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リチウム 歴史
リチウムの生産とその用途は、歴史的にいくつかの急激な転換点を経験している。初期に見出されたリチウムの主要な用途は、第二次世界大戦およびその直後の期間における、航空機のエンジンやそれに類似した用途のための高温グリースであった。まだ小さな市場であったこの時期の需要の大部分は、アメリカ合衆国のいくつかの小規模な鉱工業によって支えられていた。
1つ目の転換点となったのは、冷戦下において水素爆弾製造を目的としたリチウムの需要の劇的な増加である。リチウム6およびリチウム7に中性子を照射することでトリチウムの生産が行われ、このような単独でのトリチウム生産に役立つのみならず、重水素化リチウム（特に重水素化リチウム6）の形で水素爆弾内の固体核融合燃料にも用いられた。1950年代後半から1980年代中期の期間、アメリカはリチウムの主要な生産者となった。最終的には、42000 トンの水酸化リチウムが備蓄されていた。天然産のものに比べて備蓄されていたリチウムは同位体比が大きく異なり，リチウム6の75 %が減損されていた。
そのほかにもリチウムはガラスの融点を降下させるのに用いられ、また、ホール・エルー法における酸化アルミニウムの溶解性の改善のためにも用いられた。1990年代半ばまでは、産業用途と核開発の2つの用途がリチウム市場を支配していた。
リチウム 歴史
2つ目の転換点となる冷戦の終了により、核兵器開発競争も下火になるとリチウムの需要は減少し、アメリカ合衆国エネルギー省が備蓄していたリチウムの一般市場への売却はリチウムの価格をさらに押し下げた。1990年代半ばになるとこれを背景に、いくつかの会社が、地下や鉱山より採掘されたリチウム原料を用いるよりもより安価である塩水からのリチウムの抽出を開始した。これによって多くの鉱山は閉山するか、ペグマタイトなどほかの採算が取れる鉱石のみに絞っての採掘へと移行した。たとえば、アメリカのノースカロライナ州キングスマウンテン近郊の鉱山は、21世紀になる前に閉山した。
2000年代になるとリチウムイオン電池が急速に普及し、2007年にはリチウムの主要な用途となるなどリチウムの需要が再び増大した。リチウムイオン電池におけるリチウム需要の急増によって、企業はリチウム需要を満たすために塩水抽出によるリチウム生産能力の増強に努めている。リチウム資源の偏在と価格の高沸を回避する為、代替のナトリウムやカリウムを使う電池の開発も真剣に進められている。ただし全ての元素中で最低電位を示すリチウムが最も優秀なイオンキャリアで有る事は変わらない。
2019年からは直接金属リチウムを負極活物質として利用できる全固体電池が実用化された。また2023年からは大容量全固体電池も実用化された。この全固体電池は金属リチウムを負極活物質として利用できる為、リチウムイオン電池より遥かに高性能を示し、今後は電気自動車用にも搭載予定となっている。
リチウム 分布
リチウムは地球上に広く分布しているが、非常に高い化学反応性を持つため単体としては存在しておらず、火成岩や塩湖鹹水中に化合物として含まれる。リチウムの埋蔵量の多くはアンデス山脈沿いに偏在しており、最大の産出国はチリである。世界のリチウム市場は少数の供給企業による寡占状態であるため、資源の偏在性と併せて需給ギャップが懸念されている。
リチウム 分布
地殻中のリチウム濃度は重量分率でおよそ(20–70)×10−6にわたると見積もられており、地殻中で25番目に多く存在する元素である。リチウムは火成岩を構成する非主要な元素であり、中でも花崗岩で最大の濃度となる。リチウム鉱物であるリシア輝石や葉長石を含有するペグマタイトもまた多くリチウムを含んでおり、リチウム源として最も多く商業利用されている。もう一つの重要なリチウム鉱物にリチア雲母がある。新しいリチウム源としてはヘクトライト粘土があり、アメリカのWestern Lithium Corporation社によって活発に資源開発されている。リチウムは、水分蒸発量の多い乾燥した地域の塩湖などにおいて非常に長い時間をかけて濃縮され、鉱床を形成することも知られている。そのような乾燥した塩湖には、全世界のリチウム埋蔵量（鉱石ベース）のおよそ半分におよぶ540万トンの埋蔵量を有していると推定されているボリビアのウユニ塩原や、埋蔵量の27 %、およそ300万トンの埋蔵量を有するチリのアタカマ塩原などが含まれる。
リチウム 分布
アメリカ地質調査所の2011年の推定によると、最大の可採埋蔵量を有する国はチリの750万トンであり、チリは生産量も1万2600トンと世界最大である。他の主要なリチウム産出国としては、オーストラリア、アルゼンチン、中国が含まれる。ボリビアは世界最大のリチウム埋蔵量を占めるウユニ塩原を有しているが、技術的・政治的な問題によりリチウム生産の事業化には至っていない。
リチウム 分布
2010年6月、『ニューヨーク・タイムズ』は、アメリカの地質学者がアフガニスタン西部の干上がった塩湖跡にリチウムを含む巨大な堆積物が存在していると考え、地質調査を行っていると報じた。アメリカ合衆国国防総省は「彼らの初期の分析結果によれば、ガズニー州のある場所には現在知られている中で世界最大のリチウム埋蔵量を有するボリビアのそれと同程度に大きなリチウム鉱床が存在する可能性が示されている」と述べた。これらの予想は、おもにソ連によって収集された1979年から1989年頃の古いデータに基づいており、アメリカ地質調査所のAfghanistan Minerals Projectの長であるスティーブン・ペータースは、過去2年間にアフガニスタンで行ったアメリカ地質調査所の関与したどのような新しい鉱物の測量においても確認されておらず、「我々はいかなるリチウムの発見も承知していない」と述べた。2021年現在、オーストラリア、チリ、中国の3か国だけで、世界生産の90%を占める。アルゼンチンに先行投資している日本企業の後を追って、中国では同国にリチウム採掘への投資を行っている。
リチウム 分布
2023年1月、『ニューズウィーク日本版』は、カシミール地方でインドが実効支配するリーシー地域にて推定590万トンにおよぶリチウム資源を発見した旨をインド政府当局が発表したと報じているが、専門家によれば、インドがリチウム採掘や精製の技術を整備するのに要する期間は少なくとも10年と見ている。
海水に含まれるリチウムの総量は非常に多く2300億トンと推定されており、その分率は(0.14–0.24)×10−6、もしくはモル濃度で25 μmol/Lと比較的安定した濃度で存在している。熱水噴出孔ではより高濃度にリチウムが存在しており、その分率は7×10−6に達する。海水からリチウムを回収する技術の研究開発が進められている。
リチウムは多数の植物、プランクトンおよび無脊椎生物において痕跡量存在しており、その分率は(69–5760)×10−9である。脊椎動物中のリチウム濃度は先述のものよりもわずかに低く、ほとんど全ての脊椎動物の体組織および体液中には(21–763)×10−9のリチウムが含まれている。水棲生物はリチウムを生物濃縮する。これらの生物においてリチウムがどのような生物学的役割を有しているかは知られていないが、哺乳類の栄養学的な研究によってリチウムの健康に対する重要性が示されており、必須微量元素として1 mg/dのRDA（1日に摂取すべき栄養量）が提言されている。2011年に報告された日本における観察研究によると、飲料水中に含まれる天然由来のリチウムが人間の寿命を増やす可能性が示唆されている。
リチウムはビッグバン原子核合成において6Liおよび7Liの2つの安定同位体が合成された。ビッグバンによって生成された原子の量は、光子とバリオンの存在比に依存しているため、リチウムの存在量は計算によって求められる。
リチウムは水素、ヘリウムとともにビッグバンによって合成された初めの元素のひとつであるが、リチウムおよびベリリウムとホウ素は近い原子番号の他の元素と比較してその存在量は著しく小さい。これは、リチウムが比較的低温で核反応を起こすため別の元素に変換されやすく、かつリチウムが生成される反応経路が少ないためである。
リチウムは亜恒星天体である褐色矮星や、特定の特異な橙色の星において見られる。リチウムは温度が低く小さな褐色矮星に存在するが、より温度の高い赤色矮星では核反応によって消費されリチウムが存在しないため、太陽よりも小さなこれら2つを識別するためにリチウムの存在を確認する「リチウム・テスト」と呼ばれる方法が利用される。ケンタウルス座X-4のような橙色の星からもまたリチウムが検出される。これらの星は中性子星やブラックホールのようなより大きな天体を周回しており、水素やヘリウムよりも重いリチウムが重力によって星の表面へと引かれるためリチウムが観測されると考えられる。
リチウム原子核は太陽内部の高温の環境において容易に破壊される。このため今日太陽表面に存在するリチウムの量は、太陽系の材料となった星間物質における原初の存在比と比べて100分の1以下にまで減少していると考えられている。この減少率は太陽内部の状態（特に元素の鉛直方向の輸送の程度）に影響されるため、リチウム存在量は直接観測が困難な太陽の内部モデルを検証する上での制約条件の1つとなる。
リチウム 生産
リチウムの生産量は第二次世界大戦後に大きく増加した。リチウムはペグマタイトなどの火成岩中から他の元素と分離され、もしくは鉱泉や塩水溜まり（塩湖かん水）、堆積塩などから抽出される。金属リチウムは55 %の塩化リチウムと45 %の塩化カリウムの混合物を450 °Cで溶融塩として電解することによって生産される。金属リチウムの価格は1998年時点で95 USドル/kg（43 USドル/ポンド）であった。また、リチウムイオン電池の原料に使われる炭酸リチウムの価格は、車載用バッテリー用途の需要の高まりにより2015年以降高騰しており、2015年6月に7.7ドル/kgであった平均価格が、2016年6月には26.8 ドル/kgにまで上昇している。
アメリカ地質調査所の推定によるリチウムの可採埋蔵量は鉱石ベースで1300万トンである。それは南米のアンデス山脈沿いに多く見られ、リチウムの主要生産国としてチリやアルゼンチンが挙げられる。両国はリチウムを塩湖かん水から生産しており、アメリカでもネバダ州にあるシルバーピーク鉱山の塩湖かん水からリチウムを産出している。世界の既知の埋蔵量のうち、半数近くをアンデス山脈の中央東部に位置するボリビアが占めているが、この資源の開発はあまり進展しておらず、2013年2月に日本とボリビアの共同でリチウムの抽出試験が開始されたばかりである。
リチウム 生産
一方で、リチウム鉱石からのリチウム生産は主にオーストラリアやジンバブエなどで行われている。オーストラリアではペグマタイトからタンタルを生成する際の副生物として回収されており、世界2位の生産量を占めている。鉱石としてのリチウム資源はアメリカが全埋蔵量の47%を有しているが、2010年の時点ではアメリカで稼働中のリチウム鉱山は塩湖かん水を利用するシルバーピーク鉱山のみであり、リチウム鉱石の採掘は行われていない。
潜在的なリチウムの資源回収源として地熱井戸が挙げられる。地熱井戸では高温の水のような地熱流体の移動を介して地表に熱エネルギーを伝達するが、そのような地熱流体に含まれるリチウムを単純な濾過技術によって回収することが可能であり、これは既に現場実証されている。環境保護に関するコストは、主に既存の地熱井戸操業に関するものであるため、相対的な環境面の影響は肯定的である。
リチウム 生産
世界金融危機後、産業界において炭酸リチウムの市場規模縮小が広がったため、世界最大手のソシエダード・キミカ・イ・ミネラ・デ・チリ（SQM）のようなリチウムの主要供給者は、リチウム資源開発者の新規参入を考慮し、さらに市場でのその立場を守るために設定価格を20%低下させた。2012年には、リチウム需要の増加にともない市場規模は拡大している。2012年の『ビジネスウィーク』の記事は、「億万長者であるフリオ・ポンセが支配する"SQM"、ヘンリー・クラビスのコールバーグ・クラビス・ロバーツ社に支援されたロックウッド、フィラデルフィアに拠点を置くFMC社」などの既存企業によるリチウム市場の寡占を概説した。リチウム電池の需要が年におよそ25%ずつ増加しており、全体のリチウム需要を4-5%ほど押し上げているため、世界的なリチウムの消費量は2012年の15万トンから2020年には30万トンにまで急増する可能性がある。
リチウム 生産
ローレンス・バークレー国立研究所とカリフォルニア大学バークレー校による2011年の研究によると、現在推定されているリチウムの埋蔵量からは10億台オーダーもの40キロワット時のリチウムイオン二次電池を製造可能であると見積もられ、リチウム埋蔵量の問題は電気自動車向けの大規模なバッテリー製造の律速因子とはなりえないことが示された。ミシガン大学およびフォード・モーター社が2011年に行ったもう一つの研究によると、2100年までのリチウム需要を支えるのに十分なリチウム資源が存在することが示され、そこにはリチウムを広範囲に必要とするハイブリッド電気自動車やプラグインハイブリッドカー、バッテリー式電動輸送機器などの用途が含まれている。この研究では世界中のリチウム埋蔵量を3900万トンと見積もり、90年間の全リチウム需要を経済成長に関するシナリオとリサイクル率に応じて12-20メガトンと分析している。しかしながら、単一産地で需要のほとんどを生産するという資源の偏在性および、先述の独占的な少数の供給企業による市場の寡占という問題があるため、商業的な需要ギャップが懸念されている。2015年以降、テスラモーターズをはじめとした自動車メーカーによる電気自動車向けの需要が高まっており、車載用バッテリーに使われることも相まって、リチウムは「白い石油」とも呼ばれている。使用済み製品からのリチウムのリサイクルについては、現状ではその技術がなく、経済性が見込まれないため進んでいない。これは、原料の炭酸リチウムの生産はエネルギー集約的な産業ではないため製造コストが低く、費用のかかるリサイクル品では価格的に競争にならないという要因が大きい。
リチウム 生産
海水中には2300億トンのリチウムが溶けており、事実上無限の埋蔵量を有する。海水中のリチウム濃度は他の元素と比べて比較的高いため採算ラインのボーダー上にあり、効率的な回収方法が開発されれば経済的に実用可能になる可能性がある。2004年には海水リチウムを抽出するためのパイロットプラントが日本の佐賀大学海洋エネルギーセンターで稼働を開始し、150日間で192グラムの塩化リチウムが海水から回収された。このプラントは火力発電所などが取水した海水を二次利用することを想定し、ポンプで汲み上げた海水から吸着剤を用いてリチウムを回収する方式が採用されている。これは、100万キロワット級の規模の発電所を想定した場合、1基あたり年間700トンの塩化リチウムを回収できる計算になるが、吸着剤由来のマンガンの溶出や、回収コストが従来法の20倍かかるなど、実用化にはまだ課題が残っている。2014年には日本原子力研究開発機構が、濃淡電池の原理を利用し海水からのリチウムイオン抽出と発電を同時に行う技術を開発した。
リチウム 用途
リチウムは陶器やガラスの添加剤、光学ガラス、電池（一次電池および二次電池）、耐熱グリースや連続鋳造のフラックスとして利用される。2011年時点で最大の用途は陶器やガラス用途であるが、二次電池用途での需要が将来的に増加していくものと予測されている。リチウムの同位体は水素爆弾や核融合炉などにおいて核融合燃料であるトリチウムを生成するために利用されている。
2011年におけるリチウムの用途は陶器やガラスなどの窯業用途が最も多く、リチウムの全消費量の29 %を占めている。リチウムイオン二次電池などのバッテリー用途でのリチウムの消費量は全体の27 %であり、携帯用電子機器や自動車用バッテリーなどの需要拡大にともない、この用途での消費量は増加傾向にある。窯業、バッテリー用に続く用途として、自動車などに使われる耐熱・耐圧グリース用途、鋼を連続鋳造する際の融剤としての用途、空調用途、合成ゴムの重合触媒などの用途が挙げられる。
リチウム鉱石はアルミナ、シリカとの化合物で、すりつぶして窯業材料に用いられる。塩湖かん水から分離された水酸化リチウムは電池に用いられる。
火にかけても割れない土鍋の材料としてペタライト葉長石を40–50 %配合した低熱膨張性耐熱陶土を用いる。グラタン皿などの耐熱陶器にも応用されている。萬古焼で50年ほど前から大量生産され、ジンバブエ、ブラジル産のリチウム鉱石が使われている。
リチウム 用途
リチウムは窯業において、釉薬の融点を下げるための強力な媒熔剤として利用される。釉薬の融点を下げる方法としては、水溶性のアルカリ性化合物をガラスと溶融させて不溶化したフリットと呼ばれる媒熔剤を用いる方法と、フリットを用いずに、もともと不溶性のアルカリ性化合物を用いる方法があるが、リチウムはおもに後者として用いられる。リチウム源としてはおもに炭酸リチウムが用いられ、焼成によって酸化リチウムもしくはケイ酸リチウムの形で釉層を形成する。リチウムはほかのアルカリ金属、アルカリ土類金属元素と比較して熱膨張係数が小さいため、リチウムを釉薬に加えることで釉薬の貫入（ひび割れ）を少なくすることができる。また、リチウムによって釉薬の流動性が高まるため、釉薬のむらを防ぎ全体的に均一な層を形成することができる。
リチウム 用途
リチウムは耐熱ガラスや光学ガラスの配合剤としても利用される。リチウムアルミノケイ酸塩を熱処理によって結晶化ガラスとしたセラミックスは非常に熱膨張係数が低いため急激な温度変化に強く、耐熱食器に用いられ、このような結晶化ガラスを利用したセラミックスはパイロセラムと呼ばれる。また、リチウムはイオン半径が小さく電場強度が強いため、ガラス中で隣接する酸素イオンを大きく分極させて屈折率を上昇させることができ、この効果を利用して光学ガラスの一つである屈折率分布型光学レンズに利用される。フッ化リチウムは紫外から赤外までの広範囲の光を透過し、特に紫外域の透過性能が優れているため、光学窓材料などに利用される。
リチウム 用途
リチウムは標準酸化還元電位が3.03 Vと最も低いため電池の負極材料として適しており、金属リチウムを負極材料、正極材料としてフッ化黒鉛や二酸化マンガンなどを用いた一次電池がリチウム電池として実用化されている。リチウム電池はエネルギー密度が高いため小型化に向いており、また自己放電が少ないため電池寿命が長いといった特徴を有している。そのため、小型・軽量・長寿命といった機能が要求されるメモリバックアップなどの用途で利用されている。これらの一次電池の多くは定まった用途にのみ用いられるものであるため、需要は一定であるが、エレクトロニクス機器や測定機器の電源などに用いられる塩化チオニルリチウム電池は需要が増加している。
リチウム 用途
二次電池用途でのリチウム需要は2004年から2008年の間で年間20 %を越える伸び率を示しており、この用途におけるリチウムの需要は将来的にも増加し続けると予測されている。リチウムイオン二次電池は正極材料として主にコバルト酸リチウムが、負極材料としては炭素が用いられており、電解質の支持塩には六フッ化リン酸リチウムが使用されている。リチウムイオン二次電池は、エネルギー密度が高く動作電圧も3.7 Vと高い、自然放電が少なく、メモリー効果がないといった有用な特徴を有しており、携帯機器用の小型電池から車載用、産業用の大型電池まで幅広く使われている。負極材料に炭素が使われる理由として、一価のリチウムイオンはグラファイトの層間に止まることができ、アノードにグラファイトを用いて、リチウムイオンを止め貯められている。近年は負極材料に直接金属リチウムを利用した全固体電池も普及している。今後電気自動車やメガソーラー の蓄電設備として、さらなる需要が見込まれている。
リチウムは最も電位が低く、強い還元剤として1価の電子を放出するシンプルな反応を示す。イオン半径も金属最小と動きやすく、開放電圧が高く、最もエネルギー密度を高く出来る。その為、最も優秀な負極材となる。
リチウム 用途
6Liはトリチウムを製造するための原料や、核融合における中性子吸収材として用いられる。天然のリチウムはおよそ7.5 %の6Liを含んでおり、核兵器で利用するため同位体分離によって大量に生産されていた。7Liも原子炉の冷却材として関心を集めている。
重水素化リチウムは初期の水素爆弾における最適な原子核融合燃料として利用された。水素爆弾が初めに実験された当時はその反応機構は完全には理解されていなかったが、6Liおよび7Liが中性子の衝突によってトリチウムを生成する反応がブラボー実験において核暴走を生み出した要因となった。トリチウムは比較的容易に重水素と核融合反応を起こし、その詳細は秘匿されたままであるが、6Liを用いた重水素化リチウムは最新の核兵器においてもいまだに核融合材料としての役割を果たしているようである。
7Liを高濃度に濃縮させたフッ化リチウムとフッ化ベリリウムを混合させたフリーベは溶融塩原子炉における溶融塩として用いられる。フッ化リチウムはリチウムの化合物の中でも安定であり、フリーベは低融点な塩である。加えて、7Liおよびベリリウム、フッ素は熱中性子捕獲断面積が十分に低いため、原子炉中の核分裂反応を阻害しない数少ない核種の一つである
リチウム 用途
重水素およびトリチウムを燃料とする磁場閉じ込め方式の核融合炉において、リチウムはトリチウムを生み出すのに用いられる。自然にトリチウムが発生することは非常に稀であるため、反応場であるプラズマをリチウムの入ったブランケットで覆い、プラズマでの重水素とトリチウムの反応から生じる中性子をリチウムと反応させて核分裂させることで、より多くのトリチウムを生成させる必要がある。
リチウムはまたアルファ粒子源としても利用される。7Liが加速陽子と衝突することで8Beとなり、8Beはすぐに核分裂して2つのアルファ粒子となる。この反応は1932年にジョン・コッククロフトおよびアーネスト・ウォルトンによって行われた初の完全な人工原子核反応であり、この業績は当時「splitting the atom」と呼ばれた。
リチウム 用途
医療用として炭酸リチウム（リチウム塩）が躁病および躁うつ病の躁状態の患者に処方される。炭酸リチウムが躁病に効果があることは、1949年にオーストラリアのジョン・ケイドによって発見された。イギリスの大学の研究者らによるメタ分析では、他地域と比較し相対的にリチウム濃度が高い水道水の地域ほど、自殺率が低いことが明らかとなっている。日本国内でも2006年、大分大学の調査にて、大分県下において同様の調査を行ったところ、リチウム濃度の高い水道水の地区では自殺率が下がることが判明され、2022年には東京都の発表にて、「眼房水解析により、自殺者は非自殺死亡者よりリチウム濃度が低い」ことが発表されている。
リチウム 用途
炭酸リチウムの抗躁薬としての効果は、神経伝達物質の遊離やリン脂質の代謝を抑制する作用などが関係していると考えられているが、いまだ解明されていない。炭酸リチウムの投与は治療上有効とされる血中濃度と中毒に陥る濃度との範囲が狭いため、定期的に血液検査を行い、適切な血中濃度に保たれているかを確認しなければならない。また、利尿薬やACE阻害薬などとの併用によって腎臓でのリチウムの再吸収が促進され、中毒に陥りやすくなる。副作用としてはリチウムの中毒症状のほか不整脈や多尿、甲状腺機能の低下などがあり、腎不全や心不全の患者や妊婦には禁忌である。特に妊娠初期の女性では、胎児に心血管系の奇形（エブスタイン奇形）が発生するリスクが増加する。炭酸リチウムの投与によって体重が増加することがあるが、その原因は明確でなく、炭酸リチウムの副作用である口の渇きに起因して高カロリーな飲料が菓子類とともに多量に摂取されがちになる影響も原因の一つであると考えられている。
増ちょう剤
グリースに粘性を持たせるための増ちょう剤としてリチウム石鹸が用いられる。リチウム石鹸は水酸化リチウムと脂肪酸を反応させることで得られ、特にステアリン酸リチウムは広い温度範囲で高い耐圧・耐熱性を有している。リチウム石鹸グリースにはリチウムの脂肪酸塩が5–25 %ほど含まれており、一般工業用品や軸受け、自動車、鉄道、航空機、重機、家電製品などに広く汎用的に用いられている。
炎色反応を利用
リチウムが炎色反応によって紅色を呈することを利用して、リチウム化合物は赤い花火や発炎筒において着色剤および酸化剤として用いられる。
冶金
冶金の分野においては、金属リチウムは溶接やはんだづけの際に金属材料を溶融させやすくし、不純物を吸着することで酸化物を除去するフラックスとして利用される。また、炭酸リチウムは鋼鉄を連続鋳造するためのフラックスとしても利用される。連続鋳造用途でのリチウム消費量は鋼鉄生産量の好不調に左右され、2011年では全消費量の5 %を占めている。リチウムとアルミニウムの合金 (Aluminium–lithium alloy) は高い剛性を有しながら低密度であるという特性を有しており、航空機の構造材料を作るのに利用される。リチウムアルミニウム合金は一般的な合金と比較して破壊靱性が低く、異方性を有するという問題があり、銅や亜鉛、ジルコニウムなどの添加や鋳造方法の改良による改善が図られている。
ガス中の水分、二酸化炭素を除去
塩化リチウムおよび臭化リチウムは吸湿性を有しているため、ガスの除湿剤として用いられる。水酸化リチウムおよび過酸化リチウムは、宇宙船や潜水艦などの閉鎖空間において、二酸化炭素を除去して空気を浄化するための用途として最も多く用いられる塩である。水酸化リチウムを含むアルカリ金属の水酸化物は、いずれも空気中の二酸化炭素を吸収して炭酸塩を形成するが、水酸化リチウムはリチウムの原子量の小ささに起因して重量あたりの二酸化炭素吸収量がアルカリ金属の水酸化物の中で最も大きいため、好んで利用される。過酸化リチウムは二酸化炭素を吸収して炭酸リチウムを形成する反応とともに酸素の放出が伴う。
高分子工業
有機リチウム化合物は高分子およびファインケミカルの製造に広く利用されている。高分子工業はアルキルリチウム化合物の主要な消費者であり、触媒もしくはオレフィン基のアニオン重合におけるラジカル開始剤として用いられる。ファインケミカル産業において、有機リチウム化合物は強塩基や炭素-炭素結合を形成させるための試薬として作用する。有機リチウム化合物は金属リチウムと有機ハロゲン化合物から合成される。この反応においては、生成した有機リチウム化合物が未反応の有機ハロゲン化物と反応してしまうウルツカップリング反応が競合的に進行するため目的反応の進行が阻害されやすく、低温で反応を進めるか、もしくはウルツカップリングを起こしにくい有機臭素化合物を用いる必要がある。
推進剤
金属リチウムや水素化アルミニウムリチウムなどのヒドリド錯体は、高エネルギーなロケットエンジンの推進剤として軍事利用される。アメリカ海軍が開発した魚雷であるMk50は、固体リチウムのブロック上に六フッ化硫黄ガスを噴霧することで発生する化学エネルギーを推進力として利用しており、それは内蔵型化学エネルギー推進力システム（SCEPS）と呼ばれる。このシステムは、リチウムと六フッ化硫黄との反応によって発生した熱で水蒸気を生成し、その蒸気を利用してランキンサイクルを駆動させることで魚雷を推進させる閉鎖系のシステムである。
地球物理学
地球物理学分野では、地下水に含まれるリチウム同位体組成を知ることで地下水の由来が「表層水」あるいは「地殻深部」かを知ることができるため、地殻内部構造の解析に用いられている。
リチウム 規制
一般の消費者にとって最も容易に利用できるリチウム源はリチウム電池であり、いくつかの管轄区域においてリチウム電池の販売が制限されている。リチウムは、アルカリ金属を無水の液体アンモニアに溶解させた溶液を用いて還元反応を行うバーチ還元によって、プソイドエフェドリンおよびエフェドリンを覚醒剤のメタンフェタミンに還元させるために用いることができる。
大部分のリチウム電池は短絡によって非常に急速に放電して過熱し、それによって爆発の可能性につながることがあるため（熱暴走）、運送や積荷に関して、特に航空機のような特定の輸送機関を用いることが禁止されている場合がある。大部分の消費者向けのリチウム電池はこの種の事故を防ぐために、熱の過負荷から保護する回路が内蔵されているか、もしくは本質的に短絡時に流れる電流を制限するような設計がされている。自然発生的な熱暴走に至る内部短絡は、電池の製造欠陥もしくは損傷のために発現することが知られていた。
日本では消防法による危険物のうち、「別表第一の品名欄に掲げる物品で同表に定める区分に応じ同表の性質欄に掲げる性状を有するもの」の中の「第3類 自然発火性物質及び禁水性物質」の「第1種 自然発火性物質及び禁水性物質」として金属リチウム（Li）が、また、「第2種 自然発火性物質及び禁水性物質」水素化リチウム（LiH）として消防法での危険物に該当している。
リチウム リチウム相場
リチウムはレアメタルと並んで産業に不可欠で、近年世界各国で二次電池としての需要が伸びていることにより、投資の対象になりつつあり、投機的な資金が流入することにより相場が高騰しつつある。過去には銀の木曜日によるシルバーショックやレアメタルの輸出規制により相場が高騰した事例があり、相場の暴騰が懸念される。
2020年代はじめには、電気自動車向けの電池需要を見込んで、生産規模が拡大が進められたが、電気自動車の需要の伸びが想定を下回ったためリチウム価格は暴落。2025年にはピークの1/10にまで下落した。
ドミニカ
ドミニカ (Dominica, Dominika, Dominyka)
ドミニカ 地名
以下の2つの国家がいずれもカリブ海に位置する。
ソール (ローマ神話)
ソール（Sōl）は、ローマ神話の太陽神である。長母音を省略してソルとも表記される。
後にギリシア神話のヘーリオスと同一視される。
また、アポローンやミトラスなどの別の太陽神と習合し、帝政ローマの時代には、ほとんど主神の様に篤く信仰された。
英語の形容詞 solar の語源でもある。
ミクロネシア連邦
ミクロネシア連邦
Federated States of Micronesia
国の標語：Peace Unity Liberty （英語: 平和、連帯、自由）
国歌：Patriots of Micronesia（英語）ミクロネシアの愛国者
ミクロネシア連邦（ミクロネシアれんぽう、英: Federated States of Micronesia、漢字表記：蜜克羅尼西亜連邦）、通称ミクロネシアは、オセアニア・ミクロネシア地域に位置する共和制国家。首都はポンペイ島のパリキール。
マリアナ諸島の南東、パラオの東、マーシャル諸島の西、パプアニューギニアの北ないし北東にある。地理的には、カロリン諸島と呼ばれる。
ミクロネシア連邦 国名
正式名称は、Federated States of Micronesia。略称、FSM。単なる Micronesia は、この国を含むさらに広い地域全体の公式名称であるが、しばしば、この国を指す言葉としても用いられる。
日本語の表記はミクロネシア連邦。通称ミクロネシア。英語での発音はマイクロニージャ[ˌmaɪkroʊˈniːʒə] である。
ミクロネシア連邦 歴史
言語学的、考古学的見解によると、紀元前4000年から紀元前2000年には、フィリピンやインドネシア地方から渡ってきた定住者がいたといわれている。また、東側のポンペイ州やチューク州にはギルバート諸島やソロモン諸島からツバル、キリバスを経由して来た一団もおり、最初の開拓者は、進んだ農業（栽培）技術と高度な航海知識を持つオーストロネシア語族の民族であったと推測されている。
ポンペイ島では、12世紀から16世紀ごろにかけてシャウテレウル王朝が支配していた（ナンマトル遺跡）。コスラエでは14世紀から19世紀中ごろまで王朝があった（レラ遺跡）。
1525年、香料諸島（インドネシア）を目指して航海していたポルトガルの探検隊がヤップ島本島とユリシー島を「発見」。1529年、スペインの探検隊がカロリン諸島を「発見」し、大航海時代にはスペインを中心とした国の中継点となり、ヤップ島にはスペイン植民地政府が設置され、1595年にマリアナ諸島とカロリン諸島がスペインの領土と宣言された。しかし、キリスト教の布教以外に実際の統治は行われなかった。コスラエは、1824年にフランス船が入港したのがヨーロッパとの最初の接触であった。その後、スペインは1886年に要塞建設などを開始した。
ミクロネシア連邦 歴史
1869年、ドイツが貿易の拠点をヤップ島に開設し、スペインがそれに対し1885年に軍隊を派遣したが、結局スペインは1899年米西戦争に敗れ国力が疲弊していたこともあり、ドイツにパラオを含むカロリン諸島を売却した。ドイツはこの地を「ドイツ領ニューギニア」として植民地化した。
1914年より第一次世界大戦が勃発し、日本が赤道以北のドイツ領ミクロネシアを管理下に置いた。日本はそれ以前よりドイツ領ミクロネシアとの経済関係を強化しており、ミクロネシアの経済は日本との貿易に依存していた。
1920年、国際連盟は日本にミクロネシアの統治を委任し、日本の「委任統治領南洋諸島」として南洋庁の下に置かれた。この期間、先住民の人口は、当時約40,000人ほどしかなかったのに対し、日本人居住者は85,000人を超えていた。
日本の委任統治下では、これまで本国から遠かったためドイツの植民地下で蔑ろにされていた近代的な電気や水道、学校や病院などのインフラストラクチャーの充実が進み、同時に植民政策により日本人事業家が経済を活発化させたため、サトウキビ、採鉱、漁業、熱帯農業が主要産業となり、ミクロネシアは貿易黒字が続くという状態であった。
ミクロネシア連邦 歴史
第二次世界大戦が勃発すると、世界最大級の環礁に囲まれたトラック諸島などは、天然の要塞として日本軍の太平洋における最重要拠点のひとつとなった。1944年2月から、アメリカ軍はこの地域の日本軍基地に対して攻撃を開始し、軍事基地としての機能を喪失させると大部分の島は軍事作戦上放置された。第二次世界大戦の終戦により日本の統治は終了した。
1947年、国際連合はミクロネシア地域を6つの地区（ポンペイ（旧称ポナペ）、コスラエ（旧称クサイエ島。当時は、ポンペイの一部とされていた。）、チューク（旧称トラック）、ヤップ、パラオ、マーシャル諸島、マリアナ諸島北部）に分け、アメリカ合衆国を受任国とする太平洋諸島信託統治領とした。
1965年アメリカはミクロネシア議会の発足に合意、1970年代後半より自治独立の交渉が始まった。1978年7月、ミクロネシア憲法が起草され、信託統治領下の6つの地域のうち、マーシャル諸島とパラオでは住民投票で否決されたものの、残りのトラック（現在のチューク）、ヤップ、ポナペ（現在のポンペイ）およびクサイエ島（現在のコスラエ）の4地域では可決した。
ミクロネシア連邦 歴史
このため、ポンペイ、チューク、ヤップ、コスラエの4地区が「ミクロネシア連邦」を構成する州となり、ミクロネシア連邦（FSM）憲法の下で連邦制をとることが決定し、国連はこれを認めた。
1979年5月10日、この憲法が発効して、ミクロネシア連邦が施行されたため、国際連盟・国連による長年にわたる管理下のもと失われていた主権を回復した。旧地区は連邦を構成する州となり、独自の州憲法を採択した。そして、連邦および各州の議員を選ぶための統一選挙も行われ、全ミクロネシア議会の議長であったトシオ・ナカヤマが初代大統領に就任した。
1986年11月3日にミクロネシア連邦は、国防と安全保障をアメリカに委託した自由連合盟約国として、事実上独立した。1990年12月に、国際連合安全保障理事会は正式に信託統治の終了を宣言し、1991年、ミクロネシア連邦は国連に加盟した。
独立までの経過については信託統治#太平洋諸島も参照。
ミクロネシア連邦 政治
大統領制をとっている連邦国家で、政党はない。大統領の任期は4年で、各州出身議員の間から輪番制で互選されるという紳士協定があるが、必ずしも厳格には適用されていない。
連邦議会は一院制で、4年任期議員4名（各州1名）、2年任期議員10名（チューク州5名、ポンペイ州3名、ヤップ州1名、コスラエ州1名）。
アメリカ合衆国との間で締結されている自由連合盟約により、安全保障及び一部外交上の権限は同国が保持している。
ミクロネシア連邦 軍事
ミクロネシア連邦は軍隊を持たず、国防については1982年に調印された自由連合盟約（英語：Compact of Free Association、COFA）に基づきアメリカ合衆国によって担保されている。アメリカ合衆国政府は沿岸警備艇を配備しており、漁業区域の監視や国内の治安維持を担当している。協定により、ミクロネシア連邦の法執行機関係官はミクロネシア連邦のEEZ内及び公海上ではアメリカ沿岸警備隊やアメリカ海軍の艦艇に乗船することが出来る。
ミクロネシア連邦 外交・国際関係
2022年ロシアのウクライナ侵攻では、ロシアに抗議するため、同国との外交関係を断絶している。
ミクロネシア連邦 地理
ミクロネシア連邦は、フィリピンの東に浮かぶカロリン諸島に属する607の島からなる。島は東西に約3200km、南北に約1,200kmに渡って広がっている。
熱帯雨林気候（Af）で年平均気温は26〜28℃。年降水量は3,000mmを越え、夏多雨。
ミクロネシア連邦 地方行政区分
ミクロネシア連邦は、4つの州からなる。州はさらに、市町村（基礎自治体）に区画されている。
国旗の4つの白い星は、主要4島（コスラエ、チューク、ポンペイ、ヤップの4州）を表す。
ミクロネシア連邦 経済
漁業と農業（ココナッツやキャッサバ）が主産業で、魚介類を主に日本へ輸出し、生活必需品を主にアメリカ合衆国から輸入しているが、貿易額は赤字を記録している。
IMFに加盟しており、歳入の約5割がアメリカからの援助額で、2003年から20年間で13億ドルを援助する予定で漁業・農業・観光による自立経済を目指している。
ミクロネシア連邦 交通
ミクロネシア連邦には鉄道は通っていない。
道路の総延長は388kmであり、全国で自動車総台数は11,0154台（2020年）である。自動車は道路の右側は走行する。
主な港湾はヤップ州のコロニア（Colonia）、ポンペイ州（Pohnpei）のポンペイ島コロニア（Kolonia）、レレ（Lele）、チューク州のウェノ（Weno, 旧称モエン（Moen））の4つがある。
ミクロネシア連邦の空港は7ヶ所あり、そのうち下記4ヶ所に1,500m以上の舗装滑走路がある。
ミクロネシア連邦 国民
住民はミクロネシア系が多い。また、ポリネシア系の住民もいる。日系ミクロネシア連邦人もおり、人口の2割を占めているとも言われ、初代大統領のトシオ・ナカヤマは日系2世、第7代大統領であるマニー・モリは日系4世である。
また、1990年代以降は華人･フィリピン人の移民も増加している。
言語は英語が公用語であり、また共通語として使われている。その他チューク語、ヤップ語、コスラエ語、ポンペイ語、ウリシ語、ウォレアイ語、カピンガマランギ語、ヌクオロ語などが使われている。
現在では減少しているが、高齢者の中には日本語を話せる人もいる。また、日本語由来の単語も多く、日本人の姓を使っている人もいる。
宗派宗教としてはキリスト教が有力であり、ローマ・カトリックとプロテスタントが半分程度である。ただし土着の精霊信仰も色濃く残っており、近年はキリスト教によって抑圧されていた儀式の復活も行われている。
ミクロネシア連邦 治安
ミクロネシア連邦は全般的には「比較的安全な国」と言える状態にある。だが、以前と比べ犯罪発生率は高くなって来ており、最近では日本人を含む外国人が家屋侵入や盗難の被害に遭う例が増えていることから、自己防衛の意識を持つことが必要とされている。なお、人目を引くような華美な服装は「裕福な人物である」という見方が根強い為に犯罪の対象とされることが多く、肌を著しく露出する服装も性的被害に遭い易い要因の一端となっていて、自己防衛の意識をより一層強める必要性が求められている。
国内4州で発生している犯罪は、銃器などによる強盗や殺人などの凶悪事件は少なく、家屋侵入、窃盗、暴行や鞄類のひったくりや置き引きが主となっている。特にチューク州については、飲酒に端を発する喧嘩などの騒動や、走行中の車両に対する投石・凶器使用による攻撃といった事案が発生し、治安が悪化しているとの報告がされている為、一層の注意が必要となる状況が続いている。
ミクロネシア連邦 マスメディア
ミクロネシアのテレビ放送局としては、ヤップ州営のWAAB-TV、ポンペイ州の民放KPON-TV、チューク州の民放TTTK-TVが地上波で各州でのローカル放送を行なっている。
ポンペイ州、チューク州、コラスエ州にそれぞれ1局ずつケーブルテレビ事業者がある。ケーブル網はポンペイ州コロニアに本社があるミクロネシア連邦電気通信（FSMTC）が提供している。
ラジオでは、AM局が6局、FM局が12局、短波局が1局ある。
インターネットはミクロネシア連邦電気通信（FSMTC）とiBoom!などがインターネットサービスを提供している。
ミクロネシア連邦 文化
同連邦の文化は国体が成立する以前から一元化されている訳ではなく、現在まで画一されていない。したがって同連邦の州4ヶ所にはそれぞれ独自の文化と伝統が存在している。
同連邦の文化的特徴として一般的に挙げられるものは、氏族ならび一族の系統の濃厚さであり、世帯が両親や祖父母、子、いとこ、そしてさらに遠い親戚を含んだ拡大家族を形成するといった繋がりを築き上げている。またこれは、国内の複数の島に広がることもあって複雑なものとなっている。
エメリター・キーレンは、ミクロネシア連邦における著名な作家である。キーレンは元々グアムの出身だが、同連邦へ帰化した存在の一人である。
同連邦の伝統音楽は4つの州で大きく異なっている。最近ではユーロポップ、カントリー・ミュージック、レゲエの影響を受けたポピュラー音楽へ進化している面が見受けられる。
ミクロネシア連邦 文化
祝日が日曜日に当たる場合は翌日の月曜日へ振り替えられる仕組みとなっており、同様に祝日が土曜日に当たる場合は前日の金曜日へ差し替えられる形で祝われるようになっている。
また、各州には独自の祝日が制定されていて公式に定められているものでない為に、旅行などの用事で同連邦を訪れる人々からは混乱を招く要因の一つとされている面がある。
オリンピックにおけるミクロネシア連邦は2000年シドニー五輪で初参加を果たし、以後夏季オリンピックには継続して出場している。しかし、冬季オリンピックには未出場である。
サッカー
ミクロネシア連邦サッカー協会によって構成されるサッカーミクロネシア連邦代表は、これまでFIFAワールドカップやOFCネイションズカップには未出場となっている。
卓球
卓球（たっきゅう、英: Table tennis, ping-pong）は球技の一種である。2人あるいは2組のペアのプレーヤーがテーブルをはさんで向かい合い、対戦相手のコートへとプラスチック製のボールをラケットで打ち合って、得点を競う。
他のネット型球技と同じく「ボールを交互にリターン(返球)し合い、相手がリターンできないようリターンをした者が得点する」という典型的なルールのラケットスポーツである。一方、ボールの回転の影響が大きく、スピンを利用した多様な打法があり、打法に特化した多くのプレースタイルがある。こういったプレーの多様性から、ラケットなどの用具も様々な特徴のものが開発されている。
卓球 歴史
卓球は、ジュ・ド・ポームなどの中世のテニスゲームをもとに、1880年代にイギリスで考案されたとされる。1891年に、ゲーム用品・スポーツ用品メーカーのジャック・オブ・ロンドン社が「Gossima（ゴシマ）」という商標で、すでに現在の「卓球用具一式」にあたる商品を発売した。この最初の製品自体は商業的に成功しなかった。。同社は1900年に、これまでコルク製であったボールをセルロイド製これを改良し、また、ボールを打つ際の音から商品名を「 Ping Pong（ピンポン）」と変更して売り出した。この製品はヒットし、瞬く間にイギリスをはじめとしたヨーロッパ諸国に普及した。この際に「ピンポン」とともに「Table Tennis」の呼称も一般化し、これが現在の競技名となっている。
卓球の発祥国であるイギリスにおいては、当初は二つの協会が並立するも、ほどなく統合されて英国卓球協会（現・卓球イングランド）となり、1922年には同国で卓球の「標準ルール」が定められ、競技スポーツとしての発展が進んだ。
1900年代頃には、欧州でゴム製のラバーが開発され、ラバーを貼り付けたラケットが主流となった。この当時は、それほど強い打球ができなかったことやコートを仕切るネットが高かったこともあり、卓球は守りに徹した方が有利なスポーツであった。たとえば、1点を取るのに2時間以上かかったという記録も残っている。
卓球 歴史
卓球が国際的な競技スポーツとなるに際して、統一されたルール下での国際大会を円滑に運営するために、国際卓球連盟 (略称: ITTF)が1926年に発足している。同年には、ロンドンで最初の世界卓球選手権が開催され、男女の各シングルス部門ではローランド・ヤコビとメドニヤンスキ・マリア（ともにハンガリー代表）がそれぞれ初代のチャンピオンとなった。
この頃に、各国でも卓球の国内管理組織が設立されている。たとえば、ドイツでは1925年にドイツ卓球連盟が、スウェーデンでは1926年にスウェーデン卓球協会が、フランスでは1927年にフランス卓球連盟が、日本では1929年に日本卓球会（現在の日本卓球協会 (JTTA)）が、アメリカでは1933年に現・USAテーブル・テニスがそれぞれ設立されている。
日本への普及については、1902年に東京高等師範学校教授の坪井玄道がフランスから用具一式を日本に持ち込み、坪井の普及活動を契機に国内へ広まったとされる。一方で、山田耕筰の著作によると、より早い1901年には「岡山で卓球をした」という記録もある。
卓球 歴史
1937年には、日本では初となる国際試合が行われた。この際に、日本選手はハンガリーの元世界チャンピオンと対戦している。当時の日本卓球界にはまだラバー（上記）が普及しておらず、ラバーが貼られたラケットを用いる選手とは初の対戦であった。日本選手はラケットに何も貼っていない状態でありながらも、好成績を収めた。
第二次世界大戦後には、卓球は競技スポーツとしての発展が進み、東アジアでの普及・発展が特に進んだ。中国では中国卓球協会、台湾では中華民国卓球協会、韓国では大韓卓球協会といった組織が各国等でそれぞれ発足している。また、大州ごとの各国協会間の連携組織として、1957年にヨーロッパではヨーロッパ卓球連合が、1972年にアジアではアジア卓球連合等がそれぞれ設立されており、世界の各地域での国際公式大会の主催等をしている。
やがて、1988年のソウルオリンピックよりオリンピック競技に採用された。その一方で、約100年の歴史をもつITTFも、エンターテイメント性の高い興行であるWTTへの移行を推進するなど、より一層の普及を図っており、今なお世界的に多分野・多方面への広がりをみせているスポーツである。
卓球 ルール
ここでは特に断りが無い限り、ITTFによる標準ルールのうち、非身体障害者による競技を想定したシングルス（1名対1名の試合）の規定について説明する。（他のルールについては以下の記事、節を参照）
ここではルールの理解に必要な最低限の用具の規定を概説する（詳細は用具節内の各説明を参照）。
卓球台（台、テーブルとも）は平らな上面（プレーイングサーフェス; 奥行2.74 m・幅1.525 mの長方形）をもつ塗装された木製の板である（⇒#卓球台）。プレーイングサーフェスは、競技場の床から76 cmの高さに設置されており、短辺をエンド、長辺をサイドとそれぞれ呼ぶ。プレーイングサーフェスは、エンドに平行なネットによって2つのコートに等分されている。試合で対戦する各プレーヤーは、それぞれのエンドのコートにつき、ネットをはさんで向かい合う。ネットはプレーイングサーフェスから15.25 cmの高さとなるよう、2つの支柱によって張られている（ネットと支柱を合わせてネットアセンブリと呼ぶ）。標準ボール（単にボールとも）は直径40 mmの、重量2.7 gのプラスチック製の球であり、光沢のない白色か橙色のものを用いる（⇒#ボール）。ラケットは木製のブレードにラバーを貼った用具であり、プレーヤーはラバーの面を用いて打球する（⇒#ラケット、#ブレード、#ラバー）。
卓球 ルール
卓球の試合は奇数のゲームから構成され、たとえば、最大で7ゲームを行う試合は「7ゲームマッチ」と呼ばれる。各ゲームは、両プレーヤーとも0点（0-0）のポイントスコア（単にスコア、得点とも）からスタートする。ゲームにおいてプレーヤーは、サービスから始まるラリー（ラケットによる相手コートへのボールの打ち合い）を行い、ラリーにおいて以下の要件を満たすことでポイントスコアを得る。
ひとつのラリーが終わったら、得点者の確認後、同様に次のラリーを行う。これを繰り返して11点を先取したプレーヤーが、ゲームの勝者となる。
ひとつのゲームが終了すると、ゲームの勝者にゲームスコアが1つ与えられて、次のゲームを同様に行う。このようにゲームを繰り返して行い、規定のゲームスコア数（最大ゲーム数の過半数）を先取したプレーヤーが、その時点で試合の勝者となる。たとえば、7ゲームマッチでは4ゲームの先取で試合の勝者となる。
以下に、本概要で述べた試合の手順・規定について詳細を示す。
試合の実施に先立って、挨拶、審判とプレーヤーの3者で試合に用いるラケットの確認及びコイントスを行う。コイントスの結果によって、試合開始時のサービス実施者や使用エンド（コート）等の諸条件を定める（日本では、コイントスに代えて、くじやじゃんけん (拳)の実施も行われる）。つづけて、プレーヤー間で2分以内のラリー練習を行う。
卓球 ルール
試合は第1ゲームから始まる。各ゲームでは、勝者が決まるまで、ラリー（サービス、レシーブと以降のリターン）によるポイントスコアの獲り合いを以下の通り行う。
サービス
サービスの様子。サービスにおいて、ボールや身体の位置には厳格なルールが定められている（写真はアレクサンダー・シバエフによるサービスで、ボールを投げ上げた直後のもの）ゲームにおけるラリーは、サービス（第一球目の打球）によって始まる。コイントス等によりサービスを行うプレーヤー（サーバー）となった者は、次の手順に従ってサービスを行わなければならない。
ラケットを持っていない手（フリーハンド）の手のひらの上にボールを静止させる。
フリーハンドでボールを16 cm以上の高さに投げ上げる。
このボールが上昇をやめて落ちてくるところを、サーバーはラケットによって打球する。
サービスの打球は、まず自分のコートで1度だけバウンドし、次にネットの上を越えて、さらに相手のコートにバウンドしなくてはならない。 以上の手順でサービスを行えなかった場合は、サービスの失敗とみなされ、サーバーの失点（相手プレーヤーに1点の得点）となる。
サービスにおけるレット
卓球 ルール
上記の手順通りにサービスを実施して相手のコートに打球が触れた場合であっても、ネットを越える際に、ネットに打球が接触していた場合は、審判から即座にレットを宣告される。レットの宣告時は、いずれのプレーヤーの得点ともならず、同プレーの再試行となる。ただし、上記の手順通りでなかった場合（相手のコートに打球が接触しなかった場合等）は、打球のネットへの接触の有無にかかわらず、サービスのミス（相手プレーヤーに1点の得点）となる。
その他のサービスの規定
サービスをするときには、サーバーはボールを投げ上げたのち速やかに、ボールとネットの間の領域からフリーハンドを退けなくてはならない。サーバーの身体等によっても、打球時のボールを相手プレーヤーから視覚的に隠してはならない。審判は、プレーヤーのサービスが規定を満たしているか注意深く観察し、違反行為に対しては注意や失点を与える。
レシーブ
卓球 ルール
レシーブの様子（写真は早田ひなのチキータによるレシーブ）コイントス等によりレシーバーとなったプレーヤーは、相手プレーヤーのサービスに対するレシーブ（第二球目の打球）を、以下の手順で行わなければならない。なお、レシーブを含めて、ボールを打球して相手コートに正規に返球することをリターンと呼ぶ。
相手の打球が自身のコートで一度バウンドした後に、このボールを自身のラケットで打球する。このバウンド以後で、かつ、再度ボールが卓球台や競技領域の地面にバウンドするまでの間であれば、打球を行える。ただし、相手の打球が自身のコートで１度バウンドするまでは打球してはならない（⇒下記の「ラリーにおける違反行為」にあるように「ボレー」は違反である）。
この自身の打球がラケットから離れてから、直接に（または、ネットアセンブリとの接触を経由して）相手のコートで1バウンド以上の接触が起こった場合、リターンとして認められる。リターンが出来なかった場合は、レシーバーの失点（相手プレーヤーに1点の得点）となる。
リターン（ラリーの継続）
卓球 ルール
レシーバーがリターンしたのちは、サーバーにリターンの義務が生じ、相手プレーヤーのコートにリターン（第三球目の打球）をしなくてはならない。第3球目以降のリターンの手順は、上記のレシーブ（第二球目）のものと同一である。あとは、プレーヤー間で交互にリターンし合うラリーの状態が続く。このようにリターンを交互に繰り返して、どちらかのプレーヤーがリターンに失敗すると失点（相手プレーヤーに1点の得点）となり、ラリーは終了する。
卓球 ルール
ラリーの終了後は、審判による加点者の確認ののち、ふたたびサービスから次のラリーを行う。
ラリーにおける違反行為
サービスとレシーブを含めたラリーにおいて、次のケースに該当する場合はリターンとは認められず、違反者の失点（相手の得点）となる。
オブストラクション: 対戦相手のリターンへの不当な妨害行為である。たとえば、相手がリターンを試みる際、まだ相手の打球が自身のコートに接触する前に、その飛球にラケット・身体を問わず触れてしまった場合が該当する。
ボレー行為: 相手が返球したボールが自分の台にバウンドする前に、ボールを直接ラケット（あるいは身体・競技用服装）で打ってしまった場合（他の球技のいわゆるボレーのような打球）が該当する
2バウンド: ボールを自分のコートで2バウンドさせた場合は失点（相手の得点）となる。
ダブルヒット（二度打ち）: 一回のリターン試行時にボールをラケット等で2度打球した場合が該当する。
なお、打球において、ラケットハンド（ラケットを持つ手）の手首よりも先（指など）にボールが当たって相手のコートに入った場合は、正規のリターンとして認められる。一方で、ラリー中に以下の行為を行った場合は、リターンの義務の発生・有無とは無関係に、失点（相手の得点）となる。
ハンドオンテーブル: フリーハンドが台上に触れるなどした場合
卓球 ルール
タッチネット: 身体やラケットがネットアセンブリに触れた場合
カウントの取り方
卓球台のサイド付近に座り、一般的なスコアボードを操作する審判。中央の大きな数字がポイントスコア（現在進行中のゲームでの得点）であり、両端の小さな数字はゲームスコア（各プレーヤーが得たゲーム数）である。スコアボードの点数を付ける審判は、点数が入る度にサーバー側の点数・レシーバー側の点数を順に英語で発声し、スコアボードの得点カウンター部を後ろから前へめくって得点者の得点表示を更新する。
ゲームでは、以上のようにサービスから始まるラリーが繰り返される。ひとつのゲームにおいては、2点差以上を付けて11点を先取したプレーヤーが、そのゲームの勝者となる。ただし、ポイントスコアが10-10となった際は、さらに競技を進めて2点差となる得点を先取したプレーヤーがゲームの勝者となる。ゲームの進行に際しては、両プレーヤーのサービスの機会や使用コートの均等化のため、以下の交替制が定められている。
サーバーの交替
ゲームの進行において、サーバーとなるプレーヤーは、同じプレーヤーが2本のサービスを行うごとに交替となる。参考までに、両プレーヤーのポイントスコアの和が偶数（2の倍数）となった際に、サーバーの交替が起こると判断することもできる。