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艦対空ミサイル 艦隊防空ミサイル
一方、ソ連においては、長射程の潜水艦発射弾道ミサイルを搭載したデルタ型原子力潜水艦の登場により、ソ連海軍の戦略弾道ミサイル原子力潜水艦は、危険を冒して外洋に進出する必要性から解放された。だがそうなると、今度は西側の有する強力な攻撃潜水艦兵力が自国近海に侵入し、自軍の戦略弾道ミサイル原潜を捕捉・撃沈する危険性を考慮する必要が生じた。このためソ連海軍は、大型水上艦の任務を、自軍の戦略原潜の援護に切り替えた。自国近海での対潜作戦においては、陸上基地からの航空機の援護を期待することができるので、長射程の艦対空ミサイルの必要性は以前ほど火急のものではなくなった。このため、この世代の艦対空ミサイルの開発は、中射程のM-11 シュトルム（SA-N-3 ゴブレット）のみとなっている。ただし、後に改良型が就役したことにより、シュトルムは長距離射程と言ってよい射程を得た。なお、外洋で対潜作戦を展開する必要を考慮して、長射程の艦対空ミサイルを搭載した原子力巡洋艦が計画されていた時期があり、このときには陸軍向けの2K11 クルーグを艦載化したM-31を搭載する計画であった。ただしM-31の開発は、原子力巡洋艦の計画が中止されるとともに打ち切られている。
アメリカ合衆国
イギリス
ソビエト連邦
艦対空ミサイル 艦隊防空ミサイル
セミアクティブ・レーダー・ホーミング方式では、ミサイルが目標に命中するまでイルミネーターが占有されるため、同時に対処できる目標数に限界があるという問題があった。これを解決するために開発されていたタイフォン・システムの挫折ののち、アメリカ海軍は、ターターD・システムを経て、イージスシステムの開発を開始していたが、これで用いられる次世代のスタンダード・ミサイルでは、発射後の中間航程に慣性誘導および指令誘導が導入された。これにより、イルミネーターによる照射は着弾直前の終末航程でのみ要求されることになり、それまでは別の目標を照射することができるので、発射のタイミングを調節することによって、イルミネーターの数以上の目標に対処できるようになった。また、従来艦もAN/SYR-1などのコミュニケーション・リンクを搭載することによって、ある程度はその恩恵を受けることができる。アメリカ軍においてこの種の改装はNew Threat Upgrade：NTUと称され、キッド級ミサイル駆逐艦などが対象となった。さらに、発射機は垂直発射化され、速射性能や即応性を向上させた。
ヨーロッパにおいても、イージスシステムと同様のコンセプトに基づいた、NATO共通戦闘の艦載戦闘システムとして、NAAWSの開発が開始された。参加各国の思惑の違いから、これは後に分裂するが、ドイツ・オランダのNAAWS（タレス対空戦システム）、イギリス・フランス・イタリアのPAAMSとして結実した。このうち、PAAMSについては、使用するアスター艦対空ミサイルを含めて新規開発されているが、戦術情報処理装置は既存のものを使用する。一方、NAAWSはアメリカ製の既存のミサイル（SM-2、ESSM）を使用するが、戦術情報処理装置も含めて開発されている。また、いずれもが新開発の多機能レーダーを中核としている。
一方、ソ連においては、この時期には、沿岸哨戒戦力の拡充や潜水艦の質的向上などを背景に、大型水上艦は外洋において西側の洋上兵力や潜水艦部隊を要撃する方針に転じた。従って、陸上基地からの航空援護の覆域外で行動することになるため、長射程と中射程のミサイルを同時に整備することにより、縦深を持った防空火網を形成することが計画された。長射程の防空ミサイル・システムとして整備されたフォールトは、ミサイルとしてS-300F（SA-N-6 グランブル）を使用しているが、これは誘導方式としてTVM方式を採用することにより、同時多目標処理能力を獲得した。しかしTVM方式はシステムの複雑化を避けられないため、これを補完するために、中射程の3K90（ウラガーン）防空システムが開発された。これはミサイルとして9M38 ウラガーン（SA-N-7ガドフライ）を使用し、従来どおりのセミ・アクティブ・レーダー誘導方式を採用することで、駆逐艦クラスの艦への搭載を実現している。これを搭載するソヴレメンヌイ級駆逐艦は、管制用レーダを6基と多数搭載することによって、限定的ながらも同時多目標対処を可能にした。また、3K90はのちに3K37 ヨーシュに発展したが、これは中間航程に慣性誘導を導入した9M38M2/9M317ミサイルを使用するとともに、多機能レーダーによる射撃指揮も可能とすることで、さらに同時交戦能力を向上させている。
アメリカ合衆国
イギリス・ フランス・ イタリア
ソビエト連邦
中国
艦対空ミサイル 個艦防空ミサイル
個艦防空ミサイルは、艦隊防空ミサイルの網をかいくぐって飛来した敵機や敵ミサイルから、個々の艦が自衛するためのもので、射程はより短距離でよく、付随する設備も小規模になる。
アメリカの最初の艦対空ミサイルは、NAMU（Naval Air Material Unit）によって離陸補助ロケット（JATO）を元に開発されたKANリトル・ジョーで、無線指令誘導、射程4kmと、基本的には個艦防空用であった。しかし、これは応急的に開発されたものであり、より長射程のラークの開発に成功し、さらに先進的なバンブルビー計画が軌道に乗り、また、従来の対空砲より優れた個艦防空火器としてMk 33 3インチ連装砲が開発されると、計画は放棄された。特に、Mk 33 3インチ連装砲は、VT信管が使用可能である上に、当時としては画期的な発射速度を備えており、新しい個艦防空火器の必要性は遠のいた。
艦対空ミサイル 個艦防空ミサイル
一方イギリスは、既存のボフォース 40mm機関砲を代替し、また、より遠距離での交戦が可能な個艦防空火器としてミサイルに注目しており、オーストラリアのマラカをベースとして、GWS-20 シーキャットを開発した。しかしこれは、1962年に就役した時点で既に、高速化を続ける航空機に追随しきれなくなっていた。このためイギリス海軍は、シーキャットに数次に渡る改修を加えるとともに、次世代の個艦防空ミサイル・システムとして、1964年よりシーウルフの開発を開始した。
艦対空ミサイル 個艦防空ミサイル
このころ、アメリカ海軍においても、増大を続ける航空脅威への対処のため、個艦防空火器のミサイル化が考慮されていた。Mk 33 3インチ連装砲は優秀な高射砲であったが、ボフォース 40mm機関砲を完全に代替するには大規模すぎたため、少なからぬ艦艇が、依然として40mm機関砲によって個艦防空を行なっていたが、1960年代には、これらの火器は性能的に、新しい航空脅威に対して到底対処しえないことが明白になっていた。この時期、アメリカ陸軍も同様の問題に直面しており、1959年より、イギリス陸軍と共同で、新型の前線エリア防空システム（FAAD）として、短射程地対空ミサイルXMIM-46 モーラーの開発を開始していた。アメリカ海軍もその開発に参加することとし、その派生型であるRIM-46Aシーモーラーを基本個艦防空システム（Basic Point Defense Missile System：BPDMS）として採用する予定であった。海軍はシーモーラーに多大な期待を寄せており、このとき整備計画が進んでいたノックス級護衛駆逐艦は、シーモーラーの搭載スペースを確保した状態で就役していた。しかし、モーラー計画は技術的な困難に直面し、1965年にキャンセルされた。
アメリカ合衆国
イギリス
艦対空ミサイル 個艦防空ミサイル
1967年のエイラート事件、1970年のオケアン演習を受けて、この時期、西側においては、対艦ミサイルの脅威が強く印象付けられることとなり、その対策として、個艦防空ミサイルの開発が急がれることとなった。
アメリカ陸軍はモーラー計画の挫折を受けて、サイドワインダーをもとにしたMIM-72 チャパラルを採用しており、海軍もごく少数を購入したが、これは目標正面における交戦能力がなかったため、海軍の用途には全く適さないことが判明した。このため、海軍は同じく空対空ミサイルのAIM-7 スパローを艦載化することを決定し、これによって開発されたのがシースパローBPDMSである。これは極めて応急的なもので、限定的な能力しか有さなかったことから、のちに改良型のシースパロー IBPDMSが開発され、NATO共通の個艦防空火器として、NATOシースパロー・ミサイル・システム（NSSMS）となった。NSSMSは、のちに固有のMk 23 TAS目標識別レーダーなどを追加され、小規模ながら自己完結型の防空システムを形成することになり、のちのアメリカの艦艇自衛システムなどの嚆矢となった。
艦対空ミサイル 個艦防空ミサイル
また、シースパローにならって、イタリアが自国のアスピーデ空対空ミサイルを艦載化したのがアルバトロス、これをもとに中国が開発したのが輸出用のLY-60N（猟鷹60N）であった。なお、中国はこれ以前に、独力でスパローをモデルとしたHQ-61艦対空ミサイルを開発しているが、フランス製クロタルPDMSの技術導入を受けて、これはごく短命に終わっている。
イギリスが1964年より開発していたGWS-25 シーウルフは、1970年より試験に入り、1979年には就役に至った。これは小型ゆえに比較的短射程（10km弱）であったが、極めて機動性に優れたものであり、フォークランド紛争に参加した同ミサイル搭載艦2隻はゴール・キーパーとして活躍し、良好な交戦成績を残した。
フランスは陸戦用のR440 クロタルを艦載化して、個艦防空ミサイルとして配備した。これはのちに中国に技術譲渡され、HQ-7として配備された。
艦対空ミサイル 個艦防空ミサイル
このように、ソ連の対艦ミサイル配備によって西側諸国海軍は個艦防空ミサイルの開発を加速したが、この時期、ソ連においても、個艦防空ミサイルの開発が開始された。前世代において、ソ連海軍は強大な西側の洋上航空戦力との激突を予想して、ほぼ全艦に長射程の艦対空ミサイルを配備しており、あえて個艦防空ミサイルを開発する必要性を感じていなかった。しかし、この時期、ソ連の水上部隊は自国近海での対潜作戦に重点を切り替えており、このため、小型対潜艦に配備するための個艦防空ミサイルが必要となったのである。これによって開発されたのが9K33M オサーM（SA-N-4 ゲッコー）で、1124型小型対潜艦（グリシャ型コルベット）や1135型警備艦（クリヴァク型フリゲート）に搭載されたほか、大型艦においても艦隊防空ミサイルを補完して装備された。
アメリカ合衆国
イギリス
フランス
イタリア
ソビエト連邦
中国
対艦ミサイルの普及や高性能化などによる航空脅威の強大化により、個艦防空ミサイルは、交戦機会の増大を狙っての長射程化、邀撃成功率の増大を狙っての高機動化、さらに即応性の向上を狙って垂直発射化を進めた。また、アメリカのSSDS、ドイツ・オランダのSEAPARシステム、フランスのARABELシステム、日本のFCS-3に代表されるように、個艦防空についても、高度に統合された火力システムの開発がなされている。
NATOシースパロー・ミサイル・システムは、飛躍的に射程が延伸され、敏捷となったESSMに発展した。これは1世代前の艦隊防空ミサイルにほぼ匹敵する射程を有し、適切な戦闘システムと組み合わせることで、僚艦防空にも適用することが可能である。実際に海上自衛隊はあきづき型護衛艦（2代）に先述したFCS-3の性能強化版であるFCS-3Aを搭載し、ESSMと組み合わせることで僚艦防空能力を実現している。
一方、ヨーロッパにおいてPAAMS用に開発されたアスター艦対空ミサイルのうち、短射程のアスター15は、個艦防空にも使用される。このほか、同一の発射機から運用できる、より軽量のVL-MICA艦対空ミサイルも開発されたが、これはより軽量の専用発射機とも組み合わされる。これらは、艦隊防空用にPAAMSを採用するヨーロッパ諸国海軍において一般的な個艦防空ミサイルとなることが予想されている。ただし、PAAMS系列のミサイルは開発が遅延したため、イギリスは、シーウルフの改良型を垂直発射化したGWS26を開発し、23型フリゲートに搭載した。
ソ連/ロシアは、9K33M オサーM（SA-N-4 ゲッコー）の後継となる3K95 キンジャール（SA-N-9）を開発した。これは弾体重量や射程は前任者と同程度であったが、高度にシステム化されており、同時交戦可能数は増大し、また、はるかに敏速な対処が可能となっている。
また、この時期には、個艦防空の必要性の増大を反映して、これまでに見られなかったような国が個艦防空ミサイルの開発に参入した。イスラエルのバラク、南アフリカ共和国のウムコントなどがそれである。
アメリカ合衆国
イギリス
イギリス・ フランス・ イタリア
フランス
ソビエト連邦
イスラエル
南アフリカ共和国
艦対空ミサイル 近接防空ミサイル
近接防空ミサイル（英語: Close air defense missile）は、個艦防空ミサイル網を潜り抜けてきた目標に対する最終防衛ラインの役割を担うものであり、より小型・軽量であり、近接防御火器システム（CIWS）と同様の役割である。
1960年代後半より、地対空ミサイルにおいて、近距離防空（VSHORAD）という新しいカテゴリが出現しはじめた。このカテゴリの最先鋒が携帯式の防空ミサイル・システム（MANPADS）であったが、まもなく、これらの艦載化が試みられることとなった。
艦対空ミサイル 近接防空ミサイル
従来、近接防空には、両用砲や対空機関砲による近接防御火器システム（CIWS）が使用されてきたが、これらはいずれも比較的大容積・大重量であったことから、小型の艦艇に搭載することは困難であった。これに対してMANPADSは、歩兵が個人ないし班で携行できる規模とされており、発射設備は非常に小規模にまとめられていた。このため、従来は人力操砲の対空機関砲程度しか搭載できなかったような小型艦艇や補助艦艇にも、ミサイルによる防空力を付与できるようになったのである。ソビエト連邦軍では、第1世代のMANPADSである9K32の配備の初期段階から、既に艦載化を進めており、哨戒艦艇や揚陸艦艇、潜水艦にまで配備していた。また、西側でも、哨戒艦艇を中心に同様の艦載MANPADSの配備が行なわれており、カナダ海軍のレスティゴーシュ級駆逐艦は、防空力向上のため、ジャベリンMANPADSの艦載化改修を受けた。
しかし、これらの第一世代近接防空ミサイルは、基本的には、人力操砲の対空機関砲を単純にMANPADSに置き換えただけのものであり、射程は伸びたものの、センサーや情報処理システムなどとの連接はなされなかったために、実際の交戦性能の向上は限定的であった。
艦対空ミサイル 近接防空ミサイル
1980年代ごろから就役し始めた第三世代の個艦防空ミサイル・システム（PDMS）は、交戦機会の増大を狙っての長射程化を志向した一方で、規模は増大傾向にあり、一部の艦艇が、PDMSの搭載が困難となりはじめていた。このことから、より多くの小型の艦にもミサイルによる防空能力を付与するため、近接防空ミサイルの高性能化が志向されることとなった。
第二世代の近接防空ミサイルは、第二世代の個艦防空ミサイルと同程度の射程・性能を具備する一方で、より小型・軽量なものとして開発された。アメリカとドイツは、誘導部をスティンガーMANPADSをベースに、ロケット・モーターをサイドワインダー短距離空対空ミサイルから導入することによって、従来よりも長射程の近接防空ミサイルとして、RIM-116 RAMを開発した。一方、フランスが開発したミストラルは、ミサイル弾体はMANPADS型と同等であるが、大型艦向けのサドラル・システムにおいては、発射機が遠隔操作化されたほか、艦の戦闘システムと統合できるようになっている。
アメリカ合衆国
中国
フランス
ソビエト連邦
3M47 グブカ・システムとして搭載
のと鉄道
のと鉄道株式会社（のとてつどう、英: NOTO RAILWAY CO.,LTD.）は、国鉄再建法により第3次特定地方交通線に選定された能登線を引き受けるために石川県などが出資し、第三セクターとして設立された鉄道事業者である。現在は、七尾線のみを運営している。ロゴマークは平仮名の「のと」を組み合わせたもの。
のと鉄道 概要
石川県が旧国鉄能登線廃止に際して鉄道存続に意欲を見せ、運輸省（当時）に廃止対象路線の早期指定を愛知県・高知県と共同で陳情したいきさつを持つ。能登線の廃止の決定を受けて路線の引き受け会社としてのと鉄道株式会社が設立され、能登線の全線を継承して運営に当たった。転換当初は運賃を若干値上げしたものの、運行本数を増加して乗客・収入ともに増加させ、第三セクター鉄道の成功例と言われたこともあった。
のと鉄道 概要
1991年（平成3年）に地元の悲願であったJR七尾線の和倉温泉駅までの直流電化の見返りとして、同線のうち電化されなかった和倉温泉駅 - 輪島駅間の営業を西日本旅客鉄道（JR西日本）から無償で引き受ける。しかし能登半島の道路網整備が進んだことや過疎化による沿線人口の減少を受け乗客数は減少の一途をたどっていった。経営改善のため、経営コンサルタントの助言を受けながら2001年（平成13年）には輪島線とも呼ばれていた七尾線の穴水駅 - 輪島駅間を、2005年（平成17年）には穴水駅 - 輪島駅間廃止時には廃止させる意思はなかったとされていたはずの能登線の穴水駅 - 蛸島駅間全線を廃止し、最盛期には100 kmを超えた営業路線も現在では約1⁄3にまでになっている。乗客数の減少により列車本数は削減され、厳しい経営が続いている。なお、七尾線七尾駅 - 穴水駅間を存続させた理由の一つに、2014年度（平成26年度）の北陸新幹線開業時に並行在来線の経営分離を控えており、石川県に鉄道運営のノウハウを維持しておく必要があったためとされる。
穴水 - 輪島間廃線翌年の2003年、のと鉄道七尾線では急行列車や能登中島折り返し列車も含め上下合わせて10数本が減便され、普通列車のみ1日上下計29本となった。2005年（平成17年）に新型車両NT200形が導入された際には、上下各2本が増便された。2025年（令和7年）3月15日ダイヤ改正時点で、普通列車17往復を定期運行している。2015年（平成27年）からは観光列車「のと里山里海号」を運行しており、運行形態によっては、普通列車が減便となる。
イベントなどでNT200形を用いた体験運転を穴水駅構内で行っている。NT200形導入後は沿線の小学校・保育所の児童による絵画や田鶴浜野鳥公園で撮影された野鳥の写真、能登線の車両や駅の写真などを積極的に車内に掲示している。
2009年（平成21年）5月から2012年（平成24年）3月まで、えちぜん鉄道などで採用されている車内で接客業務を行うアテンダントが乗務していた（地元の女性2人を採用）。
のと鉄道 路線
2005年（平成17年）の能登線の廃止により、唯一の営業路線となった七尾線は、JR西日本が第3種鉄道事業者（七尾 - 和倉温泉間は第1種鉄道事業者）として線路を保有しており、のと鉄道は第2種鉄道事業者としてJR西日本の線路を借りて列車を運行するだけの自社で線路を持たない鉄道会社となった。
のと鉄道 運賃・料金
大人普通旅客運賃（小児半額・10円未満切り上げ）。2019年（令和元年）10月1日改定。
なお、460円と780円区間は設定のみで適用となる区間は存在しない。障害者手帳所持者は5 km以上の線内完結に限り運賃が5割引（「一種」は介助者1名を含む）となる。
のと鉄道 特別企画乗車券
いずれも2025年（令和7年）現在。乗車可能区間では、のと鉄道管轄区間のみを示す。
自社発売する企画乗車券
委託販売する企画乗車券
その他の企画乗車券
このほか、デジタル乗車券の販売も開始しており、土日祝日および年末年始（2025年12月29日 - 2026年1月3日）限定で七尾線が1日乗り降り自由となる「のと鉄道沿線復興応援フリーきっぷ」を「RYDE PASS」アプリで2025年7月14日から2026年1月31日まで発売している。
のと鉄道 車両
すべて気動車。最盛期には28両が在籍していたが、穴水 - 輪島間の廃止、穴水 - 蛸島間の廃止に伴う路線の縮小により、在籍車両は2008年（平成20年）時点でNT200形7両まで減少した。2015年（平成27年）、観光列車「のと里山里海号」用に約10年ぶりとなる新車・NT300形2両を導入した。
このほか、JR西日本の気動車キハ58系が急行「能登路」としてJR金沢駅から輪島駅・珠洲駅に乗り入れていた。2008年（平成20年）には、快速「能登ふるさと博」号（金沢駅 - 穴水駅間）として3年ぶりに乗り入れた。
のと鉄道 ラッピング車両
『花咲くいろは』
NT204「花咲くいろは（改）」
NT200形車両と西岸駅がモデルとなっている。2011年（平成23年）7月23日から期間・車両限定で登場キャラクターを演じる声優によるオリジナル車内放送が行われていたが、番組が終了したため車内放送も同年9月30日を以って一旦終了予定であった。その後、同年10月9日に「花咲くいろは」の「湯乃鷺温泉街」のモデルとなった湯涌温泉で開催された「湯涌ぼんぼり祭り」に併せて同年10月10日まで延長され、一旦終了した。
後にNT201号車を使用したラッピング列車が2012年（平成24年）3月24日から運行を開始し、同時に新規録音のオリジナル車内放送が復活した。
なお、これらのオリジナル車内放送を収録したCDなどの限定グッズが、穴水駅構内売店で販売されている。
2013年（平成25年）3月9日から、2021年（令和3年）5月23日まで「劇場版 花咲くいろは HOME SWEET HOME」公開を記念して、NT202号車を使用したラッピング列車も運行されていた。
2016年（平成28年）10月8日からは第3弾「花咲くいろは（改）」が運行されている。NT204号車が使用され、NT203号車のラッピングとヘッドマークを引き継ぐ形となっている。同年10月10日には「花咲くいろは」ラッピング車両3両が使用される撮影会も行われた。
のと鉄道 ラッピング車両
『君は放課後インソムニア』
沿線の七尾市が舞台ということもあり、2023年（令和5年）4月29日よりラッピング列車を運行。NT212号車が使用され、土日祝日のみ指定列車でアニメキャラクターによる車内放送が実施される。
『POKÉMON witu YOU トレイン』
NT211号車にて、2024年（令和6年）8月1日から運行中。
急行ゆのさぎ号
前述の「湯涌ぼんぼり祭り」の開催に合わせ、有志団体「鉄道遊走」の協力により七尾 - 穴水間に、行き先に「急行」を表示し公式イラスト（主人公の緒花と小さな女の子の神様と狐）のヘッドマークを着けた団体貸切列車「急行ゆのさぎ」が2往復運転され、定期列車においても登場キャラクターの車内放送を行う車両に「急行ゆのさぎ」とほぼ同じデザインの「ゆのさぎ」のヘッドマークが装着された。
のと鉄道 ラッピング車両
2012年（平成24年）10月7日と8日にも10月6日の「第2回湯涌ぼんぼり祭り」の開催に伴い、前述と同じ有志団体「鉄道遊走」の協力で再び「急行ゆのさぎ」が運行された。この列車も行き先に「急行」が表示され、主人公の緒花がヘッドマークを抱えたものが公式ヘッドマークとして装着されたほか、時間によっては「第2回湯涌ぼんぼり祭り」のヘッドマークも装着された。7日は団体扱いで2往復、8日は一般開放で3往復（急行ゆのさぎ1-6号）が運転された。西岸駅での「花咲くいろは」ラッピング列車との交換のほか、7日の運行では急行ゆのさぎ号が田鶴浜駅で長時間停車して後続の定期普通列車が急行ゆのさぎ号を追い抜くと言う珍しい運行が行われ、8日の運行では3往復すべてが一般の乗客も無料で乗車可能な臨時急行列車として運行を行い、車掌の乗務（ただし、車掌はのと鉄道の乗務員ではなく有志団体メンバーが担当した）や有志団体メンバーが車内で記念入場券を無料配布するなど、前年よりも賑やかなイベント列車になった。
2017年（平成29年）4月15日、16日において、『急行「ゆのさぎ」〜緒花見列車〜』を運行していた。
永井豪キャラクター列車
のと鉄道NT211号車のラッピング車両。永井の漫画のキャラクターが描かれている。
かつて七尾線の沿線だった輪島市出身の漫画家、永井豪のキャラクターを描いたラッピング列車をNT211号にて2012年（平成24年）3月10日から運行していた。当初は「3年間」という予定であったが、3年を超えた2015年（平成27年）4月以降も運行が継続され、2018年（平成30年）10月を以って運行を終了した。
炭素固定
炭素固定（たんそこてい、英: carbon fixation, carbon assimilation）とは、無機的に（主に二酸化炭素の形で）存在する炭素を有機物質の形に変換して生体内に取り込む過程のこと。別名は、炭酸固定、二酸化炭素固定、炭素同化、炭酸同化など。生物が行う代謝活動の一部である。取り込まれた炭素は生体物質の一部となる。植物や藻類、シアノバクテリアなどが行う光合成（photosynthesis）による炭素固定のほか、ある種の微生物が行う化学合成（chemosynthesis）による炭素固定も知られている。
炭素固定
炭素固定を行う能力（autotrophy）をもつ生物は独立栄養生物（autotrophs）と呼ばれる。対して、自身では炭素を固定できず、外部から食べ物などの形で摂取する必要がある生物は従属栄養生物（heterotrophs）と呼ばれる（ヒトなど）。さらに独立栄養生物のうち、光（ほとんどの場合、太陽光）をエネルギーとして利用するものは光合成独立栄養生物（photoautotrophs）、無機物からエネルギーを取り出して利用するものは化学合成独立栄養生物（chemoautotrophs, chemolithoautotrophs）と呼ばれる。環境に応じて、異なる炭素源やエネルギー源を組み合わせる生物も多く存在する（混合栄養生物）。ちなみに、光を利用する生物がすべて独立栄養生物であるわけではない（光合成従属栄養生物）。
炭素固定 炭素固定の種類
これまでに6種類の炭素固定回路が見つかっている。もともと還元的ペントースリン酸回路のみが生物界に存在する炭素固定回路だと思われていたが、20世紀後半以降次々と新しい回路が発見されている。
炭素固定 炭素固定の種類
多くの光合成生物に利用されており、今日の地球環境において最も広く分布している炭素固定回路である。光合成は、光エネルギーによって起こる光化学反応（明反応）およびそれに続く炭素固定（暗反応）からなる。光合成を行うすべての真核生物および多くの光合成細菌では、還元的ペントースリン酸回路が暗反応を担っている。明反応の過程で発生するATPとNADPHを利用して、暗反応では二酸化炭素（CO2）がグルコースなど有機化合物に変換される。CO2は、リブロースビスリン酸カルボキシラーゼ（RubisCO）によってリブロース-1,5-ビスリン酸（RuBP）と結合して3-ホスホグリセリン酸（G3P）に変換されることで生体に取り込まれる。還元的ペントースリン酸回路はRuBPの再生を伴う循環回路を形成する。ちなみにC4型およびCAM型光合成を行う植物は、CO2を炭酸イオン（HCO3-）に酵素的に変換したのち、いったんオキサロ酢酸の形で取り込む機構を有する。この機構により、生体内におけるCO2の濃度を高め、その後に続く還元的ペントースリン酸回路による本来の炭素固定の効率を高めている。還元的ペントースリン酸回路は古細菌からは見つかっておらず、現在この回路の起源はシアノバクテリアにあると考えられている。
炭素固定 炭素固定の種類
酸素発生型光合成では、明反応において水が光分解して酸素が発生する。酸素非発生型光合成では、水以外の物質（水素、硫化水素、チオ硫酸など）が電子供与体として利用されるため、水の光分解は起こらず酸素も発生しない。物質収支を下に示す。
酸素発生型光合成の物質収支
酸素非発生型光合成の物質収支
酸素発生型の光合成を行う生物（真核生物およびシアノバクテリア）はすべて還元的ペントースリン酸回路で炭素固定を行っているのに対して、酸素非発生型の光合成を行う生物（嫌気性の細菌のみ）では、種によって炭素固定回路が異なる。
還元的ペントースリン酸回路
（ただし、種によって部分的に差異がある）
3-ヒドロキシプロピオン酸二重サイクル
還元的クエン酸回路
上記以外の光栄養細菌は従属栄養生物で、炭素固定能力は持たない（ヘリオバクテリア、一部のアシドバクテリア、一部の緑色非硫黄細菌など）。また、光合成生物があまねく利用しているクロロフィル（またはバクテリオクロロフィル）を用いた光化学系とは別に、バクテリオロドプシンを用いた光化学系を利用する生物が存在するが（高度好塩菌など）、この中で炭素固定を行える生物は見つかっていない。
炭素固定 炭素固定の種類
嫌気呼吸によってメタンを生成する古細菌（メタン菌またはメタノジェン）や酢酸を生成する細菌（アセトジェン）、嫌気性アンモニア酸化反応（Anammox）を行う細菌（アナモックス細菌）などに見られる。水素（H2）を電子供与体として利用する。その起源は炭素固定回路の中で最も古いとも推測されており、現在この回路が見つかっているのは嫌気性の化学合成生物のみである。他の炭素固定回路と異なり、回路が循環しない。この回路はATP分子を１つしか必要としないため、嫌気性下でエネルギー源の限られた環境において有利となる。
炭素固定 炭素固定の種類
還元的アセチルCoA回路では、2つのCO2分子がメチル基および一酸化炭素（CO）に還元される。それぞれメチル経路（methyl branch）、カルボニル経路（carbonyl branch）とも呼ばれる。生成したメチル基とCOはコエンザイムA（CoA）と結合してアセチルCoAを生じる。古細菌（メタン菌）と細菌（アセトジェンなど）ではメチル経路に違いがある。メタン菌では、CO2はメタノフランに結合してアルデヒド基となるのに対して（ホルミル・メタノフラン脱水素酵素）、アセトジェンではCO2はNADPHを利用してギ酸となる（ギ酸脱水素酵素）。いずれの場合も、CO2は最終的にテトラヒドロプテリンに付加されたメチル基の形で取り込まれる。もう一つのCO2は、二機能性の一酸化炭素脱水素酵素/アセチルCoA合成酵素（CODH/ACS）によってCOに還元された後、同じ酵素がCOと上述のメチル基をCoAに合体させることでアセチルCoAを生成する。細菌と古細菌の間で保存されているのはCODH/ACSのみ（カルボニル経路）である。
還元的アセチルCoA回路は逆向きにも進行する。例えば、メタン菌は酢酸をメチル基とCOに分解し、メチル基はメタンに還元する一方、COはCO2に酸化する。また、硫酸還元菌は硫酸の還元に並行して酢酸をCO2とH2にまで酸化する。
嫌気性または微好気性の化学合成細菌（アクウィフェクスやイプシロンプロテオバクテリアなど）や一部の酸素非発生型の光合成細菌（緑色硫黄細菌）などに見つかっている。水とCO2を利用して炭素固定を行うが、水素、硫化水素、チオ硫酸などが電子供与体として利用される。この回路はクエン酸回路の逆反応であり、２つのCO2分子からアセチルCoAを生じる。大部分の酵素はどちらの方向でも共通であるが、一部の酵素は異なっている。オキサロ酢酸の再生を伴う循環回路である。
還元的クエン酸回路はかつては一部の古細菌にも分布していると思われていたが、現在ではこれらの古細菌はジカルボキシレート/4-ヒドロキシ酪酸サイクルを使って炭素固定を行うことが確認されている。したがって、還元的クエン酸回路は細菌にのみ見つかっている。
この回路は古細菌（クレン古細菌）でのみ見つかっている。回路全体は大きく２つに分割して考えられる。1つ目はアセチルCoAからジカルボキシレートを経由してスクシニルCoAが生成するまでと、2つ目はスクシニルCoAから4-ヒドロキシ酪酸を経由して2分子のアセチルCoAに戻るまでである。２つのアセチルCoAのうちの一つは次のサイクルに再利用され、もう一つは他の有機物質の合成に使用される。この回路は嫌気性条件を必要とする。
この回路も古細菌（クレン古細菌）のみに見つかっている。スクシニルCoAから4-ヒドロキシ酪酸を経由してアセチルCoAに戻る部分は、ジカルボキシレート/4-ヒドロキシ酪酸サイクルと共通している。一方、アセチルCoAからスクシニルCoAまでは3-ヒドロキシプロピオン酸を経由する。CO2はHCO3-の形で取り込まれる。HCO3-への変換（カルボキシル化）は、ビオチン依存性のアセチルCoA/プロピオニルCoAカルボキシラーゼが触媒する。
一部の緑色非硫黄細菌がこの回路をもつ。この回路は２つの循環経路からなっている。１つ目の経路はアセチルCoAから3-ヒドロキシプロピオン酸を経由してスクシニルCoAに至り、再びアセチルCoAに戻る。その過程でグリオキシル酸塩が生成する。この経路は部分的に3-ヒドロキシプロピオン酸/4-ヒドロキシ酪酸サイクルと同一である。2つ目の経路は、グリオキシル酸塩を取り込みつつ、アセチルCoAからメチルマリルCoAを経由して、再びアセチルCoAに戻る。この回路でも、CO2はHCO3-の形で取り込まれる。
炭素固定 炭素固定の起源と進化
炭素固定の起源について広く支持される結論は現在のところない。ただし、いくつかの炭素固定回路が、現存するすべての生物の共通祖先（LUCA）以前の時代にまでさかのぼる可能性があり、最初に誕生した生命が独立栄養生物であった可能性が議論されている。近年の研究では、LUCAは還元的アセチルCoA回路をもっていたことが示唆されている。還元的アセチルCoA回路の核であるCODH/ACSは酸素によって活動を阻害されるため、嫌気性条件下でのみ機能する。炭素固定回路のうち嫌気性条件を必要とするものは、還元的アセチルCoA回路、還元的クエン酸回路、そしてジカルボキシレート/4-ヒドロキシ酪酸サイクルがあるが、細菌および古細菌の両方に存在が確認されている炭素固定回路は還元的アセチルCoA回路のみである。
炭素固定 炭素固定の起源と進化
一方、好気性条件下で最も成功している炭素固定回路である還元的ペントースリン酸回路の起源は、酸素発生型の光合成を生み出したシアノバクテリア以前にはさかのぼらない。還元的ペントースリン酸回路がもつRubisCOと相同性のあるタンパク質（RubisCO-like proteins; RLPs）は細菌・古細菌に広く分布しており、光合成の有無、炭素固定の有無に関係がない。実際、RLPsはRubisCOとは異なる機能を持っている。そのため、RLPsとRubisCOの共通祖先はもともと炭素固定とは違う機能をもっていたと推測されている。
炭素固定 従属栄養生物の炭素固定
従属栄養生物は、基本的には無機的炭素（CO2）を取り込むことはできない。しかしながら、一部の生物についてCO2が取り込まれうることが確認されている。こうした経路は、主要な代謝経路の中間物質を補充するための化学反応（アナプレロティック反応）に見られる。すなわち、独立栄養生物のようにCO2を取り込むことを目的とした回路をもっているわけではなく、あくまで他の代謝経路の補助の形でCO2が一部取り込まれる。よく知られる例として、クエン酸回路の中間物質であるオキサロ酢酸をピルビン酸から生成する経路がある。生体内において一部のCO2は炭酸イオン（HCO3-）として存在する。この炭酸イオンがピルビン酸カルボキシラーゼによってオキサロ酢酸に変換され、クエン酸回路に取り込まれる。
炭素固定 炭素隔離
生物の炭素固定機能を利用して、大気中の二酸化炭素を削減することが考えられている。
電卓
電卓（でんたく）は、電子(式)卓上計算機の略であり、加減乗除の四則演算を中心とする比較的簡単な計算を内蔵された電子回路で行う小型計算機である。JISの用語では、1979年のJIS B 0117で電卓の呼称が標準化した。世界初の電卓は1963年につくられたANITA。
カード型のものが現れたり、また「電卓」という名前のソフトウェアがパソコンや携帯電話に搭載されるなどしたりして、現在では必ずしも卓上ではなくなっている。消費税の導入後には消費税の計算を簡単にワンタッチでできる機能なども付加されるようになった。
電卓 種類
四則演算や百分率の計算ができる電卓。一般に使われている電卓の多くはこれである。8桁以上の計算ができる機種が多い。ルートキーのある機種とない機種に分かれる。また税抜キーや税込キー(一部の機種では税率キー)があるものもある。たとえば日本（消費税率：10%）の電卓の場合、数字を入力して税抜キーを押すと1.1で割った値が表示される。同じように税込キーを押すと1.1を掛けた値が表示される。将来の消費税率の変更に備え、税率設定が変更できるようになっているものが多い。時間計算（60進法の計算）や商売計算（原価、売価、利益率のうち2つから残る1つの値を求める）、通貨や単位の換算などができるものもある。大きさは手帳程度が一般的だが、中にはキーリングつきで数センチのものもある。
普通電卓の派生として以下の電卓がある。
外見は通常の電卓とほとんど変わらないが、USBケーブルでPCに繋げることでテンキーとしても使用できる。また、電卓モードとテンキーモードを切り替えながら使うことで、計算結果をPCへ送信もできる。この分野では多様な商品が発売されている。ポケットに入るような小型なもの、通常のテンキーのサイズのもの、卓上型電卓くらい大きいもの。さらには、付加機能として、ワイヤレスで接続できるタイプや、トラックボール機能を搭載し電卓、テンキー、マウスの1台3役の機能を持つものなどがある。√ キーのない機種が多い。
電卓 種類
小学校の算数の授業で用いることを目的に、他の電卓では関数電卓などにしか見られない有理数の機能などを持っており、余りのある除算や分数の加減乗除、約分や仮分数と帯分数の相互変換などを行える。円周率キーを備える機種では、同キーには普通、小学校の算数で用いられる3.14がプリセットされている。日本国内ではAZ-90Jが生産終了となったのを最後に販売されていない。
アメリカでは同様の機能を持つ電卓がFraction Calculatorの名称で販売されており、現行モデルは表示部が7セグメントではなくドットマトリクスとなっている。中国では一時期同様の機能を持つ電卓が教科書に例示されていたことから、現在も複数のメーカーが7セグメントタイプやドットマトリクスタイプの小学生計算器を販売している。
一般の電卓は計算式を入力すれば自動で答えが計算されるが、計算ドリル内蔵電卓では計算ドリルモードにすると自動で計算式が表示され、暗算によって計算し、答えを電卓に入力しなければならない。携帯ゲームの一種とも言える。いわゆる百ます計算に対応している機種、脳年齢が測定できる機種なども存在する。
現代では「実務電卓」と言う名称の方が一般的である。大量の事務計算を素早く正確に行うことを目的とした電卓であった。普通電卓が事務電卓の機能を取り込んできたため、現在では普通電卓との区別は明確ではなくなっている。
電卓 種類
表示桁数は10桁から12桁程度のものが多い。数字入力の効率化のため 00000 キーがあったり、+ キーが大型であったり、その他のキーや表示も大きくなっている。伝票計算などで確認がしやすいように、1度目の計算の際に入力値を保存しておき、2度目の計算の時に保持している値と入力中の値に食い違いがないかを比較してくれる機種もある。普通電卓と同じく時間計算や商売計算に対応したもの、入力した値や計算結果を紙に印字するプリンターを内蔵したものもある。
電卓 種類
事務用電卓の一部に見られる加算器方式について説明する（「加算器方式」はカシオの用語で、シャープは「加算機方式」・キヤノンは「加算式」。なお、キヤノンではこれに対し通常の方式を「算式」としている）。加算器方式では = キーの代わりに +=、-= キーがあり、加算の場合は += キーを加数の後に入力し、減算の場合は -= キーを減数の後に入力する。3-2+6を計算するとき、通常の電卓では3 - 2 + 6 = と入力するが、加算器方式の電卓では3 += 2 -= 6 += と入力する。乗算、除算の場合は通常の電卓と同じく ×、÷ キーを乗数または除数の前に入力し、= キーの代わりに += キーを入力する。7×8÷2を加算器方式の電卓で計算する場合は、7 × 8 ÷ 2 += と入力する。これは機械式キャッシュレジスターなどとして、電子化以前の時代に普及した adding machine の操作法や動作を模したものであり、電卓としてもこちらのほうが内部的に単純であることから以前にはよく見られた。
電卓 種類
関数電卓は三角関数、対数など、主に科学・工学系の技術分野で必要な計算機能のある電卓。関数電卓の登場によって計算尺が駆逐され、またたいていの計算では数表を繰る必要もなくなった。数学関数以外にも統計、2, 8, 16進の換算、60進計算（角度の分秒の処理及び小数表現との換算）、有理数計算などの機能を持つものが多い。通常の電卓と違い、数値が指数部を持っており、括弧の処理ができ、加減算より乗除算を優先する。表示桁以上の精度で計算し結果が丸められて表示されるため、機種によっては 1÷3×3 のように計算途中で誤差が発生する計算が表示上正しく表示される。簡易プログラム機能を有するものや、紙に書くような数式で表示されるものや、グラフ表示が可能なものもある。今日では主に教育現場で用いられているが、土木・測量向けに防水・防塵・耐衝撃構造としたものもある。近年では、前述の学習用電卓のように、余りのある除算や分数の加減乗除、約分や仮分数と帯分数の相互変換などを行える機種もある。
1973年に登場した HP-80 が最初の金融電卓と思われる。1972年に発売された世界最初のポケットに入る関数電卓 HP-35 の派生製品と思われる。
電卓 種類
現在、欧米ではTVM（Time Value of Money : 貨幣の時間的価値）に基づいた高度な金融電卓が主流である。HP 12c シリーズ と BA II Plus シリーズ がその代表的存在である。
一方、日本では質問に答えるだけで計算できる金融電卓が主流である。
プログラミング可能な電卓のことである。
関数電卓を発展させたものとよく誤解されるが、世界最初の関数電卓 HP 9100A（1968年）はプログラミング可能であった。つまり、プログラミング可能な関数電卓の方が普通の関数電卓よりも先に誕生している。
それ以前、1963年の オリベッティ・プログラマ101 は事務用電卓であり、四則演算、平方根、絶対値、小数部の取り出し程度のことしかできなかった。しかし、プログラミングが可能であった。
金融電卓のうち上位機種には、ある程度のプログラミングが可能なものもある。
プログラム関数電卓からさらにコンピュータ寄りに進化したものが、ポケットコンピュータである。
関数電卓やプログラム電卓に数式処理やグラフ処理能力を加えたのがグラフ電卓である。関数電卓を電卓として更に進化させたものといえる。関数電卓・プログラム電卓の基本機能に加え、数式処理やグラフ描写などを行える（グラフ描写しか行えない機種も存在する）。数式処理システムにより因数分解や微積分などの数式を直接計算でき（他の電卓は数値的にしか処理できない。グラフ電卓では数値的にも解析的にも取り扱える）、プログラム機能では数式処理に用いる組み込み関数を用いて高度なプログラムを簡単に組み込める。入力もGUIから入力できるので初心者でも比較的簡単に扱え、CUI風の入力でも計算できるのでコマンドを暗記した上級者は更に簡単に扱える。しかも任意の精度で計算できる（計算精度を設定可能）。このため科学技術分野などの高度な数学的計算を行うことに優れている。多くの機種はPCに接続してプログラムやデータの通信が可能で、計測器からのデータ入力、カラー表示、外部メモリ（SDメモリーカードなど）、表示画面のビデオ出力やOHP投影、プリンタ出力などにも対応している機種もある。さらには近年、オペレーティングシステムを持つ電卓も販売されている。日本ではシャープ、カシオが製品を販売していたがシャープは撤退、カシオは海外向け製品を国内販売している程度である。おもにアメリカのテキサス・インスツルメンツなどが開発している。数式処理システムも参照のこと。
カシオでは薬剤師・看護師・栄養士と、専門職ごとに異なった機能を有する機種を開発・販売している。
看護師向けには点滴タイマーの名称で、滴下計算機能等を有したタイマー付き電卓が各社から販売されている。
計算機能に加え以下のような他の機能を加えた電卓。
その他にも時間を計算する電卓等がある。
電卓 構成
電卓は長方形の形状をしていることが多く、縦長が基本だが、事務用の一部や折りたたみタイプ・カードタイプのものには横長のものも存在する。表示部に傾きが付いていることが多く、傾き角度を変えることができるものもある。
電卓はサイズの違いによりそれぞれ名称が付いているが、メーカーによって名称が異なる。
極端に小さいものでは、縦50mm程度で小判型のキーホルダーとなっている製品などもある。
ごく初期には、従来の加算機（機械式計算機#バロースの加算機を参照）などに合わせ、数字の桁ごとに10個の数字キーを並べたものもあったが、電卓以前のリレー式であるカシオ14-Aが既にテンキー式であることからわかるように技術的にはそのようにする理由はほとんどなく、もっぱらほぼ全てテンキー式である。
キー配列はセミデスクトップタイプ以上では横に6列、ジャストタイプ以下では横に5列としたものが多く、縦はどの大きさでも6段か5段としたものが多い。
また、基本的には同じメーカーのものであれば、操作性が大きく変わることは少ない。これは、機種により大きく変わるとユーザーが再度操作を覚えなおさなければならないためである。
一般的にテンキーの配列にはいわゆる「プッシュホン配列」（左上から順に1、2、3）と「計算機配列」（中段のみがプッシュホンと同じで最上段最下段が入れ替わっている）があるが、電卓はもっぱら「計算機配列」である。
電卓 構成
四則演算の演算子キーの他、% などの演算キーがあるものもある。加算器方式の場合は = と +・- が独立しておらず、+= と -= キーがある。
メモリ関係（計算用以外に1個、数値を記憶しておける）
MR (Memory Recall): 現在のメモリの値を呼び出す（シャープは RM）
MC (Memory Clear): メモリの値をクリア（シャープは CM）
M+ (Memory Plus): 表示中の値をメモリに足す（キヤノンは M+=）
M- (Memory Minus): 表示中の値をメモリから引く（キヤノンは M-=）
（メモリの呼び出し後に連続して押すとメモリクリアになる MRC ないしは RM/CMR・CM という複合キーの場合もある）
一般的にキーは右利き用に配置されているが、左利き用に配置された機種や、+ や = キーがテンキーの下段に配置された左右共用の機種も存在している。
歴史的には操作性には細かい変更が重ねられてきたが、現在は基本的な操作はほぼ全機種が同じである。定数計算や百分率計算についてはカシオとそれ以外で少々異なる。カシオ機では演算子キー連打で定数モードに入り「K」シンボルが表示されるのに対し、他社の場合は通常の演算操作で「自動定数モード」になっている。以下の表ではカシオ、カシオ以外、他に参考としてHPの逆ポーランド記法順（RPN方式）での例を示す。
電卓 構成
カシオ機では、定数とする方の値の入力後に +-×÷ のどれかの演算子キーを連続して押すと定数計算モードになり、「K」シンボルが表示される。その後、変化させる方の値を入力しては = を押すという操作を繰返すことができる。このモードでは、通常と演算対象の入力順序が逆に（先に入力した値が演算子の右に、後から入力するほうが演算子の左に）なるので、減算や除算では注意する必要がある。
他の多くの機種では、通常の計算結果を求める操作における = キーの押下により、自動定数モードとなり、その状態で、変化させる値を入力しては = を押すという操作を繰返すことができる。このとき、加・減・除算では演算子の右側（後から入力した値）が固定となり、演算子の左側（先に入力した値）を変える操作になるが、乗算だけは、演算子の左側（先に入力した値）を固定し演算子の右側（後から入力した値）が変化する。
RPN電卓（HP）では、定数計算モードは存在しないが、Tスタックを定数の保持に利用することにより、加数、減数、乗数、除数を再設定することなく、そのまま加算/減算/乗算/除算が可能である。なお、定数による減算/除算を行う場合は、x⇔y でXレジスタとYレジスタを入れ替えればよい。
電卓 構成
古くはニキシー管から蛍光表示管やLEDとなり、現在では液晶ディスプレイ表示のものがほとんどとなっている。7セグメント方式のものが多いが、ドットマトリクス表示の製品もある。
初期の電卓は商用電源であったが、数字表示がニキシー管から蛍光表示管や LED となり回路の集積回路化が進むことによって消費電力が減り、乾電池での動作が可能となった。その後、CMOS 型集積回路と液晶ディスプレイ表示の採用により劇的に消費電力を抑えることに成功し、本体の小型化に合わせて、使用する乾電池も単3型から単4型、ボタン型電池へと小型化された。さらには太陽電池の採用により、電池交換不要のものが殆ど占めている。一部の太陽電池方式電卓には、ボタン電池を内蔵したものがあり、低照度時の利用・次回使用時までのデータ保持を可能にしている。プリンター内蔵タイプでは、乾電池やAC電源が必要となる。
ここでは、普通電卓または事務用電卓という前提で記す。このような電卓でエラー表示（E）となる状況は、大きく次の3通りに分けられる。
電卓 構成
計算結果の絶対値が表示桁数を超えたとき（算術オーバーフロー）
表示桁数は8桁・10桁・12桁の3種類が一般的であるが、例えば8桁の場合、「99999999+1」（結果は100000000）のような計算がこれに当たる。この計算では画面上「E 1.0000000」のように表示されるが、これは計算結果の上位8桁（10桁電卓であれば上位10桁、12桁電卓であれば上位12桁）を表示し、小数点は一億の位（10桁電卓であれば百億の位、12桁電卓であれば一兆の位）を示している。
ちなみに8桁電卓を例にすると、通常の計算で結果が最大になるのは、「99999999×99999999」（結果は9999999800000001、画面は「E 99999998.」のように表示される）だが、「%」キーを使った除算の場合は例えば「÷0.0000001%」の計算を行うと実質1000000000（10億）を掛けたのと同じになるため、結果が10000000000000000（1京）以上になることが起こり得る。そうなった場合は「E 0.」の表示となる。
なお、計算結果の絶対値が厳密な0ではないが表現可能な最小値より小さい値になった場合（アンダーフロー。8桁の場合の0.0000001未満の場合など）は0として扱われ、エラー表示はされない。
電卓 歴史
電卓の歴史の中で重要な点に、以下がある。
1960年代に登場した電卓は重量が20-30kgもある大型のものもあったが、その後、演算を行う素子を当初の真空管からトランジスタを経て集積回路へと世代交代させ、また表示装置も蛍光管やニキシー管から液晶パネルに置き換えることで急速にコンパクト化していった。1970年代前半には重量1kg程度で電池駆動も可能な電卓が現れ、1980年代になると太陽電池で駆動可能なカードサイズ大の超小型・超薄型の電卓も現れる。この時期はちょうど半導体産業が発展していく時期とも重なっている。
また、部品を小型化・高集積化することはコストを下げる効果もある。初期には軍事用など特殊な用途にしか使えなかったものも、次第に企業の業務用にも使えるものになり、さらには一家に一台、個人に一個という具合に身近に利用することのできる道具となった。この循環は、コンピュータや現在のパソコンにも見られる大きな要素である。
当初は個別の電卓製品毎に専用の集積回路を設計、製造していたが、日本計算器販売（のちのビジコン）がプログラマブルな電卓の開発を企図し、その過程でインテルがはじめて製作したマイクロプロセッサである4004が生み出された。その後、同社のプロセッサはパーソナルコンピュータのCPUとして、世界に大きな影響を与えることになった。
電卓 歴史
4004を用いた電卓はCPU、読み書き可能メモリ、プログラムを格納するROM、入力部であるキー、出力部である表示装置（およびプリンター）からなり、その構成はコンピュータそのものである。マイクロプロセッサを用いた電卓は、電卓に特化した専用のハードウェアを用いるのではなく、ハードウェアは汎用のものを利用し、プログラム（ソフトウェア）によって計算機の機能を実現している点で従来の電卓とは異なる。
1971年に電卓市場に価格破壊をもたらしたTIのTMS-0105は、同様の構成をチップに集積したもので、マイクロコントローラの初期のものである。
この意味では、電卓はそれまでコンピュータに縁のなかった人々が初めて身近に手にしたコンピュータ製品であるという側面も持っている。
電卓以前の計算機械の歴史などについては計算機の歴史や機械式計算機の記事を参照のこと。ここではそれらであまり触れられていない点について述べる。
19世紀に機械式のキャッシュレジスターが発明され、店頭の代金の勘定のような簡単な処理が機械で行われるようになった。のちに電動化され、高級モデルは電動となる。
今日の電卓のような、ポケットに入る計算機器には、クルタのような特別に小型の機械式計算機の他に、そろばんや計算尺やen:Addiatorのような器具があった。
電卓 歴史
電卓と同程度のスペックの機械としては、電子式以前にリレー式のものがあった。日本では、カシオ計算機がまず機械電磁式の計算機を開発するが商品化には至らず、その後1957年に完成させた14-Aが最初に商品化されたリレー式の計算機である。これは机程度の大きさであった。リレー式の計算機はその後、タイプライタと連動し伝票を打ち出す「作表計算機」TUC、計算手順を自動実行できるAL-1など、電卓登場以前の一時代を築いた。
大井電気はパラメトロンを使った計算機（筐体の1辺が500mm程）を作っており、1963年夏に試作完成させている。
1960年代に登場した電卓は、重量が15kgから20kg以上、消費電力も50Wから100Wを超える大型の卓上計算機だった。また、当時の物価からすると電卓はまだ高価なもので、1964年頃の製品は車1台分の値段だった。電卓は、1970年頃までは主に企業向けに販売された。1970年頃から激化した電卓戦争により価格が急激に下落し、個人でも手にすることのできる製品となった。
電卓 歴史
1964年 - 日本の電卓元年。以下、特記あるものを除き、どれも（表示管などを除き）オールトランジスタである。
早川電機（現シャープ）がコンペットCS-10Aを3月に発表。厚さ25cm、重量25kg、部品総数1万5000個、消費電力90w。6月に535,000円で発売した。これは当時の普及していた電動の機械式計算機が50万円台であり部長クラスの権限で決裁できる上限でもあったため、大きさと価格の目安となった。開発チームは安価なラジオ用のトランジスタを用いるなど工夫を重ねたものの、50万円を超えてしまった。しかし一割引（実売価格）なら50万を切るので目標達成ということになった。テンキー式ではなく各桁毎に1～9の数字が並ぶフルキー方式だった。また、まだ試作品であったがソニーが MD-5 を新聞発表したのはCS-10Aのそれと同日であった。なお、ソニーが「Sobax」として市場投入したのは1967年であった。
同年5月のビジネスシヨウではキヤノンと大井電気（これは前述のパラメトロン式）も展示している。
キヤノンには社内にレンズの光学計算という需要があった。前年に試作機を完成し、展示会で好評のため商品化に踏み切り、64年秋からCanola 130を販売した。同機は販売された電卓としては初となるテンキー方式を採用し、現在に近い操作性をもっているのが大きな特徴である。