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攻撃機
攻撃機（こうげきき）は、地上や洋上の目標の攻撃を主任務とする航空機である。主要搭載兵装は空対地・空対艦ミサイル、精密誘導爆弾、通常爆弾、ロケット弾で、多くの攻撃機が任務や目標に応じて搭載兵装を変更できる多用途性を有している。
似た軍用機として爆撃機があり、より多くの爆弾類を搭載し強力な破壊力を持たせた航空機は爆撃機として分類される。進化が進み、トーネード IDSが9トン以上、F/A-18Cは7トン以上の爆弾類を搭載でき、第二次世界大戦の爆撃機並みの搭載量だが、純粋な爆撃機も進化が進みB-52Hは27トン、B-1Bは34トン、ステルス性を優先し搭載量を若干犠牲にしたB-2Aでも22トンと、従来より飛躍的に増加している。
航空機のジェット化が進み、レーダー、電子技術、ミサイルなどの兵装の発達で従来の機種は整理され、特に戦闘機は空戦を専門とするタイプと大量の兵装を装備できる戦闘攻撃機タイプが主流になり、兵装の交換により対空、対地、対艦といった幅広い任務に対応するマルチロール機へと進化していった。攻撃機はマルチロール化した戦闘機に集約されて機種が減る一方、練習機などと基本設計が兼用の軽攻撃機も広く使われる。
日本の航空自衛隊では「攻撃」という表現が避けられ、支援戦闘機と呼ばれていたが、マルチロール機の発展で通常の戦闘機に役割を統合され消滅した。
攻撃機 種類
戦闘攻撃機
戦闘機用の兵装と攻撃機用の兵装の双方を搭載でき、また、状況に応じて戦闘機としても攻撃機としても活動できるのが戦闘攻撃機である。戦闘機にも爆弾などを搭載・運搬することはできるが、対地攻撃用システムを搭載していなければ精度に限界があるため、その場合は戦闘攻撃機とは呼ばない。あくまで、戦闘機としても攻撃機としても不足ない能力を兼ね備えた多用途機のことである。
似たものに戦闘機と爆撃機の能力を兼ね備えた戦闘爆撃機がある。攻撃機の搭載量が高まった面から見れば同じものである。
軽攻撃機（COIN機）
練習機を転用した軽攻撃機は破壊力も小さく、おもに限定された目標の攻撃や対ゲリラ戦などに利用される。
しかし、アルファジェットやホークのような中上級訓練向けの高等ジェット練習機から発展したものは大型の対艦ミサイル（重量1,000ポンド～2,000ポンド程度）を携行できるため、必ずしも機体が小型あるいはベース機が練習機であるからといって軽攻撃機とは言いがたい。
近接支援機
攻撃機 種類
航空攻撃によって連携を取り、地上部隊の支援する任務を近接航空支援（CAS）と呼び、この用途に使われる攻撃機を近接支援機と呼ぶ。対地攻撃用兵装の攻撃機や軽攻撃機がこの任務に当たり、A-10や後述のSu-25系を除き、専用機はほぼない。
一方、ソビエト連邦では近接航空支援を主体とする攻撃機に対して、伝統的にシュトゥルモヴィーク(襲撃者)と呼ばれる独自の機種区分を与えており、現在のロシアでも引き続き用いられている。
日本陸軍ではシュトゥルモヴィークに相当する任務を行う攻撃機を襲撃機と呼称しており、「軽快な低空運動性・低搭載量・低常用高度・固定機関砲装備・装甲装備」が軽爆撃機との主な違いであった。
艦上攻撃機
航空母艦上で運用され、空戦を任務としない対地・対艦攻撃中心の艦上攻撃機は前世紀後半程度までは存在したが、マルチロール戦闘攻撃機が後継になった。
特殊例
F-117という前述の何れの種類に属さない攻撃機が存在したが、基本引退した（一部は維持されているとされる）。
旧日本陸海軍他で特別攻撃機が改造開発生産運用された事がある。
攻撃機 種類
支援戦闘機
自衛隊では平和憲法との兼ね合いから「専守防衛」を旨としているため、以前の航空自衛隊では「攻撃」という表現を避け、諸外国の攻撃機に相当する機種を支援戦闘機と称していた。
任務は対艦攻撃、対地攻撃、近接航空支援と幅広く、状況に応じて航空脅威の対処にも使用される。しかし、戦闘機のマルチロール化の趨勢にしたがい、そのような機種の区別が不要かつ実態に合わなくなりつつあったため、2005年からは要撃戦闘機と支援戦闘機の区別を廃止し、単に「戦闘機」と呼称するようになった。
日本海軍の攻撃機
日本海軍では、急降下爆撃を行える機体を爆撃機、水平爆撃および雷撃のみを行える機体を攻撃機（艦上攻撃機および陸上攻撃機）と呼んだ。これは日本海軍独特の機種であった。
太平洋戦争末期の銀河は、機体強度を増して急降下爆撃が可能だったので、陸上爆撃機に分類されているものの、同様に急降下爆撃機を兼用する流星は攻撃機に分類されている。
攻撃機 主な攻撃機
アメリカ合衆国
イギリス
大日本帝国
ドイツ国
ソビエト連邦
アメリカ合衆国
イギリス
イギリス/ イタリア/ 西ドイツ
イギリス/ フランス
イタリア
イタリア/ ブラジル
ソビエト連邦
ロシア
チェコ
中国
日本
フランス
フランス/ 西ドイツ
ユーゴスラビア /  ルーマニア
チェコスロバキア
急降下爆撃
急降下爆撃（きゅうこうかばくげき）は、急降下しながら機体の軸に沿って爆弾を投下する爆撃。
急降下爆撃 理論
急降下爆撃が登場するまで、飛行機による爆撃法は水平爆撃だけであった。命中精度が格段によいということから画期的な戦法として世界中に広がり採用され、専門の飛行機も開発試作されるようになった。
急降下爆撃は小さな目標を精密爆撃するのに適しており、特に海上の艦船爆撃には最適であった。ただし、戦艦など装甲を施した大型艦の水平装甲を貫徹するのは困難な場合も多く、後年になるほど損害を与えられるのは非装甲の上部構造物や装備品、そこに居る人員にとどまり、弾薬庫の誘爆・浸水・沈没に至らしめるのは難しかった。また、投下高度を下げただけ命中率は高くなるが、その分敵の防御砲火による攻撃側の損害は大きくなり離脱は難しくなる。
急降下爆撃 理論
急降下爆撃の場合、降下する機体のベクトルと爆弾の落下するベクトルが近いために、命中率を高めることが可能となる。但し、この方法では水平爆撃と比べて降下機動や急降下からの引き起こしなど機体にかかる負荷が大きくなる他、降下速度の制御の為の特別な空力ブレーキを装着する必要がある場合があり、急降下爆撃専用の機体（急降下爆撃機）を開発することが多い。また、通常の場合、投弾高度は500-900メートルと水平爆撃に比べてかなり低い。即ち、爆弾の位置エネルギーは小さくなり、従って着弾時の運動エネルギーも小さくなるが、水平爆撃とは異なり運動エネルギーに降下速度が加算される。水平爆撃の高度が高くなるほど、同一爆弾を使用してもその貫徹力は一般に水平爆撃に比較して劣ることが多くなる。なお、急降下爆撃による撃沈が難しい理由には使用される爆弾の大きさもあり、例えば真珠湾攻撃に於いて97式艦上攻撃機が行った水平爆撃で使用されたのは800kg爆弾であるが、急降下爆撃で使用された爆弾は250kgしかなかった。同大戦末期には大型の爆弾を搭載できる急降下爆撃機も開発されているが、初期の段階では急降下に耐えうる機体構造に重量を割かねばならず、一般的に急降下爆撃機の搭載量は機体規模が同程度の水平爆撃機よりも少なかった。
急降下爆撃 理論
投弾方法は主に
の2つがある。
前者は、先行機の攻撃による着弾を見て後続機が照準を修正でき、目標の回避運動に対して柔軟に対応できるため命中率が高くなる反面、編隊全機が空中のほぼ一点を順次必ず通過するため、そこに対空砲火を集中されると次々と被弾・撃墜される致命的リスクがある。これは、太平洋戦争前半まで日本海軍が使用した戦法である。
後者は、先頭機の急降下開始と共に後続機も一斉に急降下に入り、各機の照準にしたがって投弾する方法であるが、投弾タイミングが編隊全機でほぼ同じため、目標が急激な回避運動をした場合、全弾命中しないということもあり得る。しかし、対空砲火は分散もしくは一部（多くは先頭機）に対して集中するため、被害が局限できるという利点がある。これは、アメリカ海軍などが採用した戦法である。日本海軍も太平洋戦争後期にはこの戦法に変更している。
なお、日本海軍における急降下爆撃の降下角度は50°から60°の間であった。この角度に関しては戦法の違いもあり、各国で若干の差異がある。降下角度が急になり過ぎると、操縦者の体が座席から浮き上がり操縦しにくくなるなど弊害が生じるため、完全な鉛直方向への急降下爆撃は困難である。
急降下爆撃 歴史
急降下爆撃は、アメリカ陸軍航空隊によって実用段階にまで高められ、1919年、ハイチ、ドミニカ共和国に対するアメリカ海兵隊の作戦で海兵隊所属機によって世界で初めて実戦で実施された。
この爆撃の発明を受けて各国は急降下爆撃の研究と専用機種の開発を始めた。アメリカでは、1934年1月にアメリカ海軍の艦上戦闘機カーチスF6Cが艦上爆撃機に変更され、改良を重ね、1935年にアメリカ初の急降下爆撃機SBCとして完成した。愛称の“ヘルダイバー”（カイツブリの意）はSB2Cにも引き継がれ、以降もアメリカで急降下爆撃機の代名詞として使われた。SBCは1937年に配備され、装備した部隊は「爆撃航空隊」と呼ばれた。
日本海軍でも急降下爆撃の研究が始まり、1931年には急降下爆撃機である六試特殊爆撃機の試作を決め、六試特殊爆撃機、七試特殊爆撃機の失敗を経て、1934年に八試特殊爆撃機が完成した。これが日本初の急降下爆撃機である九四式艦上爆撃機である。
急降下爆撃 歴史
急降下爆撃の研究は小さな目標を精密爆撃するには、これ以外にないということから進められた。特に海上の艦船爆撃には効果的であった。ヨーロッパ諸国においても、対艦爆撃だけでなく、地上の陸軍部隊や施設への攻撃用に急降下爆撃機の開発・配備が進んだ。特にナチス・ドイツ空軍のJu87は第二次世界大戦前半に猛威を振るい、その愛称“シュトゥーカ”（Stuka）が急降下爆撃機の代名詞となった。
急降下爆撃は第二次世界大戦において多用された。
日本海軍では、1942年4月のセイロン沖海戦では、第一航空艦隊の空母4隻の急降下爆撃隊がイギリス海軍の空母「ハーミーズ」、重巡「コーンウォール」「ドーセットシャー」に対して平均命中率は80%超に達し、なおかつ被撃墜機無しで3隻とも撃沈させた。
米海軍の急降下爆撃機は偵察機の機能を備えたものもあり、正規空母の飛行隊編制では爆撃飛行隊（VB）に加え、索敵飛行隊（VS）も配備されている。1942年6月、ミッドウェー海戦において急降下爆撃で日本の空母を撃沈した。
急降下爆撃 歴史
イギリス海軍は、どちらかというと雷撃を重視していたが、これは、予想戦場を北海や地中海としていたため、敵機は空母よりも陸上基地（複数）から出撃してくるものと考えられていたからである（ドイツ・イタリア共に、結局空母を実用化できなかった）。また、イラストリアス級航空母艦が装甲飛行甲板を備えたのもこの想定に基づく。イギリス海軍の艦上機は、艦隊防空用の単座艦上戦闘機、索敵と防空を兼務する複座艦上戦闘機、敵艦隊攻撃用の艦上雷撃機からなり、急降下爆撃は複座艦上戦闘機（後には艦上雷撃機も行うようになるが）が余技として行うものであった。
第二次世界大戦以降、急降下爆撃の有効性や必要性は薄れた。レーダーの普及、地対空/艦対空ミサイルの実用化など防空システムの強化によって、艦艇・目的地への接近が困難となった上、爆撃コンピュータなどの機上電子機器の発達による命中率の向上、誘導爆弾や空対地/空対艦ミサイルの発達で遠方から目標を爆撃できるようになったためである。それでもF/A-18 ホーネットなど、急降下爆撃のできるジェット機は存在する。
局地紛争では急降下爆撃が実施された例もある。1974年のキプロス紛争に出動したトルコ空軍のF-4ファントムはギリシャ系の軍・政府施設に、対地ミサイル攻撃と併用して急降下爆撃を実施した。当時のNATO合同演習で、トルコ空軍は急降下爆撃の命中率で連続優勝するほどであったという。また、フィリピンでは、アブ・サヤフの掃討作戦において、フィリピン空軍のSF-260軽攻撃機が急降下爆撃を実施した。
八音
八音（はちおん）とは、特に儒教音楽で使われる、八種類の楽器を表す語。
古代中国では、楽器は金、石、糸、竹、匏、土、革、木（きん、せき、し、ちく、ほう、ど、かく、ぼく）の八種類の素材からつくられると考えられ、区分されていた。楽器の総称を表す「金石糸竹」という四字熟語はこれに由来する。
なお、これとは別に『五楽』があり、木（春）―琴、火（夏）―笙、土（季夏）―塤、金（秋）―鐘、水（冬）―磬、に分けられる。
八音 分類
「発音原理」を楽器分類の重要な基準と考えたインドと違い、中国では、楽器区分は、「楽器の素材」によった。
ちなみに西洋音楽では管楽器を木管楽器、金管楽器に分けるが、これは素材によった分類からきており（ただし現在では発音原理による分類）、八音と類似点がある。正倉院に保存されている種々の楽器はこの分類によって分けられていると考えられている。
また、朝鮮半島に伝わる、孔子廟の祭祀楽は八音すべてを含むような楽器編成になっている。日本の雅楽でも同様の分類が行われた。
八音 一覧
これを発音原理で分類してみると、金・石・革・木は打楽器（このうち革は膜鳴楽器で残りは体鳴楽器）、糸は弦楽器、竹・匏・土は管楽器（明確に金管楽器に該当するものはない）に概ね該当する。
大陸間弾道ミサイル
大陸間弾道ミサイル（たいりくかんだんどうミサイル、英語: intercontinental ballistic missile、略称：ICBM）は、有効射程が超長距離で北アメリカ大陸とユーラシア大陸間など、大洋に隔てられた大陸間を飛翔できる弾道ミサイル。大陸間弾道弾（たいりくかんだんどうだん）とも称する。アメリカ合衆国やソビエト連邦間では、戦略兵器制限条約（SALT）により、有効射程が「アメリカ合衆国本土の北東国境とソ連本土の北西国境を結ぶ最短距離である5,500km以上」の弾道ミサイルと定義された。
大陸間弾道ミサイル 原理・方式
陸上基地もしくは海中の潜水艦などから発射され、ロケット噴射の加速により数百kmの高度まで上昇し、その間に速度、飛行の角度などを調整して目標地点へのコースが決められる。燃焼を終えたロケットエンジンは随時切り離され、弾頭だけが慣性により無誘導のまま飛行する。即ち、大砲の砲弾を撃つ場合に、目標を狙うために発射時の砲の仰角や発射薬量を調整して、砲弾そのものは自力で進路や速度を変えることがないのと基本的には同じといえる。ICBMもロケット式の超巨大な大砲と考えることもでき、「大陸間弾道弾」の名称も多く用いられる。中距離弾道ミサイル（IRBM）、準中距離弾道ミサイル（MRBM）など他の弾道ミサイル（弾道弾）も同様である。
ICBMなどは、目標への誘導は発射から燃焼終了までの、ロケットの制御が可能な短時間になされなければならない。当初の弾道ミサイルは無線誘導を行なっていたため、液体燃料の使用とあいまって（後述）即時多数発射が不可能であった。1960年代に入ってアメリカのミニットマンは慣性誘導方式を用いるようになったため、短時間に同時発射ができるようになった。
大陸間弾道ミサイル 原理・方式
ICBMの軌道は、他の弾道ミサイル（弾道弾）と同じく、全体的に見ると地球中心を焦点の一つとする楕円軌道を描いており、超長距離を飛行するため弾道の頂点高度は1,000-1,500kmにもなる。通常、その射程は8,000-10,000kmに達するので、命中精度の関係から全て核弾頭を搭載している。初期のICBMは単弾頭であったが、弾頭のMIRV化により、一基のミサイルに複数弾頭を搭載し、個別目標を攻撃できるようになった。
核弾頭は、当初のICBMの命中精度が劣り、平均誤差半径が大きかった（3km前後）ため、メガトン級の大威力のものが採用された。大威力の核弾頭は重く、搭載するロケットも大型にしなければならないなど問題が多かった。その後、アメリカを先頭に急速に改良が進み、平均誤差半径は0.1km程度に改良され、核弾頭も小型軽量化されている。MIRVの実現も、一つにはそうした小型軽量化の成果であると言える。大威力単弾頭より小型複数弾頭を用いた方が、破壊効率がよいため、弾頭核出力もキロトン程度に抑えられてきている。
大陸間弾道ミサイル 原理・方式
ロケットエンジンの推進剤には液体燃料方式と固体燃料方式の2種類がある。弾道ミサイルの先駆けとなったドイツのV2ロケットが液体燃料を使用していたこともあり、初期のICBMも液体燃料方式であった。これは、出力の調整ができる上に大きな力が出せる長所があるため、現在でも宇宙ロケットはほとんどこの方式である。一方で、構造が複雑で機体も大型になりやすい。特に液体酸素や液体水素を酸化剤・燃料に用いる方式は、燃料をミサイルに充填したまま保管ができず、発射直前に充填する必要があるため、即時性が低かった。そのため1960年代にアメリカでは固体燃料方式のICBMが実用化された。固体燃料方式は出力の調整ができず大きな力が出せない欠点はあるが、構造が簡単で小型かつ安価であり、安全性も高く、即時発射が可能なため、アメリカではこれが主流を占めた。一方、ソ連では液体燃料方式を改良し、ミサイル内に燃料を入れたままミサイルサイロ内で保管できる貯蔵式液体燃料のICBMを多数配備した。
大陸間弾道ミサイル 歴史
世界初の実用化された長距離弾道ミサイルは、ナチス・ドイツのV2ロケットであり、第二次世界大戦中の1944年に実用化されている。V2を発展させ、ヨーロッパよりアメリカ合衆国本土を直接攻撃できる弾道ミサイルとしてA10の開発が行われていたが、開発中に戦争が終結している。
V2の技術は大戦後に米ソ両国に受け継がれ、特に長距離戦略爆撃機戦力で劣っていたソ連が開発に熱心であった。世界最初のICBMは初の人工衛星スプートニク1号の打ち上げに使用されたソ連のR-7である（1957年）。アメリカで実用化されるようになったのは、アトラスであった。アトラスは1959年に実戦配備が開始された。1962年にはタイタン Iが実戦配備に付けられたが、R-7やアトラス、タイタンは、液体酸素をロケット燃料の酸化剤に用いているため、即時発射態勢で待機ができず、発射準備にも時間を要する欠点があった。しかし1960年代に入って貯蔵式液体燃料方式が普及し、ソ連のICBMやアメリカのタイタン IIはこの方式を採用するなど、即時発射の問題は解決した。アメリカでは1962年からミニットマンの配備を始めたが、これは固体燃料を用いたために即時発射が可能であっただけでなく、小型で安価であったため量産され、1,000基に達した。1971年には米ソに続いて中国もICBMである東風5号の発射に成功した。
大陸間弾道ミサイル 歴史
それまでの中距離弾道ミサイル（IRBM）が、ソ連攻撃のためにヨーロッパに配備する必要があったのに対し、ICBMはアメリカ本土配備でもソ連攻撃が可能となった事は、政治的に有利であった。
また、初期のICBMは大規模地上施設から発射されたが、後には抗堪性の高い地下施設であるミサイルサイロ内に収められ、そこから発射されるようになった。ほかにも秘匿性の高い潜水艦に搭載したり、鉄道や大型TEL車両に搭載するタイプもある。
1993年の第二次戦略兵器削減条約（START2）では米ロが使用するICBMでのMIRVの使用を禁止したが、結局、ロシア側が批准しなかった。その後、米ロ間で結ばれたモスクワ条約ではMIRVを禁止しなかったため、MIRVの搭載も可能となった。
現在ICBMを配備・開発している国は、アメリカ、ロシア、中国、北朝鮮、インド、イスラエルの6カ国（「#大陸間弾道ミサイルの一覧」参照）。核保有国であるイギリスとフランスはICBMを配備せず、核戦略を潜水艦発射弾道ミサイル（SLBM）に頼っている（「イギリスの大量破壊兵器」「フランスの大量破壊兵器」参照）。
大陸間弾道ミサイル 歴史
2024年11月21日、ウクライナ軍は、ロシアがウクライナ侵攻において、ロシア南部アストラハン州からウクライナ東部ドニプロ（直線距離約1000キロ）に向けてICBM1発を発射したと発表した。ただし、実際にはICBMではなかったとする情報もあり、ロシア側はICBMではなくIRBMだったと発表し、アメリカ国防総省は「ICBMをもとにした実験的なIRBMだった。」と発表した。仮にICBMが発射されていたことが事実である場合、実戦での使用は世界初とされる。
大陸間弾道ミサイル 大陸間弾道ミサイルの一覧
アメリカ合衆国
項目名（制式番号、名称）
ロシア
項目名（ロシア制式番号、DOD識別番号、NATOコードネーム）
中国
項目名（制式番号、DOD番号）
北朝鮮
インド
イスラエル
潜水艦発射弾道ミサイル
潜水艦発射型弾道ミサイル（せんすいかんはっしゃだんどうミサイル、英語: submarine-launched ballistic missile, SLBM）は、潜水艦から発射する弾道ミサイルを指す。第一次戦略兵器削減条約では射程600㎞以上の物を指す。現用兵器は全て核弾頭を装備する戦略兵器であり、爆撃機および弾道ミサイルと並ぶ主要な核兵器運搬手段である。SLBMを搭載した潜水艦は弾道ミサイル潜水艦と呼ばれる。
潜水艦発射弾道ミサイル 歴史
第二次世界大戦の末期、ナチス・ドイツは世界初の実用弾道ミサイルであるA4/V2ロケットを防水キャニスターに収めてUボートで曳航し、北アメリカ大陸沿岸から発射してアメリカ本土を攻撃する計画を持っていた。防水キャニスターは上部がミサイル格納庫、下部がミサイル燃料タンクとなっており、必要に応じてUボートと共に潜航が可能だった。機器の製造も着手されたが、実現前に終戦となった。弾道ミサイルが開発されたばかりのこの時期に、すでに潜水艦の隠密性を利用し、弾道ミサイルをもって敵地を急襲するアイデアが検討されていたことになる。
冷戦初期のソ連ではズールー型潜水艦（611型）を改装し、核弾頭を備えたR-11FMミサイル（SS-1B Scudの改良型）をセイルに2基搭載した潜水艦を建造した。これが世界初の弾道ミサイル搭載潜水艦（SSB）であり、1955年9月に最初の試射が行われた。これは、通常動力であるため航行速度が遅いうえ、定期的に浮上して空気を補充しなければならなかった。R-11FMミサイルの射程は約150kmしかなく発射にあたっては海面に浮上しなければならなかったため、攻撃のためには敵国沿岸に接近した上で浮上する必要があった。防備が固められた沿岸に接近することはきわめて危険であった。
潜水艦発射弾道ミサイル 歴史
1945年に世界初の核兵器保有国となったアメリカ合衆国では、当初、核攻撃任務は航空爆弾と爆撃機による組み合わせで実現されており、アメリカ空軍による核兵器独占状態が続いていた。また、空軍は1949年には無人爆撃機とも言うべきB-61 マタドール巡航ミサイルの初飛行にも成功しており、1956年から開発が始まったソー中距離弾道ミサイルは1957年には初発射されている。アメリカ陸軍はフォン・ブラウンらを迎えてレッドストーン短距離弾道ミサイルを開発していたが開発は進展せず、その配備は1958年までずれ込んだ。また、アメリカ海軍は大型の航空爆弾を搭載する大型の攻撃機とそれを搭載する超大型航空母艦「ユナイテッド・ステーツ」の建造計画を持っていたが空軍の横槍もあって1949年に計画が頓挫していた。海軍は大日本帝国海軍の技術を参考にしたといわれるグレイバック級潜水艦とそれに搭載される潜水艦発射巡航ミサイルであるレギュラスIを開発しており1958年に就役させたものの、発射には浮上が必要などソ連のゴルフ型潜水艦と同様にその戦略的価値には疑問があるものであった。そして1955年に陸軍と海軍は共同でジュピター中距離弾道ミサイルの開発に着手する。その後海軍はジュピターから手を引き、独自にポラリスSLBMを開発することとなる。そんな中、1955年に世界初の原子力潜水艦「ノーチラス」の開発に成功したアメリカでは、1960年にはスキップジャック級原子力潜水艦の設計を元に、ポラリスSLBMを搭載するミサイル区画をはめ込んだ弾道ミサイル搭載原子力潜水艦 (SSBN) ジョージ・ワシントン級を就役させた。SSBNの就役を急ぐアメリカ海軍は船台上で建造中のスキップジャック級潜水艦の3番艦を改造して「ジョージ・ワシントン」を建造したのであった。
潜水艦発射弾道ミサイル 歴史
ポラリスは、水中から発射可能な全段固体燃料の弾道ミサイルであり、外洋から内陸の目標が攻撃できるようになったためミサイルプラットフォームとしての潜水艦の価値を飛躍的に高めることに成功した。また、潜水艦の動力が原子力機関となったことで、作戦行動範囲や速度が大きく向上した他、潜航時間が長くなったことで隠密性が増し、他の核攻撃手段に比べて生残性が際立って大きくなることとなった。一方で移動するプラットフォームである潜水艦から発射される弾道ミサイルの命中精度は陸上配備の大陸間弾道ミサイル（ICBM）に比べて一段劣り、搭載艦のサイズに由来するミサイルのサイズの制限は射程とペイロードの減少をもたらし、結果的にICBMに比べて短射程で、低威力の弾頭しか積めないこととなる。第一撃（先制攻撃）として敵の硬化サイロを攻撃するためには精度、威力共に不足していたため、いわゆるアメリカの「核の三本柱(en)」にあってSLBMは都市を目標とする第二撃以降の報復攻撃兵器として位置付けられていた。
ソビエトは潜水艦の原子力化、ミサイルの水中発射能力獲得をしていき、射程の長い弾道ミサイルを搭載できるデルタ型原子力潜水艦を1970年代に就役させ、能力が大きく向上することとなる。
潜水艦発射弾道ミサイル 歴史
米ソ以外の核兵器保有国では、開発のしやすい航空爆弾としての核爆弾を第一の装備とし、陸上配備の弾道ミサイルを第二装備とすることが多かった。冷戦終了後の軍備縮小に伴って、敵の攻撃に脆弱なこれらの核兵器は縮小傾向にある。一方で核戦争で優れた生残性を持つSSBNは、SLBMの性能向上もあって、次第に核戦力の主戦力とみなされるようになり、各国とも海軍を自国の核戦力の中心にシフトさせつつある。
SLBMは、原子力潜水艦に装備しなければ価値を大きく減じることになるが、元々潜水艦の開発・建造が出来る国家は少なく、さらに原子炉の開発が可能な国家はもっと限られる。21世紀初頭までSLBMを運用する国家は5ヶ国に限られていたが、インドが開発に成功したり、朝鮮民主主義人民共和国が発射試験に成功したと確認されるなど、情勢の変化が見られる。
2021年9月15日、大韓民国が地上ミサイルである玄武2を改造して、世界で8番目にSLBMの開発と試験発射を成功したとする防衛産業関係者のコメントをメディアが紹介した。
潜水艦発射弾道ミサイル 運用
SLBMを搭載するSSBNの運用は攻撃型潜水艦に比べて大きく異なり、独特のものがある。その運用は先駆者であるアメリカ海軍の影響が強いこともあって各国とも概ね同様の運用形態をとっている。高価なSSBNは多数を建造できず、最小限の数を持って効果的な戦略パトロールを実施するためには艦の運用効率を高める必要がある。このため一隻のSSBNに二つ以上の運用チームを割りあて、交代で戦略パトロールに出る方式を取っている。数回のパトロール毎に整備のために乾ドック入りし、その間は他の艦がパトロールを続ける。一隻のSSBNを常時戦略パトロールに出すためには4隻のSSBNが必要となる。うちわけは作戦中一隻、整備中一隻、作戦領域へ進出中、または帰還中が一隻、予備一隻である。作戦中の艦は事前に指示された特定の海域（数百平方km）において、敵の攻撃型潜水艦の探知を避けつつ隠密行動をとりながら実際のミサイル発射に備えて発射模擬演習を繰り返す。ミサイルの点検は数時間に1回以上の頻度で行われる。攻撃型原潜などがSSBNを警護することもある。
SSBNにはミサイル整備施設が必要なため、専用基地となるケースが多い。潜水艦自体のドック入りにあわせてミサイルの整備が行われる。ミサイルは潜水艦の発射管から引き出され、整備施設に運ばれて機能が検査される。
潜水艦発射弾道ミサイル 運用
通信のために浮上することの無いように、SSBNへの指令は海中にも届く電波である超長波（VLF）が用いられる。VLFは波長が極めて長いため、その発信にはアンテナ延長が数キロにもなる巨大な無線基地か、E-6 マーキュリーのような空中に長大なアンテナを展張する通信中継機が必要になる。また、VLFは情報の伝達に長時間を要するため文章そのものではなく暗号化された通信符丁のみの送信となる。この符丁は国家の最高機密である。SSBNは定期的にVLFの到達可能深度まで浮上して司令部と連絡を取っているが、一定以上の連絡途絶が確認されれば司令部が攻撃を受けて全滅したと判断され、艦長と幹部の判断でミサイルの発射が許可されているといわれている。
潜水艦発射弾道ミサイル 運用
通信によってミサイル発射が指令されると、あらかじめ有事に備えて与えられている作戦計画の封印が解かれ、まず発射深度まで潜水艦が浮上する。次に、艦長と幹部が合議し、パスワードや鍵を使って安全装置が解除され、発射担当者によってミサイル発射管を覆う整流用外扉と発射管の耐圧扉が開放される。発射管内部のミサイルと外扉の間には、柔軟な素材で作られた防水皮膜があり、発射深度での水圧に耐えるようになっている。艦長によってミサイル発射ボタンが押されると、まず発射管下部のガス発生装置が高圧ガスを発生させ、発射管に送る。発射管内部のミサイルは下からの高圧ガスによって発射管から防水皮膜を突き破って打ち出され海中を上昇して海面上に飛び出す。高圧ガスにはミサイルを海水から保護する役割もある。海面上数メートルまで達すると第一段のエンジンが点火しミサイルが上昇を開始する。以降はICBMと同様な飛行経路を通って目標へ到達する。
位置が秘匿されていることが最大の利点であるため、任務中の正確な位置は潜水艦隊の司令官にも知らされないなど、厳重な情報統制が敷かれている。
弾道ミサイルは発射プラットフォームの安定が命中精度に大きく影響するため、SSBNには巨大なジャイロが搭載され、発射に当ってこれを回転させ、船体の安定を図る方式が取られている。
潜水艦発射弾道ミサイル 一覧
以下は、開発・運用されたSLBMの一覧である。
アメリカではSLBMとSSBNを個別に開発し、適宜組み合わせることで運用してきた。
ポラリス（UGM-27）
ポラリスはアメリカで最初のSLBMであり、固体二段式ミサイルで、A-1、A-2、A-3の三つのバージョンが、ジョージ・ワシントン級原子力潜水艦や、イーサン・アレン級原子力潜水艦などで運用された。
ポセイドン（UGM-73）
ポセイドンはポラリスの後継ミサイルで、固体二段式ミサイルだった。ポセイドンC-3では射程はポラリスと同じながら命中精度が向上し、MIRVとなった。ポラリスを換装した他、ラファイエット級原子力潜水艦に搭載されて運用された。
トライデント
潜水艦発射弾道ミサイル 一覧
トライデントにはポセイドンの射程延伸を目指して開発されたC-4（UGM-96 Trident-I）と、能力向上型のD-5（UGM-133 Trident-II）のバージョンがある。いずれも固体三段式ミサイルである。C-4はラファイエット級とオハイオ級前期建造艦8隻に搭載され、D-5は後期建造艦10隻に搭載されて運用されている。D-5はC-4に比べて射程が大きく延伸し、天測による命中精度の向上や、搭載能力の向上による大型大威力の核弾頭によって硬化サイロを攻撃することが可能になった。このため報復だけでは無く先制攻撃にも使用できる核兵器となった。冷戦が激化した1980年代にあってトライデントの登場は当時のソ連にとって「アメリカの挑発」と受け取られていた。
ソ連ではSLBMと潜水艦をセットで開発して運用した。
R-11FM（SS-1B）（en）
単弾頭の液体一段式ミサイル。ズールー型潜水艦に搭載。
R-13（SS-N-4）（en）
単弾頭の液体一段式ミサイル。ゴルフI型潜水艦、ホテルI型原子力潜水艦に搭載。
R-21（SS-N-5）（en）
単弾頭の液体二段式ミサイル。ゴルフII型潜水艦、ホテルII級原子力潜水艦に搭載。
R-27（SS-N-6、Serb）（en）
単弾頭、及び複数弾頭(MRV、Mod-3のみ)の液体二段式ミサイル。ヤンキーI型原子力潜水艦に搭載。
潜水艦発射弾道ミサイル 一覧
R-29（SS-N-8、Sawfly）（en）
単弾頭の液体二段式ミサイル。デルタI、デルタII型原子力潜水艦に搭載。
R-29R（SS-N-18、Stingray）（en）
MIRVの液体二段式ミサイル。デルタIII型原子力潜水艦に搭載。
R-29RM（SS-N-23、Skiff）（en）、（SS-N-23も参照のこと）
MIRVの液体三段式ミサイル。デルタIV型原子力潜水艦に搭載。
R-29RMU（SS-N-23）（en）
MIRVの液体三段式ミサイル。デルタIV型原子力潜水艦に2007年より順次搭載。
R-39（SS-N-20、Sturgeon）（en）
MIRVの固体三段式ミサイル。タイフーン型原子力潜水艦に搭載。トライデントを凌駕するミサイルを目指して開発されたが性能が思わしく無く、また冷戦が終了したこともあって、タイフーン型とともに退役。
R-30（SS-N-30）（3M14 Bulava）（en）
新型SLBM。MIRV化された固体三段式ミサイル。RT-2PM2 トーポリM（SS-27）の艦載型。ボレイ型原子力潜水艦へ搭載。
アメリカからの空中発射弾道ミサイル（ALBM）導入に失敗した結果、代わりにSLBMを導入し、4隻のSSBNに搭載して運用している。
ポラリスA-3T
イギリス製核弾頭を搭載するポラリスA-3。レゾリューション級原子力潜水艦に搭載されて運用された。
潜水艦発射弾道ミサイル 一覧
ポラリスA-3TK
イギリス製核弾頭を搭載するポラリスA-3。ソ連の弾道ミサイル防衛を突破する可能性を高めるためにシェヴァリーンを搭載する。レゾリューション級原子力潜水艦に搭載されて運用された。
トライデントD-5
イギリス製核弾頭を搭載するトライデントD-5。ヴァンガード級原子力潜水艦に搭載されて運用されている。
フランス海軍はアメリカの技術支援のもと、SLBMを自主開発している。
MSBS M1、M2、M20、M4
MSBS（Mer Sol Ballistique Strategique、海中発射型対地戦略弾道弾）M1、M2、M20、M4、M4A、M4Bがル・ルドゥタブル級原子力潜水艦に搭載されて運用された。
MSBS M45
複数弾頭（MRV、MIRVとする資料もある）の固体三段式ミサイルで、ル・トリオンファン級原子力潜水艦に搭載されて運用されている。
MSBS M5
M4の後継として開発中だったが、1996年、計画中止。
MSBS M51
M5の機能限定型。2010年配備開始。
中国はSLBMを独自開発し、SSBN（夏級原子力潜水艦 、晋級原子力潜水艦）で運用している（他にも唐級原子力潜水艦1隻が公試中）。
巨浪一号（Ju-Lan1、JL-1 CSS-N-3）
潜水艦発射弾道ミサイル 一覧
巨浪一号は単弾頭の固体二段式ミサイルで、夏級原子力潜水艦に搭載されて運用されている。射程延伸型のJL-1Aが開発済みとされている。射程2,150キロ、単弾頭。
巨浪二号
射程8,000キロ、MIRV3-8発搭載
巨浪三号
新型の唐級原子力潜水艦用に開発中（一部で発射実験成功の情報あり）。
SLBMを独自開発し、SSBN（アリハント級原子力潜水艦）で運用している。
K-15
射程700キロ、単弾頭。
単弾頭のミサイルで、射程は短いが対パキスタン抑止戦略には十分と判断された模様である。INS アリハント S73に搭載されて運用されている。
K5
射程1500キロ、初の国産SLBM。
2013年1月28日、発射実験をベンガル湾で実施し成功したと報道された。
K-X
射程3,500キロ
対中国抑止戦略のため開発中と伝えられるが詳細は不明。
北極星1号
2015年5月以降、海中からの発射に成功したと複数回発表したSLBM。NATOコードネームは「KN-11」。北朝鮮により公表された画像の一部が編集・合成されていたり、発射プラットフォームが潜水艦でなく発射筒であったりする可能性も指摘されているが、2016年8月に探知された発射では約300マイル飛行したとアメリカ戦略軍が公表している。
北極星2号
北極星3号
2019年10月2日、海中から発射実験を行い日本海に着弾した。日本の防衛省によると最高高度900キロのロフテッド軌道で打ち上げられ通常軌道を使えば射程2000キロ程度に達すると見られている。また北極星1号、2号と違い弾頭を覆うシュラウドが着けられ海中での抵抗を減らす改良を行っていることが確認された。
北極星4号
2020年10月の軍事パレードで登場。
玄武４-4
2021年9月15日、韓国は世界で8番目のSLBM保有国となる。青瓦台（韓国大統領府）によると、SLBMは8月13日に就役した海軍の潜水艦「島山安昌浩」（3000トン級）に搭載されて水中から発射され、計画通りの距離を飛行して目標地点に正確に命中した。韓国政府はこのSLBMの開発は戦争抑止力のためとしている。これに対し、北朝鮮は反発している。
中距離弾道ミサイル
中距離弾道ミサイル（ちゅうきょりだんどうミサイル、英語: intermediate-range ballistic missile, IRBM）は、弾道ミサイルのうち射程3,000-5,500km程度のもの。
この分類が生まれた米ソの冷戦期においては、米ソの直接対決に使用が想定された大陸間弾道ミサイルには及ばない程度の射程を持ち、かつ戦域内で使用される短距離弾道ミサイルよりは射程の大きいミサイルがこの分類に含まれた。すなわちヨーロッパからソビエト、またはその逆を目標とする規模の射程をもつミサイルである。
近年は発展途上国に拡散した弾道ミサイルの長射程化により、この範疇に属するミサイルの保有国が増加傾向にある。
中距離弾道ミサイル 中距離弾道ミサイルの一覧
イラン
インド
朝鮮民主主義人民共和国
中華人民共和国
パキスタン
準中距離弾道ミサイル
準中距離弾道ミサイル（じゅんちゅうきょりだんどうミサイル、英語: medium-range ballistic missile, MRBM）は、弾道ミサイルのうち射程1,000-3,000km程度のもの。
中距離弾道ミサイルとの差異は、射程がやや短いのみであるが、厳密な区分はない。冷戦期においては、発射地・着弾地ともヨーロッパ域内での使用が考えられていた。そのため、中距離核戦力全廃条約の対象となっている。
この規模のミサイルは、パーシング I/IIミサイルなど1960年代には地上移動発射方式が開発されてきている。
短距離弾道ミサイル
短距離弾道ミサイル（たんきょりだんどうミサイル、英語: short-range ballistic missile, SRBM）は、弾道ミサイルのうち射程が概ね1,000km以下のもの。準中距離弾道ミサイルとの差異は射程がやや短いのみで、厳密な区分はない。ただし、そのうち核弾頭を持つもので射程500km以下のものは戦術核兵器に分類され、500kmを超える射程を持つものは、中距離核戦力全廃条約の対象となっており、それぞれ別の核軍縮条約により制限及び撤廃されている。
短距離弾道ミサイル 概要
短距離弾道ミサイルは、同じ射程でも発射から着弾までの時間が軌道によって異なり、低軌道のディプレスド軌道（depressed trajectory）を選択した場合で5-6分、高軌道のロフテッド軌道（lofted trajectory）を選択した場合で10分程度である。車輌で運搬され、運搬車輌がそのまま発射機になるという移動式のものが多く、大陸間弾道ミサイルのようなミサイルサイロや、中距離弾道ミサイルのような発射台といった大掛かりな設備を建造する必要がないためコストが安く済む。また、運用も他の長距離弾道ミサイルと比較して簡便であったことから、多くの国が採用した。移動式にすることで、発射地点を事前に特定されないようにして生存性を高め、任務を遂行しやすくする目的もあった。高性能炸薬弾頭の他に核弾頭、化学兵器、中性子爆弾（放射線強化核弾頭）といったNBC兵器をはじめ、クラスター爆弾、燃料気化爆弾も装備可能であり、その形態は実に多様である。
短距離弾道ミサイル 概要
大きさも様々である。V2ロケットの開発者であるヴェルナー・フォン・ブラウン博士も開発に携わったV2直系のアメリカ製PGM-11 レッドストーンで射程320km、全長21mであった。これは更に射程の長い大型弾道ミサイルや打ち上げロケットとなっていった。それとは別の系統でフランク・マリナ率いるジェット推進研究所（JPL）が開発したWACコーポラルを元にアメリカで独自に開発したMGM-5 コーポラルが射程100km前後で全長14mであった。この後、アメリカは概ね100-150kmの射程で小型化を図っており、アメリカ最後の戦術核ミサイルとなったMGM-52 ランスでは、射程125kmで全長6mまで小型化、非核弾頭のMGM-140 ATACMSでは射程165kmで全長4mにまで小型化している。これに対し、ソビエト連邦では、東側の代表的なスカッド・ミサイルを全長11-12mのままほとんど変えず、射程を伸ばす方向へ開発を進展させており、射程130kmのスカッドAに始まりスカッドDでは射程700kmを実現している。このことからも東西の弾道ミサイル思想の違いがはっきり表れている。
短距離弾道ミサイル 概要
短距離弾道ミサイルの祖となったのは、ナチス・ドイツが開発した人類史上初の弾道ミサイルであるV2ロケットであり、その射程は300km程度であった。当時はそれよりも長い射程を持つ弾道ミサイルはなかったため、距離による区分はなく、単に戦術地対地ミサイルなどと呼ばれていたが、現在の区分に当てはめるならば短距離弾道ミサイルに分類できる。
また、V2ロケットの分析をもとにして開発されたアメリカ陸軍のMGM-5 コーポラルや、その後継のMGM-29 サージェントも当時は戦術地対地ミサイルと呼ばれていた。いずれも最大射程は100kmを少し超えるくらいである。弾道ミサイルという言葉が使われるようになったのがPGM-11 レッドストーンが配備された頃からであったために、アメリカ初の弾道ミサイルはレッドストーンと思われがちだが、コーポラルはレッドストーンが配備される1959年より前の1952年に実戦配備されており、発射後最初の数十秒間だけ加速し、その後は弾道飛行で飛翔するなどの特徴から判断すればコーポラルも弾道ミサイルに他ならない。同じようにソ連でもV2ロケットをもとにした拡大コピーで射程270kmを持つR-1（SS-1A）及びR-1の倍以上の射程600kmを持つR-2（SS-2）が開発されている。
短距離弾道ミサイル 概要
冷戦期においては主に東ヨーロッパにおけるNATO加盟諸国とソ連及びワルシャワ条約機構に加盟する東欧諸国との国境付近における戦術核攻撃を目的として両陣営とも多数の短距離弾道ミサイルを配備していた。1991年の湾岸戦争では、イラク軍のソ連・ロシア製短距離弾道ミサイルスカッドの改良版「アル・フセイン」がイスラエル、サウジアラビア、バーレーンに対して使用され、これに対抗してアメリカ軍の地対空迎撃ミサイル「パトリオット」との撃ち合いが行われた。アメリカ軍のノーマン・シュワルツコフ司令官はほとんどすべてのスカッドを撃ち落としたと発表し、現地部隊を褒め称えたとされるが、イラクは撃ち落とされたスカッドはわずか数パーセントに過ぎないと発表し、主張が真っ向から対立した。後の研究報告ではパトリオットはPAC-2形態で弾道ミサイルの対処も考慮されていたが、後のPAC-3形態のような本格的なものでなかったことと、ソフトウェアの問題など多数の不具合があったため、スカッドにはあまり命中しなかったとされる。いずれにせよ、これによってスカッドとパトリオットは全世界にその名を知られることになった。
短距離弾道ミサイル 概要
戦術核ミサイルの全廃が米ソで合意に達したため、1992年の冷戦終結後、アメリカ製のミサイルを導入していた西側諸国では核弾頭を装備した短距離弾道ミサイルは射程500km以下のものも含めて姿を消しているが、中距離核戦力全廃条約などの核軍縮に関わることのなかった国では射程500kmを超えるミサイルが依然として対立する隣国に向けられて配備されている。インドとパキスタン、中華人民共和国と中華民国（台湾）がその適例である。
核装備の短距離弾道ミサイルを配備し続ける理由は、核技術は一定の水準には達しているものの、ミサイル技術や軍事費の問題から大陸間弾道ミサイルのような大型ミサイルを保有したくてもできない場合、仮想敵国とする国がアメリカとソ連のように海を隔てた場所でなく、国境を挟んですぐ隣りにあるために長距離のミサイルがそもそも必要ない場合などが主な理由であるが、各国の事情は様々である。
また、1980年代以降、朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）を経由してスカッド・ミサイルの技術が拡散しており、多くの国で独自の改良版スカッドが造られている。このことも国際的な懸念事項となっている。
短距離弾道ミサイル 主な短距離弾道ミサイル
第二次世界大戦中
ドイツ国
第二次世界大戦後
巡洋艦
巡洋艦（じゅんようかん、英語: cruiser）は、遠洋航行能力・高速性などを活かした攻撃力を持たせた軍艦の艦種。ただし定義は国や年代によって多岐にわたる。
巡洋艦 来歴
帆船時代の軍艦は、備砲数による等級と、想定任務による艦種によって類別されてきた。一般的に、二層以上の砲列甲板に64門以上という多数の艦砲を備えた艦によって単縦陣の戦列を構成して砲撃戦を戦うことから、これらが戦列艦と称された。一方、これより小さく、砲列甲板が単層で備砲が20～50門程度の艦はフリゲートやコルベットと称され、艦隊決戦の補助や通商破壊、沿岸警備などにあたっていた。また更に小さい等外艦としてスループや砲艦、カッターやスクーナーなどがあった。
「クルーザー」のもとになった「クルーズ」という単語は、ラテン語で十字架を表す「クルクス」（crux）に由来し、「海上をジグザグ航行する」ことをオランダ人が「クルイゼン」（cruisen）と称していたのに倣って、17世紀、イギリス人が「敵船を探し求める軍艦のジグザグ航海」を「クルーズ」と称するようになったとされる。すなわち、当時は艦種というよりは作戦行動を表す単語であり、例えばイギリスで1708年に制定された巡洋艦法（Cruisers Act）では、このような任務で得た捕獲賞金について規定されている。戦列から離れての単独任務という性格から、フリゲートやコルベットが投入されることが多かった。また1860年代の南北戦争の際には、南軍は13隻の武装船を通商破壊に投入したが、これらは「クルーザー」と称されていた。
巡洋艦 来歴
この時期には舶用蒸気機関が普及し、機帆船の時代となっていた。南北戦争での経験を踏まえ、アメリカ海軍は蒸気フリゲートの速力向上を図り、1864年には「ワンパノアグ」を進水させた。またイギリス海軍は、1868年、設計思想を更に進めて、船体を鉄製とするとともに、舷側に石炭庫を配置して空間装甲としての機能をもたせた「インコンスタント」を建造した。当時、まだ艦種呼称として採用されてはいなかったものの、後顧的には、イギリス巡洋艦の嚆矢として評価されている。
このように帆から推進機に変わっていく流れの中、帆装に基づく従来の類別法とは異なる名称が望まれるようになり、イギリス海軍では1875年進水の「シャノン」を端緒として「巡洋艦」という艦種呼称が使われるようになり、1878年には、既存のフリゲートとコルベットは巡洋艦に類別変更された。フランス海軍でも1882年進水の「ヴォーバン」は巡航鋼鉄艦（Cuirassé de Croisière）と称され、「フリゲート」の名称は使われなくなっていった。
巡洋艦 装甲帯巡洋艦
元来、艦砲では沿岸要塞に対抗できないのがセオリーとされていた。しかしクリミア戦争でフランス軍が実戦投入した装甲浮き砲台が要塞攻撃を成功させたことで、状況は一変した。この戦訓を踏まえて、フランス海軍が1859年に進水させた「ラ・グロワール」と、これに対抗してイギリス海軍が1860年に進水させた「ウォーリア」により、世界の海軍は装甲艦の時代に突入した。これらの装甲艦により攻撃された場合、要塞の優位性は盤石とはいえなくなっていた。鋼鉄艦・蒸気船時代の到来とともに、造修・補給を担う基地を世界各地に維持することが重要になっていたことから、各国海軍の遣外艦隊はこれに対抗する必要が生じた。
巡洋艦 装甲帯巡洋艦
1870年にロシア帝国海軍が竣工させた装甲フリゲートである「クニャージ・ポジャールスキー」は、従来の装甲艦とは異なり舷側の装甲を水線部に限定する事で装甲重量を抑えており、続く1875年に竣工させた「ゲネラール＝アドミラール」は同様に水線部に帯状の装甲を施しつつ長大な航続距離を獲得、装甲巡洋艦の先鞭をつけた艦として評価されている。ロシアの有力な巡洋艦に対抗する形で、イギリス海軍も初の巡洋艦である「シャノン」以降装甲帯を有する巡洋艦の建造を進め、これらの艦は装甲帯巡洋艦（belted cruiser）と称される。しかし、防御重量の増大を避けるために装甲帯の幅を極端に圧縮した結果として、排水量が計画値よりも増えると装甲部分が容易に水没して意味をなさなくなるという欠点があったほか、特に英艦は装甲艦の延長線上の設計思想で建造されていたために、巡洋艦として必須の航洋性能が低い傾向があった。
このため、イギリス海軍の装甲帯巡洋艦は1884年度計画のオーランド級が最後となり、以後は防護巡洋艦に移行した。一方、当時第2・3の海軍国であったフランスやロシアは水線部装甲をもつ巡洋艦を重視し、建造を継続した。
巡洋艦 非防護巡洋艦
装甲艦の影響を受けた装甲帯巡洋艦と対照的に、高速軽快なフリゲート・通報艦を母体にした非防護巡洋艦も建造されていた。これらの艦は、通商破壊や商船護衛、前路哨戒や植民地警備といった様々な任務に投入されていた。
また1884年度でイギリス海軍が建造したスカウト級のように、水雷攻撃を意図した水雷巡洋艦の任務を帯びた艦もあった。しかし巡洋艦としての設計であったため船殻重量過大であり、また軽量大出力の適切な機関が得られなかったことから所期の速力を達成できず、その後の進化に繋がることはなかった。
巡洋艦 防護巡洋艦
もともとイギリス海軍では、「インコンスタント」に見られるように石炭庫を空間装甲のように配置することで防御に利用するという設計思想があった。1876年度計画のコーマス級では、これに加えて、機関部と弾薬庫の上方に相当する部分の甲板を装甲で覆う防護甲板の手法が導入された。そして1880年度計画のリアンダー級では、水平に近い弾道で艦内に突入した砲弾に対する避弾経始を配慮して、防護甲板に反りを持たせて亀甲型とした。装甲帯のような重く高価な垂直防御と比して、このように水線部より若干下方に防護甲板を設ける水平防御の手法であれば、比較的軽い重量で、かつ重心の上昇も抑制しつつ艦の防御力を向上させられると期待された。
そして1883年には、チリ海軍がイギリスのアームストロング造船所に発注していた巡洋艦「エスメラルダ」が進水した。同艦は帆装を全廃するとともに、従来は枢要部のみに設けられていた防護甲板を艦の全長にわたって装着するなど、防護巡洋艦の原型となった。特に装甲帯巡洋艦に限界を感じていたイギリス海軍はこの艦種に着目し、これに範を取ったマージー級を端緒として多数を建造し、シーレーン防護のため世界各地に配備した。
巡洋艦 防護巡洋艦
しかし1880年代後期以後の速射砲の普及は、防護巡洋艦に破滅的な影響をもたらした。防護巡洋艦では、船体内の艦枢要部は防護甲板の下で守られており、上部構造物については、ここに浸水が生じても隔壁により防止できるという目論見から無防備に晒されていた。しかし1894年の黄海海戦では、短時間に大量の榴弾を投射された結果、艦枢要部が直撃弾を受けずとも、非装甲部が徹底的に破壊されて戦闘能力を喪失する例が多発した。この戦訓から、垂直防御をもたない防護巡洋艦の価値は急激に衰退した。
巡洋艦 装甲巡洋艦
防護巡洋艦の戦術価値低下とともに、防護巡洋艦のうち大型の艦では、再び垂直防御の導入が図られた。これが装甲巡洋艦であり、その端緒とされるのが、フランス海軍が1890年に竣工させた「デュピュイ・ド・ローム」である。また上記の通り、ロシア帝国海軍が1875年に竣工させた「ゲネラール＝アドミラール」は、その先鞭をつけたものとして評価されている。
かつての装甲帯巡洋艦で断念された広範囲の装甲と航洋性能の両立を実現した背景の一つが、製鋼技術の進歩であった。この時期にはハーヴェイ鋼やクルップ鋼のように耐弾性の高い装甲用鋼板が開発され、従来の普通鋼より薄い装甲板でも所期の防弾性能を発揮できるようになっていた。しかしそれでもなお、装甲重量の抑制のためには防弾性能の妥協が必要であり、中口径速射砲に抗堪する程度に留められた。この結果、艦砲の大口径化に伴って装甲板の厚みを増すことができず、自艦の主砲に堪えられない防御力を持つ軍艦として発達していくこととなった。
巡洋艦 装甲巡洋艦
これらの装甲巡洋艦は、通常の巡洋艦と同様に通商破壊や商船護衛、前路哨戒や植民地警備といった任務に投入されていたが、19世紀末ないし20世紀初頭には、更にこれを準主力艦として位置付けて、同種艦数隻で戦列を構成して戦艦部隊とともに行動する運用法が生じた。日本海軍の六六艦隊計画（1896年開始）も主力艦として戦艦6隻・装甲巡洋艦6隻を整備する計画であり、日露戦争の日本海海戦にも主力艦として投入されている。
さらに、装甲巡洋艦の攻撃力を戦艦に匹敵するほどに増大させたイギリスのインヴィンシブル級大型装甲巡洋艦が1908年に竣工した。これは、戦艦「ドレッドノート」の影響を受けた単一口径巨砲搭載艦であり、高速力であったが、防御力は従前の装甲巡洋艦と同等であった。この種の艦は、後に巡洋戦艦(Battlecruiser)と類別されるようになった。しかしこれらは、攻撃力に比して弱体な防御力という弱点を有しており、特にこれが顕著だったイギリス海軍の巡洋戦艦は、ユトランド沖海戦において砲塔への直撃弾によって轟沈した艦もある。
巡洋艦 偵察巡洋艦
大型防護巡洋艦が装甲巡洋艦に発展する一方、中型防護巡洋艦は淘汰され、小型防護巡洋艦は高速化によって新時代への適応を図ろうとした。
これに応じて建造された艦種の一つが偵察巡洋艦（Scout cruiser）である。これは当時発達していた駆逐艦を嚮導する小型・高速の巡洋艦であり、駆逐艦に匹敵する高速性能が求められたことから、基本的には駆逐艦を拡大した船型となっているが、巡洋艦としての設計も求められたことから、防護甲板が設けられた。
しかし燃料が重油に移行していく流れのなか、炭庫による防御は意味を失いつつあったうえに、駆逐艦の拡大型としての小型の船体は耐航性に欠け、おまけに駆逐艦の速力向上にも追随が困難となっていた。このため、イギリス海軍での偵察巡洋艦の建造は1911年度で終了した。
巡洋艦 軽巡洋艦
重油専焼ボイラーへの移行で石炭庫が消え防護巡洋艦が成立しなくなった事、そして偵察巡洋艦の経験を踏まえて、その速力性能を維持しつつ火力を強化し、また遣外任務にも投入できるよう艦型を拡大した艦として開発されたのが軽巡洋艦である。アメリカ海軍では1904年度計画のチェスター級、イギリス海軍では1908年度計画のタウン級サブグループのチャタム級で既にその萌芽がある。
そしてイギリス海軍が1912年度計画で建造したアリシューザ級が軽巡洋艦の始祖となった。同級では、タウン級の途中から採用された水線装甲帯を踏襲するとともに、駆逐艦用機関の導入によって速力を更に向上させ、ウィンストン・チャーチル海軍大臣は、同級について、真の"Light Protected Cruiser"となった、と称した。また同時期に、ドイツ帝国海軍はマクデブルク級、オーストリア＝ハンガリー帝国海軍も「アドミラル・シュパウン」と、類似した艦を建造した。
1930年に調印されたロンドン海軍軍縮条約では、砲口径6.1インチ（155 mm）以下の巡洋艦が「カテゴリーB」と定義されており、これを軽巡洋艦（Light Cruiser）とする呼称が一般的となった。
巡洋艦 重巡洋艦
1922年に調印されたワシントン海軍軍縮条約では、主力艦とされていた戦艦の質と量に制限が課せられた。このときの規定では、排水量10,000トン未満、砲口径8インチ（203 mm）以下の水上戦闘艦は制限を免れた。
このことから、この制限内の艦を多数建造して、これを準・主力艦として位置付ける動きが生じた。これが条約型巡洋艦である。その後、1930年に調印されたロンドン海軍軍縮条約では、口径6.1インチを超える砲を持つ巡洋艦が「カテゴリーA」と定義されており、これを重巡洋艦とする呼称が一般的となった。
ロンドン海軍軍縮条約の制約を受けて、巡洋艦建造の主力は、次第に軽巡洋艦に移行していくことになった。条約が失効したあとも、イギリスやフランスは重巡洋艦よりは軽巡洋艦の建造を優先した。しかし日本やアメリカ合衆国、そしてそもそも条約に縛られなかったナチス・ドイツでは、条約型巡洋艦よりも大型・強力な重巡洋艦が建造されることになった。