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酵素 分類
生体膜は内部が疎水性で外部が親水性であるため（＝脂質二重膜と呼ばれる）、膜酵素であるタンパク質の部分構造（側鎖）の性質も、膜に接しているところは疎水性が強くて膜脂質への親和性がきわめて高く、膜から突出しているところは親水性が強くなっている。
細胞質に存在している酵素は、水に比較的よく溶ける。細胞質での代謝にはこの可溶性酵素が多く関わっている。可溶性酵素は、外部には親水性アミノ酸、内部には疎水性アミノ酸が集まって、球形の立体構造をとっている場合が多い。
酵素は細胞内で産生されるが、産生後に細胞外に分泌されるものもあり、分泌型酵素と呼ばれる。消化酵素が代表例であり、細胞外に存在する物質を取り込みやすいように消化するために分泌される。その形状は可溶性酵素と同じく球形をしている場合が多い。
生物に対して何らかの刺激（熱、pH、圧力などの変化）を与えると、その刺激に対してエキソサイトーシスと呼ばれる分泌形態で分泌型酵素を放出する現象が見られる場合がある。構造生物学の進歩において、最初に結晶化され立体構造が決定されていった酵素の多くは分泌型酵素であった。
酵素を反応特異性と基質特異性の違いによって分類すると、系統的な分類が可能となる。このような系統的分類を表す記号として、EC番号がある。
酵素 分類
EC番号は "EC"に続けた4個の番号 "EC X.X.X.X"（Xは数字）によって表し、数字の左から右にかけて分類が細かくなっていく。EC番号では、まず反応特異性を、酸化還元反応、転移反応、加水分解反応、解離反応、異性化反応、ATPの補助を伴う合成、イオンや分子を生体膜を超えての輸送の合計７つのグループに分類している。
さらに各グループで分類基準は異なるが、反応特異性と基質特異性との違いとで細分化していく。すべての酵素についてこのEC番号が割り振られており、現在約3,000種類ほどの反応が見つかっている。
また、ある活性を担う酵素がほかの活性を持つことも多く、ATPアーゼなどはATP加水分解反応のほかにタンパク質の加水分解反応への活性も持っている（EC番号、酸化還元酵素、転移酵素、加水分解酵素、リアーゼ、異性化酵素、リガーゼなどを参照）。
酵素の名前は国際生化学連合の酵素委員会によって命名され、同時にEC番号が与えられる。酵素の名称には「常用名」と「系統名」が付される。常用名と系統名の違いについて例を挙げながら説明する。
（例）次の酵素は同一の酵素（EC番号＝EC 1.1.1.1）
古くに発見され命名された酵素については、上述の規則ではなく当時の名称がそのまま使用されている。
ペプシン、トリプシン、キモトリプシン、カタラーゼ
などがこれにあたる。
酵素 構成
RNAを除いて、酵素はタンパク質から構成されるが、タンパク質だけで構成される場合もあれば、非タンパク質性の構成要素（補因子）を含む場合（複合タンパク質）もある。酵素が複合タンパク質の場合、補因子と結合していないと活性が発現しない。このとき、補因子と結合していないタンパク質をアポ酵素、アポ酵素と補因子とが結合した酵素をホロ酵素という。以下では、特に断らない限り、タンパク質以外の、金属を組み込んでいない有機化合物を単に有機化合物と呼称する。
補因子の例としては、無機イオン、有機化合物（補酵素）があり、金属含有有機化合物のこともある。いくつかのビタミンは補酵素であることが知られている。補因子は酵素との結合の強弱で分類されるが、その境界は曖昧である。
また、酵素を構成するタンパク質鎖（ペプチド鎖）は複数本であったり、複数種類であったりする場合がある。複数本のペプチド鎖から構成される場合、立体構造を持つそれぞれのペプチド鎖をサブユニットと呼ぶ。
強固な結合や共有結合をしている補因子を補欠分子族（ほけつぶんしぞく、英: prosthetic group）という。補欠分子族は有機化合物のこともあるが、酵素から遊離しうる補因子を補欠分子族と区別して、補酵素と呼ぶ。
酵素 構成
カタラーゼ、P450などの活性中心に存在するヘム鉄などが代表的な補欠分子族である。金属プロテアーゼの亜鉛イオンなど、直接タンパク質と結合していることもある。生体が要求する微量金属元素は、補欠分子族として酵素に組み込まれていることが多い。
有機化合物の補因子を補酵素という。遊離しない場合は補欠分子族という。アポ酵素との結合が弱い、有機化合物の補欠分子族を補酵素とし、補酵素は補欠分子族の一種ととらえる考えもある。とはいえ、たとえば、酵素と共有結合していても遊離しうるリポ酸が補酵素と区別されるなど、補酵素であるか補欠分子族であるかの基準は厳密ではない。
補酵素は、常時酵素の構造に組み込まれていないが、酵素反応が生じる際に基質と共存することが必要とされる。酵素活性のときに取り込まれ、ホロ酵素を生じさせる。したがって、酵素反応の進行によって基質とともに消費され、典型的な補欠分子族とは異なる。
酵素タンパク質が熱によって変性し失活するのに対して、補酵素は比較的耐熱性が高く、かつ透析によって酵素タンパク質から分離することが可能であるため、補因子として早い時期からその存在が知られていた。1931年にはオットー・ワールブルクによって初めて補酵素が発見されている。ビタミンあるいはビタミンの代謝物に補酵素となるものが多い。
酵素 構成
NAD、NADP、FMN、FAD、チアミン二リン酸、ピリドキサールリン酸、補酵素A、α-リポ酸、葉酸などが代表的な補酵素であり、サプリメントとして健康食品に利用されるものも多い。
酵素が複数のペプチド鎖（タンパク質鎖）から構成されることがある。その場合、各ペプチド鎖はそれぞれ固有の三次構造（立体構造）をとり、サブユニットと呼ばれる。サブユニット構成を酵素の四次構造と呼ぶこともある。
たとえばヒトにおける乳酸デヒドロゲナーゼ（LDH; E.C. 1.1.1.27）は4つのサブユニットから構成される四量体だが、体内組織の位置によってサブユニット構成が異なることが知られている。この場合、サブユニットは心筋型（H）と骨格筋型（M）の2種類であり、そのいずれか4つが組み合わされて乳酸デヒドロゲナーゼが構成される（たとえばH2個とM2個から構成されるH2M2など）。したがって5タイプの乳酸デヒドロゲナーゼが存在するが、これらは同じ基質で同じ生化学反応を担当するアイソザイムの関係にある。これを応用すると、たとえば臨床検査で乳酸デヒドロゲナーゼのアイソザイムタイプを同定（電気泳動で同定できる）して、疾患が肝炎であるか心筋疾患であるかを識別することができる。
酵素 構成
なお、ここに示した以外の要因（遺伝子変異による一次構造の変化など）によってアイソザイムとなることもある。
一連の代謝過程を担当する複数の酵素がクラスターを形成して複合酵素となることも多い。
代表例として脂肪酸合成系の複合酵素を示す。これらは [ACP]S-アセチルトランスフェラーゼ（AT; E.C. 2.3.1.38）、マロニルトランスフェラーゼ（MT; E,C.2.3.1.39）、3-オキソアシル-ACPシンターゼI（KS）、3-オキソアシル-ACPレダクターゼ（KR; E.C. 1.1.1.100）、クロトニル-ACPヒドラターゼ（DH; E.C. 4.2.1.58）、エノイル-ACPレダクターゼ（ER; E.C. 1.3.1.10）の6種類の酵素がアシルキャリアタンパク質（ACP）とともにクラスターとなって複合酵素を形成している。脂肪酸合成系はほとんどが複合酵素で、単独の酵素はアセチルCoAカルボギラーゼ（TE; E.C. 6.4.1.2）だけである。
酵素 生化学
日本工業規格に「酵素は選択的な触媒作用をもつタンパク質を主成分とする生体高分子物質」（JIS K 3600:2000-1418）と定義されているように触媒として利用されるが、化学工業などで用いられる典型的な金属触媒とは反応の特性が異なる。
第一に酵素反応の場合、基質濃度[S]が高くなると反応速度が飽和する現象が見られる。酵素の場合、基質濃度を高く変えると、反応速度は飽和最大速度 Vmax へと至る双曲線を描く。一方、金属触媒の場合、反応初速度 [ν] は触媒濃度に依存せず基質濃度 [S] の一次式で決定される。
これは、酵素と金属触媒との粒子状態の違いによって説明できる。金属触媒の場合、触媒粒子の表面は金属原子で覆われており、無数の触媒部位が存在する。それに対して酵素の場合は、酵素分子が基質に比べて巨大な場合が多く、活性中心を多くても数か所程度しか持たない。したがって、金属触媒に比べて、基質と触媒（酵素）とが衝突しても（活性中心に適合し）反応を起こす頻度が小さい。そして基質濃度が高まると、少ない酵素の活性中心を基質が取り合うようになるため、飽和現象が生じる。このように酵素反応では、酵素と基質が組み合った基質複合体を作る過程が反応速度を決める律速過程になっていると考えられる。
酵素 生化学
1913年、L・ミカエリスとM・メンテンは酵素によるショ糖の加水分解反応を測定し、「鍵と鍵穴」モデルと実験結果から酵素基質複合体モデルを導き出し、酵素反応を定式化した。このモデルによると、酵素は次のように示される。
酵素（E）+ 基質（S） 酵素基質複合体（ES）→ 酵素（E）+ 生成物（P）
すなわち、酵素反応は、酵素と基質が一時的に結びついて酵素基質複合体を形成する第1の過程と、酵素基質複合体が酵素と生産物とに分離する第2の過程とに分けられる。
きわめて分子活性の高い酵素に炭酸脱水酵素があるが、この酵素は1秒あたり100万個の二酸化炭素を炭酸イオンに変化させる（kcat = 106 s−1）。
酵素の反応速度は、基質と構造の似た分子の存在や、後述のアロステリック効果によって影響を受ける（阻害される）。阻害作用の種類によって、酵素の反応速度の応答の様式（阻害様式）が変わる。そこで、反応速度や反応速度パラメータを解析して阻害様式を調べることで、逆にどのような阻害作用を受けているかを識別することができる。どのような阻害様式であるかを調べることによって、酵素がどのような調節作用を受けているか類推することができる。医薬品開発では、調節作用を研究することは、酵素作用を制御することによって症状を改善する新たな治療薬の開発に応用されている。
酵素 生化学
阻害様式は大きく分けると次のように分類される。
一般に化学反応の進行する方向は化学ポテンシャルが小さくなる方向（エネルギーを消費する方向）に進行し、反応速度は反応の活性化エネルギーが高いか否かに大きく左右される（化学平衡や反応速度論を参照）。
酵素反応は触媒反応で、化学反応の一種なので、その性質は同様である。ただし、一般に触媒反応は化学反応の中でも活性化エネルギーが低いのが通常であるが、酵素反応の活性化エネルギーは特に低いものが多い。
一般に活性エネルギーが15,000cal/molから10,000cal/molに低下すると、反応速度定数はおよそ4.5×107倍になる。
単純な構造の無機触媒や酸塩基触媒等とは異なり、酵素は基質特異性を発揮し、ターゲットとする反応のみの活性化エネルギーを下げている。こういった、酵素特有の特徴を生み出す酵素反応の機構については、いまだ統一的な見解は得られていない。しかし今日では、構造生物学の発展や組み換えタンパク質等の変異導入といった諸技法によって、その片鱗が明らかにされつつある。
酵素 生化学
たとえば、タンパク質分解酵素セリンプロテアーゼでは、酵素と複合体を形成することで基質は遷移状態に近い分子構造で束縛され（反応系のエントロピー減少）、その結果として活性化エネルギーの低下（反応の促進）が起こる（エントロピー・トラップ）。。
酵素と結合した基質は、酵素の活性中心付近において分子構造が規制され（誘導適合）、より反応しやすい状態となり、生成物への反応が進行する。ここでは、セリンプロテアーゼの一種であるキモトリプシンの例を示す。
酵素反応において、酵素基質複合体から生成物へと変化する過程では、原子間の結合距離や角度などが変形した分子構造となる遷移状態や反応中間体を経由する。
言い換えると、化学反応がしやすい分子の形状が遷移状態であり、酵素は酵素基質複合体が誘導適合することでその状態を作り出している。遷移状態は活性ポテンシャルの高い状態に相当するため、少ないエネルギーで反応中間体の状態を乗り越えて生成物へと変化する。
酵素 生化学
遷移状態を作ることが酵素タンパクの主たる役割だとすれば、結合によって遷移状態を作り出すことができれば酵素になるとも考えられる。実際に酵素と同じように分子構造を識別し、その分子と結合する生体物質に抗体がある。1986年、アメリカのトラモンタノらは、酵素と同じ働きをするように意図して製造した抗体が意図どおりの酵素作用を示すことを発見し、抗体酵素（abzyme）と名づけた。
超分子化合物によって、人工酵素を作り出す研究も成果を上げている。
生体が酵素活性の大小を制御するには、酵素の量を制御する場合と、酵素の性質を変化させる場合とがある。それらは次のように分類される。
1.の調整は遺伝子の発現量の転写調節によって実現し、2.や3.については酵素の質的な変化であり、1.の転写制御より素早い応答を示す。
2.や3.の調節の例として「フィードバック阻害」が挙げられる。フィードバック阻害によって生産物が過剰になると酵素活性が低減し、生産物が減ると酵素活性は復元する。
酵素 酵素が働く条件
大きく次の4つに分けられる。
各酵素にはもっとも活発に機能するpHがあり、これを最適pH（英: optimal pH）、もしくは至適pHという。ほとんどの酵素は各環境の生理的pHで活動がもっとも激しくなる。たとえばヒトの体内では通常最適pHは7付近であるが、胃液の中に含まれるペプシンの最適pHは1.5、トリプシンの最適pHは約8、アルギナーゼ（en:Arginase）の最適pHは9.5である。最適pHが酵素をもっとも安定化させるpHではないことに注意が必要である。
最適pHと同様に、酵素の活動がもっとも激しくなる温度が存在する。これを最適温度（optimal temperature）、もしくは至適温度ともいう。ヒトの酵素の場合、通常は生理的温度である35℃から40℃付近とされる。最適pHと同様に、最適温度が酵素をもっとも安定化させる温度ではないことに注意が必要である。
酵素 酵素が働く条件
酵素の機能は基質の濃度に依存する。基本的には、基質の濃度が上がるほど反応速度が上がるが、ある一定の濃度で飽和を迎える。さらに基質の濃度を増やすことで、逆に酵素の機能が著しく阻害されることもある。これら酵素と基質濃度の関係は、酵素や基質の種類によってさまざまである。
酵素の機能は酵素自体の濃度にも依存する。基本的には、酵素の濃度が上がるほど反応速度が上昇する。生体内での酵素濃度は、遺伝子の発現によって制御される。In vitroでは、酵素の溶解度に依存するが、濃度を高めすぎた結果沈殿した酵素は構造が破壊されている場合がほとんどであり、再び溶解させても機能を回復させることは難しい。
酵素 利用
酵素は実生活のさまざまな場面で応用されている。1つは酵素自体を利用するもので、代表的な分野として食品加工業が挙げられる。もう1つは生体が持つ酵素を観測・制御するもので、代表的な分野として医療・製薬業が挙げられる。
人間は有史以前から、保存食などを作り出すために発酵を利用してきた。たとえば、味噌や醤油、酒などの発酵食品の製造には、伝統的に麹や麦芽などの生物を利用してきた。
蒸米や蒸麦に種麹を与え、40時間ほどおくと麹菌が増殖し、米麹や麦麹となるが、こうした麹には各種の酵素、プロテアーゼ、アミラーゼ、リパーゼなどが蓄積される。発酵とは、これらの酵素が食品中のタンパク質をペプチドやアミノ酸へと分解して旨味となり、炭水化物を乳酸菌や酵母が利用できる糖へと分解し甘味となり、独特の風味となっていく。
今日では、酵素の実体や機能の詳細が判明したため、発酵食品であっても生物を使わずに酵素自体を作用させて製造することもあり、酵素を使って食品の性質を意図したように変化させることが可能になっている。
酵素 利用
酵素反応は、一般に流通している加工食品の多くにおいて製造工程中に利用されているほか、でん粉を原料とした各種糖類の製造にも用いられている。また、果汁の清澄化や苦味除去、肉の軟化といった品質改良や、リゾチームによる日持ち向上などにも用いられている。最初に発見された酵素であるジアスターゼはアミラーゼの一種であり、消化剤として用いられる。
以下に挙げるような分野で酵素が使われている。
これらの酵素は生物由来の天然物とされるため、食品関連法規で求められる原材料表示では省略されていることが多い。また、発酵食品を除く加工食品では、酵素は加工助剤として利用するため、製造工程中に失活または除去されて、完成した食品中には存在しない。したがって、これらの酵素は食品添加物とは異なる扱いになっている。
酵素 利用
キモトリプシンとトリプシン（牛）、パンクレアチンは牛や豚の膵臓から、パンクレリパーゼ（豚）は医薬品として、ブロメライン（パイナップル）やパパイン（パパイヤ）はタンパク質消化を助ける健康食品としてよく用いられる。酵素を含む消化酵素剤が、第2類医薬品や医薬部外品として販売されている。高峰譲吉が小麦の皮フスマから発酵培養させたデンプン分解酵素のタカヂアスターゼも、配合される酵素のひとつである。消化酵素剤が病院で処方されることもあり、体内の消化酵素不足による消化器症状や血流、皮膚症状を起こしている状態を改善することが目的である。また消化酵素剤は膵臓の病気による酵素不足のために医療として用いられ有効である。
日本では傷の壊死組織を除去するためのブロメラインの軟膏の医薬品がある。日本国外では同じ目的でパパインの軟膏が利用できる国もあり、健康な皮膚組織には影響を与えにくい。パパインが含まれるパックや洗顔料などの美容製品も市販されている。
今日では、洗剤や化粧品などの日用品に高い付加価値をつけるために酵素が利用される場合が多い。
酵素 利用
たとえば洗濯の場合、汗しみや食べ物しみは石鹸だけでは落としにくい。単純な油しみと違って固形物であるタンパク質を含んでおり、しみ成分が固形分と絡まって衣類の繊維に強く接着しているため、界面活性剤だけで洗濯しても汚れを落としきれない。そこで、タンパク質を分解する酵素であるプロテアーゼを含んだ酵素入り洗剤が広く利用されている。
ただし、通常のプロテアーゼは石鹸が溶けたアルカリ性領域では作用しないため、アルカリ性領域で良好に作用する（至適pHを持つ）アルカリプロテアーゼが利用されている。
アルカリプロテアーゼは、1947年にオッテセン（M. Ottesen）らが好アルカリ菌から発見した。今日ではアルカリプロテアーゼは酵素入り洗剤用に大量生産されており、工業製品として生産されるプロテアーゼの60%以上を占めるようになっている。
プロテアーゼ以外には、衣類のセルロース繊維を部分的に分解して汚れが拡散しやすいようにするために、セルラーゼを添加している洗剤もある。
同じような例として、食器の洗剤に酵素であるプロテアーゼ（タンパク質汚れ）やリパーゼ（油汚れ）を添加することで汚れ落ちを増強したり、アミラーゼ（澱粉質の糊）を添加することで流水だけで洗浄する自動食器洗浄機でも汚れが落ちるように工夫したりしている例が挙げられる。なお、洗剤用酵素の安全性はよく調べられており、環境中で容易かつ究極的に分解する。
酵素 利用
化粧品への酵素の応用例としては、脱毛剤にケラチンを分解する酵素パパイン（プロテアーゼの一種）を添加することで、皮膚から突出したむだ毛を分解切断する例などがある。
歯磨きへの酵素の応用例として、歯垢に含まれるデキストランを分解する酵素デキストラナーゼを添加している製品がある。そのほか、コンタクトレンズ用の酵素クリーナーの一部に、レンズ表面に付着したタンパク質汚れを分解するためパパインが採用されている製品がある。
20世紀に入って増大した酵素に対する知見は、医療や治療薬に劇的な改革をもたらした。ヒトの体内で生じている代謝には酵素が関与しているため、酵素の存在量を測定する臨床検査によって疾病を診断することが可能になっている（サブユニットとアイソザイム節の乳酸デヒドロゲナーゼの例を参照）。
また酵素による調節〈ホメオスタシス〉の失調が病気の原因である場合は、酵素活性を抑制する治療薬によって症状を治療することができる（例：高血圧におけるアンジオテンシン変換酵素阻害薬、糖尿病におけるインクレチン分解酵素を阻害するDPP4阻害薬など）。
逆に、酵素が欠損する先天性の代謝異常疾患が知られているが、発病前に酵素の量を検査して、発症を抑える治療を行うことができる〈記事 遺伝子疾患に詳しい〉（例：ゴーシェ病）。
酵素 利用
製品には含まれなくても、食品工業から香料・医薬品原料などファインケミカルの分野まで多方面の食品原料や化成品の製造に酵素が利用されている。
たとえば、生体から抽出された酵素を工業化学で利用する際の技術として、酵素の固定化が一般化している。固定化とは、工業用酵素を土台となる物質（担体）に固定して用いる方法である。経済的に生産するためには、逆反応が起こらないように反応系から生成物を効率よく除去する必要がある。しかし、このとき同時に酵素も除去してしまうと、本来は再生・再利用可能な触媒である酵素も使い捨てになってしまう。固定化は、この問題を解決する方法である。
今日では、固定化酵素は、バイオリアクター技術として食品工業から香料・医薬品原料などファインケミカルの分野まで多方面の化成品の製造に利用されている。バイオリアクターは、ポンプで基質（原料）を注入すると同時に生成物を流出させる生産装置であり、酵素を担体とともに柱状の反応装置内に固定することによって、酵素のリサイクルの問題や連続生産による経済性の向上などの問題点を解決している。バイオリアクター用の酵素あるいは酵素を含む微生物の固定化には、紅藻類から単離される多糖類のκ-カラギーナン（食品・化粧品のゲル化剤にも利用される）が汎用される。
世界で初めて固定化酵素を使った工業化に成功したのは千畑一郎、土佐哲也らであり、1967年に DEAE-Sepadex担体に固定化したアミノアシラーゼ（E.C. 3.5.1.14）を使って、ラセミ体であるN-アシル-DL-アミノ酸の混合物から目的のL-アミノ酸だけを不斉加水分解して光学活性なアミノ酸を得る方法を開発した。
酵素の基質特異性と反応性を利用して化学物質を検出するセンサーが実用化されている。これらは生体由来の機能を利用することからバイオセンサーと呼ばれ、1960年代に研究が始まり1976年にアメリカでグルコースセンサーが市販されて以来、医療診断や環境測定などの場面で用いられてきた。酵素を用いるバイオセンサーは特に酵素センサーと呼ばれる。
電気化学と酵素の化学が組み合わせられたグルコースセンサーでは、電極の上にグルコースオキシダーゼが固定化されている。検体中にグルコースが存在してグルコースオキシダーゼが作用すると酸化還元反応によって電極に電流が流れ、グルコースを定量することができる。糖尿病患者が自身の血糖値を調べるために用いる市販の血糖値測定器では、このグルコースセンサーが利用されている。
このほか、蛍光発光、水晶振動子、表面プラズモン共鳴などの原理と酵素とを組み合わせたバイオセンサーが研究されている。
酵素 生命の起源と酵素
現存するすべての生物種において、酵素を含むすべてのタンパク質の設計図はDNA上の遺伝情報であるゲノムに基づいている。一方、DNA自身の複製や合成にも酵素を必要としている。つまり、酵素の存在はDNAの存在が前提であり、一方でDNAの存在は酵素の存在が前提であるから、ゲノムの起源においてDNAの確立が先か酵素の確立が先かというパラドックスが存在していた。最近の研究では、このパラドックスについて、いまだ確証はないものの以下のように説明している。
1986年にアメリカのトーマス・チェックらによって発見されたリボザイムは、触媒作用を持つRNAであり、次の3種類の反応を触媒することが知られている。
特性1.および2.からは、RNAは自己複製していた段階の存在があるとも考えられる。また、特性3.からは、RNAが酵素の役割も担う場合があることがわかる。このことから、仮説ではあるが、現在のゲノムの発現機構（セントラルドグマと言い表される）が確立する前段階において、遺伝子と酵素との役割を同じRNAが担っているRNAワールドという段階が存在したと考えられている。
酵素 生命の起源と酵素
なお、特性3.の例として挙げた23S rRNAは、大腸菌のタンパク質を合成するリボゾーム内に存在する。大腸菌のリボゾームにおいては、アミノアシルtRNAから合成されるペプチドにアミノ酸を転位・結合させる酵素の活性中心の主役が、タンパク質ではなく23S rRNAとなっている。さらに、この場合の酵素作用（ペプチジルトランスフェラーゼ活性）は、23S rRNAのドメインVに依存することも判明している。
また、リボザイムが自己切断する際には鉛イオンが関与する例が判明している。このことから、RNAもタンパク質酵素の補因子と共通の仕組みを持っているという可能性が示唆されている。
RNAワールド説によると、ゲノムを保持する役割はDNAへ、酵素機能はタンパク質へと淘汰が進んで、RNAワールドが今日のセントラルドグマへと進化したと考えられている。その段階では、次のようなRNAの特性が進化の要因として寄与したと推定されている。
酵素 生命の起源と酵素
遺伝子の保管庫がDNAではなくRNAであったと仮定した場合、RNAには不利な特性がある。それは、リボース2'位の水酸基が存在するため、エステル交換によって環状ヌクレオシド（環状AMPなど）を形成してヌクレオチドが切断されやすいという性質である。これに対してDNAは、リボース2'位の水酸基を欠くため環状リン酸エステルを形成せず、RNAの場合より安定なヌクレオチドを形成する。
また、立体構造の多様性について考察すると、RNAの立体構造はタンパク質に比べて高次構造が単純になることが判明している。したがって、RNAから構成される酵素に比べ、タンパク質から構成される酵素の方が立体構造の多様性が大きく、基質特異性の面や遷移状態モデルを形成する上でより性能のよい酵素になると考えられる。
酵素 人工酵素
分子構造が分子認識と遷移状態の形成に関与していることが判明して以来、酵素の構造を変化させることで人工的な酵素（人工酵素）を作り出す試みがなされている。そのアプローチ方法としては
が挙げられる。
前者は1980年代ごろから試みられており、アミノ酸配列を変異させて酵素の特性がどのように変化するのか、試行錯誤的に研究がなされた。異種の生物間でゲノムを比較できるようになり、異なる生物に由来する同一酵素について共通性の高い部分とそうでない部分とが明確になったため、それを踏まえて配列を変化させるのである（いわゆるバイオテクノロジー技術の一環）。1990年代以降にはコンピュータの大幅な速度向上とデータの大容量化が進行し、実際のタンパク質を測定することなく、コンピュータシミュレーションによって一次配列からタンパク質の立体構造を設計し、物性を予測することができつつある。また、2000年代に入るとゲノムの完全解読がさまざまな生物種で完了し、遺伝子情報から分子生物学上の問題を解決しようとする試み（バイオインフォマティクス技術）がなされている。そして現在、バイオインフォマティクス情報からタンパク質機能を解明するプロテオミックス技術へと応用が展開されつつある。2008年には、計算科学的な手法によって設計された、実際にケンプ脱離の触媒として機能する酵素が報告されている。
酵素 人工酵素
後者の超分子化合物を設計する方法については、1980年代ごろから、分子認識を行う超分子化合物（すなわち基質特異性をモデル化した化合物）の研究が開始された。当初は基質構造の細部までは認識できなかったため、分子の嵩高さを識別することから始められた。ただし早い時期から、ほかの分子と静電相互作用で結合する包摂化合物（シクロデキストリンやクラウンエーテルなど）は知られていた。そこで最初の人工酵素として、リング状の構造を持つシクロデキストリンに活性中心を模倣した側鎖構造を修飾することによって、中心空洞にはまり込む化合物に対してだけ反応する化学物質が設計された。今日では分子を認識すると蛍光を発するような超分子化合物も設計されている。
また、活性中心で生じている遷移状態を作り出す方法論は反応場理論として体系付けられている。反応場理論の1つの応用が、2001年にノーベル化学賞を受賞した野依良治やバリー・シャープレスらの不斉触媒として成果を挙げている。
酵素 代表的な酵素の一覧
代表的な酵素の一覧を示す。
消化・同化作用・異化作用・エネルギー代謝に関与する酵素
プロテアーゼ（タンパク質分解酵素）
ペプシン、トリプシン  – タンパク質消化酵素
パパイン、ブロメライン – 食物由来の消化酵素
トロンビン – 血液凝固系の酵素
脂質分解酵素
リパーゼ – 中性脂肪の消化
リポ蛋白質リパーゼ – 体内脂質輸送
酸化酵素（オキシゲナーゼ）
モノオキシゲナーゼ
シトクロムP450 – 薬物分解酵素
ペルオキシダーゼ
カタラーゼ – 過酸化水素〈活性酸素の生成物のひとつ〉の分解
エネルギー代謝に関する酵素
ATP合成酵素 – 呼吸鎖複合体におけるATP産生
リブロース1,5-ビスリン酸カルボキシラーゼ/オキシゲナーゼ〈RubisCO〉– 炭酸固定〈光合成〉
酵素 酵素に関する年表
19世紀
1833年 フランスのアンセルム・パヤンとジャン・フランソワ・ペルソは、麦芽の抽出液からデンプンを分解して単糖（グルコース）にする物質を分離した。彼らはこの物質を「ジアスターゼ」（現在、フランス語で「酵素」を意味する）と名づけた。
1836年 ドイツのテオドール・シュワンは胃液が動物の肉を溶かす作用があることを発見し、胃液から原因物質を分離した。この物質は「ペプシン」と名づけられた。これは植物だけでなく動物にも同様の活性が存在することを証明したものである。
1857年 フランスのルイ・パスツールがアルコール発酵過程が微生物（当時は酵母の研究）活動に基づくものであると発表した。ただし、これは酵素という無生物が起こすものとはパスツールは証明しなかった。しかし、ドイツのユストゥス・フォン・リービッヒは微生物ではなく、細胞外の無生物因子（当時は「発酵素（fermente）」という用語を用いた）が発酵に関与しているとして、この説を否定した。
1873年 スウェーデンのイェンス・ベルセリウスが「化学反応は触媒作用によって進行する」という概念を提唱した（この概念は酵素の概念が認められたためである）。
1878年 ドイツのウィルヘルム・キューネが酵母（ギリシャ語で "zyme"）の内部（ギリシャ語で"en"）で発酵が起きることを受けて「酵素（en-zyme）」という概念を提唱した。
酵素 酵素に関する年表
1894年 ドイツのエミール・フィッシャーが酵素の基質特異性を説明するために、酵素と基質の「鍵と鍵穴説」を発表した。
1894年 日本の高峰譲吉がタカジアスターゼを発見した。
1897年 ドイツのエドゥアルト・ブフナーが、酵母抽出液からアルコール発酵が起きることを証明した。
酵素 酵素に関する年表
20世紀
1902年 イギリスのフェルディナント・ブラウンとフランスのアンリ・ルシャトリエは、スクラーゼの活性は酵素濃度に規定されることを観察し、反応の最中に基質と酵素は酵素基質複合体を作るという考えに至った（反応速度論の始まり）。
1907年 エドゥアルト・ブフナーが前述の功績を受けてノーベル化学賞を受賞した。
1913年 ミカエリス、メンテンらがブラウンとルシャトリエの結果を受けて「ミカエリス・メンテン式」を発表した。
1925年 G・E・ブリッグスとJ・B・S・ホールデンがミカエリス・メンテン式を発展させた「ブリッグス・ホールデンの速度論」を発表した。
1926年 アメリカのジェームズ・サムナーがナタ豆から「ウレアーゼ」と呼ばれる酵素を結晶化して、酵素の本体がタンパク質であることを突き止めた（ただしこの実験は当時評価されなかった）。
1930年 アメリカのジョン・ノースロップがペプシン、トリプシン、キモトリプシンをタンパク質の結晶として抽出した。
1931年 ドイツのオットー・ワールブルクが、呼吸酵素の特性および作用機構の発見によってノーベル生理学・医学賞を受賞した。
1945年 アメリカのジョージ・ウェルズ・ビードルとエドワード・ローリー・タータムは1つの遺伝子が1つの酵素に対応することを発表した（一遺伝子一酵素説）。
酵素 酵素に関する年表
1946年 サムナーとノースロップは酵素の本体がタンパク質であることを証明し、ノーベル化学賞を受賞した。
1955年 サンガーらはインスリンの一次構造を決定した。
1955年 スウェーデンのヒューゴ・テオレルが、酸化酵素の研究によってノーベル生理学・医学賞を受賞した。
1960年 アメリカのウィリアム・スタインとスタンフォード・ムーアによって、リボヌクレアーゼのアミノ酸配列が決定された。
1962年 ジョン・ケンドリューとマックス・ペルーツが、球状タンパク質の構造研究によってノーベル化学賞を受賞した。
1965年 イギリスのデビッド・フィリップスはリゾチームと基質の複合体の立体構造を明らかにした（酵素として立体構造が決定されたのはこれが初めて）。
1965年 フランスのフランソワ・ジャコブ、アンドレ・ルウォフ、ジャック・モノーが、酵素およびウイルスの合成の遺伝的調節に関する研究によってノーベル生理学・医学賞を受賞した。
1965年 高崎義幸らが、グルコースイソメラーゼを用いて異性化糖の製造法を発明した。
1968年 H.O.Smith, K.W.ウィルコックスらがDNAの制限酵素を発見した。
1968年アメリカのジョー・マッコード、アーウィン・フリドビッチがフリーラジカルを排除する酵素、スーパーオキシドジスムターゼ（SOD）を発見した。
酵素 酵素に関する年表
1969年 アメリカのロバート・メリフィールドが、ペプチド固相合成法を用いて、化学的にリポヌクレアーゼを合成した。
1972年 スタインとムーアは酵素の一次構造決定によってノーベル化学賞を受賞した。
1975年 オーストラリアのジョン・コーンフォースが、酵素による触媒反応の立体化学的研究によってノーベル化学賞を受賞した。
1978年、アメリカのダニエル・ネーサンズ、ハミルトン・スミス、スイスのヴェルナー・アーバーが制限酵素の発見と分子遺伝学への応用によってノーベル生理学・医学賞を受賞した。
1986年 アメリカのトーマス・チェックらによって触媒作用を有するRNAである「リボザイム」が発見された。これによって、触媒作用はタンパク質に依らないという概念ができた。さらに生命の起源はRNAから始まったとする「RNAワールド仮説」の元になっている。
1986年 アメリカのトラモンタノらは抗体酵素（abzyme）を発見した。
1989年 チェックらはリボザイムの発見によってノーベル化学賞を受賞した。
1992年 スイスのエドモンド・フィッシャー、アメリカのエドヴィン・クレープスが生体制御機構としての可逆的タンパク質リン酸化の発見によって（タンパク質キナーゼ） ノーベル生理学・医学賞を受賞した。
1997年 アメリカのポール・ボイヤー、イギリスのジョン・E・ウォーカーが、アデノシン三リン酸（ATP）の合成の基礎となる酵素機構の解明によって（ATPシンターゼ）、デンマークのイェンス・スコウがイオン輸送酵素、Na+、K+-ATPアーゼの最初の発見によってノーベル化学賞を受賞した。
1734年
1734年（1734 ねん）は、西暦（グレゴリオ暦）による、金曜日から始まる平年。
1747年
1747年（1747 ねん）は、西暦（グレゴリオ暦）による、日曜日から始まる平年。
1747年 できごと
3月19日 – スコットランドの貴族、ラヴァト卿サイモン・フレイザーが、チャールズ・エドワード・ステュアートを王位につけんがためにイギリス王ジョージ2世に対して起こした、1745年ジャコバイト蜂起の首謀者の一人であった廉で反逆罪に問われ、有罪・死刑判決を受ける。貴族院で行われた7日間の弾劾裁判と有罪判決の後、フレイザーは最終判決の同日に首吊り・内臓抉り・四つ裂きの刑に処されることに決まる。しかしながら、この判決はジョージ2世によって斬首刑に変更された。
『音楽の捧げもの』六声のリチェルカーレ譜面。ドイツ、ベルリン州立図書館蔵。5月7日 – ヨハン・ゼバスティアン・バッハが、ポツダムでフリードリヒ2世と謁見、御前で即興演奏を行う。同年7月には楽譜に書き起こしてフリードリヒ2世に献呈し、さらに9月末には新しく作曲したカノンとリチェルカーレ、フルートの参加するトリオ・ソナタを加えたものを『音楽の捧げもの』として出版する。
9月 –
ヨハン・セバスティアン・バッハが『音楽の捧げもの』を出版。
ベンジャミン・フランクリンが英国王立研究所フェローのピーター・コリンソン宛に、静電気を蓄える装置、ライデン瓶についての実験報告を送る。翌1748年ふたたび送った手紙のなかでフランクリンは、電気の概念（充電、放電）について触れていた。これらの用語および概念を史上初めて用いたのはフランクリンであった。
すべり台
すべり台（すべりだい）とは、公園によく置かれている遊具または非常時の避難器具のひとつである。遊具として用いられる場合は、高所へ上がり、そこから滑り降りて楽しむ。避難器具として用いられる場合は、高低差のある場所を迅速かつ円滑に避難させるために用いられる。
すべり台 遊具としてのすべり台
はしごや階段などで上へ登り、登ったところから斜面を座って滑り降りるものである。住宅地に作られた公園では、金属製のものがよく見られる。屋内用幼児向け遊具としてのすべり台は、プラスチックで作られることが多い。種類によっては滑り面が波打っているウェーブスライダーや全体がトンネル状になっているトンネルスライダーもある。
コンクリート製すべり台
公園によってはなだらかな斜面をコンクリートで覆うように整えた大型すべり台もある。コンクリートで独立型の山型を造形するプレイマウント（富士山すべり台）と呼ばれるものも存在し、さらに大きめの公園では滑り降りる先が複数存在するタコの山と呼ばれるものも存在している。
ローラーすべり台
滑降部が面ではなくゴム製のローラーをならべたものとなっているすべり台。丘の斜面を利用した長大なものもある。有名なものに日本平動物園のローラースライダーがある。
垂直落下型すべり台
一般的なすべり台よりも滑降部が長く、このうち滑り出し部分が垂直になっておりその上部に固定されたセイフティーバーにぶら下がった上で手を放して滑降していくもの。
すべり台 遊具としてのすべり台
ウォータースライダー等
ウォーターパーク型の施設でプールなどに向かって流れるすべり台もある。ウォーターパークのものの中には滑り降りる部分に水が流れている場合もある。近年ではウォータースライダーと呼ばれる、チューブ状で長く、とぐろを巻いたすべり台も増えている。ウォータースライダーの中にはゴムボートに乗ったまま滑り降りるものもある。
雪製、雪像一体型
北海道札幌市のさっぽろ雪まつり、苫小牧市のとまこまいスケートまつりなど、積雪地域のイベント会場では期間限定の雪製のすべり台が造成される。
変則的な降り方に、立ったまま滑る、腹ばいになって滑るなどがあるが、危険な滑り方である。また、滑り板を駆け上がろうとした際の事故例などの報告がある。
滑り台の設置・管理においては突起物や隙間への対策や安全領域内の衝撃緩和措置などが必要とされる。
すべり台 すべり台の例
埼玉県南埼玉郡宮代町にある宮代町立百間小学校の滑り台は大正時代に築造され、その文化的価値から2020年に国の登録有形文化財に登録された。
タコ型すべり台は全国に存在するが、発祥は東京都足立区とされる。また富士山型のすべり台は名古屋に多く存在する。
北海道滝上町（童話村）がふるさと創生事業で国鉄渚滑線跡に設置した虹の橋には二階建ての橋の間にすべり台が設置されている。
ほぼ垂直のフリーフォールすべり台は全国に存在する：
棒倒し
棒倒し（ぼうたおし）は、自チームの棒を倒そうとする相手チームからの攻撃を耐えつつ、相手チームの棒を攻撃してこれを倒すことを目的とする競技である。主に運動会・体育祭といったイベントの1種目として行われる。
原則として陸上競技だが水上で行われることもあり、2008年にはグラビアアイドルらが大磯ロングビーチで「水中棒倒し」を行った。
棒倒し ルール
棒には、人の身長よりも長く（おおよそ3~5m）、かつ、よじ登れるほどの強度を持つ丸太状の木柱を使用する。この棒には立てて支えるためのロープを数本取り付けられている場合がある。
1チームに対し1本または複数割り当てられた棒を決められた位置に立て、防御メンバーの一部がこれを取り囲んで安定させる。攻撃メンバーは競技場内を移動し、相手チームの棒を倒しにかかる。棒が倒された場合、その棒を守るチームは負けとなる。あるいは1チームに複数の棒が割り当てられている場合は、その棒の防衛を構成する競技者は競技から脱落する。
棒が倒されたと判定される基準としては、以下のような基準が使用されることが多い。
棒を倒しあうことが目的の競技であるため、最も基本的な基準は1といえる。4は比較的安全なため、小学校等での競技の際に使用される。
危険防止のため、競技は裸足で行うことが多い。ラグビー用のヘッドキャップを着用する、爪を切るといった指導がされることもある。また、衣類を掴まれて頭から落ちないように、また衣類によって首が絞まらないように、男子は上半身裸になることもある。同様な理由で鉢巻も禁止の場合もある。一般に殴る蹴るなどの暴力行為・危険行為が反則とされることが多い。男女別、男女混合のいずれで行うかは組織により異なる。
棒倒し 戦術
自チームの棒の周囲と相手チームの棒の周囲のそれぞれに主な競技の場が出現する性質の競技であることなどから、一般にチーム内でメンバーごとに異なった役割が与えられることとなる。下記に主な役割を大別列挙するが、1チームあたりの人数の多寡や作戦により役割のバリエーションにも変化が生ずる。
攻撃
一般的には徒党を組み、相手の防御する棒に突入する。主に先に突入して他の攻撃メンバーが棒にとびかかるための経路を確保する者、先行の攻撃メンバーやや下記のスクラムが切り開いた場所などから棒に飛びかかり棒を倒しにかかる者などの役割分担がなされる。
場合によってはスクラムが使用されることもある。これはスクラムを組んで相手側防御の形成するサークルに突入し、後からくる攻撃メンバーが棒に取りかかる道を開く、もしくは相手の棒に圧力を加えて傾きやすくするものである。
棒倒し 事故
1984年9月、福岡大学附属大濠中学校・高等学校の体育祭の棒倒しで、2年生男子生徒が催しの最中、腹部を蹴られて転倒、演目中そのまま他生徒に踏みつけられて内臓破裂の重症を負う。1989年8月、本人を含む両親が「事故回避の注意義務を怠った」として、同校を経営する学校法人福岡大学を相手取り約5000万円の損害賠償を求めて提訴。1992年4月21日福岡地方裁判所小倉支部（綱脇和久裁判長）は原告の請求を棄却。
棒倒し 防衛大学校の棒倒し
防衛大学校において、棒倒しは、1954年（昭和29年。同年7月1日に自衛隊および防衛庁発足に合わせ保安大学校から防衛大学校へ改称）以降、毎年の開校祭において行われ、春のカッター競技、年度末の断郊競技と合わせて3大競技とされている。
競技は各大隊対抗で行われる。棒倒しが、そもそも陸軍士官学校・陸軍航空士官学校・海軍兵学校といった帝国陸軍・帝国海軍の士官養成校で主に行われていた競技であることを継承している。参加者は所属する大隊の名誉をかけ激しく戦い、各大隊毎に緻密な作戦が立てられ、他大隊の練習情報を収集する部隊まで編成される（主に女子学生が行う）ほどである。
参加者は各大隊の精鋭150名であり、攻撃部隊、防御部隊に分けられる。ルールは至って簡単で、まず棒が競技場内に描かれた円の中に設置される。防御部隊はその円内でのみ行動ができる。試合開始の合図と共に双方の攻撃部隊は相手方の棒に攻撃をかけ、2分以内に相手方の棒を先に倒せば勝利となる（棒が3秒間30度倒れた時点で倒れたとみなされる）。
棒倒し 防衛大学校の棒倒し
攻撃役は上着に各大隊のカラー（赤・青・緑・橙）に染められたシャツを着用、防御役は白のシャツを着用する。試合開始前には、体育学教室の教官（幹部自衛官）や助教（曹）らの下、人員の点呼が行われ、彼らにより爪が伸びていないかなどの安全点検がなされる。また空手道部やボクシング部などの打撃系校友会（クラブ活動）の学生は攻撃部隊に参加できず、防御部隊を務める。優勝大隊には「棒倒し優勝大隊」と記された看板、優勝旗、優勝カップなどが授与され、学生宿舎に飾られる。
各大隊は勝利のため部隊をさまざまなパートに分けて態勢を整えている。その編成は大隊によってさまざまであるが、一例を以下に記す。
なお、2002年に行われた陸上自衛隊北部方面隊創隊50周年記念行事において、札幌ドームで同様の各師団対抗棒倒しが行われた。このときの優勝は第7師団（隷下に主に第11普通科連隊、第71・第72・第73戦車連隊）である。
ゴムとび
ゴムとび（ゴム跳び）は、二人の人の体や電柱にゴムひもを渡し、跳ぶ人が歌に合わせて、ゴムを足や体に引っ掛けたり捻ったりする、子供の遊び。主に女の子が遊ぶことが多い。
地域によっては、ゴム段（ごむだん）とも呼ばれる。
ゴムとび 解説
遊戯参加者が「アルプス一万尺」「さくまのキャンロップ」といったテーマ曲に合わせて、足だけでゴムを引っ掛けたり、離したり、ねじったりして演技を行う。ミスなく演技をクリアすると、ゴム段の高さを足首、ひざ、腰と高くしたり、ゴム幅を狭くしたりして難易度を上げていく。途中演技に失敗すると演技者が交代する。
女子児童を中心に広く楽しまれているが、小学校高学年の男子児童までスポーティーにアレンジすることで幅広く楽しまれている。
足を前に高く上げてゴムを引っ掛けて跳ぶ｢男跳び」、奥のゴムを手前に交差させてから跳ぶ｢名古屋跳び」などの様々な＜ワザ＞があるが､地域により名称が異なる模様。
ゴムひも
ゴムひも（ゴム紐）は、ゴムあるいは伸縮糸を丸打ちあるいは平打ちして加工した紐である。イラスティック（英語：Elastic、Elastic cord）とも呼ばれ、主に洋裁などに使われる。
ゴムひも 概要
洋裁用の製品としては、丸ゴム、ウエスト用ゴム、肌着用ゴムなどがある。よく伸縮することと簡単にはのびきらないことが良いゴムひもの第一の条件であるが、手芸用や髪どめ用など、カラフルかつ多様なデザインのゴムひもも存在する。
また、自動車や自転車、二輪車の荷台に荷物をくくりつけるため、ある程度の太さと強度を持たせたものも販売されている。これは「ゴムロープ」などとも呼ばれ、二輪車でもツーリングネットなどの他の積載手段と比べて非常に安価であることから、幅広く用いられている。
ベルト状になっている平ゴムロープは、固縛した箇所に加わる圧力が小さく潰れにくいメリットがあり、また廃棄物となった古タイヤチューブを切り開いて作ったリユース品は安価で、運送業者でも車両の幌やカバー留めなど荷重のかからない箇所の固縛によく利用されている。ゴムロープには端同士や他の個所に止めるフックや環（ループ）をもうけるためのバックルの金具が取り付けられるが、業者向けには適当な長さに切って使えるようゴムロープの長尺ロールや単体の金具類も流通している。
ゴムひも その他
はじいたときの衝撃が緩和されるため、ゴムとびに利用する子供も多い。
1970年代までは、押し売りが商う商品の代名詞でもあった。
日本のお笑いコンビ・ゆーとぴあは1970年代から80年代にかけ、極太ゴムひもを使ったゴムパッチン芸で一躍脚光を浴びた。
ニュージーランドの方言でゴムひものことをバンジー(英：Bungee)と呼び、フック付きの髪どめ用ゴムひもなどを、バンジーフック（英：Bungee-Hook）、また、引っ掛け金具（フック）付きゴムロープのことをバンジーコード（英：Bungee cord）と呼ばれる。
有限温度への拡張
有限温度への拡張（ゆうげんおんどへのかくちょう）：密度汎関数法は、絶対零度を前提とした理論であり、有限温度での電子状態を正しく求める保証はどこにもなかった。これを有限温度まで取り扱えるように拡張させるアプローチが、有限温度への拡張である。最も初期の試みは、マーミンによるものがある。現在も様々な試行が続いているが、確立された理論は出来ていない。
会社
会社（かいしゃ）は、英語のcompany（カンパニー）の訳語として明治期以降に使われるようになった用語であり、商行為または営利を目的とする社団法人で、各国の商法によって設立されたもの。イギリスにおけるcompany（カンパニー）のほか、アメリカにおけるcorporation（コーポレーション）の訳語としても用いられる。
日常用語としての「会社」は多くの場合、企業と同義だが、個人商店も企業に含まれるので、企業のほうが広い概念である。
それぞれの国で会社の種類について法的な定めがある（各国の節で解説する）。現在の日本の商法では、株式会社、合名会社、合資会社、合同会社の4種がある。
この概念の起源は欧州の国々やアメリカにあるので、まず欧州やアメリカにおける会社概念について解説し、その下で、日本が明治期以降にその概念をどのように消化・吸収し日本法に取り込んでいったか、どの国の制度を採用しどの国の制度を採用しなかったか、何は取り入れ何は取り入れなかったか解説する。
会社 イギリス
2006年会社法（Companies Act 2006）における会社（company）は以下のように分類される。このほか、特別法や勅許による会社（company）が存在する。
有限責任会社（limited company）
株式有限責任会社（「株式会社」とも）（company limited by shares）：日本の株式会社に相当
保証有限責任会社（「保証会社」、「保証有限会社」、「担保有限会社（中：擔保有限公司）」とも）（company limited by guarantee）：株式資本（share capital）を有するものとそうでないものがある。
また、次のような分類もある。
会社 イギリス
公開会社（public company）：株式有限責任会社（company limited by shares）と株式資本を有する保証有限責任会社（company limited by guarantee and having a share capital）のうち、基本定款（certificate of incorporation）において公開会社である旨の定めをおき、かつ、公開会社としての登記または再登記に関する一定の要件を充足するもの。
有限責任公開会社（public limited company）：公開会社である有限責任会社。原則として、その名称に"public limited company"または"p.l.c."（ウェールズの会社については、"cwmnicyfyngedig cyhoeddus"または"c.c.c."も可。）を付さなければならない。
私会社（private company）：公開会社以外の会社。
有限責任私会社（private limited company）：原則として、その名称に"limited"または"ltd."（ウェールズの会社については"cyfyngedig"または"cyf."も可。）を付さなければならない。株式有限責任私会社（private company limited by shares）は有限会社に相当する。
このほか、ジェネラル・パートナーシップは、無限責任を負う組合員（partner）のみからなり、合名会社に相当する。リミテッド・パートナーシップは無限責任組合員（general partner）と有限責任組合員（limited partner）からなり、合資会社に相当する。また、各組合員の責任が限定されたリミテッド・ライアビリティ・パートナーシップ（limited liability partnership; LLP）も創設されており、これは法人格を有する点で他のパートナーシップと異なるが、合同会社や有限責任事業組合に相当する。
会社 アメリカ合衆国
アメリカ合衆国における会社形態で、最も一般的なのが、コーポレーション（corporation）であり、法人格を有し株主の有限責任が認められている点で日本の株式会社に近い。
公開会社（publicly held corporation）の数は1万社から1万5000社、一方、閉鎖会社（closely held corporation）は400万社以上と推定されている。公開会社は数の上では少ないが、1万社前後の公開会社によってアメリカの事業資産の90%以上が所有されているとされる。
ジェネラル・パートナーシップは、無限責任を負う組合員（partner）のみからなり、リミテッド・パートナーシップは無限責任組合員（general partner）と有限責任組合員（limited partner）からなる。1994年統一パートナーシップ法によると、ジェネラル・パートナーシップは、物的財産および人的財産をその名において所有し、また、その名において訴え、あるいは訴えられることができるなどとされている。
また、1970年代以降に各州で生まれたLLC（limited liability company）は、出資者全員の有限責任が認められると同時に、機関設計や意思決定手続が柔軟で、パススルー課税が認められることから、近年、中小規模の会社形態として選ばれることが増えている。
会社 ドイツ
ドイツ法では、組合（Gesellschaft）（会社（Handelsgesellschaft）を含む。）は資本会社（独: Kapitalgesellschaft）と人的組合（独: Personengesellschaft：定訳は人的会社だが、ここでは便宜上このように訳す。）に区別される。また、会社（Handelsgesellschaft）のうち、人的組合（独: Personengesellschaft）であるものは、人的会社（Personenhandelsgesellschaft）という。
会社 ドイツ
資本会社（独: Kapitalgesellschaft ）：法人格を有し、法人課税が適用される。
株式会社（独: Aktiengesellschaft;AG）：ドイツの株式法（AktG）を根拠法とし、会社（Handelsgesellschaft）とみなされる。一人会社が許容される。
有限会社（独: Gesellschaft mit beschränkter Haftung;GmbH）：ドイツの有限会社法（GmbHG）を根拠法とし、会社（Handelsgesellschaft）とみなされる。一人会社が許容される。
有限責任事業者会社（独: Unternehmergesellschaft (haftungsbeschränkt);UG (haftungsbeschränkt)：定訳はない）：2008年の改正有限会社法により創設された、EUR 1.00の資本金で設立できる“ミニ有限会社”（独: "Mini-GmbH"）。一人会社が許容される。