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カースト
カースト(英語: Caste）とは、ヒンドゥー教における身分制度・ヒエラルキー（ヴァルナとジャーティ、ヴァルナ・ジャーティ制）を指すポルトガル語・英語だが、インドでは、現在も「カースト」でなく「ヴァルナとジャーティ」と呼ぶ。本来はヒンドゥーの教えに基づく区分であるが、インドではヒンドゥー以外の宗教でも、カーストの意識を持つ者がいる。
紀元前13世紀頃に、インド亜大陸の他地区住民を征服したインド北西部のアーリア人諸部族に根付く原始信仰による神権政治の元、バラモン（祭司）・クシャトリヤ（武士）・ヴァイシャ（平民）・シュードラ（隷属民）の4つの身分の括りが取り決められヴァルナとして定着した。時代が下るにつれ、さらに世襲の職業に基づく現実の内婚集団であるジャーティへと細分化され、親の身分が子へと引き継がれる封建貴族制と宗教が一体化した。今生の者は、前世の業の報いによりその身分のもとに生まれ、生涯役目を全うすることによって来世の福が保証されるという、徹底した宿命観を篤く信仰している。
カースト 法的規定
インドでは、1950年に制定されたインド憲法の17条により、不可触民を意味する差別用語は禁止、カースト全体についてもカーストによる差別の禁止も明記している。なお、インドの憲法が禁止しているのは、あくまでカーストを理由にした「差別行為」であり、カーストそのものは禁止対象ではない。このため、現在でもカーストは制度として、人々の間で受け継がれている。
またインド憲法第341条により、大統領令で州もしくはその一部ごとに指定された諸カースト（不可触民）の総称として、公式には「指定カースト」と呼ぶ。
インドにはカーストと共に「トライブ（部族）」というマイノリティが存在し、うち指定されたトライブは「指定部族」と呼ばれて指定カースト同様に保護されている。
「その他の後進諸階級（OBC）」とは後進諸階級のうち、指定カーストと指定部族を除いたものとされるが、憲法では明確に定義されていない。
指定カースト・指定部族やOBCのための優遇政策や留保制度により、公共機関や施設が一定割合（平均15 - 18%）で優先的雇用機会を与えられ、学校入学や奨学金制度にも適用される。
カースト 「カースト」名称の形成
カーストという単語はもとポルトガル語で「血統」を表す語「カスタ」(casta) である。ラテン語の「カストゥス」(castus)（純粋なもの、混ざってはならないもの。転じて純血）に起源を持つ。
15世紀にポルトガル人がインド現地の身分制度であるヴァルナとジャーティを同一視して「カースト」と呼んだ。そのため、「カースト」は歴史的に脈々と存在したというよりも、植民地時代後期の特に20世紀において「構築」または「捏造されたもの」ともいわれる。
植民地の支配層のイギリス人は、インド土着の制度が悪しき野蛮な慣習であるとあげつらうことで、文明化による植民地支配を正当化しようとした。ベテイユは「インド社会が確たる階層社会だという議論は、帝国支配の絶頂期に確立された」と指摘している。インド伝統の制度であるヴァルナとジャーティの制度体系は流動的でもあり、固定的な不平等や構造というより、運用原則とでもいうべきもので、伝統制度にはたとえば異議申し立ての余地なども残されていた。ダークス、インデン、オハンロンらによれば「カースト制度」はむしろイギリス人の植民地支配の欲望によって創造されてきたものと主張している。またこのような植民地主義によって、カーストは「人種」「人種差別」とも混同されていったといわれる。
カースト 「カースト」名称の形成
ホカートは、カーストと認定された「ジャーティ」は、実際には非常に弾力的で、あらゆる類の共通の出自を指し示しうるものと指摘している。
カーストに対応するインド在来の概念としては、ヴァルナとジャーティがある。外来の概念であるカーストがインド社会の枠組みのなかに取り込まれたとき、家系、血統、親族組織、職能集団、商家の同族集団、同業者の集団、隣保組織、友愛的なサークル、宗教集団、宗派組織、派閥など、さまざまな意味内容の範疇が取り込まれ、概念の膨張がみられた。
日本国内において、カースト制を、インド在来の用語であるヴァルナ・ジャーティ制という名称で置き換えようという提案もあるが、藤井毅は、ヴァルナがジャーティを包摂するという見方に反対しており、近現代のインドにおいて、カーストおよびカースト制が既にそれ自体としての意味を持ってしまった以上、これを容易に他の語に置換すべきでないとしている。
現在インドでは公の場ではカーストやジャーティという言葉に代わり、差別的な意味を持たない「サマージ（協会）」という語が多く用いられている。その背景には、植民地時代の後期から末期にかけて、名乗りと伝統的職分が同じ人々が協会組織をつくって地位上昇運動を展開したことがあると考えられる。
カースト インドにおけるカースト：ヴァルナ
カーストは一般に基本的な分類（ヴァルナ - varṇa）が4つあるが、その中には非常に細かい定義があり、結果として非常に多くのジャーティその他のカーストが存在している。カーストは身分や職業を規定する。カーストは親から受け継がれるだけであり、誕生後にカーストの変更はできない。ただし、現在の人生の結果によっては次の生で高いカーストに上がれる。現在のカーストは過去生の結果であるから、受け入れて人生のテーマを生きるべきだとされる。カーストとは、ヒンドゥー教の根本的世界観である輪廻転生（サンサーラ）観によって基盤を強化されている社会原理といえる。
一方、アーリア文化の登場以前の先住民の信仰文化も残存しており、ヒンドゥーカーストは必ずしも究極の自己規定でも、また唯一の行動基準であったわけでもないという指摘もある。
ヴァルナの枠組み
カースト インドにおけるカースト：ヴァルナ
ブラフミン（サンスクリットでブラーフマナ、音写して婆羅門〔バラモン〕）
神聖な職に就けたり、儀式を行える。ブラフマンと同様の力を持つと言われる。「司祭」とも翻訳される。
クシャトリヤ
王や貴族など武力や政治力を持つ。「王族」「戦士」とも翻訳される。
ヴァイシャ
製造業などに就ける。「市民」とも翻訳される。
シュードラ（スードラ）
古代では、一般的に人が忌避する職業にしか就けなかったが、時代の変遷とともに中世頃には、ヴァイシャおよびシュードラの両ヴァルナと職業の関係に変化が生じ、ヴァイシャは売買を、シュードラは農牧業や手工業など生産に従事する広汎な「大衆」を指すようになった。「労働者」とも翻訳される。
ヴァルナを持たない人びと
ヴァルナに属さない人びと（アウト・カースト）もおり、アチュートという。「不可触民（アンタッチャブル）」とも翻訳される。そのほとんどが「指定カースト」である。1億人もの人々がアチュートとして、インド国内に暮らしている。彼ら自身は、自分たちのことを「ダリット」 (Dalit) と呼ぶ。ダリットとは壊された民 (Broken People) という意味で、近年ではダリットの人権を求める動きが顕著となっている。
カースト 歴史
アーリア人がカースト制度のヴァルナ (種姓)を作った理由は既にかなり研究されている。制度発足時は支配部族である「純血アーリア部族」「混血アーリア部族」「被征服住民」程度の分類であったとされ、「混血アーリア」を混血度によって1 - 2階層程度に分けたため、全体で3 - 4の階層を設定した。その後アーリア人はこの政策を宗教に組み入れ、ヴァルナに制度として確立させた。海外の著名な社会学者、人類学者や歴史家はカーストの人種起源を否定している。
仏教
紀元前5世紀の仏教の開祖であるゴータマ・シッダッタ(釈迦)は、カースト制度に強く反対して一時的に勢力をもつことができたが、5世紀以後に勢力を失っていったため、カースト制度がさらにヒンドゥー教の教義として大きな力をつけていき、イスラム教の勃興などから13世紀にはインドから仏教がほぼ姿を消し、カースト制度は社会的に強い意味を持つようになった。
インドの仏教は、衰退していく過程でヒンドゥー教の一部として取り込まれた。仏教の開祖の釈迦はヴィシュヌ神の生まれ変わりの一人であるとされ、彼は「人々を混乱させるためにやってきた」ことになっている。その衰退の過程で、仏教徒はヒンドゥー教の最下位のカーストに取り込まれていったと言われる。それは、彼らがヒンドゥーの庇護の下に生活をすることを避けられなかったためである。
カースト 歴史
インド独立後の1956年より、インド仏教復興運動によって50万人の不可触民らが仏教へと改宗し、仏教徒はインドにおいて一定の社会的勢力として復活している。
キリスト教
イエズス会がインドでキリスト教を布教した際は、方便としてカーストを取り込んだ。宣教師らは、それぞれの布教対象者をカースト毎で分け合い、上位カーストに対する布教担当者はイエズス会内部でも上位者、下位カーストに対する布教担当者は下位者とみせかける演技を行った。
イスラム教
ムガル帝国におけるイスラム教の経済力と政治力や武力による発展のなかで、ヒンドゥー教からの改宗者が多かったのは、下位のカーストから抜け出し、自由になるのが目的でもあった。
カースト 歴史
大英帝国の植民地以前のインドは、伝統の制度であるヴァルナとジャーティの制度体系は流動的でもあり、固定的な不平等や構造というより、運用原則とでもいうべきもので、伝統制度にはたとえば異議申し立ての余地なども残されていたが、イギリスは植民地支配によって、インド社会のカースト固定を行った。イギリス領インド帝国の権力はヴァルナの序列の調停役を果たしたのであり、国勢調査報告者や地誌はジャーティの序列にしばしば言及し、また、司法は序列の証明となる慣行を登録して、随時、裁可を与えていた。このように、序列化を広く社会的に押し広げたのは国策としての植民地支配政策である。イギリス人の近代化とともにカースト制批判が強まって、1919年のインド統治法では不可触民にも議席が与えられた。イギリス人は支配階級に君臨するにあたって、欧米諸国の外国人を上級カースト出身者と同等に扱う慣習を義務付けた。これは後のインド独立時に、カーストによる差別を憲法で禁止する大きな要因となった。
カースト差別撤廃運動
19世紀後半から20世紀初頭にかけて、アーリヤ・サマージやブラフモ・サマージなど、カースト差別撤廃を謳うヒンドゥー教改革運動が生まれた。
アーリア人に征服されたドラヴィダ民族というアイデンティティーから「非バラモン運動」が正義党（南インド自由党）などによって展開した。1925年には非バラモン運動には限界があるとしてラーマスワーミ・ナーイッカルが先住民族であるドラヴィダ民族は自尊すべきであるという自尊運動をはじめ、カースト制を否定した。
カースト 現代の状況
都市部では、カーストの意識も曖昧になってきており、ヒンドゥー教徒ながらも自分の属するカーストを知らない人すらもいるが、農村部ではカーストの意識が根強く残り、その意識は北インドよりも南インドで強い。アチュートの人々にヒンドゥー教から抜け出したり、他の宗教に改宗を勧めたりする人々や運動もある。
農業は全てのジャーティに開かれており、したがって、様々なジャーティが様々な形で農業に参加する。種や会社では「カースト」関連の詳細を書類上、欄でさえなくなっていて、法律上も禁止されている。また1970年代以降の都市化、近代化、産業化の急速な進展は職業選択の自由の拡大をもたらし、近代的な工場は様々なジャーティによって担われる。　ここでは世襲的職業の継承というジャーティの機能の一つは、すでに成り立たなくなってきている。
カーストや指定部族を対象とした留保制度・「リザベーション・システム」は、インド憲法にも明確に規定され、インドの行政機関が指定したカーストと指定部族を対象として、教育機関への入学の優先枠が設けられている。国営企業職員の優先就職枠、議会の議席、公務員と、1950年では20%だったものが、93年には49.5%にまで引き上げられた。優遇の対象外の人は、これは逆差別だと反対している。
カースト 現代の状況
インド陸軍は、兵士をカーストや信仰する宗教、出身地域別に27以上の連隊として編成している。これは、それぞれの社会集団で団結させ、連隊間の競争意識を高める目的がある。
一方、民間ではタタ財閥やリライアンス財閥等が、インド・ダリット商工会議所 (DICCI) を支援している。
近代工業における職業選択の自由権は、特に情報技術（IT）産業においてめざましい。電気とパソコンさえあれば誰でもチャンスを得られるため、カーストを問わず門戸を開いている。1970年代には既にアメリカ・シリコンバレーにてインド人ソフトウェア技術者が活躍し、1980年代にはインド本土においてもアメリカ企業の下請け業を安価で引き受け始め、1990年代初頭には、インドが自由主義経済を解放したことにより、それは著しく飛躍を遂げた。
カースト 現代の状況
しかし、アメリカにて活躍するインド人IT技術者の間においては、現地にて従事するインド人労働者のおよそ3人に2人がカースト差別を受けていることが2018年、アメリカを拠点とするダリット組織「エクティラボ」の調査にて判明されている。また2020年には、ネットワーク機器大手シスコシステムズにて、上位カースト出身者2名の上司により下位カースト出身のエンジニアが昇進を阻まれたとの訴訟問題へと発展している。これを受けて大手テクノロジー企業Appleは、業界に先んじてカースト差別禁止を就業規則に明示した。またアメリカでは、教育機関においてもカリフォルニア州立大学イーストベイにてカースト差別が問題視されたことにより、同大学およびハーバード大学等複数教育機関が、カースト差別を禁止とした。さらに2023年3月には、カリフォルニア州においてカーストに基づく差別を禁止とする最初の州にするための法案「SB 403」が提出された。
カースト 現代の状況
インド本国においても、2000年代半ばに行われた、ベンガルール市にて従事するソフトウェア技術者へのヒアリング調査によると、調査対象者132人のうち、実に48%がバラモン出身者であり、再生族と呼ばれる上位カーストにあたるバラモン・クシャトリア・ヴァイシャを包括すると、その割合は71%に上ることが判明されている。また対象者の親の学歴は、父親の80%、母親の56%が大卒以上であり、技術者の36%がインド5大都市にあたるデリー、ムンバイ、コルカタ、チェンナイ、ベンガルール出身とされ、29%がマイスールやプネーなど2級地の出身であり、農村出身者はわずか5%であることがわかった。
研究者の指摘では、技術者らが留保制度に強く反発しているという事実からIT産業内部にて出身カーストを問うことを嫌悪する風潮が根強く、正確なデータはほとんど掌握されていない。
しかし、インド人創業者による有名IT企業の多くが、バラモンなどのカースト上位創業者である実情もあり、「IT産業は等しく能力主義で、下剋上ができる」という世間のイメージ通りであるとは言い難い。
カースト 現代の状況
保守的な農村地帯であるパンジャブ州では、国会議員選挙に、大地主と、カースト制度廃止運動家が立候補した場合、大地主が勝ってしまうという。現世で大地主に奉仕すれば、来世では良いカーストに生まれ変われると信じられているからである。このように1950年のインド憲法施行による共和国成立によるカースト全廃後もカーストは生き残っており、それがインド経済発展の妨げになっているという声もインド国内にて聞かれる。
児童労働問題やストリートチルドレン問題は、インドにおいては解決が早急に求められるまでになっている。ダリットの子供は、寺院売春を強制されていると国際連合人権委員会では報告されている。児童労働従事者やストリートチルドレンの大半は、下級カースト出身者が圧倒的に多い一方、児童労働雇用者は上級カースト出身で、教育のある富裕層が大半である、と報告される。
子供を売春や重労働に従事させ逮捕されても、逮捕された雇用者が上級カースト出身者であったがために無罪判決を受けたり、起訴猶予や不起訴といった形で起訴すらもされない、インド国内の刑務所内の受刑者の大半が、下級カースト出身者で占められているという報告もある。1990年代後半、インド政府は児童労働の禁止やストリートチルドレンの保護政策を実行し、2006年10月、児童の家事労働従事が禁止された。
カースト 現代の状況
インド憲法上、異カースト同士の結婚も認められているが、ヒンドゥー教徒の結婚は、同じカーストか、近いカースト内での結婚が好ましいとされ、見合い結婚が多い。逆に、恋愛結婚・異カースト同士の結婚は増えつつあるとはいえ、現在も一部の大都市でしか見ることができない。
ダヘーズなどのヒンドゥー教の慣習も残っている。ダヘーズとは花婿料（嫁の持参金）として、花婿側へ支払われる金銭を指すが、金額が少ない場合、殺害事件に発展することもある。1961年にダヘーズは法律では禁止されているが、風習として残っている。
最近は結婚相手の紹介を目的として、色々なカースト集団がインターネットにページを開設し、サイバー・コミュニティを形成している。ホームページに紳士録を作ったり、Facebookにページを開いている集団もある。
元々カーストは親から受け継がれるだけであり、生まれた後にカーストは変えられないがために、現在の人生の結果によって次の生で高いカーストに上がるしかなく、現在のカーストは過去の生の結果であるから、受け入れて人生のテーマを生きる以外に無い、とされる。
カースト 現代の状況
だがこれは、現代インド、特に南部にて下級カースト出身者の自殺者数の増加要因になっている。教育のある下級カースト出身者が自殺を選ぶ、というジレンマが発生しているわけだが、信教の自由や教育の充実も側面にあるため、インド人の思想の根幹にカーストを置くことができない、という事実を示唆しているとも言える。
カースト制の影響は、ヒンドゥー教とカーストの結び付きが強いためインドの社会の根幹を形成しているが、現代インドではカーストの否定がインド社会の基礎になっている、というインドのヒンドゥー教徒から見た矛盾も発生している。自殺の問題についてインド政府の対応は、後手に回っているのが実情である。
改宗してヒンドゥー教徒になることは可能であり歓迎される。しかし他の宗教から改宗した場合は、最下位カーストのシュードラにしか入ることができない。生まれ変わりがその基本的な考えとして強くあり、努力により次の生で上のカーストに生まれることが勧められる。現在最下位のカーストに属する人々は、何らかの必要性や圧力により、ヒンドゥー教に取り込まれた人々の子孫が多い。
ヒンドゥー教から他宗教へ改宗することによって、カースト制度から解放されることもあり、1981年にミーナークシプラム村で不可触民が、抗議の意味も含めてイスラム教に改宗した。また、ジャイナ教やシク教やゾロアスター教では、現実的な影響力や力により、その社会的地位が決まり、ヒンドゥー制度から解放されているため、カースト上位でない富裕層に支持されている。
しかし近年、イスラムとヒンドゥー・ナショナリズムの勢力争いが激化し、1993年には衝突やテロ事件も起こるようになり、1998年の爆弾テロ事件では56名が死亡した。こうしたことを背景に、タミル・ナードゥ州でカースト制根絶を訴えてきた全インド・アンナー・ドラヴィダ進歩連盟（AIADMK）は2002年、不可触民がキリスト教やイスラム教に改宗することを禁止する強制改宗禁止法を制定した。その後、2006年にドラヴィダ進歩連盟（DMK）が、タミル・ナードゥ州で政権を掌握すると、強制改宗禁止法は廃止された。
また、現代インドにおける仏教の復興は、カースト差別の否定が主な原動力となっている。ヒンドゥー・ナショナリズムの限界が露呈していく一方で、ビームラーオ・ラームジー・アンベードカルの支持勢力が拡大し、アンベードカルが提唱した「ダリット」（被差別者）というアイデンティティが獲得されてもいる。
なおインドでは、ヒンドゥー以外の宗教でも、カーストの意識を持つ者がいるので、ヒンドゥー教徒でない事が、必ずしもカースト否定を意味するわけではない。
カースト その他の世界のカースト
ミャンマーに住むカレン族は、タイ王国との国境地帯に居住する民族である。彼らは、キリスト教宣教師やイギリス植民地政府らによって下位カースト人口(low-caste people)や汚れた民(dirty-feeders)として扱われたとしている。
ネパールではヒンドゥー教徒が多く、インドと同様、伝統的にカースト制度を有していた。しかし、ネパールの多数派であるパルバテ・ヒンドゥーの伝えるカーストは、インドのものとは若干異なる。また、ネパールの少数民族のネワールやマデシもまた独特のカースト制度を持つ。ネパールのカーストは現地の民族の生活と深く結びついている為に複雑であり、2015年のネパール大地震では、上位カーストの家や邸宅は真っ先に建て替えられ、下位カーストの家が後回しにされたという報告もある。
ネパールでは、1854年のムルキー・アイン法によってカースト制度が導入された。上級カーストはインド・アーリア系のバフン、次にチェトリ、第三位にモンゴロイド系のマトワリ、不浄階層としてナチュネ（ダリット）がある。
カースト その他の世界のカースト
ネパール内戦を戦ったネパールのマオイストの主力は、山岳地帯のマトワリといわれる。
ネパールのダリット「カミ」は、寺院に入ることや共同の井戸から水を飲むことなどが禁止されている。
インドネシアではイスラム教が多数を占めるが、かつてはクディリ王国やマジャパヒト王国など、ヒンドゥー教を奉じる国家が栄えていた。その伝統を今に受け継ぐバリ島などでは、仏教やイスラム教、土着の信仰の影響を受けて変質したバリ・ヒンドゥーと共に、独特のカーストが伝えられている。
バリのカーストで特徴的なのは、いわゆる不可触民に相当する身分が無いことである。元々、バリ島では身分差が曖昧であり、オランダの植民地支配が始まり、徴税のためにカーストを整備するまで、カーストそのものの区別が曖昧な状態であった。
中東のクルド人の一部で信じられているヤジディ教は、改宗を禁じ、輪廻転生を信じ、厳しいカースト制を持っている宗教である。ヤジディ教のルーツは、数千年前のインドに遡るとする見解がある。
カースト 国連人権委員会とカースト差別問題
2001年9月3日、南アフリカのダーバンで開かれた国連反人種主義差別撤廃世界会議 (UNWCAR)NGOフォーラム宣言においては、主要議題の一つとして、南アジアのダリット、日本の被差別部落民、ナイジェリアのオス人・オル人、セネガルのグリオット人などのカースト制度が扱われたが、最終文書には盛り込まれなかった。
2002年の国際連合人種差別撤廃委員会における会合で、一般的勧告29『世系に基づく差別』が策定され、インドのカースト差別を含む差別が、国際人権法にいわれるところの人種差別の一つであることが明記された。2007年には中央大学法科大学院の横田洋三とソウル大学女性研究所の鄭鎮星が、国連人権擁護促進小委員会にて『職業と世系に基づく差別』に関する特別報告を行い、バングラデシュ、ネパールの実態とともに、差別撤廃のための指針が提示された。
2011年、ユニセフは差別の形態の一つとしてカーストを挙げ、低いカーストに生まれたことで世界の2億5千万人が差別を受けていると推計している。
季節
季節（きせつ、英: season、伊: stagione、独: Jahreszeit、印: ऋतु、阿: فصل）とは、特定地域の天候や日照時間、昼夜の長さ、生態系などの変化に基づいて、一年を区分するために作った概念である。
地球では、地軸の傾きと公転によってさまざまな季節が生じ、どの季節に当たるかは、太陽に対する地球の位置によって決まる。地球上の多くの国々は一般的に、季節を「春夏秋冬といった四季」として認識しているが、そうではない国もある。
温帯や極地では、地表に届く太陽光の強さの変化によって季節が明確に分かれ、その影響の下、動物は冬眠や渡りを行い、植物は生命の循環に入ることもある。また、季節は一方的に地球上の環境に影響を与えるだけでなく、ハリケーンや竜巻、山火事などの多発期には、これらの自然現象が逆に当時の季節の影響を弱めたり、強めたりすることがある。
なお、人類は季節を区分し、天気予報を行うために「暦」を発明し、これを農学や天文学に活用してきた。
季節 概要
北半球では、5月から7月にかけて最も多くの太陽光が降り注ぎ、この時期に太陽の方向を向くため、6月には夏至が祝われる。
南半球では、11月から翌年1月にかけて太陽光が最も強くなる。地球の自転軸の傾きにより、夏の間は太陽が高い位置にあり、日射量が増える。そのため、季節の遅れの影響もあり、北半球では6月から8月が最も暑く、南半球では12月から2月が最も暑い時期となる。
大半の西洋諸国では、太陽が黄道のどの位置にあるかで季節を分ける場合、春分点、夏至点、秋分点、冬至点を基準にする。春分から夏至までの間を春、夏至から秋分までの間を夏、秋分から冬至までを秋、冬至から春分までを冬とする。
東アジアでは、昼夜の長短を基準に季節を区分している。昼が長い時期が夏、夜が長い時期が冬である。この基準で季節を区分すると、春分を中心として立春から立夏までが春、夏至を中心として立夏から立秋までが夏、秋分を中心として立秋から立冬までが秋、冬至を中心として立冬から立春までが冬となる。その他、4月から9月までを暖候期、10月から3月までを寒候期とする場合もある。
季節 概要
寒帯や亜寒帯では、地球の公転により、見かけ上天球上における太陽の位置が変化する。
なお、地球上の国々は地域ごとの気候の違いに基に、季節を定義しており、そのため、現代および歴史的に多様な季節の概念が存在する：
さらに、季節に対する認識は「文化」や「国の伝統」と深く結びついている。特に古代文明や農耕民族のある国々にとっては、季節は特別な意味を持ち、種まきや収穫の時期を基準に生活が営まれ、これに伴い多彩な儀式や風習が発展してきた。たとえば、
季節 形成の要因と影響
地軸の平行性は、地球やその他の多くの天体が持つ特性の一つで、「軸の方向」が「その軌道」を通じて常に同じ方向を向いていることを指す。
地球の軌道はおおよそ地軸の平行性を示しており、年間を通じて常に「ポラリス」、つまり日本語でいうところの北極星の方向を向いている。これが地球の季節の主要な原因の1つであり、下図に示されている。地軸の方向の僅かな変化、つまり「地軸歳差」は約26,000年をかけて起こり、そのため、現代の人類にはほとんど気づかれることは無い。
地球が太陽に対して傾いているため、太陽の直射線は夏至や冬至において、北回帰線（北緯23.4度）と南回帰線（南緯23.4度）の間を行き来する。
下の図は、地球の軸が北半球の冬至時にどのように太陽光線を受けるかを示している。地球が自転している時間帯に関係なく、北極は暗く、南極は明るくなる（北極圏の冬）。また、光が浅い角度で地球に届くため、大気中での光の散乱が増える。
季節は、地球の自転軸がその公転面に対して約23.4度傾いているために生じる。この傾きを「黄道傾斜」とも呼ぶ。
季節 形成の要因と影響
年のうちどの時期でも、北半球と南半球は常に反対の季節を迎える。夏や冬の間、一方の半球は太陽の光をより直接的に受けるため、これが地球の公転によって交互に変わる。
約半年間（おおよそ3月20日から9月22日まで）、北半球は太陽に向かって傾き、最大の露出が6月21日ごろに達する。その後の半年間は、南半球が同様に太陽に向かって傾き、最大の露出は12月21日ごろです。太陽が赤道直上に来る瞬間は春分・秋分である。この瞬間、北極と南極はちょうど境界線上にあり、昼夜はどちらの半球でも均等に分かれる。3月の春分の時点では、北半球は春を迎え、昼間の時間が長くなり、南半球は秋を迎え、昼間の時間が短くなる。
地軸の傾きの影響は、1年を通して日の長さや正午の太陽の高さとして観察できる。冬の月の間に太陽の角度が低いため、太陽からの放射線は地球の広い範囲に散らばり、受け取る光はより間接的で強度が低くなる。この「地球の軸の傾き」と「昼間の時間が短いこと」は、両半球の気候における季節的変動のほとんどを説明することが出来る。
季節 形成の要因と影響
地軸の平行性や傾斜と比べて、地球の「楕円軌道」は季節への影響がほとんど無い。
地球が太陽に最も近い位置（近日点）に達するのは1月であり、最も遠い位置（遠日点）に達するのは7月である。この事実から考えると、1月が最も暑く、7月が最も寒いはずだが、実際には北半球に住む人々の体感とは逆である。その理由は「太陽光の熱量は非常に大きく、常に太陽系全体に放射されており、それに比べると、地球と太陽の距離の遠近によって生じる温度差は僅かである」ためである。つまり、地球が太陽に近づいたり、遠ざかったりしても、地球上の温度はそれほど変化しない。科学的なデータによると、地球が一年を通して受ける日光量は約7%しか変動せず、この僅かな影響が、砂漠や北極・南極の極端な気候を生み出す一因となっている。
また、「軌道の偏心」は気温に影響を与えることもあるが、ほかの天体はその影響を極端に受けるのに対し、地球の場合、この影響は小さいである。何故なら、地球ではほかの要因により、軌道偏心の影響が相殺されるからである。その要因は、「北半球には南半球よりも陸地が多く、陸地は海洋よりも早く冷え、早く温まる」ためである。地球の軌道偏心によって南半球の冬や夏は、北半球よりも顕著になるはずだが、実際には、南半球の広大な海洋によってその影響は和らげられている。
季節 形成の要因と影響
季節ごとの天候の変動（変化）は、海洋やその他の大きな水域への接近、海流、エルニーニョ/ENSOなどの海洋的サイクル、そして風向きなどの要因にも依存する。
温帯および極地の地域では、季節は日光の量の変化によって特徴づけられ、この変化はしばしば植物の休眠や動物の冬眠を引き起こす。これらの効果は緯度や水域への近接度によって異なる。たとえば、南極点は南極大陸にあり、したがって南半球の海洋からの調整効果からかなり離れている。一方、北極点は北極海にあり、そのため、水によって温度の極端な変化が緩和される。その結果、南極は北極よりも一貫して寒くなる。
極地および温帯ゾーンの季節は、もう一方の半球とは逆転している。北半球が夏の時期であれば、南半球は冬の時期にあり、その逆もまた然りである。
季節 四季
地球上のほとんどの国々では、最も暑い季節を「夏」、最も寒い季節を「冬」と定義し、それらを二つで挟む季節を「春」と「秋」といった「四季モデル」が採用されている。
この視点は世界各国の「暦」にも反映されており、各国は暦で春夏秋冬の始まりと終わりを明確に示している。しかし、同じ春夏秋冬であっても、それは絶対的な一致ではなく、相対的なものであると言える。たとえば、世界の大半の国々では「花は春と夏に咲く」というのが常識だが、「秋や冬こそ花が咲く季節だ」とする国もある。また、最も寒い季節である冬でも、世界各地の祭りや伝統行事は全く異なっている。これらの文化の違いにより、同じ「四季」という言葉を使っていても、世界中の人々が抱く印象や思考は全然異なる。
大きな例外は熱帯地域で、これらの地域では春夏秋冬の概念がない。何故なら、明確な気温の変化や雪の存在を観察できないからである。
季節 四季
西洋では、四季で一年を区分けする行為は少なくとも、共和政ローマの時代から存在し続けている。紀元前100年頃、ヴァッロの『農業論』にはその最初の記録があった。ヴァッロは、春・夏・秋・冬がそれぞれ水瓶座、牡牛座、獅子座、蠍座に対応し、太陽がこれらの星座を通過する第23日目に、春夏秋冬が始まると述べた。彼がこの記録を残した9年前、ジュリアス・シーザーは『ローマ暦』を改革したため、ヴァッロはこれをさらに改良し、イタリア半島における春・夏・秋・冬の開始日をそれぞれ2月7日、5月9日、8月11日、11月10日と設定した。
四季の移り変わりを示す日付や時間は、地域や国によって異なる。四季がある国々では、地元や全国メディアが「これからは夏」といった形で、季節の到来を宣言するのが一般的である。こうした国々では、「暦」に対する観察が非常に敏感で、暦に合わない気候が発生した場合はすぐに気づかれる。また、前述の通り、赤道付近の北側や南側に位置する国々では、政府が季節を宣言することはあまり無い。
季節 四季
1780年、ドイツ・バイエルン州で設立された世界初の国際気象団体「気象学会」（de:Societas Meteorologica Palatina）は、四季を「グレゴリオ暦の12か月を3か月ごとに区切る形」で定義した。具体的には、北半球の温帯地域では、春は3月1日、夏は6月1日、秋は9月1日、冬は12月1日から始まる。南半球の温帯地域では、春は9月1日、夏は12月1日、秋は3月1日、冬は6月1日から始まる。なお、この気象学会は1795年に解散したが、かれらが定めた四季の定義は欧米諸国に大きな影響を与え、現在でも多くの国々で採用されている。
この定義はヨーロッパ中心の視点だが、南半球での解釈も論理的であり、ニュージーランド全国や、オーストラリアのニューサウスウェールズ州、ビクトリア州、タスマニア州、南オーストラリア州の南東地域、オーストラリア西部の南西地域、そして南のクイーンズランド州南部では、今でもこの定義を使って四季を分けている。
スウェーデンやフィンランドなどの北欧諸国では、四季に対する概念が異なる。「具体的な日付で四季を区切る」のではなく、「気温によって四季を区分する」概念が用いられている。これは「気温的季節（thermal seasons）」と呼ばれる。北欧の気象学者や報道機関は、春夏秋冬を次のように定義する：
季節 四季
また、この「恒常的に」は国によって異なる。フィンランドの場合では「7日間連続して超過または下回ること」を指すが、スウェーデンの場合では「場合によって5日から7日と変動すること」を指す。
さらに、北欧の定義には以下の2つの重要な点がある：
日本の属する気候帯の性質上、連続可変的に寒暖が移り行き、気候の変化がヨーロッパ諸国のように「次の日に目が覚めたら（積雪し）冬になっていた」ということがないため季節を四つに区切るのには無理がある。
夏至の時期は最も日照が長く、冬至は最も日照時間が短くなることから、太陽からの熱エネルギーの影響からもこの時期に最も暑く、あるいは寒くなりそうにも思うが、実際には地熱から影響を受けて、しばらくして大気の温度に影響が来るため、最暑期が立秋の頃や、最寒期が立春の頃にずれることになる。
このため、6月は梅雨入りまでは実質間的には春の終わり（晩春）であり、12月も上旬頃は実質、秋の終わり（晩秋）であることも多い。また冬から春・夏から秋への過渡期には「暑さ寒さも彼岸まで」と例えられるように、これも北日本と南日本ではかなり差もあり、年によって異なるが、3月の初頭は太平洋側や瀬戸内海側の平地でも降雪・凍結や冬日になることもあるため、実質的には冬の終わりである。同じく9月の初頭は残暑があるため、同様に夏の終わりであることも多く、また真夏日や熱帯夜にもなる。
季節 四季
テレビ番組やラジオ番組、特に定番ドラマの改編では春期を4月から6月、夏期を7月から9月、秋期を10月から12月、冬期を1月から3月と分けているケースがほとんどである（学校や官公庁・企業などの年度や決算期でもこのように区分している場合が多い）。これは、新年度の4月からの一年間を4等分するための日本の人為的な区分であって、社会通念・天文学的・気候学的な季節区分とは無関係である。
一方、暦（二十四節気）の上では、春は立春（2月4日）以降、夏は立夏（5月7日）以降、秋は立秋（8月7日）以降、冬は立冬（11月7日）以降であり、冒頭の社会通念上の四季よりも1か月ほど早い。気候的にも立春が寒さのピーク、立秋が暑さのピークの時期であり、一般的な社会通念とはずれている。そのためテレビの天気予報などでは、「暦の上では秋ですが、まだ暑いですね」「暦の上では春ですが、まだ寒いですね」といったコメントがなされることがある。俳句の季語も暦の上の季節に基づいている。
2020年、気象庁は季節の変わり目として、昆虫や鳥などの動物の出現や行動を、都市化等でその観察自体が困難になったことを理由に取り止めた。
季節 季節と生物
植物においては、開花季、満開季、発芽季、紅葉季、落葉季、結実季などに分けられる。また、動物においても、例えば渡り鳥について渡来季と去来季などの概念が用いられることがある。
梅雨
梅雨（つゆ、ばいう）は、東アジアの広範囲で5月から7月にみられる雨のこと。また、雨や曇りが多いこの期間のこと。雨季の一種で、北海道と小笠原諸島を除く日本、朝鮮半島南部、中国の南部から長江流域にかけての沿海部、および台湾などでみられる。
梅雨 名称
梅雨の期間を梅雨季、梅雨をもたらす気象状況を梅雨現象ということもある。ただ、これらを単純に梅雨（つゆ、ばいう）ということもある。
日本語の発音「つゆ」や漢字表記「梅雨」の語源にはいくつかの説がある。この時期は梅の実が熟す頃であることから、熟して潰れる「潰ゆ（つゆ）」から転じたという説や、この時期植物の葉にたくさんの露がつくため「つゆ」と呼ばれるようになったという説がある。また、この時期は湿度が高くカビが生えやすいことから「黴雨（ばいう）」と呼ばれ、これが同じ音の「梅雨」に転じたという説、カビで食べ物が傷む「費ゆ（つひゆ）」が転じてつゆになったという説、この時期は「毎」日のように雨が降るから「梅」という字が当てられたという説もある。普段の倍、雨が降るから「倍雨」というのはこじつけ（民間語源）である。
このほかに「梅霖（ばいりん）」、旧暦で5月頃であることに由来する「五月雨（さみだれ）」、麦の実る頃であることに由来する「麦雨（ばくう）」などの別名がある。
梅雨 名称
なお、「五月雨」の語が転じて、梅雨時の雨のように、物事が長くだらだらと続くことを「五月雨式」と言うようになった。また梅雨の晴れ間のことを「五月晴れ（さつきばれ）」というが、この言葉は最近では「ごがつばれ」とも読んで新暦5月初旬のよく晴れた天候を指すことの方が多い。気象庁では5月の晴れのことを「さつき晴れ」と呼び、梅雨時の晴れ間のことを「梅雨の合間の晴れ」と呼ぶように取り決めている。五月雨の降る頃の夜の闇のことを「五月闇（さつきやみ）」という。
地方名には「ながし」（鹿児島県奄美群島）、「なーみっさ」（喜界島での別名）がある。沖縄では、梅雨が小満から芒種にかけての時期に当たるので「小満芒種（スーマンボースー、しょうまんぼうしゅ）」や「芒種雨（ボースーアミ、ぼうしゅあめ）」という別名がある。
中国では「梅雨（メイユー）」、「芒種雨」、韓国では「장마（チャンマ）」（「長い雨」の意味と推定される）という。
唐の時代、詩人の李世民が詠んだ『詠雨』という詩には「梅雨」という言葉が見られる。
"和氣吹緑野　梅雨灑芳田
新流添舊澗　宿霧足朝煙
雁濕行無次　花沾色更鮮
對此欣登歳　披襟弄五弦"
2節目に「梅雨灑芳田」（梅雨が芳田を潤す）と書かれており、この頃には「梅雨」という言葉が既に使われていたことがわかる。
また、「梅雨」と同音の「霉雨」という字が当てられることもある。「霉」はカビのことであり、日本の「黴雨」と同じ意味である。
梅が熟して黄色くなる時期の雨という意味の「黄梅雨（ファンメイユー）」もよく用いられる。
梅雨 季節上の特徴
気候学的な季節変化を世界と比較したとき、東アジアでは春夏秋冬に梅雨を加えた五季、また日本に限るとさらに秋雨を加えた六季の変化がはっきりと表れる。梅雨は春と盛夏の間、あるいは初夏と盛夏の間にある。
東アジアでは、春や秋は、温帯低気圧と移動性高気圧が交互に通過して周期的に天気が変化する。一方、盛夏期には亜熱帯高気圧（太平洋高気圧）の影響下に入って高温多湿な気団に覆われる。そして、春から盛夏の間と、盛夏から秋の間には、中国大陸東部から日本の東方沖に前線が停滞することで雨季となる。この中で、春から盛夏の間の雨季が梅雨、盛夏から秋の間の雨季が秋雨である。
梅雨は東アジア全体で明瞭である一方、秋雨は中国大陸方面では弱く日本列島方面で明瞭である。また、盛夏から秋の間の雨季の雨の内訳として、台風による雨も無視できないほど影響力を持っている。
梅雨 季節上の特徴
また、梅雨前線付近の上空の大気をみると、冬の空気と春・秋の空気の境目となる寒帯前線、春・秋の空気と夏の空気の境目となる亜熱帯前線が接近して存在していて、梅雨は「季節の変わり目」の性質が強い。
梅雨の時期が始まることを梅雨入りや入梅（にゅうばい）といい、社会通念上・気象学上は春の終わりであるとともに夏の始まり（初夏）とされる。なお、日本の雑節の1つに入梅（6月11日頃）があり、暦の上ではこの日を入梅とするが、これは水を必要とする田植えの時期の目安とされている。また、梅雨が終わることを梅雨明けや出梅（しゅつばい）といい、これをもって本格的な夏（盛夏）の到来とすることが多い。ほとんどの地域では、気象当局が梅雨入りや梅雨明けの発表を行っている。
梅雨 梅雨の降雨の特徴
梅雨の期間はふつう1か月から1か月半程度である。また、梅雨期の降水量は九州では500mm程度で年間の約4分の1・関東や東海では300mm程度で年間の約5分の1ある。西日本では秋雨より梅雨の方が雨量が多いが、東日本では逆に秋雨の方が多い（台風の寄与もある）。
梅雨の時期や雨量は、年によって大きく変動する場合があり、月間降水量の多い年と少ない年とで3倍以上の差が開くことがあり、梅雨明けが平年より2週間も遅れたりすることがある。そのような年は猛暑・少雨であったり冷夏・多雨であったりと、夏の天候が良くなく気象災害が起きやすい。
東アジアは中緯度に位置していて、大陸東岸は夏季に海洋を覆う亜熱帯高気圧の辺縁部になるため雨が多い傾向にある。これは北アメリカ大陸東岸も同じだが、九州では年間降水量が約2,000mmとなるなど、熱帯収束帯の雨量にも劣らないほどの雨量がある。この豊富な雨量に対する梅雨や秋雨の寄与は大きい。梅雨にまとまった雨量がある要因として、南アジア・東南アジアからつながる高温多湿なアジア・モンスーンの影響が東アジアの一部まで及び、水蒸気の供給を受けていることが挙げられる。
梅雨 梅雨の降雨の特徴
時折、梅雨は「雨がしとしとと降る」「それほど雨足の強くない雨や曇天が続く」と解説されることがある。これは東日本では正しいが、西日本ではあまり正しくない。梅雨の雨の降り方にも地域差があるためである。特に西日本や華中（長江の中下流域付近）では、積乱雲が集まった雲クラスターと呼ばれる水平規模100km前後の雲群がしばしば発生して東に進み、激しい雨をもたらすという特徴がある。
日本本土で梅雨期にあたる6-7月の雨量を見ると、日降水量100mm以上の大雨の日やその雨量は西や南に行くほど多くなるほか、九州や四国太平洋側では2カ月間の雨量の半分以上がたった4-5日間の日降水量50mm以上の日にまとまって降っている。梅雨期の総雨量自体も、日本本土では西や南に行くほど多くなる。
梅雨 梅雨の原因論
簡易に説明すると梅雨の原因は次の通り。季節変化に伴うモンスーンによる暖かく湿った空気の流入と、この時期上空の偏西風に生じている気圧の谷の作用で、雨の多い領域が生じる。これが季節の進行に応じて移動していき、各地では40日程度の雨期として現れる。
夏へと向かう季節、ユーラシア大陸では加熱が強まって熱的低気圧が形成され、北太平洋上には反対に太平洋高気圧が形成される。大陸-海洋間の温度差が拡大するのに従って、日本付近では東西の気圧差が大きくなり、低緯度のアジア・モンスーン地域から暖湿流が流れ込むようになる。一方で、平均標高が約5,000 mあるチベット高原の地形の効果が偏西風帯に影響を与えるなどして、この時期日本付近には弱い気圧の谷が準定常的に存在する。気圧の谷に向かって暖湿流が流れ込む状況下で、準定常的に降水帯・前線帯が形成され、これが梅雨をもたらす。
梅雨 梅雨の原因論
そして、大陸-海洋間の温度差は初夏から盛夏期にかけて逆に縮小するようになる。日本付近では東西の気圧差が小さくなり、暖湿流の流れ込みが弱まる。偏西風帯もこの時期北上するので、梅雨明けに至る。
また梅雨期、特に東日本付近では梅雨前線の北側にオホーツク海高気圧が形成され、冷涼な空気が流れ込むことがある。
梅雨の原因論として、かつてはオホーツク海高気圧の影響が重視されてきた。研究の進展により、オホーツク海高気圧はしばしば同時期に発生する現象であるに過ぎず、梅雨前線の活動への影響は考えられていたよりも小さいことが判明し、原因論は修正されている。
太平洋高気圧を構成する小笠原高気圧、オホーツク海高気圧を構成するオホーツク海気団など、気団のせめぎあいを用いて説明する気団論もみられたが、気団論自体が気象の説明にあまり用いられなくなっている。
梅雨 梅雨前線の性質
梅雨期、東アジアには天気図に東西に伸びる停滞前線である梅雨前線（ばいうぜんせん）が描かれる。梅雨前線は中国大陸から日本列島付近に伸び、南北に振動しながら（短期的には南北に動きながら）、日本付近では沖縄から東北へと次第に北上していく。
前線は、温度や密度の違う2つの空気がぶつかる所に発生する。一般的に温度の差が大きい所に前線ができると認識されることが多く、梅雨前線もその性質はもつが、前線の南北の温度差は小さい場合がある。気象学的には密度差の大きい所も前線であり、梅雨前線においては、南北の温度差（温度傾度）は小さいが水蒸気量の差（水蒸気傾度）が大きくなる場合も考慮して前線が描かれる。
水蒸気傾度が大きな領域は、南西から流入してくる湿った季節風によってでき、梅雨の末期にできることが多い。
また、一時的に温暖前線や寒冷前線として描かれることもある。
梅雨 梅雨前線の性質
上空に寒気や乾燥した空気が流入したり、変動している気流のパターンが地表付近に暖かく湿った空気（暖湿流）を流入させるパターンになったりすると、梅雨前線帯で対流活動が活発化し、積乱雲が集団をなして、時に豪雨となる。天気予報ではよく「前線の活動が活発化して」と表現されるものの、実態としては大気下層が湿った300 km程度の幅を持つ「梅雨前線帯」であり、天気図上に示される梅雨前線上より、むしろ梅雨前線から南に100 - 300 km離れた領域で豪雨が起こりやすい。
例年、華南や南西諸島付近では5月上旬頃に、準定常的な雲帯が発生、すなわち形成初期の梅雨前線が現れるようになる。そして、華南や南西諸島は5月半ばから下旬に梅雨入りする。5月中旬ごろには、華南や南西諸島の梅雨前線帯に積乱雲群が現れる頻度が高くなる。これはインドシナ半島の雨期の開始と同時期で、連動しているとも考えられている。
6月上旬から下旬ごろになると、梅雨前線は北上して本州南岸付近に停滞するようになり、日本の多くの地域や華中が梅雨入りする。北上の前、5月の終わりには中国内陸部で昇温があり、華南付近にある梅雨前線帯の南北温度傾度が急激に小さくなる現象が起こる。これによって、一帯では梅雨前線が水蒸気傾度の大きな前線へと変化する。
梅雨 梅雨前線の性質
次に、6月下旬から7月上旬ごろには、北上した梅雨前線は本州付近に停滞する。この頃には、本州付近は蒸し暑さを感じる天候となり、時々集中豪雨も起こるようになる。6月中旬ごろ、ユーラシア大陸では南アジアからチベット高原にかけて加熱による巨大な熱的低気圧が持続するようになり、大陸の低圧部に向かって季節風が吹き込む夏のモンスーン循環が確立される。これに連動して、中国大陸や西日本では梅雨前線へと収束する南風が強まり、前線が北上する。なお、同時期に南アジアでは突如として始まる雨期（モンスーンのオンセット）がインドへと北上し、同じモンスーン循環確立に連動するものである点が注目される。
7月中旬から下旬ごろになると、梅雨前線は北日本へと北上し、九州から関東は梅雨明けとなる一方、東北で本格的な梅雨に入る。7月下旬ごろには、日本列島付近は太平洋高気圧に覆われやすくなる。この変化や梅雨前線の北上と、フィリピン東方から小笠原諸島南東の海上で対流活動が強まる現象（対流ジャンプ）の発生は連動していることが知られている。
フィリピン東方海上における対流ジャンプは、次のような機構をもつ。本州付近への梅雨前線北上に伴い形成される小笠原高気圧の循環が、より大きな太平洋高気圧による東寄りの貿易風をフィリピン東方海上で打ち消す。すると、この付近で海から大気への蒸発熱が減少し、水温が上昇、数週間後には対流活動が活発化する。
その後盛夏期を経て、日本列島付近では9月中旬から下旬前後、再び前線が停滞しやすくなる秋雨の時期に入ることとなる。
梅雨 梅雨入り・梅雨明けの発表
日本では各地の気象台・気象庁が、数個の都府県をまとめた地域ごとに毎年梅雨入り・梅雨明けの発表をする（北海道を除く）。まず、梅雨入り・梅雨明けしたと思われるその日（休日の場合は、以降最初の平日）に「速報値」として発表が行われ、その発表に従って「梅雨入りしたとみられる」・「梅雨明けしたとみられる」と報道される。その後、5月から8月の天候経過を総合的に検討し、毎年9月に最終的な梅雨の時期を「確定値」として発表する。その際、速報値での梅雨入り・梅雨明けの期日の修正が行われたり、最終的に「特定せず」という表現になることもある。よって、例えば速報値である梅雨明けの発表後に雨が続き、9月の見直しで変更されることがある。
気象庁の使う予報用語では梅雨は「晩春から夏にかけて雨や曇りの日が多く現れる現象、またはその期間」と解説されているが、各気象台が行う梅雨入り・梅雨明けの特定作業では主に、1週間後までの中期予報とそれまでの天候の推移から、晴れが比較的多い初夏から曇りや雨の多い梅雨へと変わる「境目」を推定する。管轄地域で曇りや雨が今後数日以上続くと推定されるときにその初日を梅雨入りとし、晴れが今後数日以上続くときに梅雨明けとする。
梅雨 梅雨入り・梅雨明けの発表
中期予報の根拠になるのは、誤差が比較的少ないジェット気流などの上空の大気の流れ（亜熱帯ジェット気流と梅雨前線の位置関係は対応がよい）の予想などである。ただ、この中期予報自体が外れると、発表通りにいかず晴れたりする。梅雨入りや梅雨明けの発表は、確定したことを発表するのではなく、気象庁によれば「予報的な要素を含んでいる」ので、外れる場合もある。
日本の気象庁が梅雨入り・梅雨明けの情報提供を始めたのは1955年ごろとされ、「お知らせ」として報道機関に連絡していた。気象情報として発表を始めたのは1986年になってからである。
2022年9月1日､気象庁は天候経過を事後的に検証し、7月半ばの天候不順を梅雨に含めるべきだと判断したため、関東甲信地方の梅雨明けの時期について、1951年の統計開始以降で最も早い6月27日頃としていた当初発表から、平年より4日遅い7月23日頃に修正した。九州南部・北部、中国、四国、近畿、東海も同様に、記録的に早い梅雨明けを6月下旬に発表していたが、いずれも平年より数日遅い7月下旬へ修正した。北陸、東北南部も同様に、記録的に早い梅雨明けを6月下旬に発表し、東北北部は7月26日頃に発表していたが、いずれも特定できずに秋を迎えた。
梅雨 梅雨入り・梅雨明けの発表
気象庁自身や報道機関は、梅雨入りや梅雨明けを発表することについて、次のような理由や効果を挙げている。まず、梅雨期は大雨による水害・土砂災害、長雨による災害が発生しやすい。梅雨入りを契機に、災害への備えや点検をして災害を防止したり、防災意識を高めたりする役割が期待される。一方、曇天や雨天が増えることで生活など多方面に影響を与えたり、盛夏期に必要な水資源を蓄える重要な時期であったりし、社会的にも関心が高いという点も挙げられる。
また、「梅雨」という一種の季節の開始・終了を知らせることで、春一番、木枯らし、初雪などの発表と同様、季節感を明確にする意義もある。
年によっては梅雨入りの時期が特定できなかったり、あるいは発表がされないこともある。小暑を迎えて2日目以降もまだ梅雨に入らない場合は梅雨入りを発表（特定）しないことが、2004年に定められた。また7月31日の時点でもまだ梅雨入りがなされていない場合は、梅雨入りそのものが存在しなかったとの発表となる（扱いは梅雨入り特定なしと同じ）。
梅雨前線が北上したまま小暑を過ぎるもので、小暑以降の梅雨明けとも称される。梅雨入りがない場合は「はっきりと梅雨の天気が現れないまま梅雨から夏空へと移行する」と考える。
梅雨 梅雨入り・梅雨明けの発表
梅雨入りの特定ができなかったのは、1963年の四国地方・近畿地方が唯一の事例である。なお、2024年時点では、梅雨入りそのものがなかった事例は、統計開始以来まだ皆無である。
太平洋高気圧の勢力が強いために梅雨前線が四国地方、中国地方、近畿地方、北陸地方から北上して進みそのまま夏空に突入し、南の高気圧となって次第に南下していくパターンがほとんどである（小暑を境にして、小暑以降はそのまま梅雨明けになる）。この場合でも、四国地方、中国地方、近畿地方、北陸地方では高温や晴天がやや多くなるものの、概ね晴天が続く「夏」が訪れている。このことから、年によっては、近畿地方における（本当の）夏は北陸地方よりも長いとされている。
年によっては梅雨明けの時期が特定できなかったり、あるいは発表がされないこともある。立秋を迎えて2日目以降にもまだ梅雨が明けない場合は梅雨明けを発表（特定）しないことが、2004年に定められた。また8月31日の時点でもまだ梅雨明けしない場合は、梅雨明けそのものが存在しなかったとの発表となる（扱いは梅雨明け特定なしと同じ）。
梅雨 梅雨入り・梅雨明けの発表
立秋の時期はちょうど、例年梅雨前線がもっとも北に達するころであり、これ以降はどちらかといえば秋雨の時期に入る。この場合でも翌年には通常通り「梅雨入り」を迎えるが、「梅雨明けがないまま一年を越して重畳的にまた梅雨入りとなる」わけではない。つまり、梅雨明けがない場合は「はっきりと夏の天気が現れないまま梅雨から秋雨へと移行する」と考える。
梅雨明け特定なしは何度かあるが、梅雨明けそのものがなかったのは、現時点では唯一、1993年だけである。1993年の記録的長雨では、沖縄と北海道以外での梅雨が、8月も月末まで梅雨となり（8月の梅雨は度々発生する青森・岩手・秋田の北東北3県を除き観測史上では極めて稀である）、3か月近くにわたって梅雨が続いた状態であった（9月中旬にようやく沈静化）ため、梅雨明けそのものがなかった。また、関東以西では8月下旬になって一時的に太平洋高気圧が強まりようやく平年並みの暑さになったものの、月末になると大陸から寒気が南下し秋の訪れも早かった。
東北地方、北陸地方ではこのパターンが数年に一度の割合で起こる。これは、オホーツク海高気圧の勢力が強いために梅雨前線が東北地方から北上できずにそのまま秋に突入し、秋雨前線となって次第に南下していくパターン、または梅雨前線が本州から完全に消滅した場合であっても曇りや雨の日が多く、大気の状態が安定しない天候が続くパターンがほとんどである（立秋を境にして、立秋以降の長雨を秋雨とする）。この場合でも、北の北海道では低温や曇天がやや多くなるものの、概ね晴天が続く「夏」が訪れている。このことから、年によっては、東北地方における（本当の）夏は北海道よりも短いとされている。
梅雨 各地の梅雨
実際の気象としては北海道にも道南を中心に梅雨前線がかかることはあるが、平均的な気象として、つまり気候学的には北海道に梅雨はないとされている。
実は、1960年代後半ごろまで北海道でも梅雨入り・明けの発表が行われていた。当時の平年値は梅雨入りが6月23日・梅雨明けが7月25日であった（基準統一前の日付であることに留意）。1970年（昭和45年）に気象庁は梅雨の定義を統一し過去の梅雨入り・明けも遡って決定したが、このとき、北海道については梅雨がはっきりしないことから梅雨入り・明けを定めないことになった。「蝦夷梅雨」（えぞつゆ）の俗称が登場したのはこれ以降とされる。梅雨前線が北海道に到達する梅雨末期は勢力が衰え、北上する速度が速まることが背景にある。