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ラーオコオーン
ラーオコオーン（古希: Λαοκόων、古代ギリシア語ラテン翻字: Lāokóōn、羅: Laocoon）は、ギリシア神話に登場する、イーリオス（トロイア）の神官である。長母音を省略してラオコオンとも表記される。
神話によれば、アポローン神殿（『アエネーイス』などではポセイドーン神殿）の神官ラーオコオーンは、トロイア戦争の際、トロイアの木馬をイーリオス市内に運び込もうとする市民たちをいさめたが、この行為はアテーナーの怒りを買った。アテーナーはラーオコオーンの両目を潰し、さらに海に潜む2頭の蛇の怪物を使ってラーオコオーンを襲わせた。ラーオコオーンは子供たちと一緒にいたが、子供たちは2人とも怪物に食われてしまった。このことは『アエネーイス』の第2巻などに歌われている。また、蛇を送ってラーオコオーン親子を殺させたのはポセイドーンないしアポローンだともいわれる（アポローンはトロイア戦争に於いてイーリオス側に味方した神だがラーオコオーンがかつて自分の神殿内で妻と交わったためこの時罰を与えた）。
ラーオコオーン ラオコーン像
上の場面を題材にした美術作品では、バチカン美術館に所蔵される彫像が有名である。1506年、トラヤヌス浴場付近の地中から発見されたもので、発掘の様子を見学に来たミケランジェロに、大きな感銘を与えた。時の教皇ユリウス2世によって、バチカン宮殿に搬送された。（トラヤヌス浴場は皇帝ネロの黄金宮（ドムス・アウレア）跡である）
これを賞賛したヴィンケルマンに対して、レッシングは『ラオコオン』を著して反駁した。これを「ラオコオン論争」と呼び、ジャンル論を生んだ契機として有名である。
古代ローマの博物学者プリニウスの著書に、ローマ皇帝ティトゥス（在位79-81年）の宮殿にあったラーオコオーン像に関する記述があり、ロドス出身の3人の作者名が挙げられている。これは1506年に発掘された彫刻と同一のものと考えられる。
ヘレニズム芸術のひとつとされているが、ラーオコオーン像が元々ギリシアで造られた彫刻をローマ時代（1世紀）に模刻したものか、それともローマ独自の作品かどうか、については議論がある。
タスク
タスクは主に英単語taskの外来語カタカナ表記として用いられることが多い。その他の用例も以下に示す。
task
taskは、「任務、課題」、「仕事、職務」、「役割、目的」などの意味を持つ英単語。
タスク (コンピュータ) - コンピュータ処理における仕事の単位。システムソフトウェア（オペレーティングシステム）や応用範囲により意味が異なる。
プロセスと同義。
スレッド (コンピュータ)と同義。タスク並列性などの用語では両者を区別しない場合もある。
Microsoft Windowsでは、アプリケーションプロセスのことをタスクと呼ぶことがある（Windows タスク マネージャーも参照）。タスクには1つ以上のプロセスが含まれる。また、Windowsにはプログラム（タスク）の定期的な自動実行を登録・制御する仕組みとして、タスクスケジューラが搭載されている。
Futureにおける並行処理の実行単位として「タスク」という抽象化された概念が用いられることが多い。例えば.NETのタスク並列ライブラリ、Microsoft Visual C++の並列パターンライブラリ、Swiftの標準ライブラリなどには、スレッドにより非同期実行される処理をカプセル化するためのタスククラスやタスク構造体が定義されている。
tusk
tuskは、「牙」などの意味を持つ英単語。
その他
バブルソート
バブルソート（英: bubble sort）は、隣り合う要素の大小を比較しながら整列させるソートアルゴリズム。
アルゴリズムが単純で実装も容易である一方、最悪時間計算量は O(n2) と遅いため、一般にはマージソートやヒープソートなど、より最悪時間計算量の小さな（従って高速な）方法が利用される。
また、安定な内部ソートであり、並列計算との親和性が高いという利点もある。
基本交換法、隣接交換法あるいは単に交換法とも呼ばれる。「バブルソート」という呼称自体はケネス・アイバーソンの1962年の著書 “A Programming Language” に由来すると考えられる。
バブルソート アルゴリズム
全ての要素に関して、隣接する要素と比較し順序が逆であれば入れ替える。これを要素数-1回繰り返すことでソートを行う。なおこの繰り返しは、入れ替えが起こらなくなった時点で（それ以降は何度繰り返しても変化が起こらなくなるので）中断することができる。
この「全ての要素に関して」において、全ての要素に関して比較交換が行なわれるならば順序を問わない特徴を持つ（安定ソート）。この特徴により、比較交換順序を調整することで効率化されたアルゴリズムが多数派生している。そのため他の様々なソートアルゴリズムの基礎として一度は学ばされるアルゴリズムとなっている。
例えば前記の特徴によりバブルソートは並列処理と親和性が高く、比較交換器を潤沢に用いることで比較交換順序を調整したハードウェア実装では時間計算量はO(n)になる。この並列処理向けに比較交換順序を調整したアルゴリズムとして奇偶転置ソートがある。
バブルソート アルゴリズム
また特にソフトウェアで実装される場合には一般に先頭から順に順次処理されるものなので、逆に先頭から順に順次処理されることを利用して不要なことが自明な比較交換をしないように効率化することは有効かつ直感的であり、この効率化されたアルゴリズムをもってバブルソートと呼ぶ場合もある。さらに、比較交換順序を逆順にすることで自明な比較交換を検出し易くしたアルゴリズムに挿入ソートがあり、効率化されたバブルソートは簡単な変更で容易に挿入ソートにできることから、ソートのソフトウェア実装としてバブルソートを選択する根拠はなく、学習専用の非効率的なアルゴリズムと考えられているのが現状である。
なお、係る派生したアルゴリズムが隣接する要素と比較交換以外の比較や交換を行なうことで効率化を図っている場合、安定という特徴を失う。
以下では、前記の自明な比較交換をしないように効率化されたバブルソートに関して解説する。
要素の1番目と2番目を比較し、順番が逆であれば入れ換える。次に2番目と3番目を比較して入れ換える。これを最後まで行うと、最後の数だけが最小または最大の数として確定するので、確定していない部分について1つずつ減らしながら繰り返す。
初期データ: 8 4 3 7 6 5 2 1
　結果が確定した部を太字でしめすと、
交換回数の合計:7+5+3+2+2+2+1=22
バブルソート 解析
「比較回数」は、高々n(n-1)/2回。交換回数は、元のデータ列によって異なるが、一回のスキャンで平均n/2回なので、全体では平均n(n-1)/4回。(O(n2))
バブルソートでは、大きな数が列の始めに位置していても問題ないが、右図のように列の後のほうに位置している小さな数は列の始めのほうに移動してくるのに時間がかかる。(上述の動作例中の"1"がまさにそのパターン)これを改良するために、シェーカーソートやコムソートが提案された。
国際電話番号の一覧
国際電話番号の一覧（こくさいでんわばんごうのいちらん）は、国をまたいで電話を使用する（国際電話）時に必要となる電話番号の一覧である。国家あるいは地域ごとに決められていることから、単に国番号とも言う。
国際電気通信連合 (ITU) がE.164で割り当てたもの。
国際電話番号の一覧 一覧
以下の表は原則として地域番号は併記しないが、地域番号が国単位で割り当てられている地域や、海外領土や自治領に該当する地域、領土問題などにより特殊な事情がある地域についてはこれを特記する。
北米電話番号計画で番号が割り当てられた国や地域は、国番号1に続いて3桁の地域番号によって区分されている。
この番号帯は、1991年のソビエト連邦の崩壊まで同国全体の国番号であった。
ゼロ (0) は割り当てなし。
小アイアース
小アイアース（古希: Αἴας, Aiās, ラテン語: Ajax）は、ギリシア神話に登場する人物である。長母音を省略して小アイアスとも表記する。
ロクリスの民（ロクロイ / Lokroi）の王。ロクリス王オイレウスとエリオーピスの子。異母兄弟にメドーンがいる。トロイア戦争にはロクリス人を率いて40隻の船と共に参加した。テラモーンの子アイアース（大アイアース）と区別するために小アイアースと呼ばれる。小柄だがアキレウスに次ぐ駿足であり、大アイアースと組にして両アイアース (古希: Αἴαντες)などと呼ばれる。
彼は神を敬わない不遜な人物として描かれる。『ビブリオテーケー』によればトロイア陥落に際して、アテーナーの像に抱きついていたカッサンドラーを強姦した。アテーナー像が上を向くようになったのは、この時の場面を見るのを嫌ったからであるという。またパウサニアース『ギリシア案内記』やエウリーピデース『トロイアの女』ではアテーナー像ごと押し倒したとしており、さらにアテーナーを激怒させている。ギリシア軍が帰還しようとすると、予言者であるカルカースがアテーナーが怒っていることを告げた。初めてアイアースの蛮行を知ったギリシア人たちはアイアースを殺そうとしたが、彼が祭壇に逃れたため果たせなかった。
小アイアース
遺骸はミコノス島に打ち上げられ、それをテティスが葬ったとされる。
アイアースの末路については『オデュッセイア』が伝える。アテーナーの怒りを買ったアイアースは女神アテーナーが送った嵐で帰途の航海中に難破するが、一時は海神ポセイドーンに救われて岩礁に乗り上げる。しかしそこで、神の怒りも自分には及ばないと勝ち誇ったため、ポセイドーンが三叉の矛を投げつけて岩礁を打ち砕き、彼は溺死した。
その後も女神の怒りは解けず、ロクリスの人々は毎年、名門百家から若い未婚の女性を2人ずつトロイアのアテーナー神殿に送らねばならなかった。女性2人は船で海を渡り、殺そうとするトロイア人の手から同行した護衛により神殿へ逃れることが出来れば命だけは助かるが、辱めを受けながら一生を独身で過ごさねばならなかった。この習慣は紀元前800年頃から紀元100年頃までと1000年近く続いた。
岸和田市
岸和田市（きしわだし）は、大阪府の泉南地域に位置する市。施行時特例市に指定されている。
岸和田藩の城下町を基礎に発展した工業都市。大阪府泉南府民センターが置かれ、泉南地域における行政の中心である。行政の特徴として、永住外国人と国内在住期間が3年を越え満18歳以上で3ヵ月以上市内に住む「定住外国人」に住民投票の投票権（参政権ではない）を認めている。市のキャッチフレーズは「世界にいちばん近い城下町」。泉州地域で唯一施行時特例市に指定されている。
岸和田だんじり祭の都市である。
岸和田市 地理
岸和田市の総面積は72.24km²である。和泉（泉州）と称される府南西部に位置し、大阪湾から和泉山脈に至る細長い市域（東西7.6km、南北17.3km）を形成している。
大阪湾に臨む市の中心部は寛永時代（17世紀初め）以降、岸和田藩主岡部氏の城下町として栄え、明治時代中期以後は泉州綿織物を主とする紡織工業都市として発展した。1966年（昭和41年）には、臨海部の埋立により大阪鉄工金属団地と大阪木材コンビナートが造られた。
和泉山脈北麓と台地では溜池灌漑による米のほかタマネギ、みかん、桃、花卉の栽培が盛んである。また、関西国際空港から4号湾岸線で約15分という距離にあるほか、同空港および大阪市の中心部からは南海電気鉄道（南海本線）、JR西日本（阪和線）が通じており、また中心部ではないが自動車専用道路（阪和自動車道、阪神高速道路4号湾岸線）も通じている。これらのことから基幹的な交通網が充実している（大阪都心部から約30〜45分）。海抜0.0m〜865.7m。
気象庁による気象警報・注意報の発表区分（二次細分区域）は市の全域をもって区分されており、大阪府のうち「泉州」に区分する地域の一つとなっている。なお、同庁による天気予報の発表区分（一次細分区域）は、市の全域を含む大阪府全域となっている。
岸和田市 地理
2015年（平成27年）国勢調査より前回調査からの人口増減をみると、2.2%減の194,911人であり、増減率は府下43市町村中24位、72行政区域中46位。
1920年（大正9年）に岸和田町の紋章として公募したもので、岸和田城の別称「千亀利城」から「千」の文字を図案化したもの、岸和田の「岸」または「キ」の図案化あるいは、欄干橋の「干」からとったものといわれている。1922年（大正11年）の市制施行の際に正式に市章として制定された。
岸和田市では戦前に制定された2曲と戦後に制定された1曲の計3曲を制定し、並立させている。現在は主に「岸和田市讃歌」が演奏されるが、戦前の2曲と異なり例規集には掲載されていない。
岸和田市歌
1924年（大正13年）7月15日制定。作詞・佐沢健平、作曲・阿保寛。（旧）岸和田市の時代に制定されたが、新設合併後も引き継がれている。
岸和田市民歌
1942年（昭和17年）8月10日に新設合併を記念して制定。歌詞は岸和田市選定で、作曲は内田元。
岸和田市讃歌
1972年（昭和47年）に、市制施行50周年を記念して制定。作詞・寺岡光義（一般公募入選者）、補作・星野哲郎、作曲・新井利昌。
岸和田市 公共施設
裁判所
検察庁
法務局
国税庁
税関
海上保安庁
労働基準局
職業安定局
岸和田市役所 - 岸城町7-1
山滝支所 - 内畑町1033
東岸和田サービスセンター - 土生町4-3-1 リハーブ3階（東岸和田市民センター内）
春木サービスセンター - 春木若松町21-1（春木市民センター内）
八木サービスセンター - 池尻町339-2（八木市民センター内）
山直サービスセンター - 三田町715-1（山直市民センター内）
桜台サービスセンター - 下松町4-17-1（桜台市民センター内）
岸和田市 経済
江戸時代より当市域一帯では綿花の栽培が盛んで、綿布・綿糸の紡績も行われていた。近代以降も産業の中心は繊維産業だったが、海外製品に押される形で多くの工場が姿を消した。
1966年（昭和41年）、市では独自に沿岸部を埋立てて現在の大阪鉄工金属団地（臨海町）を建設し、企業誘致に努めた。さらに同年、北隣の忠岡町に跨って大阪木材コンビナート（新港町・木材町）が建設され、産業構造の転換が図られた。1968年（昭和43年）の阪南港統合後も阪南1区（地蔵浜町）の埋立造成と続き、当市沿岸部はほぼ全て埋め立てられた。
これらのほかにガラス・レンズ産業が有名であり、特に乱視用のガラスレンズ生産が盛んであった。ピーク時の1980年頃には、市内に大小あわせて70件ほどのレンズ工場が操業していた。また、顕微鏡用スライドガラス、カバーガラスの生産も盛んであり、カバーガラスは一時期日本国内シェアの90%以上を独占していた。
浜地区にある岸和田漁港では、シラス漁が盛んに行われており、全国有数のシラスの産地として知られている。
そのほか、毎年春先にはイカナゴ漁が解禁されており、大阪湾に春の訪れを告げている。
岸和田市 経済
農業が盛んな山手地区では稲作のほか、タマネギ、水なす、春菊、タケノコ、みかんなどの栽培が盛んで、包近町は府下最大の桃の産地である。また、春菊は府内において堺市に次いで2番目の生産量であり全国の自治体では7番目の生産量を誇る。なお、近年まではタマネギの大産地としても有名であり、畑のあちこちに立つタマネギ小屋が象徴的なランドスケープであったが、様々な事情で廃業した農家もあり、また、住宅地開発が急速に進んだため、最近では見かけることはまれである。
岸和田市内のこうした厳しい経済・雇用情勢もあってか、近年、仕事を求めて隣接する貝塚市の二色の浜産業団地や和泉市のテクノステージ和泉を訪れる市民も多く見られる。市では産業を再び活性化させるため、埋立造成の進む阪南2区（岸之浦町。愛称：ちきりアイランド）や開発が進む丘陵地区（岸の丘町。愛称：ゆめみヶ丘岸和田）などへの企業誘致を積極的に進めているという。
経営サポート
岸和田ビジネスサポートセンター
岸和田市 交通
中心となる駅 - 岸和田駅・東岸和田駅
※東ケ丘町など一部の地域では、大阪方面への通勤・通学の足として、主に、隣接する和泉市いぶき野にある南海泉北線「和泉中央駅」を利用している。
※ 注意：「岸和田和泉インターチェンジ」の所在地は、和泉市唐国町である。
このほか、大阪南部高速道路の建設が構想されている。
岸和田市 名所・旧跡・観光スポット・祭事・催事
1703年（元禄16年）、時の岸和田藩主岡部長泰が、京都伏見稲荷大社を岸和田城内三の丸に勧請し、五穀豊穣を祈願し、行った稲荷祭がその始まりと伝えられ、約300年の歴史と伝統を誇る。曳き手が走り、速度に乗っただんじり（地車）を方向転換させる「やりまわし」を見所として、多くの観光客を集める。幾つかの神社の祭りの総称で、基本的には地元の神社でその年の五穀豊穣を祝う祭り。全国的にも知名度が高く、日本を代表する祭りの一つである。毎年二日間で約60万人もの観光客が訪れる。岸和田市民（特に岸和田旧市地区）はだんじりのために生きている、といわれるほど祭り好きである。
なお、祭典の模様については、市内のケーブルテレビ局であるテレビ岸和田（上記参照）が制作する番組として、毎年放映されている。
大アイアース
大アイアース（古希: Αἴας, Aiās, ラテン語: Ajax）は、ギリシア神話に登場する人物である。長母音を省略して大アイアスとも表記する。
アイアースはサラミース島の王テラモーンの子で、トロイア戦争にはサラミース人を率いて12隻の船と共に参加した。オイレウスの子アイアース（小アイアース）と区別するために大アイアースと呼ばれる。また、『イーリアス』などの叙事詩では、小アイアースと組にして両アイアースなどと呼ばれる。
同じくトロイア戦争に参加したテウクロスとは異母兄弟。トロイア戦争でギリシア勢に参加した英雄では、アキレウスに次ぐ強さを誇った。テラモーンはアキレウスの父ペーレウスの兄弟であり、アイアースとアキレウスとはいとこ同士である。
大アイアース 神話
アイアースは、アキレウスの戦死後、遺骸がイーリオス勢に奪われないよう、オデュッセウスなどとともに奮戦した。戦いが一段落した後、アキレウスの母テティスが、アキレウスの霊を慰めるための競技会を開催した。その際、アキレウスの鎧を賭けた争いにオデュッセウスとともに参加した。争いの判定はネストール、アガメムノーン、イードメネウスに託された。どちらに軍配を上げても、後々どちらかの怒りを買うことになるため、彼らはイーリオスの捕虜に判定を託すことにした。どのような判定が下るにしても、怨みがイーリオスに向かうので都合が良いと考えたのである。アイアースとオデュッセウスは接戦を繰り広げ、イーリオスの捕虜は、オデュッセウスに軍配を上げた。
大アイアース 神話
アイアースは逆上し、怒りのあまりオデュッセウスなどの味方の諸将を殺そうとした。しかし、アテーナーはオデュッセウスを救うために大アイアースを狂わせ、羊を諸将と思わせるようにした。アイアースは羊を殺戮したが、ふと自分が殺したのが羊であったことに気がついた。神にあざむかれたアイアースは、神に嫌われギリシアの諸将も自分を評価しないことを嘆き、彼らのために戦うことの虚しさから自刃して果てた。この顛末はスミュルナのクイントゥスの『トロイア戦記』やソポクレースの悲劇『アイアース』に描かれている。なお、ソポクレースはアテーナーがアイアースを狂わせた原因を、戦場でアテーナーの庇護をアイアースが拒んだ高慢への罰であるとしている。
ラテンアメリカ
ラテンアメリカ（西: Latinoamérica, América Latina, 葡: América Latina, 英: Latin America, 仏: Amérique latine）は、アングロアメリカに対する概念で、アメリカ大陸の北半球中緯度から南半球にかけて存在する独立国及び非独立地域を指す総称である。Latin Americaを略してLATAMとも称される。
ここでの「ラテン」という接頭語は「イベリア（系）の」という意味であり、これらの地を支配していた旧宗主国が、ほぼスペインとポルトガルであったことに由来している。
多くの地域がスペイン語、ポルトガル語、フランス語などのラテン系言語を公用語として用いており、社会文化もそれに沿ったものであったことから名付けられた。
図にあるようにラテンアメリカは北アメリカ大陸のメキシコをふくみ、南アメリカ大陸のガイアナ・スリナムをふくまない。また中南米と呼称される場合もあるが、これは図に合う正確な表現ではない。
ラテンアメリカ 語源
ラテンアメリカの名称は1856年、ヌエバ・グラナダ共和国（現在のコロンビア）の首都ボゴタで生まれた文人ホセ・マリア・トーレス＝カイセードによって初めて用いられた。
1836年、メキシコからテキサスが独立し、さらに1848年、米墨戦争によってアメリカ合衆国に敗れ、メキシコは国土の半分を失った。1856年にはニカラグアの国内政治の混乱に乗じてアメリカ人侵略者ウィリアム・ウォーカーがニカラグアの大統領となるなど、アメリカ合衆国の膨張の前に、アメリカ大陸スペイン語圏の諸国は、存続の危機にさらされていた。パリに在住していたイスパノアメリカ人たちはこうした事態に祖国がアメリカ合衆国に吸収されるという危惧を抱き始め、アングロサクソン列強の脅威に抵抗すべく運動を始めた。
ラテンアメリカ 語源
当時、彼らは自分たちの国家群の呼称としてアメリカ・エスパニョーラを用いることが多かったが、文明の中心であったフランスと一体であることを示す名称としてラサ・ラティノアメリカーナ、アメリカ・ラティーナ・サホーナ・エ・インディヘナといった呼称が論説などで用いられるようになり、カイセードが1856年9月26日、旅行先のヴェネツィアで書いた詩『二つのアメリカ』においてアメリカ・ラティーナという言葉が初めて用いられた。この言葉は次第に新聞や雑誌、公文書へと浸透していき、フランス語においても1861年ごろよりラメリク・ラティーヌ（L'Amérique latine）の呼称が確認出来るようになる。英語のラテンアメリカの名称がスペイン語、フランス語のどちらから移入されたのかは定かではないが、この新しい名称の浸透はナポレオン3世によって積極的に行われ、次第にラテンアメリカという名称が世界に広がっていった。
しかし、フランス主導によるこうした帝国主義的拡大にスペインの知識人たちは大いに憤慨し、イスパノアメリカの名称を主張し続け、今日に至ってもスペインは公式の文書ではラテンアメリカの名称を拒否している。
ラテンアメリカ 定義
今日、単にラテンアメリカと称した場合は「メキシコ以南の北米大陸、カリブ海地域全域、南アメリカ大陸全域の3地域とその周辺の島々」を指す（広義のラテンアメリカ）。
1960年頃まではラテン文化の伝統を引き継ぐ20の国に限ってラテンアメリカと呼称されてきた。1962年以降、旧イギリス領から12、旧オランダ領から1の新しい独立国が興り、国際連合などでラテンアメリカ地域に含んだ形で言及されるようになり、ラテンアメリカの定義は曖昧さを孕むことになった。近年ではこうした新興独立国の立場を考慮し、カリブ海地域と呼称し、「ラテンアメリカとカリブ海」などと表現する傾向が強まっている。この場合のラテンアメリカという呼称は「ラテン的文化を保有する国と地域」を指すことになる（狭義のラテンアメリカ）。
ラテンアメリカ 定義
ラテンアメリカの定義においては「広義のラテンアメリカ」と「狭義のラテンアメリカ」とを、文脈で判断し理解することが必要となっている。
日本においては「広義のラテンアメリカ」を総称して中南米と表すことが一般化している。この言葉はラテン性を巡る諸問題を回避できる点で便利な言葉ではあるが、忠実に外国語に訳した場合に「セントラル・アンド・サウスアメリカ」となってしまい、メキシコやカリブ海地域が含まれないという別の問題を持っていると中川文雄は指摘している。稀に喇（ラ）と表記されることもある。
カナダのケベック州はラテン系言語であるフランス語が第一言語であるが、他のラテンアメリカ諸国と地理的・経済的に大きく離れていることもあって、同地をラテンアメリカに含めることは少ない。
ラテンアメリカ 構成
ラテンアメリカは33の独立国およびいくつかの非独立地域で構成される。本一覧の国名表記は『ラテン・アメリカを知る事典』の各国便覧に倣う。
ラテンアメリカ 歴史
ラテンアメリカ史においての一般的な時代区分は先コロンブス時代、植民地時代、独立国家の時代の3つに大別される。
1492年にイタリアの探検家クリストファー・コロンブスがカリブ海地域に到達した時点を起点として、それ以前を総称したのが先コロンブス時代で、数千年に渡る長い期間を通じて北アメリカ大陸のメソアメリカ地域と、南アメリカ大陸のアンデス地域を中心として様々な文化が開花していた。これらはまとめて古代文明と称されるが、3世紀から9世紀に至る最も華麗な文化が開花した時代を古典期としてその前後を先古典期、後古典期と、あるいはそれ以上に細分化することもある。
1492年以降の植民地時代は、スペインとポルトガルの両国による絶対王権によって統治された約300年間を指す。ラテンアメリカ地域の領有権の正当性は教皇によって与えられたものであったが、これを無視したオランダ、イギリス、フランス、デンマーク、スウェーデンなどのヨーロッパ諸国はカリブ海域の多くの島々や大陸の一部を占領・支配した。
19世紀初頭から現在に至る期間は独立国家の時代とされる。ナポレオン戦争でナポレオンが敗北して以降の1814年9月1日から1815年6月9日まで開催されたウィーン会議では1792年より以前の状態に戻すことと勢力均衡が原則とされた。ウィーン会議以降の国際秩序をウィーン体制と呼び、1848年革命に崩壊するまでの時代を指す。
ラテンアメリカ 歴史
ナポレオン戦争に勝利したオーストリア、ロシア、プロイセンの復古勢力は革命の再発を防ぐために、1815年にキリスト教的友愛による平和を提唱する神聖同盟を締結、さらに1818年にイギリスと敗戦国フランスを加えた五国同盟を締結してウィーン体制を確立した。
スペインではナポレオン軍の敗北によりジョゼフ・ボナパルトは追放され、スペイン・ブルボン復古王政のフェルナンド7世が復位した。これに対して自由主義者リエゴが1820年にスペイン立憲革命を起こし、イタリアでもカルボナリ党がスペインを模倣してナポリ・ピエモンテで蜂起したが、革命の波及を恐れた五国同盟によって両者は鎮圧された。他方で、1810年代から1820年代を通じてラテンアメリカ諸国が相次いでスペイン帝国からの独立を果たし、スペインは中南米植民地を失っていった。
1823年12月アメリカ合衆国モンロー大統領は、独立したラテンアメリカ諸国に対して神聖同盟諸国が干渉すること、および西半球におけるヨーロッパの植民地拡大へ反対すると表明した。さらに、1824年にペルー、1825年ボリビア(アルト・ペルー)が独立した。
また、1821年にはオスマン帝国からの独立を目指してギリシャ独立戦争が始まっている。露土戦争で連合軍に敗北したオスマン帝国は1832年ギリシャ独立を認め、列強はバイエルン王子オットーをギリシャ王オソン1世とするギリシャ王国を樹立した。
ラテンアメリカ 歴史
1830年のフランス7月革命に対抗してロシア、オーストリア、プロイセンが1832年10月に旧秩序維持を再確認したが、革命干渉を忌避したイギリスとフランスは真摯協商を結んだことでウィーン体制は分裂し、さらに各国での1848年革命によってウィーン体制は崩壊した。
1929年の世界恐慌によって寡頭支配勢力の弱体化が起こり、ラテンアメリカ諸国は新しい政治・経済秩序を模索し始めた。民主化の波に飲み込まれ、それまで無視されてきた大衆と呼ばれる人々が政治に大きな影響を与え始めるようになっていった。
2011年11月24日、中南米各国で学生による「教育のための行進」が行われた。この行進はチリ大学生連合とコロンビアの全国学生拡大会議が呼びかけたもので、ウルグアイ、アルゼンチン、ブラジル、エルサルバドル、パラグアイなどでもデモや集会が行われた。直後の12月2日、植民地を除く全33ヶ国により、従前のラ米・カリブ首脳会議を発展させた「ラテンアメリカ・カリブ諸国共同体」が結成された。
ラテンアメリカ 他地域との関係
日本の海外直接投資総額の比率は1995年時点で12.6%となっている。また、日本の総貿易額におけるラテンアメリカの比重は1997年時点で4.7%となっている。内容は主としてラテンアメリカ諸国の天然資源を輸入し、日本から製造業製品を輸出するというものが多い。
人的視点からは、第二次世界大戦以前の1893年のグアテマラへの移民をはじめとして、榎本武揚の提唱により1897年にメキシコへ渡り、アカコヤグアに入植した「榎本移民」をきっかけにラテンアメリカへの組織的移住が始まり、その後、ブラジル、ペルー、アルゼンチン、ボリビア、パラグアイ、ウルグアイ、チリへの移民も盛んに行われた。第二次世界大戦後には、1956年にボリビアと移住協定を締結し、1959年にパラグアイと移住協定を締結し、1963年にアルゼンチンと移住協定を締結し、1963年にブラジルと移住・植民協定を締結するなどラテンアメリカに移民を送り出した。その為、世界に散らばる日系人のうち、3分の2はラテンアメリカに集中している。1959年にパラグアイと締結された日本の国策による移住協定は、1989年に効力が無期限延長に改定され、85,000人の日本人が受け入れ可能となっている。
ラテンアメリカ 他地域との関係
文化的視点からは、アジア以外で初めて平等条約を締結したメキシコ修好通商条約100周年であった1988年を皮切りに、1997年のチリ修好通商条約100周年、メキシコ移民100周年、1998年のアルゼンチン修好通商条約100周年、1999年のペルー移民100周年など各国の記念行事が相次ぎ、それを契機に要人や文化人の相互訪問が活発となった。
ラテンアメリカに対する政府開発援助（ODA）は全体の10%程度で推移し、特に国民所得の低い中米諸国や、日系移民の多いブラジル、ペルー、ボリビア、パラグアイなどへの資金協力や技術協力が目立つ。また、エルサルバドル、ハイチ、ペルーなどへの政治目的を持った援助や、環境問題改善や麻薬対策といった地球的問題への取り組みも近年では増えてきている。
ラテンアメリカ 統計
国連『世界人口年鑑』（1996）によるラテンアメリカの人口推移。
ラテンアメリカ 社会
人類学者ミッシェル・D・オリアンは、ラテンアメリカの社会を文化的生活面での共通項に着目し、インディオ社会、メスティーソ社会、アフロ・アメリカ社会、ヨーロッパ的アメリカ社会、移民社会の5つの社会に分類している。
これらは国あるいは地域によって独自性が認められつつもいくつかの点で共通した社会を形成しており、お互いに干渉しあいながら今日の複雑なラテンアメリカ社会を構成している。
植民地時代以来、ラテンアメリカは、ほとんどのヨーロッパ諸国だけでなく、日本を含む多くのアフリカ人やアジア人からも、世界中からの移民の中心であり、民族的に日本はラテンアメリカとより関連しています. ヨーロッパやアメリカよりも。 人種の混合は、ラテンアメリカ地域の建設において非常に重要であったため、この地域には大きな民族グループはなく、多くのラテンアメリカ人は主にヨーロッパ人または先住民 (ラテンアメリカインディアン) に由来します。 世界最大の日系人口を抱えるペルーとブラジルは、事実上の「日本の兄弟」と言えます。
ラテンアメリカ 宗教
ラテンアメリカの宗教構成
ラテンアメリカにおけるキリスト教諸派構成
（出典：Franz Damen,Bolivia/Belgica、2006「世界とラテンアメリカの宗教概観」(原稔. "ラテンアメリカの宗教変遷グロバリゼーションによる 40 年間の宗教勢力変化." 東洋哲学研究所紀要 22 (2006): 59-80.））
ジョゼフ＝ルイ・ラグランジュ
ジョゼフ゠ルイ・ラグランジュ（仏: Joseph-Louis Lagrange、1736年1月25日 - 1813年4月10日）は数学者、物理学者、天文学者である。サルデーニャ王国のトリノで生まれ、オイラーに師事し、プロイセンや帰化したフランスで活動した。彼の初期の業績は微分積分学の物理学への適用であり、特に力学の発展に貢献した。後に、力学をさらに一般化して、最小作用の原理を導き、解析力学（ラグランジュ力学）を創出した。ラグランジュによる『解析力学』は、ラプラスの『天体力学』と共に18世紀末の古典的名著とされる。
ジョゼフ＝ルイ・ラグランジュ 生涯
1736年、サルデーニャ王国のトリノで生まれた。出生名はジュゼッペ・ルイージ・ラグランジャ（伊: Giuseppe Luigi Lagrangia）である。プロイセン王国のベルリン・アカデミーのレオンハルト・オイラーから教えを受けた。当時ブルボン朝を戴くフランス王国に移り住み、フランス科学アカデミーで活動した。53歳でむかえたフランス革命の後は、ラプラス、アントワーヌ・ラヴォアジエらと共にメートル法の制定に取り組んだ。また、エコール・ポリテクニークの教授や元老院の議員も務めた。
フランス革命に伴うラヴォアジエの処刑については「彼の頭を切り落とすのは一瞬だが、彼と同じ頭脳を持つものが現れるには100年かかるだろう」と語ったとされる。また、生前のマリー・アントワネット（同じく、同革命に関連して刑死）の数学教師でもあり、「なぜ私が残されたのかわからない」と彼らの処刑を嘆き、生涯苦しんだとされる。同じく数学者で同時代の同国を生きたピエール゠シモン・ラプラスは、その時々の政治権力に従順にしたたかに世を渡り抜いたが、ラグランジュのこのような気質はそれとは対照的であった。
ジョゼフ＝ルイ・ラグランジュ 業績
数学を用いて力学を体系化し、双方の分野に業績を残した。ラグランジュの名を冠する用語も多く残っている（⇒#関連項目）。
力学の研究においてラグランジュは、それまでの幾何学的なアプローチを排除し、ダランベールの原理や仮想速度の原理の立場から最小作用の原理を基幹とし、純粋に解析学的な力学すなわち解析力学を構築して、ニュートン力学の発展・成熟に貢献した。たとえば、他の原理を持ち出さずに、解析学的手法のみによってより普遍的なエネルギー等の各種の保存則を導出した。1788年には、これらの成果を著作『解析力学』（原題: "Mécanique analytique"）として出版した。
天文学においては、オイラーと共にラグランジュ点（L1からL5の5つの解）の発見に貢献した。これは地球と月のような二つの天体の系において、第三の小さな天体がこれら二つの天体との相対位置を変えずに安定に運動し続けられる可能性のある5つの位置座標点である。
ジョゼフ＝ルイ・ラグランジュ 業績
数論に関する業績として、全ての自然数が高々四つの平方数の和によって表されるという定理は、ラグランジュの四平方定理として知られる（1770年）。また、ウィルソンの定理の証明のうちの一つを発見した（1773年）。五次以上の方程式の代数的な解き方についても研究し、根（解）の置換など群論の先駆けとなる研究も行い、これらの方程式について解ける為の条件を示したとされる。さらに、オイラーによる弱完全数に関する予想については、その後に25年をかけて、証明に成功している。これによれば、P=２の弱メルセンヌ数において、p=11では確かにNpは完全数ではないが、p=101においてNpは完全数になるとされる。
度量衡の標準化に尽力したことでも有名とされる。1791年5月に王立協会のフェローに選出され、亡くなる直前1週間前にレジオンドヌール勲章グランクロワ章を受賞し、パリのパンテオンに埋葬されている。
マスメディア
マスメディア（mass media）あるいは大衆媒体（たいしゅうばいたい）とは、マスコミュニケーションを可能とする媒体のことである。
マスメディア 概説
マスメディアとはマスコミュニケーションを行うメディア（＝媒体）のことであり、例えば新聞・出版・放送などを指す。ブリタニカ国際百科事典によると、新聞、テレビ、ラジオ、映画、雑誌などに代表される、受け手である大衆に対して自称公的・間接的・一方的に意味内容を伝達するような技術的道具や装置のことを言う。また「マスメディア」は、マスメディアを用いてマスコミュニケーションを行っている組織も含めて指すこともある。例えば新聞社、出版社、放送局（テレビ局、ラジオ局）などである。マスメディアは入手した情報を自らの判断の下で編集し利用者へと公開するが、これはジャーナリズムの機能そのものであり、このためマスメディアは必然的にジャーナリズム機能を備えることとなる。
マスメディア 概説
なおマスコミュニケーションとは、大衆への大量の情報伝達を指す。が、日本では「マスコミュニケーション」の略語の「マスコミ」をマスメディアという意味でも用いることがある。上記のように、これらの概念は非常に近接したものであるため、メディアやマスメディア、マスコミ（マスコミュニケーション）という言葉がジャーナリズムを指すことも多い。
現代のマスメディアがどのような状態かというと、資本主義社会においてはマスメディアの大多数が営利企業としていとなまれており、その結果、利潤の獲得や経営の安定が優先される傾向があり、伝達される内容が低俗化・画一化する傾向がある。一方、社会主義社会においては政府や支配政党の方針によって伝達される内容が編集される状態になる。
マスメディア 歴史
大量の受け手への、情報の同時発信を最初に可能にしたのは15世紀半ばのヨハネス・グーテンベルクによる活版印刷の発明である。グーテンベルクは活版印刷術を使い、世界初の近代的な出版物であるグーテンベルク聖書を完成させた。この活版印刷術は急速にヨーロッパに広まり、1480年ごろにはすでにヨーロッパの各地に印刷所が設立されていた。これにより出版が盛んになり、それまでに比べ非常に大量の書籍が発行されるようになった。またこの印刷の隆盛はパンフレット類の大量発行をも可能にし、この流れの中で15世紀末以降、不定期刊行の新聞が各地で発行されるようになった。こうした新聞は初期には何か大事件があった際にのみ発行される、いわゆる瓦版のようなものであったが、17世紀初頭には週刊化する新聞が出現し始めた。
こうして新聞が一般化した18世紀に入ると、アメリカ独立戦争やフランス革命などの市民革命が起きるようになるが、この過程で新聞は世論の形成に大きな役割を果たし、樹立された新政府においては自由権の一部として法的に言論の自由が認められるようになった。この言論の自由はのちにマスメディアの拠って立つ根幹となった。
マスメディア 歴史
欧米では、19世紀の産業革命による都市人口の増加や社会変化に伴い、新聞の大衆化が進んだ。同時期、印刷技術が長足の進歩を遂げたことで書籍の大量生産も可能になり、出版業もまた大衆化が進んでいった。
1876年に電話が発明されると、これを利用して不特定多数の利用者に情報や娯楽を提供するアイデアが生まれ、1879年にはすでに電話線を利用した放送が試みられていた。1893年にはオーストリア・ハンガリーのブダペストにおいて有線放送局が成立したものの、これはほとんど追随者を生まなかった。一方、1895年には、マルコーニが電波による無線通信の実験に成功し、1920年に世界最初の商業ラジオ局であるKDKAがアメリカ合衆国・ペンシルベニア州で開局した。1922年にはアメリカでラジオブームが起き、以後ラジオは急速に普及した。
マスメディア 歴史
ラジオは音声だけの放送であるため、これに加えて画像の送信をも可能とするテレビの開発が1920年代には世界各国で開始され、やがて1930年代には試験放送がはじまった。1950年代に入るとテレビはアメリカで急速に普及し、欧州諸国や日本などもすぐにこれに続いた。テレビはメディアの中でもっとも巨大なものとなり、20世紀後半の社会の在り方を大きく変えた。一方ラジオは1950年代中盤のトランジスタラジオの開発によって小型化が進み、電池の改良と相まってどこにでも携帯することが可能になったことで一定の地位を確保した。新聞・雑誌は放送メディアにくらべて速報性に劣り、広告の出稿などで徐々にテレビ優勢の状況が作られていったものの、テレビに次ぐ重要なマスメディアとしての地位を確保していた。
こうした状況は、1990年代後半あたりからのインターネット利用の普及で大幅に変化した。世界的なインターネット利用の急増に伴って、旧来のマスメディア各媒体の相対的位置付けの低下が徐々に進行している。日本を例にとれば、1995年から2010年にかけてインターネットの利用が激増する一方で、テレビ視聴時間は微減、新聞・ラジオ・雑誌は減少傾向にある。アメリカやヨーロッパにおいては特に従来の紙による新聞の販売が漸減しており、2009年ごろから新聞社の規模縮小や廃刊が続いている。そして、現代のマスメディアはいわゆるセカオワ番組と呼ばれる番組が増え、内閣報道番組や音楽番組が少なくなっている。
マスメディア 機能
マスメディアの機能に関しては、多くの学者が分類を行っている。
ハロルド・ラスウェルはマスメディアの機能を、社会環境の現状や変化に対し情報を伝え警告を発する「環境の監視」、社会環境に関して構成員間の意見を整理し世論を形成させる「構成員の相互作用」、そして価値観や社会的規範、知識などを次の世代へと繋いでいく「社会的遺産の世代的伝達」の3つに分類した。
ウィルバー・シュラムは同様に、マスメディアの機能を「見張りの機能」、「討論の機能」、「教師の機能」の3つとした。
ロバート・キング・マートンとポール・フェリックス・ラザースフェルドは、マスメディアの機能を、人物や事象を社会的に認知させる「地位付与の機能」、道徳や法を人々に認知させ従わせる「社会規範の強制機能」、そして大量の情報によって人々の感覚を麻痺させ社会への関心をなくさせる「麻酔的悪作用」の3つであるとした。
マスメディア 意義
マスメディアには様々な社会的意義が存在する。
特に政治において、マスメディアは大きな役割を持っている。政治におけるマスメディアの役割としては、自らの意思によって政治的な事実を報道・解説することによって、一般市民に政治的判断の基準を提供することがあげられる。この機能によって、18世紀末ごろには世論が明確に形成されるようになり、19世紀のヨーロッパにおける新聞をはじめとするマスメディアの発達は、ナショナリズムの成長や大衆の国民化へとつながり、国民の政治意識の向上と民主主義の発達をもたらした。こうした政治的機能の巨大さから、マスメディアは立法・司法・行政と並ぶ「第四の権力」と評されることも多い。
また、マスメディアの政治に対する影響は、それが政府や権力側を利するものであるという批判と、逆に少数派の意見をくみ取ることができるとする擁護論の双方が存在する。権力を監視し批判することこそマスメディアの使命であるとする考え（ウォッチドッグ機能）も存在するが、権力批判を至上命題とした場合ともすれば権力に従わない犯罪者をも擁護することになりかねず、善悪の転倒が起きる場合がある。政治家がマスメディアに向けて単純だがわかりやすいパフォーマンスを行い、選挙民がそれに強く影響される、いわゆるポピュリズムの問題も指摘されている。
マスメディア 意義
民主国家のみならず独裁制においてもマスメディアは大きな役割を持ち、こうした独裁国家では政府に指導・統制されたマスメディアは情報操作により世論を政府寄りに保ち続ける社会統制のあからさまな道具となっている。なかでもファシズムにおいてはマスメディアは非常に重要な役割を持ち、ナチス・ドイツなどではマスメディア、特にラジオでのプロパガンダを通じて世論を操作した。ただし常にマスメディアが独裁国家に有利な役割を果たすとは限らず、逆に1970年代以降、発達したマスメディアから他国の政治情勢を入手することで国民の自国の政治体制に対する不満が高まり、連鎖的に民主化が起こることにもなった。
政治面に限らず、人々への情報提供そのものが社会的に非常に重要なものである。マスメディアによって供給される情報は一般の人々にとっても、また専門職の従事者にとってもこれからどのような行動をとるかの参考となる。災害時における情報提供も大変重要であり、災害発生が予測される時点においての警報・対策情報から、被害状況の発信、発生後の被災者への情報発信や被災地外からの支援提供に至るまで、その機能は多岐にわたる。
マスメディア 意義
そのほか、マスメディアが供給するさまざまな娯楽も重要な意義のひとつである。映画やドラマ、スポーツの鑑賞などの直接的な娯楽のみならず、余暇やレジャーなどを楽しむための娯楽情報もマスメディアからは大量に発信されている。また、趣味や嗜好を満たすための文化や教養面の情報も発信され、教育的な機能も持っている。企業が自らの商品を売り込むための広告や、各団体が行う広報も、マスメディアでは大量に流される。こうしたマスメディアによる画一的で一方的な大量の情報の提供は、市民の受け取る情報を一様なものとすることで広汎な共通文化市場を生み出し、人々が広く愉しむ大衆文化を成立させた。人々が受け取る同一の情報はお互いの間に共通の話題を成立させ、またある対象に対する人気や、広告やCMと結びつくことで流行を生み出すこととなった。
マスメディア 経営
マスメディアの収入源には大きく分けて、情報の発信側から受け取る広告料と、受け手に課金する料金（受信料、購読料など）、そして事業収入などのその他収入がある。この収入の割合はメディアによって異なり、たとえば日本においては新聞社は平均で販売収入が52.7%、広告収入が30.8%（2006年）となっており、どちらからも収入があるが販売収入の方がやや主となっている。これに対し、ヨーロッパやアメリカの新聞社の収入の8割は広告からのものとなっており、広告に依存する収入体系となっている。
新聞と異なり、放送は課金手段が様々ある。民間放送にも広告料での運営と受信料での運営の2形態があり、公共放送はBBCやNHKのように受信料のみで運営する局のほか、広告料と受信料の両方受け取る局、政府交付金を受ける局など、国によって収入源が異なる（公共放送の項参照）。衛星放送や有線放送の場合、ペイ・パー・ビュー方式などで視聴者に課金する局もある。
マスメディア 経営
ネットの発達と利用者の増加で、既存メディアは広告や情報の受信手段としての役割をネットと競合するようになり、全体的なメディアの傾向として、収入は頭打ちか減少傾向にある。アメリカの新聞社では減少傾向が顕著で、ニューヨーク・タイムズは巨額の赤字を出し、本社社屋の売却などのリストラを進めているほか、2009年には、クリスチャン・サイエンス・モニター、シアトル・ポスト・インテリジェンサー、ロッキーマウンテン・ニュースが経営難で日刊紙の発行を取りやめた。
メディア産業は、出版がやや小規模の資本でも行えることを除けばいずれも巨大な資本を必要とするため、企業の大規模化が進んでいる。さらに大規模化した企業は同業他社の買収や系列化、他メディアへの進出、さらにはコンテンツ産業であるプロ野球（球団）やサッカー、所有不動産の賃貸、まったくの別分野である旅行会社やホテルなどへの多角化を行い、巨大なメディア・コングロマリットを形成しているところも多い。こうしたメディア・コングロマリットは経営の安定をもたらす一方で、メディアの寡占化が進み健全な言論空間の構築に悪影響をもたらす恐れがあるため、独占禁止法以外にもさまざまな規制が導入されている。一例として、日本の放送法93条においてはマスメディア集中排除原則が定められ、過度の系列化を禁じている。
マスメディア 主なマスメディア
以下、現代におけるマスメディアを媒体別に区分する。
もともと、マスメディアは「印刷媒体」と「非印刷媒体」に分けられる、とされている。広義のマスメディアには映画や音楽（レコード）、出版（書籍）全体を含むこともある。このなかでも影響力が強いテレビ・ラジオ・新聞・雑誌はマスコミ四媒体と呼ばれ、狭義においてマスメディアとはこの4つのメディアのことを指していた。
マスメディア 新しいマスメディア
1990年代後半から普及したインターネットは既存のマスメディアの構造を大きく揺るがした。取材には資金と組織力が必要なこと、検証可能性の高さなどから、インターネット時代においても新聞社などマスコミ企業の優位性は変わらないという意見がある。一方、マスコミ企業は取材中心の通信社的な役割に縮小し、評論や世論形成はブログなど個人のウェブサイトやSNSなどが中心になるという見方もある（ソーシャルメディアという語も生まれている）。インターネット上の市民ジャーナリズムに期待する向きもあり、実際にいくつかのメディアが創刊されたものの利用が伸びず、2010年ごろには日本ではほとんどの市民メディアが閉鎖に追い込まれた。
マスメディア 問題
マスメディアに対する外部からの干渉は古くから問題となっている。特に政府からの干渉は検閲や発行禁止など様々な形で行使されており、その干渉を禁じる形で制定されたものが表現の自由である。また、表現の自由や言論の自由に含まれる形で、報道の自由も保障されている。報道の自由には取材の自由や媒体の流通・頒布の自由が含まれている。しかし表現の自由が確立されたのちも、政府とマスメディアの間ではその自由の範囲をめぐってしばしば対立が起きている。軍事的・外交的なものを中心に重要事項がしばしば国家機密に指定される一方、情報公開法が制定され政府の公文書等が一般に公開されるよう定められている国家も多くなってきている。また、マスメディアの重要な職業倫理のひとつに取材源の秘匿が挙げられるが、刑事裁判においてはある程度の尊重はされるものの、どこまで認められるかについては議論がある。
一方で、世界に流れる情報の大部分を独占しているマスメディアはそれ自体が巨大な権力を握っていると言えるため、その情報伝達行為自体に問題が生じることも多い。
マスメディア 問題
人権の侵害としては、名誉棄損やプライバシーの侵害、記者たちの取材マナーやモラルの欠けた過剰な取材、事件が起きた際に報道各社が関係者の元に殺到して人々の日常生活を脅かすメディアスクラムなどが挙げられる。犯罪の被害者や加害者に関しては、日本では20歳以下の少年に関しては少年法によって匿名での報道が法的に定められているものの、それ以外の場合は基本的に実名での報道が行われているが、こうした実名報道も重大な人権侵害につながるとされ、匿名での報道を求める声も上がっている。このほかにも、誤報や虚偽報道などのような正確性の問題、偏向報道や扇動のような公平性の問題など、報道倫理に反する事件がしばしば発生している。
また、マスメディアは送り手から一方的に受け手に情報を送るものであるため、受け手側に異論があってもそれをメディアへと反映させることは難しく、一方的な見方がそのまま押し付けられる場合が多い。この状況の是正のため、マスメディアの見解・批判に対して反論の機会提供を請求することの出来る反論権や、メディアに個人の意見を反映させる、いわゆるアクセス権といったマスメディアに民衆からの声を反映させる権利も提唱されている。
マスメディア 問題
マスメディアは世界のほぼすべての国に存在するが、普及率は地域的に大きく差があり、アメリカやヨーロッパ諸国、日本といった先進諸国では普及率が高く、発展途上国ではあまり普及が進んでいなかった。しかし、発展途上国の経済成長によってその差は縮小しつつある。一例として、2000年ごろから経済成長の続くアジア、なかでもインドや中国で新聞販売数が増加し、2007年には新聞の発行部数の1位が中国、2位がインドとなった。
マスメディアの量的不均衡こそ縮小しつつあるものの、より大きな問題としては情報の流れの不均衡がある。世界のニュースの流れはアメリカのAP通信やイギリスのロイター、フランスのAFP通信といった巨大な国際通信社が握っており、アメリカやヨーロッパからの一方的な情報発信は発展途上国側から非難されてきた。セネガル出身のユネスコ事務総長だったアマドゥ・マハタール・ムボウは1970年代後半に「新世界情報秩序」を提唱してこの状況の是正を訴え、途上国から強い支持を得たものの、この議論の中で東側諸国がジャーナリストの認可制の導入を提唱したこともあって、先進国からは報道の自由を制限するものだとして強い反対の声が上がった。そしてこれを一番の原因として1984年にはアメリカが、次いで1985年にはイギリスおよびシンガポールがユネスコから脱退し、新世界情報秩序はほとんど実績を上げることができないまま立ち消えとなって、南北の情報格差は温存されたままとなった。
マスメディア マスメディアの将来
ボルチモア・サン紙の元記者、デイビッド・サイモンは、所詮インターネットに出ている情報は、既存メディアが流している情報をコピー&ペーストして、それに対し独自の意見を付け加えたものでしかなく、ネットのブロガーや市民記者は寄生虫のようなものだと指摘している。宿主となる既存メディアは、その寄生虫のため、自らの経営を蝕まれ、次第に一次的な情報を提供する既存メディアが弱体化し、社会に正確な情報が行き渡らなくなるという。サイモンは、そのためにも、既存メディアはネットでの情報発信を有料化するか、NPO化して市民の寄付などで経営を健全化していくべきだと主張している。
藤代裕之は、いくら個人メディアが増加しても、まとめサイトやネット上の事件を知らせるミドルメディアの登場が示しているように、人々が何を考えているのか情報を共有するマスメディアのようなメディアはなくならないと主張している。また藤代は、マスメディアが凋落してきても、社会の問題を掘り下げ、人々に伝えるという役割の重要性が低下するわけではなく、むしろ誰もが情報を発信でき、膨大なコンテンツが流通する時代になったからこそ、その人にしか表現できないコンテンツを作れる「プロ」と、重要な情報を選び出す「編集」の重要性が増すとも主張している。
空気を作って、社会的・政治的に相手を潰せるためメディア自体が権力との批判の声がある。
円 (数学)
数学において、円（えん、英: circle）とは、平面（2次元ユークリッド空間）上の、定点O（オー） からの距離が等しい点の集合でできる曲線のことをいう。
その「定点O」を円の中心という。円の中心と円周上の1点を結ぶ線分や、その線分の長さは半径という。
円は定幅図形の一つ。
なお円が囲む部分すなわち「円の内部」を含めて「円」ということもある。この場合、厳密さを必要とする時は、境界となる曲線のほうは「円周」（英: circumference） という。これに対して、内部を含めていることを強調するときには「円板」（英: disk）という。また、三角形、四角形などと呼称を統一して「円形」ということもある。
習慣的に、とりあえず円をひとつ挙げその中心に名称をつける時は「O」（オー）と呼ぶことが多い。これは原点を英語で「オリジン」（英: Origin）というのでその頭文字をとったものである。中心が点Oである円は「円O」（えんオー）と呼ぶ。なお中心は英語では「センター」（英: Center）というので、円の中心が「C」（シー）になっている文献もある。
なお、数学以外の分野ではこの曲線のことを（あるいはそれに近い卵形の総称として）「丸」（まる）という俗称で呼称することがある。
円 (数学) 円の性質
円周と2点で交わる直線を割線という。このときの交点を2点 A, B とするとき、円周によって、割線から切り取られる線分 AB のことを弦といい、弦 AB と呼ぶ。特に円の中心を通る割線を中心線という。中心線は円の対称軸であり、円の面積を2等分する。円周が中心線から切り取る弦やその長さを、円の直径という。直径は半径の2倍に等しい。円周の長さは、円の大きさによってさまざまであるが、円周の長さの直径に対する比の値は、円に依らず一定であり、これを円周率という。特に断りのない限り、普通、円周率は π で表す。円の半径を r(半径の英語 radiusの頭文字が由来) とすると、円周の長さは 2πr で表される。また、円の面積は、πr 2 で表すことができる。同じ長さの周を持つ閉曲線の中で、面積が最大のものである。（等周問題）
一方、円周は割線によって 2 つの部分に分けられる。このそれぞれの部分を 円弧（英: arc）または単に弧という。
2つの弧の長さが等しくないとき、長い方の弧を 優弧（英: major arc）、短い方の弧を劣弧（英: minor arc）という。
2つの弧の長さが等しいとき、これらの弧を 半円周 という。このとき、割線は円の中心を通る中心線である。