送会館の移転先を探していて、当初隣接するさっぽろ創世スクエアへの移転を検討していたが、2012年3月に再開発計画から離脱。2013年11月にNHKと札幌市との間で、NHKが所有する現放送会館用地と札幌市が所有する市立札幌病院跡地（札幌市中央区北1条西9丁目）を等価交換することで基本合意した。
その後、「いかなる事態にも対応し、安全・安心を道民に届ける会館」「NHK北海道のキーステーションとして相応しい機能を有する会館」「将来の新サービスや業務の変化にもフレキシブルに対応できる会館」「地域文化の発展に貢献し、道民とつながる会館」「人と環境にやさしく"北海道らしさ"を活かした会館」「営業コールセンターの新設」の6点をコンセプトに整備計画を検討していたが、その計画が2015年5月にまとまり、同月中にNHKの理事会および経営委員会に諮られ、正式に新放送会館整備計画が動き出した。
NHK札幌放送局 所在地
計画では地上6 - 7階規模の本棟（23,990平方m）と地上2 - 3階規模の別棟（3,480平方m）の2棟建てで、中には放送センターとして報道・制作の各セクションとテレビニューススタジオ（60坪と30坪の2室・いずれも2層）、そして2つのラジオスタジオを設置。また1 - 2階のエントランスフロアにはテレビ制作スタジオ（140坪・3層）と公開スタジオスペース（60坪）を併設。その他、営業コールセンターや高音質ラジオスタジオ（2層）も整備される予定。
その後2015年（平成27年）度中に設計業者の選定と基本設計を実施、2016年（平成28年）度中に実施設計を行い、2017年（平成29年）8月に着工。2020年（令和2年）1月31日に竣工し、同年10月中の運用開始を目指すとしていたが、新型コロナウイルスの感染拡大にともなう影響で、移転のための設備工事や新局舎で使用する機材の製作が遅れたため、移転完了の時期が延期となる。すでにこの時点で施設の一部の運用は開始しているが、新局舎の移転は2021年6月1日を以て完了し、同月7日から新局舎から放送開始した。なお新会館は8Kに対応した大型スクリーン付きの公開スタジオを整備する計画である。
この移転をもって、北1条通り沿い、または近接する場所にFM NORTH WAVEを除くすべての北海道のNHKおよび民放のテレビ・ラジオ局が集約された。
なお大通西にあった旧放送会館は新放送会館運用開始後に解体され、跡地には現在北1条西2丁目にある札幌市役所の新庁舎を建設し、移転する計画となっている。
NHK札幌放送局 スタジオ・取材用ヘリコプター
NHK札幌放送会館内のスタジオ 
T-1スタジオ（140坪・HD）：テレビ汎用。『北海道道』『北海道スタジアム』、ドラマなど。また国政・統一地方選挙の時期には、開票速報本部とその特設スタジオとして使用。『北海道道』については2021年4月から先行して現会館のスタジオを使用しているほか、『北海道スタジアム』も2021年4月の第1回放送で現会館のスタジオを試験使用して生放送された。
NC-Aスタジオ（60坪・HD）：テレビニュース用。『NHKニュースおはよう北海道』『ほっとニュース北海道』『ほっとニュース845』など。
NC-Bスタジオ（30坪・HD）：情報番組、ニュース事前制作、中継処理用。『ひるナマ!北海道』など。
R-1・R-2スタジオ：ラジオ用の送出・制作用スタジオ。
R-3スタジオ：2層吹抜の高音質スタジオ。オーディオドラマ（『FMシアター』など）や音楽録音など。
公開スタジオ（60坪）：放送会館1FにあるT-1スタジオに隣接したスタジオ。イベントや公開番組など。地域局最大で22.2chステレオの280インチ8Kスクリーンがある。
NHK札幌放送局 スタジオ・取材用ヘリコプター
旧・NHK札幌放送会館のスタジオ
第1（100坪・HD）：テレビ汎用『北海道道』など
第2：テレビ・ラジオ兼用
第3：ラジオドラマ・音楽制作用
ラジオスタジオ：第1放送・FM放送用
NC-A（25坪・HD）：北海道ローカルの定時ニュース、ワイドニュース用『ほっとニュース北海道』、『NHKニュースおはよう北海道』など
NC-B（15坪・HD）：情報番組・中継処理・ニュース事前制作用『ひるまえナマら!北海道』など。
NHK札幌放送局 支局・営業センター
2015年度NHK全体で行われた職制改正により、全国各地の報道室と通信部が廃止され「支局」に統合。併せて業務の外部委託を強力に推進してきた営業部門では拠点整理が行われ、道内各放送局の営業部が全廃され札幌局営業推進部に集約。4営業センター体制に再編された。
2022年春より北海道内7局がそれぞれ担当するローカル枠の放送エリアを再編し、関係局の業務と体制の大幅な見直しを進める方針である。札幌放送局は室蘭放送局と統合し放送時間を拡大、7局体制を維持し地域サービスの強化を掲げる。また、2023年4月1日付で組織改正を行い、「経営管理センター」と「メディアセンター」の2センター制に再編すると同時に道央以外の営業センター機能を函館局・旭川局・帯広局にそれぞれ移管する予定となっている。
NHK札幌放送局 地上デジタルテレビジョン放送に向けての対応
札幌地区で地上デジタル放送の本放送が開始される2006年6月1日10:00から、NHK札幌放送局と北海道内の民放テレビ5局（北海道放送・札幌テレビ放送・北海道テレビ放送・テレビ北海道・北海道文化放送）が共同制作した記念番組『我が家に地デジがやってきた』を放送した。なお、NHK札幌放送局だけは10時からの全国ニュースを放送するため、5分遅れて10:05から番組を開始したほか、民放がCMを放送中は独自の「お知らせ」を放送した。
NHK札幌放送局 チャンネル・周波数
デジタルテレビ、FM放送親局：札幌送信所（手稲山）
送信局舎・鉄塔はデジタルテレビとFM放送で別々に分かれているが、両局舎は渡り廊下でつながっている。FM放送の局舎はかつてアナログテレビ放送設備も併設されていた。
デジタルテレビの送信局舎の内部は2006年6月1日放送の『ほっからんど北海道』の中で紹介された。
FM放送の送信局舎の内部は2011年7月25日早朝時間帯の北海道のローカルニュースでアナログテレビ放送完全停波のニュースが伝えられた際、アナログテレビ放送設備の一部が紹介された。
アナログテレビ放送の※は、2011年7月24日に運用を終えた中継局（他中継局のカバーによって置局不要または有線放送に代えてカバーされる地域）。
札幌市内のテレビ中継局については札幌送信所、芦別市内は芦別中継局、小樽市内は小樽市内テレビ・ラジオ中継局を参照。なお、黒松内中継局はデジタルテレビが札幌局管轄、斜字体にあるFMラジオが室蘭局管轄となっているが便宜上、一括掲載。
テレビ・FMラジオ
AMラジオ
NHK札幌放送局 沿革
2021年（令和3年）
3月3日 - NHKプラスで地域向けのテレビ番組の見逃し配信が開始。
6月1日 - 新放送会館へ移転。
6月7日 - 新放送会館から放送を開始し、同時に総合・Eテレでチャンネルロゴ表示の常時表示を開始。
8月30日 - 旧放送会館が完全閉鎖。
9月14日 - さっぽろテレビ塔に設置されていた、旧放送会館から手稲山の札幌送信所へ送出していたSTLアンテナが撤去。
11月27日 - 新放送会館が正式にオープン。これまで新型コロナウイルス感染拡大防止のため一部のサービスを休止していた。