hotchpotch/wikipedia-multilingual-ir-pairs huggingface dataset:
マルクス経済学 『資本論』の方法
『資本論』のサブタイトルが「経済学批判」であるのは、当時の主流であった古典派経済学とそれを受け継いだ経済学（マルクスの謂いによれば「俗流経済学」）への批判を通じて自説を打ち立てたからである。マルクスが『資本論』において、古典派を批判したその中心点は、古典派が資本主義社会が歴史的性格を持つことを見ずに、「自然社会」と呼んで、あたかもそれを普遍的な社会体制であるかのように見なしたという点にある。すなわち、資本主義社会は歴史のある時点で必然的に生成し、発展し、やがて次の社会制度へと発展的に解消されていく、という「歴史性」を見ていないという。
マルクスは、『資本論』第1巻の「あとがき」において、このことをヘーゲル弁証法に言及しながら、こう述べた。「その合理的な姿態では、弁証法は、ブルジョアジーやその空論的代弁者たちにとっては、忌わしいものであり、恐ろしいものである。なぜなら、この弁証法は、現存するものの肯定的理解のうちに、同時にまた、その否定、必然的没落の理解を含み、どの生成した形態をも運動の流れのなかで、したがってまたその経過的な側面からとらえ、なにものによっても威圧されることなく、その本質上批判的であり革命的であるからである」。
マルクス経済学 労働価値説と剰余価値説
マルクスは、商品の価値はその生産に費された労働の量によって決まる、という古典派経済学の労働価値説を継承した。その上で、彼は、労働力の概念を導入し、剰余価値説を打ち立てた。そこで、彼は、資本家と労働者の間で売買されるのは労働ではなくて労働力であり、資本家は労働力を使って賃金分を越える価値を生み出すこと、その超過分である剰余価値こそ資本の利潤の源泉であることを明らかにした。
マルクスによれば、商品は二つの価値、すなわち消費することによって直接人間の役に立つ(消費者の精神的・肉体的欲求を満たす)という意味での使用価値 (use-value)、（つまり有用性）他の商品と交換可能であるという意味での、交換可能な他の商品との量的比率で表される交換価値 (exchange-value) を持つ。貨幣 (money) の一定量として表現された交換価値が価格 (price) である。この交換価値または価格の本質が、価値である。
商品生産社会においては、（存在する場合には貨幣媒介として）二つの商品が交換される際に、等価交換が原則となる。すなわち、人々は交換される二つの商品が等しい価値となるよう意識し、これが商品交換を規制する。したがって、価値とは、商品生産社会に必然的に発生する社会的観念である。
マルクス経済学 労働価値説と剰余価値説
二商品が等価であるとは、何を基準として測られるのか。言い換えれば、価値の実体は何か。それは商品の生産に費やした労働の量、しかも、使用価値を生産するための労働の具体性を捨象した、単なる人間の労働力の支出としての抽象的人間労働の量である。この量は、客観的にその商品を生産するのに社会的平均的に必要な労働時間によって測られる。マルクス経済学は、商品の価値は、商品生産に必要な労働量によって客観的に決まるとする労働価値説を古典派経済学から継承している。
マルクス経済学 労働価値説と剰余価値説
商品の価値は、物としての商品にあらかじめ備わる属性ではない。物としての商品に価値があらかじめ備わっているという考えが、マルクスが批判した商品の物神性である。マルクス経済学で扱う価値とは、物が商品として社会的に取り扱われたときに、社会から受け取る属性である。トマトが商品として300円で販売されれば、それは300円分の交換価値をもつ商品であると証明される。同じトマトが自家生産されて自分の家の食卓に消費対象として並んでいれば、本人の自己満足としての使用価値しか生ぜず、それは商品でもなく、従って経済的価値（交換価値）をもたない。300円でトマトは買えても、トマトで300円は買えない。この理由として、マルクスは、300円の価値のない物を300円で販売しているからであり、この差を搾取としている。その比を剰余価値率という。この理屈から、旧ソ連では憲法で「あらゆる形態における搾取の禁止」を謳っていた。
マルクス経済学では、価値＝貨幣ではない。発展した商品生産社会では、すべての商品の価値は貨幣の一定量によって表現されるが、このことは価値＝貨幣を意味しない。貨幣はいかなる商品とも交換可能であり、すべての商品の価値を表現できる一般的等価物である。ここから、貨幣そのものが価値である、とする観念が生まれる（貨幣の物神性）。
マルクス経済学 労働価値説と剰余価値説
マルクスによる貨幣の説明は、どの商品も、自分の価値を単独で表現することはできず、等価関係におかれた他の商品の使用価値量でしか表現できない。ある商品の使用価値量でもって、他のすべての商品の価値を表現するとき、この特殊な役割の商品が貨幣となり、貨幣の役割をする商品には、他のすべての商品との交換可能性が与えられる。貨幣とは、社会の諸商品の価値を統一的に表現するために、ある商品に与えられた一般的等価物としての役割である。歴史的には、金 (gold) が貨幣の役割を担ってきた。貨幣に一般的等価物の役割を与えて、貨幣の使用価値量（金ならばその重量）でもって、他のすべての商品の価値を表現させ、価格表現を可能にさせるのは、商品生産社会である。したがって、貨幣も社会的産物である。
マルクス経済学における商品の価値とは、商品生産社会で必然的に発生する社会的観念である。等価交換の基準となる価値という社会的観念の存在は、商品の生産に必要な労働量によって、商品の交換価値または価格の変動が規制されることを意味する。これが価値法則である。貨幣商品の使用価値の一定量として、商品の価格として表現されるところの価値、直接には目に見えず価格として現象しながらも、価格の変動を規制する法則としての価値、これがマルクス経済学における価値である。
マルクス経済学 労働価値説と剰余価値説
マルクス経済学では、近代経済学と違い、価値と価格を厳密に区別し、価値から貨幣と価格を説明する。
労働価値説を前提とすれば、剰余価値は労働時間に比例して大きくなり、多くの労働力を使えば、多くの剰余価値を得ることになる。しかし、投下資本に対する利潤率は市場における競争の結果として平均的な水準に落ち着き、資本の大きさに応じて利潤量が決まる傾向がある。これを平均利潤といい、19世紀資本主義で経験された事実であった。この平均利潤の事実と剰余価値の理論が矛盾するとして問題になった。
同じ大きさの資本を、ある資本家は、生産手段に多く投下し、他の資本家は労働力に多く投下したとしても、両者が得る利潤は同量となる。資本家Aは生産手段に60・労働力に40を投下してシャツを生産し、資本家Bは生産手段に80・労働力に20を投下して綿布を生産したと仮定する。剰余価値率が100パーセント (％) ならば、資本家Aの下で生み出される剰余価値は40、資本家Bの下で生み出される剰余価値は20となり、Aの2倍になる。資本家Aが資本家Bの2倍の利潤を得るということはありえない。平均利潤率を30％とするなら、資本家Aも資本家Bも同額の資本100に対して同額の利潤30を得る。利潤は剰余価値と矛盾するように見える。これはリカードを悩ませた問題である。
マルクスは、生産性の低い資本家Aから生産性の高い資本家Bに、剰余価値が10だけ移転している、と説明する。資本家Aの取得する利潤は剰余価値40-10=30、資本家Bの取得する利潤は20+10=30、全体として見れば、総利潤=総剰余価値=60となり、価値法則は貫徹されることになる。剰余価値と利潤の食い違いは、見かけ上の矛盾にすぎない。この外観上の矛盾が理論の矛盾とされ、のちに転形問題として議論される。
平均利潤が成立する条件は、部門間の資本移動を可能とする自由競争であり、20世紀になって独占が形成され、自由競争と部門間の資本移動が困難となったもとでは、平均利潤が成立する条件は失われているという見解が、マルクス経済学の中にある（見田石介『価値および生産価格の研究』）。
マルクス経済学 資本の有機的構成と利潤率の傾向的低下
資本の有機的構成の高度化に伴う利潤率の傾向的低下の法則を指摘し、恐慌の根拠について考察を加えた。
マルクスは、資本主義経済では、必然的に、資本の有機的構成が高度化するように運動し、その結果、利潤率が低下すると論じた（資本論第3巻13-15章）。
資本の有機的構成が高度化するのかについては、以下のように説明される(資本論第1巻10,23章第2節)。他の資本家が従来の生産技術を用いているあいだに新技術を導入した資本家は、従来より短い労働時間の産物を従来の価値で売ることができるので、通常の剰余価値を上回る特別剰余価値を獲得できる。しかし、新技術が普及すれば、価値はふたたび労働時間どおりに計算されるので、特別剰余価値は消滅する。新技術は、一般に手作業を機械に置き換えるものであるから、不変資本cに比して可変資本vを少なくする。よって、c/vの値は傾向的に大きくなる。マルクスは、利潤獲得を目指す個別資本の行動は、長期的には、利潤率を低めるとして、そこに資本主義の矛盾をみた。
マルクス経済学 窮乏化法則
マルクスは『資本論』第1巻「資本の蓄積過程分析」で、資本主義のもとでは労働者階級の状態は悪化し、窮乏化（Verelendung)せざるをえないと論じた。
マルクス経済学 マルクス以後のマルクス経済学
マルクスが分析の対象として『資本論』で理論化したのは、当時最も発展した資本主義国であった19世紀イギリス資本主義で、20世紀以後飛躍的に発展した資本主義を十分に捉えてはいないという時代的制約がある。
マルクス以後のマルクス経済学の著作としては、20世紀初頭では、ルドルフ・ヒルファーディングの『金融資本論』や、レーニンの『帝国主義論』がある。
1970年代以降は、フランスのレギュラシオン理論のほか、カナダ・イギリスのジェラルド・コーエンやアメリカのジョン・ローマーらによる分析的マルクス主義などがある。
マルクス経済学 歴史観
歴史観では、ヘーゲルの弁証法とフォイエルバッハの唯物論を採り入れた唯物史観を唱え、下部構造（経済的要因、つまり生産力と生産関係の矛盾）が上部構造（政治体制など）を変化させる動因とした。資本主義の矛盾は、その延命のための帝国主義、第三世界への搾取の激化（従属理論）、政府と金融が独占資本と協調して危機を管理する国家独占資本主義などを生むとした。現在（第一次世界大戦以降）の資本主義は国家独占資本主義であると規定される。
最終的に資本主義はその内在する矛盾によって社会主義革命を誘発し、労働者階級のプロレタリア独裁を経て階級のない共産主義に必然的に至ると考えた。現実には資本主義が未発達または発達途上段階の旧ソ連、中国、ベトナム、ラオスなどで社会主義革命が起きている。
マルクス経済学 日本でのマルクス経済学
日本では、マルクス経済学の学派は、大きく分けて次の4つである。
日本では、経済学は長く「近代経済学」と「マルクス経済学」に分かれ、歴史的にはマルクス経済学の影響が強いという側面があった。
早稲田大学、慶應義塾大学、東京商科大学ではマルクス派が主流とならなかった一方で、東京・京都の旧帝国大学の経済学部ではマルクス派が多数派となった。戦前の東京・京都帝大経済学部は、マルクス派、皇国経済学派、リベラル派の三つ巴であったが、戦後になって右翼系の経済学者が戦争責任を負わされる形で大学を追放されることとなり、その後任に左翼系のマルクス派が主流となる人事が実行された。
日本の経済学界では戦後しばらく講座派、労農派らによるマルクス経済学が主流で、終戦直後の傾斜生産方式による戦後復興はマルクス経済学者の有沢広巳の発案であり、マルクス経済学者の大内兵衛は官職を得て長らく社会保障制度を政府に助言し、マルクス経済学者の美濃部亮吉は東京都知事として高福祉政策を行った。
マルクス経済学 日本でのマルクス経済学
冷戦終結後の日本は、社会主義国の崩壊の影響で大学でマルクス経済学を学ぶ学生が激減し、旧帝国大系の経済学部で近代経済学へ移行がみられた。マルクス経済学側でも「社会経済学」「政治経済学」と名称を変えて退潮を阻止しようと試みている。2022年時点で「マルクス経済学」の名称は、慶應義塾大学、大阪市立大学にある。
日本の経済史の分野においては、経済の有機的類型化の把握手法と経済体制の発展と矛盾の弁証法的記述において、研究が続けられている。
マルクス経済学 批判
マルクス経済学への批判は、オイゲン・フォン・ベーム＝バヴェルク『マルクス体系の終結』（1896年）はじめ、ルートヴィヒ・フォン・ミーゼスやフリードリヒ・ハイエクによる批判がある。
資本論
『資本論 経済学批判』（しほんろん けいざいがくひはん、独: Das Kapital. Kritik der politischen Ökonomie、英: Capital: Critique of Political Economy）は、プロイセン王国の社会主義者カール・マルクスによる経済学書。略称は、『資本論』（しほんろん、独: Das Kapital 、英: Capital）。
唯物論哲学、政治経済批判、政治学の基礎となる理論的な評論である。ドイツ古典哲学の集大成とされるヘーゲルの弁証法を批判的に継承したうえで、それまでの経済学の批判的再構成を通じて、資本主義的生産様式、剰余価値の生成過程、資本の運動諸法則を明らかにした。
全3巻（全3部）から成る。冒頭に、「忘れがたきわが友 勇敢、誠実、高潔なプロレタリアート前衛戦士 ヴィルヘルム・ヴォルフにささぐ」との献辞が記されている。2013年に『共産党宣言』とともに資本論初版第1部が国際連合教育科学文化機関（UNESCO）の世界の記憶に登録された。
資本論 成立の経過
1867年に第1部が初めて刊行され、1885年に第2部が、1894年に第3部が公刊された。第1部は、マルクス自身によって発行されたが、第2部と第3部は、マルクスの死後、マルクスの遺稿をもとに、フリードリヒ・エンゲルスの献身的な尽力によって編集・刊行された。
「第4部」となる予定だった古典派経済学の学説批判に関する部分は、エンゲルスの死後、カール・カウツキーによって公刊されたが、『資本論』という表題に関する版権の問題、カウツキーの「独自の見解」などにより、『資本論』第4部としてではなく『剰余価値学説史』（3巻4分冊）の表題で刊行された。その後、ソビエト連邦のマルクス・レーニン主義研究所によって新たな編集による版（アカデミー版）が刊行された。これはさらに修訂されてMarx-Engels-Werkeの第26巻Ⅰ～Ⅲ（ヴェルケ版または全集版）として刊行された。現在の日本語訳の多くはこれにもとづいている。
マルクスは、『新ライン新聞』の編集者として、物質的な利害関係を扱う過程で、次第に、社会変革のためには物質的利害関係の基礎をなす経済への理解の必要性を認識し、経済学研究に没頭していった。
資本論 成立の経過
1843年以来、マルクスは経済学の研究を開始する。亡命先のパリでの研究から始まり、9冊の『パリ・ノート』、6冊の『ブリュッセル・ノート』、5冊の『マンチェスター・ノート』などとしてその成果が残っている。なお、これらのノートは、いずれも『資本論』草稿ではない。
1849年、マルクスはロンドン亡命後、大英図書館に通って研究を続け、1850年 - 1853年までの成果として『ロンドン・ノート』24冊を書き上げた。これはマルクスのノート中、最大分量を占める経済学ノートであるが、この時期のノートの内容には国家学、文化史、女性史、インド史、中世史、また時事問題など、内容の異なる多くの論が併存しており、この時期にマルクスの研究が経済学批判に特化したとはいえない。
マルクスが経済学批判に関する執筆にとりかかったのは1857年からである。これは商品・貨幣を論じるごく一部のものにとどまり、『経済学批判、第一分冊』として1859年に刊行された。また、この時期の原稿は『経済学批判要綱』『剰余価値学説史』として、マルクスの死後に出版された。
資本論 成立の経過
『資本論』そのものの草稿で最も中心的となったものは、1863年から1865年末までに執筆された草稿群である。ここでマルクスはおおまかな全3部の草稿の形を書き終えた。ただし、これは問題意識に基づくメモが終わったという意味にとどまり、それを再吟味・再構成し、文章として叙述し直し、清書するという作業は丸々残された。この「1863年から1865年までの草稿」のことを新MEGA編集委員はまとめて「第3の資本論草案」と呼んでいる。しかしこの草稿も未完成のものであり、マルクスはそのことに自覚的であった。この第2部と第3部の草稿についてマルクスは1866年の段階でエンゲルスに宛てて、「でき上がったとはいえ、原稿は、その現在の形では途方もないもので、僕以外のだれにとっても、君にとってさえも出版できるものではない」と手紙に書いたほどであった。
資本論 成立の経過
1867年9月14日に第1部が刊行されたが、その後もマルクスは叙述の改善をくり返し、「まったく別個の科学的価値を持つ」と自分で称するほどに納得できる版となったフランス語版が出版されたのはようやく1872年 - 1875年であった。このように、マルクスは第1部刊行後も改訂に改訂を重ね、第2部と第3部の作業は大幅に遅れ、貧困と病苦の中で膨大な未整理草稿を残したまま、1883年に世を去った。マルクスは大変な悪筆であったので、遺稿はエンゲルスしか読めず、編集作業は彼にしか行うことができなかった（後にマルクスの文字の読み方をカウツキーとベルンシュタインに伝授）。エンゲルスは、マルクスが遺した膨大な草稿と悪筆の前に、夜間の細かい作業を余儀なくされ、目を悪くしたとされる。なお2004年には、『資本論』第2部の編集に際してはエンゲルスとともに、今まで「エンゲルス原稿編集の口述筆記者」として扱われていたオスカル・アイゼンガルテンが相当程度この編集作業に関与していたことが明らかになっている。
『経済学批判』という題でマルクスが最初に構想していたのは全6編であったが、それは後に『資本論』全4部構成に変更された。マルクスの『資本論』構想は理論的展開から成る第1部 - 第3部と、学説史から成る第4部であった。しかしマルクスの生前に刊行されたのは第1部（諸版があり、独語初版、改訂第2版、マルクス校閲仏語版、ロシア語版）のみで、あとに残ったのは膨大な経済学批判に関するノート類である。現在それらの草稿の多くはオランダのアムステルダムにある社会史国際研究所、あるいはソビエト連邦の崩壊後にロシア連邦が引き継いだモスクワの現代史文書保管・研究ロシアセンターに保管されている。
資本論 構成
以下に述べる構成はエンゲルス編集の1890年・現行流布版底本『資本論』の構成である。この編集はエンゲルスの手によるものであり、新MEGA編集委員による検討が続けられており、いくつかの異論が提出されていることに注意されたい。
第1部 資本の生産過程
第2部 資本の流通過程
第2篇 資本の回転
第7章 回転時間と回転数
第8章 固定資本と流動資本
第9章 前貸資本の総回転。回転循環
第10章 固定資本と流動資本とにかんする諸学説。重農主義者とアダム・スミス
第11章 固定資本と流動資本とにかんする諸学説。リカードウ
第12章 労働期間
第13章 生産時間
第14章 通流時間
第15章 資本前貸の大きさにおよぼす回転時間の影響
第16章 可変資本の回転
第17章 剰余価値の流通
第3部 資本主義的生産の総過程
第4篇 商品資本及び貨幣資本の商品取引資本および貨幣取引資本への（商人資本への）転化
第16章 商品取引資本
第17章 商業利潤
第18章 商人資本の回転。諸価格
第19章 貨幣取引資本
第20章 商人資本にかんする歴史的考察
第21章 利子生み資本
第22章 利潤の分割。利子率。利子率の「自然」な率
第23章 利子と企業者利得
第24章 利子生み資本の形態における資本関係の外在化
資本論 構成
第5篇 利子と企業者利得とへの利潤の分裂。利子生み資本
第25章 信用と架空資本
第26章 貨幣資本の蓄積、その利子率に及ぼす影響
第27章 資本主義的生産における信用の役割
第28章 流通手段と資本。トゥックおよびフラートンの見解
第29章 銀行資本の構成部分
第30章 貨幣資本と現実資本1
第31章 貨幣資本と現実資本2（続）
第32章 貨幣資本と現実資本3（結）
第33章 信用制度のもとにおける流通手段
第34章 通貨主義と1844年のイギリス銀行立法
第35章 貴金属と為替相場
第36章 資本主義以前
第6篇 超過利潤の地代への転化
第37章 緒論
第38章 差額地代。総論
第39章 差額地代の第一形態（差額地代1)
第40章 差額地代の第二形態（差額地代2)
第41章 差額地代2 その1、生産価格が不変な場合
第42章 差額地代2 その2、生産価格が低下する場合
第43章 差額地代2 その3、生産価格が上昇する場合。結論
第44章 最劣等耕地にも生ずる差額地代
第45章 絶対地代
第46章 建築地地代。鉱山地代。土地価格
第47章 資本主義的地代の創世記
資本論 『資本論』の大要
第1部は資本の生産過程の研究である。
マルクスは、巨大な資本主義経済を構成する、最も単純でありふれた要素である商品の分析から出発する。冒頭でマルクスはいう。「資本主義的生産様式が支配している社会の富は、巨大な商品集合体として、個々の商品はその富の要素形態として現われる。だから、私は、商品の分析から叙述を開始する。」
資本論 『資本論』の大要
商品は、人間の欲望をみたす使用価値（近代経済学で言うところの効用の対象となるもの）と、他のものとの交換比率であらわされる交換価値（発展した貨幣表現としては価格）をもつ。等価関係におかれた二商品は、なぜ価値が等しいと言えるのか。使用価値が等しいからではない。なぜなら使用価値が異なるからこそ交換の意味があるからである。では商品から使用価値を取り去ると何が残るか。それは、商品とは、自然物になんらかの人間の労働が付け加わった労働生産物である、ということだけである。二つの商品が等価であるというとき、その商品の生産に費やされた労働の量が等しい。しかもこの労働は、シャツや綿布といった具体的な使用価値を形成するような、裁縫労働や織布労働といった具体性のある労働(具体的有用労働)ではない。労働の具体性をはぎとられた抽象的な労働、単なる人間の能力の支出としての抽象的人間労働、そのような労働の生産物として二つの価値を持つ商品は等しいとされる。抽象的人間労働の凝固物、これが価値の実体である。価値の量すなわち抽象的人間労働の量は、基本的には労働時間によってはかられ、その際に労働の強度や労働の複雑さが考慮される。
資本論 『資本論』の大要
さらに、価値量を規定する労働時間は、その商品を生産するのに必要な個別的、偶然的な労働時間ではなく、社会的に必要とされる平均的労働時間である。たとえば、ある社会に、1日8時間労働で1着のシャツをつくる商品生産者Aと、1日8時間労働で7着のシャツをつくる商品生産者Bがいるとすれば、社会全体としては16時間労働で8着のシャツが生産され、平均すれば、1着あたりに2時間労働が費やされていることになる。商品生産者Aが手にするのは2時間労働分の価値、商品生産者Bが手にするのは14時間労働分の価値である。したがってよく誤解されるように、怠け者が得をするわけではない。
商品の価値は、その商品の生産に費やされる社会的に平均的な労働量によって決まる。これがマルクスが、アダム・スミスやリカードから受け継ぎ発展させた労働価値説のあらましである。
しかし、商品は自らの価値を自分だけで表現することはできない。ある商品の価値量は、他の商品の交換価値量によって表現される。これが貨幣の起源である。商品社会で、ある一つの商品の使用価値量によって他のすべての商品の価値量を表現することが社会的合意となった場合、その特殊な商品が貨幣となるのである。貨幣商品の代表が金(gold)であり、その使用価値量、すなわち重量が貨幣の単位となった。
資本論 『資本論』の大要
また、商品の価値を貨幣で表現したものが価格である。ある商品の価格は需要供給の変動により、価値と離れて変動するが、価値はこの価格変動の重心に存在し、長期的平均的には、商品が含む労働量によって、価値によって価格は規定される。
商品や貨幣は、資本を説明するための論理的前提である。一般の商品流通は、自分の所有する商品と相手のもつ商品との間の、貨幣を媒介とした交換の過程であり、商品－貨幣－商品である。この流通は「買うために売る」、つまり欲しい商品を手に入れ、その使用価値を消費することによって終わる。これに対して、資本としての貨幣の流通は「売るために買う」、…貨幣－商品－貨幣… である。この流通の目的は価値、しかも、より多くの価値を得ることであり、資本としての貨幣の流通は終わることのない無限の過程である。資本とは「自己増殖する価値」であり、これが最初の資本概念である。資本を理解するためには、価値とは何か、貨幣とはなにか、商品とはなにかが理論的に明らかにされている必要があったために、資本概念の前に商品、貨幣、価値などの概念が説明されていたわけである。
では、資本はどのようにして価値増殖し、儲けを得るのか。その答えは、自ら価値を生産する特殊な商品すなわち労働力商品を所有する、賃金労働者からの搾取によってである。
資本論 『資本論』の大要
機械などの生産手段や貨幣がそのまま資本になるのではない。ある歴史的条件の下で「資本」に転化する。その決定的な条件とは、生産手段を所有するブルジョアジー（資本家階級＝生産手段の所有者）と、封建的身分からも生産手段の所有からも自由となった、労働力商品以外に売るべき商品を何ももたない賃金労働者の存在である。マルクスは産業革命当時のイギリスでよく見られたラッダイト運動を機械などの「物質的な生産手段」ではなく、この「社会的な搾取形態」を攻撃すべきだと批判した。
資本論 『資本論』の大要
資本（その人格化としての資本家）は、労働者から労働力商品を購買する。労働者はその対価として、賃金を受け取る。賃金は労働力商品の価格である。労働力商品の価値はその再生産のために必要な費用、すなわち労働者と家族の生活費によって決まる。労働力商品の使用価値は、労働して価値を生み出すこと、しかも資本家にとっての使用価値は、賃金を超える価値を生み出すことである。賃金を超えて労働者が生み出した価値が「剰余価値」であり、資本家がこれを取得する。——これがマルクスが明らかにした搾取（労働者が生み出した価値－賃金＝剰余価値）の秘密であり、資本の儲けの秘密である。たとえば日当1万円の労働者が2万円分の価値を生み出すなら、差し引き1万円分の剰余価値が資本家のものとなる。逆に言えば、剰余価値をうまない労働者、自分の賃金以上の価値を生み出さないような労働者は、資本にとっては購入する必要も動機もない。
資本論 『資本論』の大要
資本は使用価値を消費する目的のために生産を行うのではなく、無限の剰余価値（対象化された不払労働）の追求、すなわち「もうけ」のために生産を行う。したがって、例えばいくら飢餓が生じ、食糧の生産が必要であっても、もうけが生じなければ資本は生産はしない。逆に兵器など社会にとって有害なものでも、もうけが出れば資本は生産する。マルクスはこのことを『資本論』の中で、「まず第一に資本主義的生産過程の推進的な動機であり規定的な目的であるのは、資本のできるだけ大きな自己増殖、すなわちできるだけ大きい剰余価値生産、したがって資本家による労働力のできるだけ大きな搾取である」と書いた。
資本が取得する剰余価値を増加させるには二つの方法がある。第一に、労働力の価値（またはその価格表現である賃金）が一定であるなら、労働時間を延長させることである。日当1万円の労働者が8時間労働で2万円分の価値を生み出すとき、12時間労働に延長すれば3万円分の価値を生み出し、剰余価値は1万円分増加する。これを絶対的剰余価値生産という。ただし、この方法には限界がある。まず1日は24時間しかない。さらに賃金労働者は労働時間の短縮を求めて労働組合を組織して資本家に抵抗する。
資本論 『資本論』の大要
そこで、とられる第二の方法は、労働時間が一定ならば労働力の価値または賃金を減らすことである。先ほどの労働者の日払い賃金を1万円から5千円に半減させれば、剰余価値は2万円から2万5千円に増大する。これを相対的剰余価値生産という。しかし、無前提に労働力の価値を減らすことはできない。労働力の価値または賃金は、労働力商品の再生産費、つまり労働者とその家族の生活費によって決まっている。資本の側から一方的に賃金を減らすことは、労働者を生活不能にし、労働力商品の再生産を不可能にさせる。賃金労働者なくして資本は剰余価値生産できないから、短期的にはともかく長期的にはこのようなことは不可能である。ではどうするか。それは生産力の上昇によって可能となる。生産力を上昇させ、労働者の生活手段を構成する商品の価値が安くなれば、労働者の生活費も安くなり、労働力商品の価値が低下し、賃金を引き下げても労働力の再生産が可能となる。賃金を半減させるためには、生産力が二倍となればよいのである。個々の資本はより安価な商品を目指して生産力を上昇させるために、相互に競争している。この競争が諸資本を強制し、個々の商品を安くさせ、生活費を安くさせ、賃金を引き下げる前提を生み出している。
生産力を上昇させる手段には、協業、分業に基づく協業、児童労働機械制大工業があり、マルクスはそれぞれについて分析している。
資本論 『資本論』の大要
賃金労働者を搾取して資本が得た剰余価値は、資本家の所有するところとなる。資本家はこれを全て消費することも可能だが、「資本の人格化」としての資本家は個人的消費を節約して、剰余価値を再び資本に転化し、資本蓄積がおこなわれる(剰余価値の資本への転化)。ここから資本家の「禁欲」の結果、富が蓄積されるという社会的意識が生じ、禁欲を善とするプロテスタンティズムが資本主義の精神となる(マックス・ヴェーバー『プロテスタンティズムの倫理と資本主義の精神』)。
資本の蓄積の過程は、ますます多くの賃金労働者が資本に包摂されることであり、資本－賃労働関係の拡大再生産である。歴史的にヨーロッパでは、羊毛生産のために封建領主が農民を土地から追い出す囲い込みによって、農村から駆逐された農民が、産業都市に移住しプロレタリアートに転化した。資本主義の初期に現れる、国家の暴力を利用したプロレタリアートの創出を本源的蓄積という。
また、相対的剰余価値生産に伴う生産力の増大は、剰余価値から転化される資本について、不変資本（生産手段購入に投じられた資本）に対する可変資本（労働力購入に投じられた資本）の比率を相対的に小さくしていく(資本の有機的構成の高度化)。こうして賃金労働者のますます多くの一定部分が、相対的過剰人口(失業者や半失業者)に転化する。資本主義的生産のもとでは、一方で資本家の側には富が蓄積され、他方で賃金労働者の側には貧困が蓄積されていく。これをマルクスは「資本蓄積の敵対」と呼び生産関係の観点からこの現象を分析した自著の『哲学の貧困』第2章第1節を引用している。
資本蓄積の発展に伴って、生産は次第に集積し、自由競争は独占へと転化する。賃金労働者によって担われる生産の社会化が進む一方で、依然として富の取得は資本家に委ねられて私的なままであり、資本と賃労働の間の矛盾はますます大きくなる。この矛盾が資本主義の「弔いの鐘」となる、とマルクスは第1部を結ぶ。
第1部では、剰余価値が生産過程において賃金労働者からの搾取によって生み出されていることを示した。剰余価値は利潤、利子、地代の本質、実体であり、利潤、利子、地代は剰余価値の現象形態である。これらについては、第3部で分析される。
第2部は資本の流通過程の研究、すなわち、資本制的生産様式の再生産に関する研究である。第1部がマルクス自身が構成や叙述の仕上げ、刊行まで関わったのに対し、第2部は、マルクスの死後、残されていたいくつかの草稿（第2部のエンゲルスによる序文を参照）をエンゲルスが編集、刊行したものである。
第1篇と第2篇は資本の循環や回転などを扱っており、個別資本の流通過程での運動を考察した。いわば資本家が経営の上で資本の動きを見る時と同じ視点である。実際、マルクスは、工場経営者であったエンゲルスにしばしば資本の回転率などについて照会の手紙を送り、経営のリアルな現実における実務を学び、この草稿に反映させている。
第3篇は社会全体における資本の流通過程の研究である。「再生産論」と呼ばれる理論分野で、社会的総資本の観点から、資本制的生産様式を維持・持続するために、資本の生産・流通・再投下が、どのような制約・条件の下でおこなわれているかを考察したものである。マルクスはフランソワ・ケネーの経済表に刺激を受けながら「再生産表式」とよばれるモデルをつくりあげ、マクロ的視点から資本の流通・循環を論じた。
第3部は、資本主義的生産の総過程の研究である。第3部も第2部と同様に、マルクス自身の手で刊行されたものではなく、マルクスの草稿をエンゲルスが編集（第3部のエンゲルスによる序文を参照）したものである。
第3部は第1部と第2部の研究をふまえ、資本主義経済の一般的・普遍的な諸現象である費用価格、利潤、平均利潤率、利潤率の傾向的低下の法則、利子、地代などを扱い、資本主義経済の全体像の再構成を試みた。
資本論 『資本論』草稿
エンゲルスらの編集方針は長らく最も権威あるものとして扱われ、現在でも『資本論』というときには、マルクスが完全に責任をもった1部とともにこのエンゲルス編集の2部・3部をふくめた全3部を指すことが多い。しかし、その後マルクスが書いた『資本論』草稿の研究が進み、エンゲルスの編集成果を踏まえつつも、現在残されている草稿全体からよりマルクスの正確な『資本論』構想が浮かび上がってきた。
『資本論』の草稿とその準備労作と考えられるものを以下の7つに大別して記述する。
1. 『経済学批判要綱』とその他の諸草稿（1857年 - 1858年）
まず『要綱』の草稿が最初に書かれている。『経済学批判要綱』と『経済学批判』とは関係性があるが基本的には別の草稿・著作であり、紛らわしいため『要綱』のことをドイツ語読みで『グルントリッセ』 ("Grundrisse") と呼ぶのが一般的である。これらは1857年10月から翌1858年5月にかけて執筆された7冊のノートである。
資本論 『資本論』草稿
これに先行して書かれた「バスティアとケアリ」（1857年7月）および「序説」（ "Einleitung" 、1857年8月 - 9月）とを総称して「1857年 / 1858年の諸草稿」と呼ぶ。これらが通常『経済学批判要綱』と呼ばれる草稿に当たる。マルクスはこの草稿を最初に書き上げる中で、全6部から成る経済学批判の体系を構想していった。日本語版では大月書店から刊行された『経済学批判要綱』全5巻に相当し、また『資本論草稿集』全9巻中の第1巻・第2巻に収録された部分に当たる。
2. 『経済学批判』第1部原初稿（1858年 - 1859年）
これがいわゆる『経済学批判』として刊行されたマルクスの著作の原初稿。
これは上記のように全6編として構想されたものの第1部に当たり、「序文」、「第1章 商品」、「第2章 貨幣または単純流通」からなる著作である。なお、この中の「序文」 ("Vorwort") と、『要綱』の中の「序説」 ("Einleitung") は別のものである。「唯物史観の公式」として知られる「上部構造・経済的土台」の概念がマルクスの全著作中で出てくるのは、ここのみである。
資本論 『資本論』草稿
『経済学批判』は『要綱』の中の「貨幣に関する章」をもとに作成した原初稿 (Urtext) をさらに改稿して成立している。マルクスは全6部の構想のうち、第1部としてこの『経済学批判』を書いた。当然続く作品は第2部以降として構想されていたが、この計画は後年に破棄され、書名を『資本（論）』 ("Das Kapital") に変更し、全3巻4部に構成を改めた。
3. 『経済学批判』草稿（1861年 - 1863年）
紛らわしいので前2者と区別するため「1861年 - 1863年草稿」と呼ばれる。
1861年8月から1863年7月にかけてマルクスは23冊のノートを書く。マルクスは『経済学批判』第1部の続きとしてこれを「第3章 資本一般」から書き始めたが、途中でその方針は変更される。
マルクスは1862年12月28日に手紙の中で、すでに書いたものを推敲・清書して『資本論 - 経済学批判』として刊行する旨を書いているので、この頃にマルクスの“経済学批判・全6部”という構想が“資本論・全4部”構想に変化していったことがわかる。
この「1861年 - 1863年草稿」は新MEGA編集者によって「第2の『資本論』草案」と呼ばれており、大月書店から出ている『資本論草稿集』では第4巻から第9巻に相当する。
資本論 『資本論』草稿
また、この「1861年 - 1863年草稿」23冊のノートの中には「剰余価値に関する諸学説」の草稿が含まれている。エンゲルスはこれを『資本論』第4部として構想されていた「剰余価値学説史」の本体になるものと判断したが、それを編集することはもはや自分には不可能であると考えたため、この仕事をベルンシュタインとカウツキーに委ね、悪筆で有名なマルクス独特の筆致の読み方を特訓した。後にベルンシュタインは『マルクス＝エンゲルス往復書簡集』を編集・刊行。カウツキーは『資本論』の第4部となるはずだった『剰余価値学説史』を独自の一つの著作として編集・刊行する。
4. 「1863年 - 1865年経済学草稿」
上記「1861年 - 1863年草稿」を書き上げた後、マルクスは清書をするため、1863年8月から『資本論』第1巻第1部の「資本の生産過程」の原稿を書き始める。その後、1865年末までには第3部の全7篇までの草稿をほぼ書き上げることになる。
資本論 『資本論』草稿
この「1863年 - 1865年経済学草稿」では『資本論』全4部構想が定まり、「第1部 資本の生産過程」「第2部 資本の流通過程」「第3部 総過程の諸形象化」の理論的な3部の後に第4部として学説史的叙述がまとめられることが確定する。したがってこの時期に『資本論』の理論的な3つの部分が書き上げられたと考えられている。この部分がいわゆる資本論の初稿であり、この「1863年 - 1865年経済学草稿」は新MEGA編集者によって「第3の『資本論』草案」と呼ばれている。
5. 「1865年 - 1867年の経済学諸草稿」
1867年4月12日にマイスナー書店に渡された『資本論』第1部の印刷用原稿は、同年8月に『資本論』第1部初版として出版される。
第1部の執筆・出版に執心していたマルクスだが、この時期に彼は第2部と第3部への補足の必要性を感じていた。そのため、この時期に書かれた第2部・第3部補足のための諸草稿が存在している。これに関してはエンゲルスがマルクスの死後に『資本論』第2部・第3部出版の際に部分的に利用している。もちろんこの中には実際にエンゲルス版『資本論』に採用されずに埋もれたままの草稿も存在する。これは新MEGAの第II部第4巻第4分冊に収録される予定である（2007年現在未刊）。
6. 「1868 - 1881年の『資本論』第2部諸草稿」
資本論 『資本論』草稿
この草稿群は主に『資本論』第2部の書き直しを含む長短種々の草稿。つまり『資本論』第2部の全体草稿である。第2部は周知のようにマルクスの死によって未完成に終わった。この草稿類の中でも1868年12月初旬から1870年半ばまでに書かれたものは、「第2部の草稿のうちで、ある程度まででき上がっている唯一のもの」（エンゲルス）である。これもまたエンゲルス版に部分的に利用されている。
1870年の草稿を書いてからのマルクスは、執筆を中断した一時期を挟んでから1877年3月末に再びペンを執る。これもまた第2部のための補筆・書き直しを含んだ諸草稿になる。ここでマルクスは3度にわたって第2部第1章の書き上げを試み、またその後、1880年末頃から1881年にかけて第3章の新たな書き直しを試みている。これらの草稿がマルクスが生前に書いた『資本論』全3部のための最後の草稿となった。
7. それ以外の諸草稿
上記以外の草稿について、まず第3部第1章に関して次の草稿が存在する。
第3部第1章に関する断稿（1869年1月～1871年8月）
第3部第1章に関する断稿（1875年11月）
第3部第1章に関する断稿（1875年5月）
第3部第1章に関する断稿（1876年2月半ば）
資本論 『資本論』草稿
このうち2つがエンゲルスの編集によって第3部の冒頭部分に利用された。これに加えて、断片的なノート類やメモ、目次、引用資料など、マルクスによる多くの別の草稿類が存在している。
またフランス語版『資本論』では、初版の後半部分にマルクスは改訂を加えているが、このフランス語版とドイツ語版との統一を完成することなくマルクスはこの世を去った。マルクスは生前にドイツ語第2版のどこを削除し、フランス語版のどこに置き換える必要があるかを「第1巻のための変更一覧表」で一括整理していたのだが、第3版編集の際にエンゲルスはその存在に気づかなかった。
エンゲルスは第3版を編集・出版する際に「変更一覧表」ではなく、その元になった第2版とフランス語版マルクス自用本の「書き込み」を参考にしている。ただ新MEGA編集委員である大村泉の研究によれば、この「書き込み」は単なる備忘録・メモの域を越えないものであり、「一覧表」の存在なしには意図が不鮮明な部分が多数あった。こうした経緯で依拠すべき草稿が取り違えられてしまい、フランス語版で訂正された箇所が第3版では訂正がされないまま不正確になってしまっている。エンゲルスが「一覧表」の存在に気づいたのは、後年の英語版を監修していた1887年の時点だが、エンゲルスはなぜか第3版でも第4版（現行流布版底本）でも編集の手入れをほとんど行わず、またこうした事実を率直に述べていない。
2007年現在も刊行中の新MEGA第II部「『資本論』および準備労作」は15巻24分冊が予定されており、その構成は以下のようになっている。
資本論 『資本論』の方法
マルクスが『資本論』で用いた方法は、資本主義社会全体の混沌とした表象を念頭に置き、分析と総合によって資本概念を確定し、豊かな表象を分析しながら一歩一歩資本概念を豊かにしていくことを通じて、資本主義社会の全体像を概念的に再構成するという、分析と総合を基礎とする弁証法的方法である。
「表象された具体的なものから、ますますより希薄な抽象的なものにすすみ、ついには、もっとも単純な諸規定にまで到達するであろう。そこからこんどは、ふたたびあともどりの旅が始まるはずであって、最後に再び人口にまで到達するであろう。だがこんど到達するのは、全体の混沌とした表象としての人口ではなく、多くの諸規定と諸関連をともなった豊かな総体としての人口である」（マルクス『経済学批判序説』）。
これがマルクスが『資本論』で用いた「上昇・下降」と言われる方法、ヘーゲル弁証法の批判的継承とされているものの核心の一つで、その方法の核心は、唯物論を基礎とする分析と総合による対象の概念的再構成である。『資本論』のサブタイトルが「経済学批判」であるのは、当時の主流であった古典派経済学とそれを受け継いだ経済学（マルクスの謂いによれば「俗流経済学」）への批判を通じて自説を打ち立てたからである。
資本論 『資本論』の方法
マルクスが『資本論』において、古典派を批判したその中心点は、古典派が資本主義社会が歴史的性格を持つことを見ずに、「自然社会」と呼んで、あたかもそれを普遍的な社会体制であるかのように見なしたという点にある。すなわち資本主義社会は歴史のある時点で必然的に生成し、発展し、やがて次の社会制度へと発展的に解消されていく、という「歴史性」を見ていないというのだ。
マルクスは『資本論』第1巻の「あとがき」において、このことをヘーゲル弁証法に言及しながら、こう述べた。「その合理的な姿態では、弁証法は、ブルジョアジーやその空論的代弁者たちにとっては、忌わしいものであり、恐ろしいものである。なぜなら、この弁証法は、現存するものの肯定的理解のうちに、同時にまた、その否定、必然的没落の理解を含み、どの生成した形態をも運動の流れのなかで、したがってまたその経過的な側面からとらえ、なにものによっても威圧されることなく、その本質上批判的であり革命的であるからである」。
こんにち、マルクス経済学やマルクス主義に対しての賛否・評価は様々であるが、資本主義の経済システムが何らかの法則を有すると認める人（あるいは、法則を有するかもしれないと疑う人）にとって、その法則解明の第一歩は資本主義経済の価値論（かならずしも資本論に固有の価値論ではなくとも）の研究であり、つまりは資本論の読解、これが必須の課題となる。
資本論 『資本論』の中の共産主義論
『資本論』は、資本主義的生産様式とそれに照応する生産・交易諸関係を研究した著作であり、共産主義の未来モデルを描いた著作ではない。ただし、マルクスは資本主義の諸特徴を、資本主義以前の生産様式（封建制、奴隷制など）の場合や、未来の協同社会（共産主義社会）の場合としばしば対比している。
『資本論』全3部の中で「共産主義社会」と記載されている箇所は第一部の「共産主義社会では､機械は､ブルジョワ社会とはまったく異なった躍動範囲をもつ」と第二部の「共産主義社会では社会的再生産に支障が出ないようあらかじめきちんとした計算がなされるだろう」のわずか2箇所である。マルクスは資本主義とは異なる協同的な生産様式を、「結合的生産様式」、「結合した労働の様式」、「協同的生産」、「社会化された生産」などと表現している。より詳細な規定としては、「協同的生産手段で労働し自分たちの多くの個人的労働力を自覚的に一つの社会的労働力として支出する自由な人々の連合体」（第1部第1編）、「労働者たちが自分自身の計算で労働する社会」（第3部第1編）、「社会が意識的かつ計画的な結合体として組織」（第3部第6編）などがある。
資本論 『資本論』の中の共産主義論
また、『資本論』において国家は重要ではなく、「意識的計画的管理」(第1部)「意識的な社会的管理および規制」(第3部)といった形で市場の「無政府性」を理性によって規制するという一般論が述べられているだけである。
マルクスは『資本論』第3部で、「自由の国」（自由の王国とも）と「必然の国」の問題に触れ、共産主義革命の目的を述べている。すなわち、経済が資本主義＝剰余価値（もうけ）の追求から解放され、社会の合理的な規制の下に服して社会の必要に対する生産という経済本来のあり方を回復するが、それでも生産は人間が生活していく上で必要な富をつくりだすための拘束的な労働（必然の国）が要る。しかし、この時間は時間短縮によって次第に短くなり、余暇時間（自由の国）が拡大する。『資本論』第3部では、この時間の拡大によって人間の全面発達がおこなわれ、人間が解放されるとマルクスは主張した。
資本論 『資本論』研究
元々のマルクスのプランに基づく『資本論』の復元については様々な議論が起きている。
表象された具体的なものの徹底的な分析から議論が進むため、「資本の生産過程」の部では賃金や物の価格が記載されている。例として「剰余価値率」の章では1871年4月時点の1ポンド当たりの綿の価格、「労賃」の章では当時の労働者が受け取る男女別の給与などが記載されている。
資本論 刊本
第1部のドイツ語初版は1,000冊発行された。マルクスのサイン入りは世界で15冊確認されており、日本には少なくとも4冊ある（小樽商科大学、東北大学、法政大学、関西大学が各1冊所蔵）。
現在、マルクスとエンゲルスの全ての著作物を刊行する新MEGAの試みが国際的な共同作業で行われ、この中で『資本論』の構成についても吟味されている。この新MEGAにおける第II部「『資本論』および準備労作」全15巻24分冊の編集はL・ミシケーヴィチ、L・ヴァシーナ、E・ヴァシチェンコ、大谷禎之介、C・E・フォルグラート、R・ロート、E・コップフ、大村泉、M・ミュラーなど各国の研究者により、進められている。
資本論 世界の記憶
2013年6月にはそのドイツ語版初版第1部が、1848年の『共産党宣言』の草稿と共にユネスコの世界の記憶に登録された。
資本論 主な翻訳
（歴史的訳書は絶版等でも記載しておく。ISBNなどは第一冊のもの）
戦前
『マルクス全集』。大鐙閣、最後の二冊は而立社から刊行、1920年-1922年。第1巻（3冊）、第2巻（3冊）、第3巻（4冊）。翻訳者は当初は高畠素之、高等商業学校教授大塚金之助、高商教授金子鷹之助、慶大教授高橋誠一郎、法学博士福田徳三、高商教授寺尾隆一、高商教授坂西由蔵、法学博士左右田喜一郎。校註は法学博士福田徳三。と銘打たれていたが、福田が降板すると高商関係者が一斉に手を引き、その後他の訳者も手を引いたため高畠素之の単独訳となった。そのため第1巻の次に第3巻が刊行され第2巻がそのあとで刊行される事態となった。刊行時期から考えてテキストはエンゲルス版と思われる。高畠の改造社版の刊行予告冊子の記載の回想によれば英訳版を参照しているらしい。最初の全訳。国立国会図書館の蔵書がインターネットで閲覧可能である。
高畠素之訳、改造社（1927年～1928年） - 高畠訳『資本論』の決定版。最初の完訳。上記新潮社版の訳文に訂正を加えたものだが訂正箇所は左程多くない。（戦後未来社、東洋書館ほか）当初、改造社版『マルクス・エンゲルス全集』の一部として企画されたが、全集に先行して刊行された。同社の全集には「資本論」は含まれていない。ただし、第７巻ノ２に初版の部分訳が含まれている。
資本論 主な翻訳
戦後
長谷部文雄訳『資本論』日本評論社、1947-50　全11冊　のち青木文庫(全13冊)/上製本、青木書店(全5冊)、角川文庫　河出書房新社「世界の大思想」(全4冊)（戦前に日本評論社から第一巻を上下として刊行したがその後刊行できず、戦後改めて全11冊として刊行するも日本評論社の経営上の都合から青木書店に移ったもの、青木書店版ののち角川文庫版〈全9冊：1冊未刊〉、河出書房｢世界の大思想｣中に全４冊として刊行される。高畠訳に次ぐ完訳）アドラツキー版をテキストとするもカウツキー版やエンゲルス版を参照し、テキストの誤りを正している。
チェス用語一覧
チェス用語一覧（チェスようごいちらん）
チェス関連の用語一覧。五十音順。
英文字や数字で始まる用語は、そのあとの#英数の節
チェス用語一覧 あ
アイソレイティッド・ポーン
他の自分のポーンと隣接していない孤立ポーンのこと。 → ポーン#さまざまなポーンの形
アメリカ合衆国チェスリーグ
アメリカで開催されるプロチェスチームの対抗リーグ。
アメリカ合衆国チェス連盟
米国の公式チェス統括団体。
アンパッサン（アンパサン）
相手のポーンが初手で2マス進んできて自分のポーンの隣に並んだ場合、その直後の1手でのみ、まるで相手ポーンが1マスしか進んでいなかったかのように取ることができる特殊なルール
チェス用語一覧 い
イリーガル・ムーブ
ルールに反する不正な手。対局中に指すと失格の可能性もある。 → チェスのルール#イリーガル・ムーブ
インターナショナルマスター(International Master, IM)
グランドマスターに次ぐ国際的な称号。→ 国際チェス連盟のタイトル#インターナショナルマスター (International Master, IM)
チェス用語一覧 う
ウーマンFIDEマスター
女性向けのFIDE称号の1つで、WFMと略される。→ 国際チェス連盟のタイトル#ウーマンFIDEマスター (Woman FIDE Master, WFM)
ウーマンインターナショナルマスター
女性版インターナショナルマスター。略称はWIM。 → 国際チェス連盟のタイトル#ウーマンインターナショナルマスター (Woman International Master, WIM)
ウーマンキャンディデイトマスター
女性向け称号のうち最も初歩的な国際タイトル。略称はWCM。 → 国際チェス連盟のタイトル#ウーマンキャンディデイトマスター (Woman Candidate Master, WCM)
ウーマングランドマスター
女性向け最高位の国際称号。略称はWGM。 → 国際チェス連盟のタイトル#ウーマンキャンディデイトマスター (Woman Candidate Master, WCM)
チェス用語一覧 え
エチュード
芸術性や創造性を重視したチェスの課題。→エンドゲーム・スタディ
エンディング
試合終盤の局面。駒が少なくなった場面を指す。
エンドゲーム
エンディングと同義
エンドゲーム・スタディ
終盤をテーマにした構成問題。エチュードの一種。
チェス用語一覧 お
オープニング
試合の序盤戦。基本的な布陣や展開を構築する。
オープンゲーム
中央のポーンが早い段階で交換され、開かれた展開になる序盤。
チェス用語一覧 か
カリキュレイト
数手先の局面を読み、最善手を導き出す思考過程。
チェス用語一覧 き
棋譜
対局中のすべての手を記録した記録表や文章。
記述式
チェスの手を文章形式で記録する記譜法の一種。 → 棋譜#記述式
キャスリング
キングとルークを同時に動かす特殊な守備の一手。
キャンディデイトマスター
国際チェス連盟が授与する入門的なタイトルの1つ。略称CM。 → 国際チェス連盟のタイトル#キャンディデイトマスター (Candidate Master, CM)
ギャンビット
序盤に意図的に駒やポーンを犠牲にして展開を有利にする戦法。→ギャンビット
キング
最重要の駒。王。詰まされると負けになる。
キングサイド
キングの初期位置側（e～h列）を指す盤の右側。 → チェスボード#チェスボード内の名称
チェス用語一覧 く
クイーン
最強の駒で、縦横斜めすべての方向に動ける。女王。
クイーンサイド → チェスボード#チェスボード内の名称
クイーンの初期位置側（a～d列）を指す盤の左側。
グッド・ビショップ
自分のポーンと利きがかぶらず、自由に動けるビショップ。→ ビショップ#ビショップの特色
グランドマスター
最も権威のある国際タイトル。略称はGM。
クレージーハウス
落ち駒ルールを含む変則チェス。攻撃性が高い。
クローズゲーム
中央が閉じた状態の局面で、緩やかな展開が多い。
クロス・ピン
2つのピンが交差している状態。動かすと複数駒が失われる。→ ピン (チェス)#クロス・ピン
チェス用語一覧 こ
国際チェス連盟
世界チェスの統括団体。通称FIDE（フィデ）。
国際チェス連盟のタイトル
FIDEが授与する称号（GM, IM, FMなど）。
駒
チェスボード（チェス盤）の上に配置するパーツ。キング、クイーン、ルーク、ビショップ、ナイト、ポーン。
コンビネーション
計画的な連続技で、相手のミスを誘導する手順。
コンピュータチェス
コンピュータが指すチェス、あるいはチェスを指すコンピュータ。AIや思考エンジンとの対局、あるいは解析など。
チェス用語一覧 さ
サクリファイス
意図的に駒を差し出して得を狙う戦術。戦術的犠牲。
サブセンター
→ チェスボード#チェスボード内の名称。そのほか、地方にあるチェス活動の拠点となる団体や施設を意味することも。
三角法
キングの三角移動でテンポ差を作るテクニック。特にエンドゲームで使用される。
チェス用語一覧 し
定跡
多くの対局を通じて研究された序盤の一連の最善手。
チェス用語一覧 す
スリーフォールド・レピティション（同形三復）
同一局面が3回出ると引き分けが宣言できるルール。 → 千日手#チェスにおける千日手
ステイルメイト
手番のプレイヤーに合法手がなく、かつキングが詰んでいない状態。引き分け。
スマザード・メイト
自駒に囲まれたキングをナイトで詰ます鮮やかな詰み。
チェス用語一覧 せ
セオリー
主にオープニングで使われる理論や手順の総称。 →定跡
世界ジュニアチェス選手権
若手選手（20歳未満）を対象とした国際チェストーナメント。
世界チェス選手権
チェスの世界チャンピオンを決定する最高峰の大会。
セブンスランク・ルーク
敵陣の7段目に侵入したルーク。強力な攻撃力を発揮。→ ルーク#ルークの特色
セミオープンゲーム
中央で片側だけポーン交換が行われたオープニング。
センター
盤面中央（d4, d5, e4, e5）を指し、戦略的に重要。 → チェスボード#チェスボード内の名称
全日本チェス選手権
日本国内のチャンピオンを決める主要な公式大会。
チェス用語一覧 た
ダイアゴナル
盤面の斜めのライン。ビショップが動ける範囲。 → チェスボード#チェスボード内の名称
対局時計
各プレイヤーの持ち時間を管理する2面式の時計。
代数式
e4やNf3のように記録する記譜法。標準形式。→ 棋譜#代数式
タッチアンドムーブ
触れた駒は原則として動かさなければならない。
ダブルチェック
動かした駒とその後ろにいた駒で同時にチェックをかけること。両王手。
ダブルポーン
同じ列に2つの自ポーンが並んだ状態。弱点になりやすい。 → ポーン#さまざまなポーンの形