hotchpotch/wikipedia-multilingual-ir-pairs huggingface dataset:
六歌仙 解説
…そのほかに、ちかき世に、その名きこえたる人は、すなはち僧正遍昭は、哥（歌）のさまはえたれども、まことすくなし。たとへば、ゑ（絵）にかけるをうな（女）を見て、いたづらに心をうごかすがごとし。

ありはらのなりひらは、その心あまりて、ことばたらず。しぼめる花のいろなくて、にほひのこれるがごとし。
ふんやのやすひでは、ことばはたくみにて、そのさま身におはず（負はず）。いはば、あき人（商人）のよききぬきたらん（着たらん）がごとし。
宇治山の僧きせんは、ことばかすかにして、はじめをはり（始め終り）、たしかならず。いはば、秋の月をみるに、あかつきの雲にあへるがごとし。よめるうた、おほくきこえねば、かれこれをかよはして、よくしらず。
をののこまちは、いにしへのそとほりひめ（衣通姫）の流なり。あはれなるやうにて、つよからず。いはば、よきをうなの、なやめるところあるににたり。つよからぬは、をうなのうたなればなるべし。
大伴のくろぬしは、そのさまいやし。いはば、たきぎおへる山人の、花のかげにやすめるがごとし。

このほかの人々、その名きこゆる、野辺におふるかづらの、はひひろごり、はやしにしげき、このはのごとくに、おほかれど、うたとのみおもひて、そのさましらぬなるべし。 — 『古今和歌集』仮名序
真名序の「六歌仙」に関わる部分は以下の通り（読み下し文）。
六歌仙 解説
…近代、古風を存する者、纔かに二、三人なり。然れども、長短同じからず。論じて以ちて弁ふべし。

華山の僧正（遍照）は最も歌の体を得たり。然れども、其の詞華にして、実少なし。図画の好女の徒らに人の情を動かすが如し。
在原の中将の歌は、其の情余りありて、其の詞足らず。萎める花の彩色少なしといへども薫香あるがごとし。
文琳（康秀）は巧みに物を詠ず。然れども、其の体俗に近し。賈人の鮮やかなる衣を着たるがごとし。
宇治山の僧喜撰は、其の詞は華麗にして首尾停滞せり。秋月を望むに暁の雲に遇へるがごとし。
小野の小町が歌は、古の衣通姫の流なり。然れども、艶にして気力無し。病める婦（をんな）の花粉を着けたるがごとし。
大友の黒主が歌は、古の猿丸大夫の次（つぎて）なり。頗る逸興ありて、体甚だ鄙（いや）し。田夫の花の前に息（やす）めるがごとし。

此の外、氏姓流れ聞こゆる者、勝（あ）げて数ふべからず。其の大底（おほむね）皆艶なるを以ちて基とす。和歌の趣を知らざる者なり。 — 『古今和歌集』真名序
六歌仙 解説
仮名序と真名序は柿本人麿と山部赤人を「うたのひじり」（歌聖）または「和歌の仙」とし、その後の歌人たちやその歌がたいしたものではないとの評価をしており、「六歌仙」もそれら歌人たちの中に含まれることから、人麿と赤人に比べてあまり良い評価はしていない。ただし「六歌仙」以外の歌人は名を上げて批評するにも値しないとしているので（仮名序「このほかの人々」および真名序「此の外、氏姓流れ聞こゆる者」以下の記述）、相対的に「六歌仙」をそれらよりも高く評価していることになる。
しかし、仮名序と真名序がどういった基準でもってこの六人を取り上げたのかは明らかではない。「六歌仙」と同時代に活躍した歌人の小野篁や在原行平は真名序に「野宰相」、「在納言」として取り上げられているものの、仮名序にはこの両名のことは全く触れられていない。また『古今和歌集』には遍照は17首、業平は30首、小町は18首の歌を収めているが、康秀は4首、黒主は3首、喜撰法師に至っては、「わがいほは　みやこのたつみ　しかぞすむ　よをうぢやまと　ひとはいふなり」の1首しか採られておらず、しかもその評には「よめるうた、おほくきこえねば、かれこれをかよはして、よくしらず」とあることも考え合わせると、「六歌仙」は必ずしも作歌の多さや知名度で選ばれたものとはいえない。これについて『古今集正義序注追考』（熊谷直好著）は、「六歌仙」とは当時歌人として巷間に知られ伝わっていた人々であり、仮名序はこの六人の名をそのまま取り上げただけに過ぎず、仮名序の作者とされる貫之が新たに選んだわけではないだろうと述べている。目崎徳衛は喜撰、康秀、黒主について、喜撰は遁世者として和歌をたしなむ者、康秀は「中央の下級官人」、黒主は「地方豪族」の代表・象徴として取り上げられたのではないかとする。
ほかには推理小説作家の高田崇史はその著書『QED 六歌仙の暗号』の中で、六歌仙はいずれも文徳天皇の後継者争いにおいて、紀氏の血を引く最有力候補だった惟喬親王を支持していた者たちで、六歌仙と親王の七人はやがて「七福神」として祀られるようになったのではないかと推察している。
「六歌仙」の名称は鎌倉時代初期にまでさかのぼることが確認されているが、『三十六人撰』（11世紀）以前に成立したとする文献も存在する。
六歌仙 後世への影響
後代「六歌仙」に倣い、6人を以って和歌の名人とすることが行なわれた。『袋草紙』には藤原範永、平棟仲、源頼実、源兼長、藤原経衡、源頼家の六人を「六人党」と称したと伝えている。「新六歌仙」というものもあり、これは藤原俊成、九条良経、慈円、藤原定家、藤原家隆、西行の六人のことである。
また女1人に男5人の集団も俗に「六歌仙」という。最も有名なのは二代目松林伯圓の講談や河竹黙阿弥作の『天衣紛上野初花』によっても知られる『天保六花撰』である。「六歌仙」は浮世絵の画題にもなっているが、これも「見立て」として江戸時代当時の風俗で6人の人物を描くといったものがある。
「六歌仙」は人形浄瑠璃や歌舞伎にも世界のひとつとして取り上げられている。以下その例をあげる。
ADSL
ADSL（エーディーエスエル、Asymmetric Digital Subscriber Line：非対称デジタル加入者線）とは、デジタル加入者線（DSL）の一種である。
一般のアナログ電話回線（ツイストペアケーブル通信線路）を流用してブロードバンドインターネット接続サービスを提供することができる高速デジタルデータ通信技術若しくは電気通信役務であり、日本では2000年代前半に急速に普及した。
非対称（Asymmetric）とは、アップロードとダウンロードの理論上の通信速度が異なることを意味する。
ADSL 技術
ADSLの技術は1990年代にスタンフォード大学とベルコア社が提案したメタリックケーブルを利用した高速デジタルアクセス技術である。
ADSLは複数あるxDSL規格の1つである。xDSLの技術は大きく分けて上り信号と下り信号が同じだけの帯域幅を持つSDSL（Symmetric Digital Subscriber Line、対称デジタル加入者線）と上りと下りで帯域幅が異なるADSL（Asymmetric Digital Subscriber Line、非対称デジタル加入者線）に分けられ、またそれぞれの中でも細かな変調方式の違いやモデムチップメーカーの技術的な思惑の違い、技術革新による性能向上規格の登場、各国独自の既存電話事情、等によって多くの規格が乱立した。たとえば日本でのみ普及していたISDNの周波数帯とのノイズ干渉を避けるG.992（G.dmt/G.Lite）Annex C等が代表的である。
2010年頃から、ヨーロッパを中心に複数のSDSL回線を束ねて使用するEFM（Ethernet in the First Mile）という専用線サービスが普及しつつある。
ADSL 技術
ADSLの特徴として、一方の通信帯域を削ることでもう一方により大きな通信帯域を割り当てている（非対称）。通常は下り（ダウンリンク）の速度が上り（アップリンク）の速度よりも高速に設定されている。これは一般家庭などでのインターネット利用ではWebアクセスなどの用途が主となるため、ダウンリンクデータの容量がアップリンクデータに比べて遥かに多く、ダウンリンクを優先することで総合的にデータ通信速度を高速化するためである。
既設のツイストペアケーブル通信線路でアナログ固定電話による通話と同時に信号を伝送するため、音声周波数帯域（0.3 - 3.4kHz）を避けたより高く広い周波数帯域を使用し、複数の搬送波を利用したOFDMなどのデジタル変調を使用しADSLモデムで誤り検出訂正や回線にあわせた通信速度調整を行っている。そのため、従来の電話回線用モデムや低速仕様のISDNなどと比べて高速なデータ通信が可能である。
次の2種類の規格から提供が始まった。
G.992.1（G.dmt）
ダウンリンク8Mbps（148kHz - 1104kHzの帯域を利用）・アップリンク1Mbps（26kHz - 138kHzの帯域を利用）
G.992.2（G.Lite）
ダウンリンク1.5Mbps（148kHz - 552kHzの帯域を利用）・アップリンク512kbps（26kHz - 138kHzの帯域を利用）
ADSL 技術
次のようなものが拡張規格として定められている。
Annex A
北米向け。
Annex B
ヨーロッパのエコーキャンセラ方式のEuro-ISDNと同時使用が可能。
Annex C
日本の時分割複信のTCM-ISDNとの干渉を抑えるため、2つの伝送マップを持ち、ISDNの伝送方向に同期して切替える。
以下のような技術を用いることによりダウンリンク12, 24, 40Mbps、アップリンク3, 5Mbpsなどと高速化されていった。
S=1/2 1/4 1/8 1/16
誤り訂正ビット列を効率化する。
フルビットローディング（full-bit loading）
1つの搬送波の1回の変調で送信するビット数を11〜12から15ビットへと拡張する。
ハイビットローディング（high-bit loading）
1つの搬送波の1回の変調で送信するビット数を15ビット以上とする。
ダブルスペクトラム方式（Double Spectrum）
使用する周波数帯域を倍（最大2.2MHz）に拡張する。
クワドラプルスペクトラム方式（Quadruple Spectrum）
使用する周波数帯域を約4倍（最大3.75MHz）に拡張する。
また、アップリンクを低周波数側、ダウンリンクを高周波数側とすることで、送受信の分離（周波数分割複信）をしているものが多い。さらに、エコーキャンセラ（Echo Canceller）を使用し、アップリンクとダウンリンクの周波数をオーバーラップ（Over Lap）させ、ダウンリンクの安定化・高速化と共にアップリンクを高速化しているものもある。
ADSL 機器
ADSLモデムは、ADSL通信に用いられるデータ回線終端装置である。ADSL通信経路の両端末である利用場所と収容局双方に設置される装置で、一般的には利用場所側の装置をADSLモデムと称する。収容局側の装置は複数のADSLモデムの集合体で、DSLAMと称する。
モデムによってはIP電話用のアダプターとブロードバンドルーター機能を内蔵しているものもあり、ADSL信号でIP電話を利用することが可能な契約もある。
スプリッタは通話とデータ通信を同時に可能にするため、音声周波数帯を電話機・電話交換機へ、データ通信用の高周波数帯をADSLモデム・DSLAMへ、それぞれ周波数分割して接続するために用いられる機器で分波器と混合器の役割を持つ。こちらも利用場所と収容局双方に設置される。3つの接続口を持ち、加入者線からの配線をLINE端子、電話機をPHONE端子、ADSLモデムをMODEM端子に接続するのが一般的である。また、ADSLモデムに内蔵されている場合もある。
ADSL 欧米諸国での状況
北米では積極的なADSLの導入により2000年には140万回線を超える普及となった。
アメリカでブロードバンド接続を提供している事業者は主に大手通信事業者とケーブルテレビ事業者である。ケーブルテレビ事業者がケーブルモデムを提供しているのに対し、大手通信事業者はADSL接続や光ファイバー、衛星接続を提供している。
OECDの統計によると、2015年6月現在、固定ブロードバンドの接続数（約1億252万回線）のうち、56.5%がケーブルモデム、29.7%がADSL、9.4%が光ファイバーであった。
2015年6月末現在、ブロードバンド加入者数（約2,626万）のうち、83.6%がADSLで、14.6%が超高速ブロードバンド（最大通信速度30Mbps以上）、残りが幹線が光化されていないケーブルや衛星回線等であった。ADSL加入者数は2014年第3四半期をピークに減少傾向にある。
ADSL 日本での状況
日本では2000年代前半に、既設のメタル通信線が利用できることで急速に普及した。従来の公衆交換電話網を経由したダイヤルアップ接続による従量制通信料金でなく月額定額料金で提供され、常時接続という利用形態が普及したが、2000年代後半になると、携帯電話に代表される高速な移動系通信サービスの普及と光ファイバー（FTTH）による高速通信が主流になるにつれて利用者が減少しており、さらにPSTNの将来的なNGNへのマイグレーションに伴ってサービスの廃止が検討されるようになり、NTT東日本とNTT西日本は2017年11月30日、FTTHサービス「フレッツ光」提供エリアで、ADSLサービス「フレッツ・ADSL」の提供を2023年1月31日に終了すると発表した。
既設の公衆交換電話網のメタリック通信線によるアナログ固定電話回線にデジタル情報を重畳して家庭や小規模事業所からのブロードバンドインターネット接続に使用される。アナログ電話回線に重畳させて提供するものをタイプ1、重畳させずに提供するものをタイプ2という。
アナログ電話回線を使用するがデジタル情報による通信であるため、法的にはデジタル伝送路として扱われる。このため工事には電気通信設備工事担任者のデジタル通信もしくは総合通信が必要となる。
ADSL 日本での状況
1997年4月に、伊那市有線放送農業協同組合にパラダイン製のADSLモデムを同社の従業員が持込み、有線放送電話網での接続実験を行った。8月27日に伊那xDSL利用実験連絡会が記者会見を行い、8月から9月にかけて伊那市有線放送農業協同組合でのxDSLの公開実験をすると発表した。その時の主な参加企業は、長野県のプロバイダー事業者として富士通長野システムエンジニアリング及び長野県協同電算、システム構築を担当した企業はKDDI研究所、数理技研、SunMicrosystems、xDSLの機材提供を行ったのは住友電気工業、住友電設、ソネット、パラダインジャパン、NECであった。
同年9月1日にJANISネット（株式会社長野県協同電算）が長野市の川中島町有線放送農業協同組合の有線放送電話網を使って下り最高1.5Mbps・上り最高272kbpsのサービスを始めたのが商業ADSLサービスの始めとされる。
東京めたりっく通信（後にソフトバンクへ吸収）は、1999年12月24日に新宿新南口のユースビル1階で、ADSL/SDSL接続サービスのデモ・センター「新宿めたりっくバー」を開設した。NTT電話網を利用した商用ADSLサービスは1999年12月20日にコアラが大分市の一部を対象に、次いで2000年1月に東京めたりっく通信によって東京23区内の一部を対象に開始（申し込みは1999年10月頃から）された。
ADSL 日本での状況
2001年はブロードバンド元年といわれた。Yahoo!BBと組み合わせて使うIP電話のBBフォンがサービス開始となり、同事業者間で無料通話ができることからIP電話が広く認知されるようになった。2003年にIP電話で050番号が付番され、主にISP系のITSPの新規参入が顕著になる。
NTTがフレッツブランドでFTTHとADSLの2本立てでブロードバンド対応を進めた。イー・アクセス、アッカ・ネットワークス、Yahoo! BBなど主要な電気通信事業者も利用可能な地域を拡大した。総務省の発表によると2001年1月の時点では1万6194回線であったのが、2001年12月の時点で152万4348回線になり、2003年12月末には1000万回線を突破した。
2000年後半以降、ISP間でキャッシュバックや料金値下げなどで顧客を争奪する価格競争が発生しISPとADSL回線料金の合計（電話回線の基本料が別途必要）が月額3000円台前後へと低価格化が進み、ブロードバンド回線の主流となった。当初、電話局から1km以内ぐらいの地域であれば、下り公称帯域1.5Mbps、実効帯域でも1Mbps程度であった。その後、技術の向上により2005年には、電話局から数百Mという好条件であれば、下り帯域は100Mbpsを測定可能な場合があるまでに上昇している。
ADSL 日本での状況
ADSLの利用者は2006年3月末の1452万件をピークに、FTTHの普及や携帯電話のインターネット接続の高速化及びWiMAXなどの高速無線インターネット接続の普及に伴って減少に転じ、最盛期の10%未満の131万件（2020年6月末現在）にまで減少している。固定系ブロードバンドサービスの契約数が4157万件にまで拡大する中で、DSLのシェアは最盛期には75%にまでなったものがもはや3.1%にまで低下している。設備の老朽化と規模の縮小による採算性の悪化から、サービス提供業者の統廃合が進んでいる。NTT系は2016年6月30日新規受付を終了し、2023年1月31日までに順次終了していくことを発表している。最後まで新規受付を継続していた大手のソフトバンクグループも、「Yahoo! BB ADSL」などの各種ADSLサービスについて、新規契約の受付については2019年2月28日で受付終了し、2020年3月より順次終了していき2024年3月末で提供終了することを発表している。
ADSL 日本での状況
NTTはPSTNのマイグレーションを行っており、2025年までにメタルIP電話に切替える予定で計画を進行させている。ただし、電話局までのメタル回線そのものは残る予定なので、ADSLのサービスを提供している企業が技術的な問題や経営的な理由によりADSLサービスを終了しない限り、ADSLのサービスが提供され続ける可能性は残っている。
もっとも、NTT東西のメタル回線による固定電話は、利用頻度の激減と老朽化により、毎年1000億円規模の赤字を出している状況である。契約件数で1997年から2016年で6割以上の減少、通信回数で2000年から2015年で93%の減少、通信時間で2000年から2015年で97%の減少となっている。もはや、「固定電話市場は、事業者間の競争を促進するフェーズから、いかにコストをかけずにサービスを維持していくかというフェーズに移⾏した」と、NTTは宣言している。このまま採算が悪化していった場合には、新たな支援策が行われなければ、10年 - 20年という長期のスパンで見れば、必要な法改正をしたうえでメタル回線そのものが廃止される可能性がある点には留意が必要である。既に老朽化や災害で新規に回線設備を引直す場合には、メタル回線で敷設する義務はなくなっており、FTTHや無線による提供に切替えられる可能性があり、その場合にはその地域でのADSLの提供は終了する。
ADSL 日本での状況
現在ADSLでも使用されているメタル回線そのものは整理統合を推進するものの、原則としてNTTは光ケーブルへの変更の強制は行っていない。これは、光ケーブルに変更することが物理的に困難なケースや、採算が取れないケースがあるためである。それらに対応するために、電話局側に電話交換機の代わりにIP電話のゲートウェイを設置することで、現在使用しているメタル回線と電話機をそのまま使用して、無償でNTTが自己都合に行う電話局内部の工事だけでIP電話に変更することになっている。課金の前提となるネットワークの形態の変更に伴って2024年頃に電話料金の体系の変更が予定されている。
光ケーブルへの変更の強制は、NTTを騙る悪徳代理店によるものなので注意が必要である。確かに、ADSLのサービスの終了そのものは、サービスを提供している企業の撤退により発生している。しかし、基本的にサービスの終了については文書による通知を行っている。よって、電話による光ケーブルへの変更の勧誘やサービス終了の通告は、詐欺や悪徳代理店による虚偽を疑った方が良い。電話による勧誘は、文書による証拠を残さないために行われる悪徳商法の常套手段である。
不安な場合は、電話回線についてはNTTに、ADSLのサービスについてはADSLサービスを提供している企業のサポートに直接問い合わせるのが良い。
悪質な勧誘行為への注意喚起がNTT東西より広報されている。古い回線の切替え、アナログ回線がデジタル回線になる、回線が使用できなくなるといった虚偽内容のセールストークに注意するよう呼び掛けている。
ADSL サービス提供上の問題点
ADSLを始めとしたブロードバンドは基礎的電気通信役務として位置付けられておらず、あまねく全域（全ての市・町・村）で提供することが法的に義務づけられていないため、過疎地（町・山村・離島など）で利用できない状況と、それに伴う料金の地域格差拡大の恐れもある。
また、対応インターネットサービスプロバイダにおいても地域格差が生じている。例えばADSLを加入者接続に利用する場合、NTTなどのアクセスライン提供事業者が設置する相互接続点に専用線でサービス提供用サーバなどを接続しなければならない。これらの機器・回線を他の事業者の社屋に有料で設置するなど高額な費用が掛かる為、都市圏のプロバイダ以外の新規参入がしにくいという問題も抱えている。
加入者線路は音声などの低周波伝送を満たすシールドなしツイストペアケーブルを使用しており、これを高周波伝送に転用しているためその伝送特性が保証されておらず、速度や安定性などが設置条件によって大きく左右され、通信品質を保障することができない（ベストエフォート）。実際のところ、通常の使用環境では最良でも理論値の70〜80%程度となる。
ADSLの速度低下の主な要因としては次のものがある。影響が大きい場合は、速度低下のみならずADSL通信そのものを確立できない（「リンクアップ」しない）状況に至る。
通信線路の損失
ADSL サービス提供上の問題点
利用場所から局内端末装置までの距離が長いほど損失が大きくなり、通信速度が低下する。周波数の高い帯域ほど距離による影響が大きく、クワドラプルスペクトラム方式の場合は局内端末装置から1kmで理論値の半分にまで速度が落ちる。
端末装置が置かれた電話局をGC局というが、ある利用場所からの加入者線路を収容している電話局（端局又はEO局という）が必ずしもGC局であるとは限らない。ADSLの普及が遅れている地域ではEO局からGC局までNTT東西によって内部中継されており、利用場所から局内端末装置までの総延長が長くなる傾向がある。なおEO局からGC局までの内部中継が光回線で行われている場合は後述の問題点「光収容」に該当する。
外来ノイズ
しかしながら線路情報開示システムにアクセスして電話番号を入力すれば、電話局からの距離や回線損失などの回線の状況を知ることはできるものの（回線が光収容の場合はエラーになる）、実際には「契約可能区域」となっているにも係わらず、地方など交換局が疎になっている地域やノイズの多い地点などでは速度が大きく低下する又は接続できない地点が存在することもある。
ADSL サービス提供上の問題点
ただ回線の通信速度が遅い問題や接続できない（リンクできない）問題はモデムの技術水準向上や各種の技術開発により、普及開始当初よりは大きく改善している。ADSLという技術自体が2000年代に入ってから実用化された通信方式として歴史が浅いこともあり、ADSLモデムのファームウェアを最新のバージョンに入れ替えることで、通信状況が改善されることも多い。
業者の中には通信速度が上がらない、通信できないにも係わらず解約に応じないと問題視されている事例もあり国会などでも取り上げられた。現在に於いても半ば強引な契約と顧客の知識不足が重なり、開通後に「速度が上がらない」などの苦情が絶えない。また広告での「最大速度は理論値であり、必ずしも仕様通りの速度が出ない」ことへの注意書きの扱いが小さいとして、業界へ公正取引委員会からの指導も入った。
数Mbpsといった高速での接続は収容局の周辺数kmに限定されることや、古いパソコンや初心者ユーザーにとってはオーバースペック（過剰性能）の場合もあり、2003年頃から下り1Mbps・上り512kbps程度の低速ながら低価格なサービスも登場した。
ADSLはFTTHと異なり電話線を利用するため、保安器がADSLに適合していないと電話やFAXを利用する時に一度回線が切断されてしまう。保安器を新しいものに替えれば問題はない。
ADSL サービス提供上の問題点
日本方式のISDN（INS64）にはADSLを重畳して使用出来ないため、INS64をアナログ固定電話に切替える必要がある。インターネット回線の速度向上を主眼に切替えを行なう利用者が多いが、音声通話の面でサービス低下が顕在化する場合が多い。代表例はi・ナンバーにて複数番号を利用していた場合でアナログ固定電話へ切替えた後も回線数を維持する場合はダイヤルインを契約する、IP電話を契約するなどの追加費用が必要となる。
アナログ固定電話に比してINS64は提供される付加サービスが高機能であることや漏話と呼ばれる現象（他の電話線との間で、干渉により通話音声が互いに漏れる）が生じにくいなどの通話品質が高いため、アナログ固定電話への切替えを避け、タイプ2というADSL専用の回線を引込む場合もある。
なお、NTTはISDNの廃止時期を2025年としていたが、2024年1月に「ディジタル通信モード」が廃止されるもののISDNは継続となりADSLのほうが先に廃止となる。
ADSL サービス提供上の問題点
光収容とは利用場所から収容局へ到るまでの伝送路において、電線そのままではなく途中で電話用の光ケーブルへ変換（収容）されていることを表す用語。対語はメタル収容。ADSLは音声通話帯域よりも高い周波数帯域をデジタル情報伝送に利用する技術であるが、電話用光ケーブルでの音声伝送は、光収容の機器が設計上その高い周波数帯域の伝送に配慮しておらず、光収容（音声多重化）の際には音声通話帯域のみを変換しそれ以外は不要帯域としてカットされてしまう。このため、伝送路の途中や電話局側末端で光収容されている加入者回線はADSL信号を局舎のDSLAMまで透過させることが出来ず、通信が成立しない。ただし、伝送路の途中で光ケーブルに変換される地点にDSLAMを設置することができればADSL通信が可能となる。
光収容加入者は残置されている空きのツイストペアケーブル（メタル回線）があった場合にのみ、加入者負担で収容替え工事を行った後でADSLの工事が可能である。しかしコンテナタイプの簡易局舎などで遠隔多重加入者線伝送装置（RT：Remote Terminal, RSBM：Remote SuBscriber Module）に接続されていたり、マンションなどの集合住宅で主配線盤に光ケーブルのみが引込まれているなど切替えが不可能でADSLが利用できない場合もある。
ADSL サービス提供上の問題点
2000年代に入り幹線部分のメタル通信線路の新設が停止されているため、光収容加入者はさらに増加するものと考えられる。
ただし都市部などでは以前より普及しているCATVのインターネットサービスや、2004〜2005年辺りからの光ファイバー回線（FTTH/FTTx）の本格的展開普及により、ブロードバンド回線が引けない問題はおおむね解消されつつある（しかし集合住宅など、一部には依然としてその問題は残っている）。
アクセスラインのみ提供の電気通信事業者が行う回線サービスである場合（2006年現在、NTT東西のフレッツのみ）、あくまで加入者と電話局との端末装置同士で高速通信を実現するものである。この為、インターネットへの接続にはインターネットサービスプロバイダとの契約も必要である。また、プロバイダがADSL接続業も兼ねている契約形態でも加入者回線を使用するために、当然NTTなどの通信回線を保有する電気通信事業者と契約をしている必要がある。従って、計2種類の事業者と契約する必要があることになる。この煩雑さは、通信回線の保有とプロバイダ事業を合わせて行うCATVには無い部分である。ただしプロバイダ側がISPサービスの申し込みと同時にフレッツの申し込みを代行受付し、料金請求も合算して行っている場合もある（しかし契約はあくまでも2箇所である）。
ユーザー側から見た場合には、この契約の手続きを少しでも簡略化するためと、プロバイダ側のユーザー囲い込みも目的に、プロバイダがADSL接続業も兼ねている契約形態（Yahoo! BBやTNC「ADSLパワーライン」）やプロバイダが窓口となってADSL契約も一括して行う形態（ADSL提供業者がイー・アクセスやアッカ・ネットワークスの場合。ホールセール（wholesale=卸売）とも言う）もあり利用可能な地区の場合には「フレッツ・ADSL」料金+プロバイダ料金より総額料金が安く設定されているが、この場合にはADSL接続で複数のプロバイダを切替えて利用できない欠点がある。
直収電話に変更した場合には、系列企業のADSLサービスしか利用できないなどの制限がある。
ADSL 日本国内でのサービス提供事業者
サービス提供事業者は最盛期には数十社にも及んだが、2017年現在、フレッツADSLを利用しているISPと、ソフトバンク系列とその業務提携先とその他数社を除けば、事実上それらの大半はサービスを終了している。シェア的には、フレッツADSLの利用が3割、ソフトバンク系列が約6割で、全体の利用者が減少する中で、業界再編の影響とフレッツADSLの利用者の減少の方が比較的多いことから、ソフトバンク系列の利用者の割合が大きくなっている。既存業者のサービス終了などにより他社との契約でADSLの利用を継続しようとすると、事実上ソフトバンク系列のサービスしか選択肢がなくなってたが、遂にソフトバンク系列も2024年3月末までにサービスを順次終了する。
フレッツ・ADSLでは、モデム製造を2005年をもって終了しており、保守物品の在庫の枯渇が見込まれることから、「フレッツ光」提供可能地域で、フレッツ・ADSLの新規申し込みの受付を2016年6月30日をもって終了した。
2023年1月31日を以って、「フレッツ光」提供エリアにおいてフレッツ・ADSLをサービス提供を終了する。
ただし、2022年2月1日から2023年1月31日の間に「フレッツ光」提供可能になるエリアについては提供終了日は2025年1月31日となった。
ADSL 日本国内でのサービス提供事業者
アクセスライン（接続サービス）を提供する業者は「ホールセール」（wholesale、卸売）とも言い、ADSL回線事業者が各プロバイダと提携し提携先プロバイダの一括サービスとしてプロバイダを窓口に契約する方式。
イー・アクセス - 東京、名古屋、大阪周辺及び全国主要都市周辺を中心とした地区に限定。2013年1月よりソフトバンクの完全子会社で、ワイモバイルへの商号変更を経て2015年にソフトバンクモバイル（現・シフトバンク）に合併。
アッカ・ネットワークス - 東京、名古屋、大阪周辺及び全国主要都市周辺を中心とした地区に限定。後にイー・アクセスに吸収合併。アッカ・ネットワークス系のADSL接続サービスについては、2017年3月31日までに順次サービス終了。
東北インテリジェント通信 - 東北地方を中心とした地区に限定。2009年4月、イー・アクセスにADSL事業を譲渡。
ADSL 日本国内でのサービス提供事業者
ソフトバンク
Yahoo! BB - 自社でADSL接続サービスとプロバイダサービスを合わせて提供する。一部の山村部、離島（沖縄をのぞく）を除く全国。
東京めたりっく通信（現在：ソフトバンクBB） - 1999年7月、日本で初めて電話線を利用したADSLサービスを提供（東京都内）。その後、ソフトバンクBBへ吸収合併された。
平成電電 - 電光石火。自社プロバイダ契約とセット。直収ADSL（でんわ石火）もある。2006年に破産、日本テレコム（現在：ソフトバンク）に事業譲渡された。
JDSL - 日本テレコムが2001年から東京、名古屋、大阪周辺を対象に自社でADSL接続サービスとプロバイダ（ODN）サービスを合わせて提供していた。2002年に接続サービスはイー・アクセスに移管。
直収ADSL
Yahoo! BB おとくラインタイプ - アクセスラインが直収電話のソフトバンクテレコム「おとくライン」となる。050番号のIP電話サービスは利用できない。
au one net（旧DION）（メタルプラスネットDION ADSL50/10） - アクセスラインが直収電話のKDDI「メタルプラス」となる。050番号のIP電話サービスも利用可能。ただしKDDIはADSLサービスは未実施であり、イー・アクセス（現・ソフトバンク）の設備を利用している。2015年9月30日サービス終了済み。
ADSL 日本国内でのサービス提供事業者
地域ADSL事業者
北海道
東北
関東
TOKAIコミュニケーションズ（@TCOM） - 旧名ビック東海。自社でADSL接続サービスとプロバイダサービスを合わせて提供する（提供は東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県限定）。2023年11月30日までにADSLサービスを終了。
信越
JANISネット（株式会社長野県協同電算） - 自社でADSL接続サービスとプロバイダサービスを合わせて提供する（提供は長野県限定）。
東海
TOKAI（TNC「ADSLパワーライン」） - 自社でADSL接続サービスとプロバイダサービスを合わせて提供する（提供は静岡県限定）2024年11月30日にサービス提供を終了。
関西
関西ブロードバンド（h555.net） - 兵庫情報ハイウェイを利用したADSLサービスを提供する（提供は兵庫県限定）。
みさとインターネット - 美里町ブロードバンド整備事業として、紀美野町（旧美里町）と株式会社IMSが共同でADSLサービスを提供する（提供は美里町限定）。
中国・四国
九州・沖縄
コアラ（コアラADSL） - 大分市及び福岡市の一部でサービスを提供。自社ADSLの他、NTT西日本地域全域のフレッツ・ADSLにも対応していた。2021年12月31日にADSLを含むすべてのインターネットサービスの提供を終了。
PCカード
PCカード（英: PC Card）とは、日米協調して規格統一を行ったパソコン用小型カード型インタフェース、およびその規格による拡張カードである。主に、ノートパソコンや小型の省スペース型デスクトップパソコンで利用される。PC向けインタフェース規格として初めて、本格的なプラグアンドプレイ、ホットスワップを実現した。
PCカード 概要
当初は「PCMCIAカード」「PCMCIAスロット」などと呼ばれたが、1993年に規格の統一呼称として「PCカード」が制定されたため、「PCMCIA」とは規格策定団体（のみ）を指すようになった。
PCIをベースに32ビット化されたPCカードをCardBus（カードバス）という。このため、従来のISAをベースにしたPCカード規格を区別するために後付けで16ビットPCカードと呼ぶ場合がある。また、コンパクトフラッシュは、16ビットPCカードを小型化したもので、サイズとピン数以外はほとんど同じ規格である。
後継規格としてExpressCardがあるが、これはUSB 2.0とPCI Expressをベースにしたもので、PCカードとの互換性はない。ただしカードバス規格のPCカードスロットではUSB2.0を増設できるため、USB2.0だけを利用するExpressCardに限り、カードバスで使用するための変換アダプタは存在する。
PCカード 歴史
1985年、日本電子工業振興協会 (JEIDA、当時）に、ICメモリカード技術専門委員会が設置され、規格仕様の検討が開始された。当時はまだノートパソコンは存在せず、主に電子手帳向けの規格だった。
1989年に、米国でパソコン用メモリーカードの規格統一のための組織、PCMCIA (Personal Computer Memory Card International Association) が設立されたのを受け、1990年にJEIDAの呼びかけで共同作業が開始され、JEIDAガイドラインVer4.0を基にして、PCMCIA Standard Release 1.0が発行された。当初は細部の互換性に欠けていたが、1993年PCカードガイドラインVersion4.2/PCMCIA Standard Release 2.1をもって互換性が得られ、統一呼称「PCカード/PC Card」とロゴマークが制定された。また、JEIDAガイドライン Ver.4.0以降、ATA/AIMS (Auto Indexing Mass Storage) などI/Oカード仕様も制定された。
PCカード 歴史
1995年PC Card Standardとして統一規格が発行され、CardBus、3.3Vカード、マルチファンクションカードなど各種の新規格も盛り込まれた。
ICメモリカード技術専門委員会は、PCカード技術専門委員会に改組された後、JEIDAは現電子情報技術産業協会 (JEITA) に引き継がれている。
PCカード 形状
PCカードのサイズはクレジットカード大（長さ85.6mm×巾54.0mm）で、厚さにより以下のように分類される。
Type I (3.3mm)
主にSRAMカード、リニアフラッシュメモリカードに使われる。ただし、この種のメモリカードがほとんど使われなくなったことと、Type IIとしても実用上問題ないことから、Type Iのカードはあまり見られなくなった。
Type II (5mm)
主にATAフラッシュメモリカードや各種I/Oカードに使われる。Expressでは無いPCカードの多くはType IIである。
Type III (10.5mm)
主にATA HDDカードに使われる。ただし、マイクロドライブの登場後はほとんど使われなくなった。一部のネットワークカードで、モジュラープラグ用のジャックをカード後端に備えるべく、この形状を採用したものもある。
Type IV（10.5mm超、非標準）
一部のHDDカードで使われていた。一般的ではなく、その後は全く使われていない。
PCカード 形状
コネクタはカードの一端に設けられ、68ピンである。コネクタ部および側面ガイド部の厚さはすべて3.3mmであり、中央部の部品実装部分の厚さのみ異なる。Type IIIカードはType IIの厚さを上方向に倍にしたような形状である。そのため、Type IIスロットが上下に2つある場合、利用できることが多い。また、カード後部に突起部のあるカードや、外部機器との接続ケーブルのコネクタを備えたものも多い。専用の接続ケーブルを介さず、一般的な外部コネクタがカードと一体化したものはカプラレスとも呼称される。
PCカードには5V駆動のものと3.3V駆動のものがある。5Vのみ対応の本体に3.3Vカードを挿すと危険なので、コネクタ部側面に誤挿入防止キーが設けられている。同様にCardBus非対応のスロットにはCardBus専用のカードは差さらないようになっている（両対応カードは差せる）。またCardBusでは、電気的特性の安定化のため、コネクタ部上面に金色のグランドプレートと呼ばれる端子を備えている。
。
スロット側の形状もカードに合わせて決められている。入口にはふたが設けられているか、カードサイズの枠の形状をしたダミーカードを挿入するようになっており、PCカードを挿入していない状態における異物の侵入防止はじめ内部機構保護のための対策がとられている製品が一般的である。
PCカード 形状
Type IのカードはType IIのスロットに挿すことができる。また、Type II用スロットを重ねて設置することにより、Type I/IIカード最大2枚またはType IIIカード1枚を挿して使うことができ、ノートPCなどではこのようなスロットが一般的に採用されてきた。
しかし、2010年頃までには以下のような理由により、Type IIスロット1つのみを備えるケースが多くなっていた。
またかつてはThinkPadなどで、PCカードスロットを3つ設けた機種もあり、さらに、ドッキングステーションやポートリプリケーターを利用し、合計4つ利用できる機種もある。また、各社のPCI Expressに対応したチップセットを搭載したモデルでは、本体はPCカードスロットのみとし、ドッキングステーションにExpressCardスロットを持つものや、主にA4サイズ以上のモデルで、本体にPCカードとExpressCardの両スロットを備えるものがある。
通常、スロット横にはイジェクトボタンがあり、これを押すと挿入したPCカードが押し出され、取り外すことができる。また、機種によってはスライドスイッチ状になっているものもある。なお、PCカードのインタフェースポートやアンテナなど外部に露出している部分があれば、それをつまんでそのまま引き抜くこともできるが、カードに無理な力が加わるおそれもあるため、イジェクト機構を使うことが望ましい。
また、ノートPCをケースから出し入れする際に、イジェクトボタンが飛び出した状態になることがある。これに気付かずに無理な力が加わると、イジェクトボタンの破損に繋がるので、取扱いに注意を払う部分である。
PCカード ソケットサービスとカードサービス
一般にPCカードのドライバはいくつかの階層に分かれている。Windowsの普及によりこれらを意識する必要性は減っているが、Windows 9xでMS-DOS用ドライバで運用するときなどに理解が必要なケースもある。
ソケットサービスはPCカードスロットのコントローラチップを直接運用するもので、ハードウエアの違いを吸収する役割がある。カードサービスはPCカードとソケットサービスを仲介するドライバで、PCカードの使用するメモリアドレスなどのリソースを管理する。その上で各PCカードのイネーブラ（ドライバ）で認識させる形になる。サードパーティ製のPCカードスロット増設ボード製品の中にはソケットサービスのみが提供され、カードサービスはPC付属のドライバを使うような例もあるため、しばしばこれらを意識して区別する必要がある。
特にDOS上において特定のハードウエアを決め打ちすることで、これらのドライバを介さずに1つのドライバで特定のPCカードを半ば強制的に認識させるポイントイネーブラという形式のドライバもあるが、この場合は基本的にプラグアンドプレイに対応せず、他のPCカードとは併用できない。
PCカード 32ビット規格と16ビット規格
先述の通り、ハードウエア面においてCardBusは32ビット、従来のPCカードは16ビットの規格と言える。CardBusスロットは従来の16ビットPCカードを利用することもできるが、逆に従来の16ビットPCカードスロットでCardBus専用カードを利用することはできないため、先述のように物理的に挿入できないようになっている。カードによってはスイッチ切り替えで両方に対応させた製品もあり、差し込み部分の物理形状は16ビットPCカードと互換だが、CardBus特有のグランドプレートも断片的な形状のものが設置されている。
デスクトップ機において本来PCIスロットを使うような新しい規格のデバイスは、PCカードにおいては基本的にCardBusで提供される形になる。例えば多くの場合においてUSBポートを増設するPCカードはカードバス専用であり、mobioのような16ビット規格のPCカードスロットしか備えないPCでUSBカードを利用することはできない。
PCカード 32ビット規格と16ビット規格
CardBusスロットは従来の16ビットPCカードスロットと比べて信号線の総延長の制限が厳しくなっており、デスクトップ機などにCardBusスロットを増設するPCIカードはPCIブラケットに直接PCカードを差せるような形状が基本である。フラットケーブルを引き回してカードスロット部分をフロントベイまで延長するタイプの製品では、ハードウエアとしてはCardBusカードを挿入可能であっても16ビットPCカードしか動作保証されていないことがある。
Windows 9x系では、「システム」のプロパティで「パフォーマンス」タブにPCカードの項目があり、PCカードスロットが32ビットか否かが表示される。しかし紛らわしいことに、これは上記のCardBusか否かというハードウエアには全く関係が無い。ここで言うPCカードの32ビットとは、Windows 9xのネイティブドライバで動作していることを指し、使用しているドライバすなわちソフトウェア側の種別を表したものである。従来規格の16ビットPCカードスロットであっても32ビットOSであるWindows 9xではできるだけ32ビットドライバで運用すべきであるし、逆に32ビット規格であるCardBusスロットをリアルモード（すなわち16ビット）のドライバで運用することもできないわけではない。
PCカード 32ビット規格と16ビット規格
この場合リアルモード（16ビット）とは、PCカードスロットのドライバがMS-DOS用のドライバをベースに動作している「MS-DOS互換モード」のデバイス状態を指す。したがってWindows NT系では16ビットのドライバは存在しない。リアルモードドライバで運用する場合にはデバイスマネージャでPCカードスロット（のネイティブドライバ）を無効に設定しておく形になり、無効になっているときはMS-DOS用ドライバの有無に関係なくシステムのプロパティではPCカードスロットがMS-DOS互換モードと表示される。MS-DOS用ドライバは一般にWindows 9xに付属するものではないため、必要であれば別途用意して組み込む必要がある。当然ながらWindowsネイティブドライバのほうが使い勝手がよく、PCカード側のドライバもWindows 9x用のものが利用できる。逆にPCカードスロットがリアルモードドライバ動作の場合はPCカード側のドライバもMS-DOS/Windows 3.1用ドライバを使用しなくてはならない。この場合はMS-DOS相当の段階で認識させるため、ホットプラグに対応しないものも多い。
PCカード 32ビット規格と16ビット規格
Windows 9xをインストールするときに光学ドライブのような重要なストレージがPCカード経由で接続されている場合にはインストールが完了するまでMS-DOS用のドライバを使い続けなくてはならないため、PCカードスロットの32ビットドライバはインストールされない。この場合はインストール完了後に32ビットドライバに置き換えることが推奨されている。32ビットWindowsであえてリアルモードドライバを使用するケースとしては、Windows起動初期の段階から認識させる必要のある機器のほか、PCカード側で32ビットドライバが用意されていない場合なども挙げられる。例えばPC-9821Ne等に搭載されたJEIDA4.1/PCMCIA2.0規格のPCカードスロットの場合、Windows 95にはPCカードスロット側の32ビットネイティブドライバは用意されているものの、PCカード側の32ビットドライバがJEIDA4.2/PCMCIA2.1以降のPCカードスロットにしか対応していないというケースが少なくなかった。しかしMS-DOS/Windows 3.1用ドライバであればJEIDA4.1/PCMCIA2.0にも対応していたというPCカードもあるため、そのようなものはPCカードスロットをMS-DOS用ドライバで運用する形で利用できる可能性がある。このほか、DOS用ドライバとWindows用ドライバでは機能が異なるようなPCカードも挙げられる。一例としてPC-9800シリーズ用サウンドカードCF-VEW213P（パナソニック）やLPM-SU98（ロジテック）を例に取ると、DOS用イネーブラはFM音源だけを有効にするもので、Windows用ドライバはPCM音源だけを有効にする排他仕様である。このためWindows上でどうしてもFM音源を使用したい場合にはPCM音源の使用を諦めて、PCカードスロットともどもDOS用ドライバのみで認識させるしか方法が無かった。
PCカード 用途
以下のようなさまざまな用途のカードが市販されている。
初期のSRAMカードやリニアフラッシュメモリカードは主記憶上に直接配置できる構造になっているが、その後のコンパクトフラッシュ等のメモリカードはATAのインタフェースを経由する形でI/Oカードとして実装されているものが多い。
2006年時点では、各種デバイスの内蔵化やUSB2.0など、他のインタフェースの普及により、よく利用されるカードはメモリカードアダプタ、無線LAN、PHSデータカードなど、そのPCが発売当時に持っていなかったインタフェースの追加、増設用に限られてきている。また、一時期は、コンパクトフラッシュサイズも多かった。ネットブックなどには、内蔵スペースや重量の問題もあり、PCカードスロットは設けられることは少ないが、2009年以降は、15から16型のオールインワンノートパソコンでも省かれる例が見られるようになった。ただし、スロットが無い場合はUSB2.0はもちろん、eSATAなど、ひととおりの高速インタフェースや無線LANは完備していることが多い。
PCカード 用途
技術向上により、転送速度が、CardBusベースPCカードの転送速度 (132MB/s) を上回るようなインタフェースも出てきており、そのような場合はCardBusがボトルネックとなって性能をフルに生かせないため、シリアルATA/eSATA (150MB/s) のように性能ダウン覚悟で繋ぐカードとなったり、USB3.0 (600MB/s) のように発売されない可能性もある。このため、ノートPCでUSB3.0クラスの高速インタフェースを増設する可能性がある場合は、ExpressCardのPCI Expressタイプ対応機が必要である。なおExpressCardをCardBusスロットに接続する変換アダプタもあるが、一般に通信カードなどのUSB2.0タイプの信号線を利用したExpressCard専用であり、PCI Expressタイプの信号線を利用するUSB3.0のようなExpressCardは動作しない。
Express Cardと比べるとサイズが大きい分だけ、広い空間が利用できるという利点もある。例えばPCカードスロットに収納して持ち運べるマウス製品も2000年代後半に発売されている。この頃はまだPCカードスロットを搭載したノートPC製品が現役であり、Express Cardとはしばらく併存していた。
カタルーニャ語
カタルーニャ語（カタルーニャご、català [kətəˈɫa]）は、スペイン東部のカタルーニャ州に居住しているカタルーニャ人の言語。よく見られるカタロニア語という表記は地方名の英語名に由来する。インド・ヨーロッパ語族イタリック語派に属する。
カタルーニャ地方のほか、バレンシア州、バレアレス諸島州、アラゴン州のカタルーニャ州との境界地域、南フランス・ルシヨン地方（北カタルーニャ）、イタリア・サルデーニャ州アルゲーロ市などに話者がいる。
アンドラ公国では公用語になっており、またスペインではガリシア語、バスク語と並んで地方公用語（カタルーニャ、バレンシア、バレアレス諸島各自治州）となっている。なお、バレンシア州は同地で話されているこの言語の地域変種の名称を「バレンシア語」と規定しており、このことは同州で話されているこの言語を、カタルーニャ語のバレンシア方言であるか、バレンシア語であるかと言う議論に発展した。
スペイン語（カスティーリャ語）の方言と誤解されることも多いが、スペイン語とカタルーニャ語は親戚関係にある別言語である。
カタルーニャ語 地理的分布
カタルーニャ語はヨーロッパの4か国で話されている（移民は除く）：
スペイン
カタルーニャ州ではカスティーリャ語、オクシタン語（アラン語）とともに公用語となっている。州内では様々な地理的変種（方言）が話されている。住民の47%が日常的に使用している。
バレアレス諸島州でもカスティーリャ語とともに公用語となっている。州内で話される言語はカタルーニャ語の地理的変種であるバレアレス諸島方言である。住民の46%によって日常的に話されている。
バレンシア州のかなりの地域でカタルーニャ語の地理的変種（方言）が話されており、そこで話される言語はバレンシア語という公式名称でカスティーリャ語とともに公用語となっている。地域差があり、大きく分けて3つの下位変種が認められる。バレンシア州北部とカタルーニャ州南部で話されている言語はバレンシア遷移方言（Valencià de transició）と呼ばれる方言連続体となっている。この北部地域では40.1%の住民の日常使用言語となっている。また州全体では住民の25%が日常的に使用している。
カタルーニャ語 地理的分布
アラゴン州東部にあるラ・リテーラ（La Litera）、マタラーニャ（Matarraña）地域とラ・リバゴルサ（La Ribagorza）、バッホ・シンカ（Bajo Cinca）、バッホ・アラゴン（Bajo Aragón）の各地域の自治体の半分により構成される帯状地域（Franja de Aragón）では住民の70%およそ30,000人によって話されている。アラゴン州ではカタルーニャ語は公用語として認められていないが、1990年以来州の立法においての認知を勝ち取った。2009年12月17日アラゴン州議会はアラゴン語とともにカタルーニャ語を、アラゴン州の言語として振興・発展させるための報告を承認した。
ムルシア州では公用語ではないが、エル・カルチェ地域（El Carche）においてカタルーニャ語の地域変種つまりバレンシア語がおよそ500人の住民により話されている。
フランス
現在はフランス領となっている北カタルーニャ（Catalunya del Nord）のルサリョー（Rosselló、ルシヨン）とサルダーニャは1659年のピレネー条約まではMonarquía Hispánica（スペイン王国領）の一部分であった。カタルーニャ語は公用語ではなく、フランス語の圧力によって大きく後退しており、3.5%の住民によって日常的に使用されているにすぎない。
カタルーニャ語 歴史
カタルーニャ語は、ピレネー山脈東部の南北両側麓で話されていた俗ラテン語から派生している。ガロ=ロマンス語、イベロ=ロマンス語、北イタリアで話されていたガロ=イタリア語の特徴と原点を同じくする。アラゴン連合王国のレコンキスタによって、カタルーニャ語は南へ西へ広がり、バレンシア州やバレアレス諸島で話されるようになった。15世紀、バレンシア黄金時代にカタルーニャ語文学は頂点に達する。
しかし、ピレネー条約によってフランスへ割譲された北カタルーニャ（ルシヨン）ではカタルーニャ語の公での使用が禁止されてしまう。スペインにおいても、スペイン継承戦争の敗者であったカタルーニャでは、フェリペ5世が布告した新国家基本法によって、行政および教育の場でのカタルーニャ語使用が禁止された。
19世紀末にはカタルーニャ・ルネサンスと呼ばれる文芸復興運動（ラナシェンサ）が起こり、成果を見せた。20世紀初頭には、文法学者・言語学者プンペウ・ファブラが正書法、文法書、辞書を完成させ、現代カタルーニャ語の規範化に貢献した。
カタルーニャ語 歴史
ところが、1936年に勃発したスペイン内戦と後のフランシスコ・フランコによる独裁政権により、地方語は激しい弾圧を受け、カタルーニャ語も公的な場から追放、プンペウ・ファブラも弾圧によりフランスへ亡命した。カタルーニャ語は、公の場ではFCバルセロナのホームスタジアムカンプ・ノウ内を除いて一切の使用が禁止され、再び暗黒時代に入る。
フランコ独裁後期、カタルーニャの民俗および宗教行事が再開され、これらの行事の際にカタルーニャ語を使用することが容認された。1975年11月のフランシスコ・フランコの死後、フアン・カルロス国王の治世下でスペインの民主化が進むなか、40年近くの間使用が禁止されていたカタルーニャ語も復権した。
カタルーニャ語 特徴
言語学的には、ラテン語（より正確には俗ラテン語）から変化したロマンス語の一つで、歴史的関係により、南フランス（オクシタニア）の地方言語であるオクシタン語に近い。エスノローグの分類ではオクシタン語とともにオクシタニー・カタロニア語を構成するとしているが、言語学者にはこの説を支持していないものが多い。他のロマンス語と比較すると、カタルーニャ語には以下の特徴がある。
同級生
同級生（どうきゅうせい）は、同じ学級の学生・生徒のこと。
レースゲーム
レースゲーム（英: racing game）は、指示された目的地にどれだけ速く到着できるかを競うゲームのジャンルである。すごろくなどのボードゲームやコンピュータゲームのジャンルではプレイヤーキャラクターの乗り物（無人（という設定）含む）を操縦し競走をおこなう。自動車やオートバイを筆頭に、自転車、船舶、飛行機、宇宙船、架空の乗り物などを操縦する。