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地下鉄サリン事件 犯行
小伝馬町駅ではサリンのパックがホームに蹴り出されたことで、A720Sの後続列車である八丁堀、茅場町、人形町、小伝馬町の各駅で運転を見合わせた4列車と、小伝馬町駅の手前で停止し、同駅に停まっていた列車を人形町駅の手前まで退避させたあとに小伝馬町駅に停車した列車の5列車も被害を受けた。小伝馬町駅には5列車が到着し、うち2列車が小伝馬町駅で運転を打ち切ったため、狭いホームに多数の乗客が下ろされ、列車の風圧などでホーム全体に広がったサリンを多数の乗客が吸引する結果となり、同駅では4人が死亡した。
これにより、本事件で最多となる6列車が被害を受け、8人が死亡し2,475人が重症を負った。
事件後、実行犯らは渋谷アジトでテレビを見て事件の発生を確認し、新実智光は死人が出たことを知ると大はしゃぎしたという。使った傘など証拠品は多摩川で焼却した後、実行犯らは第6サティアンに帰還して麻原に報告した。麻原は「ポアは成功した。シヴァ大神、すべての真理勝者方も喜んでいる」「これはポアだからな、分かるな」と、あくまで事件はポアであったことを強調した。そして、「『グルとシヴァ大神とすべての真理勝者方の祝福によって、ポアされてよかったね』のマントラを1万回唱えなさい」と命じ、おはぎとオレンジジュースを渡した。
麻原「今回はごくろうだったな」
新実「ニュースで死者が出ていると言っています」
麻原「そうか」
麻原「これはポアだからな。わかるな。これから君たちは瞑想しなければならない。『グルとシヴァ大神とすべての真理勝者方の祝福によって、ポアされてよかったね』という詞章を一万回唱えなさい。それが君たちの功徳になるから」
 — 松本智津夫被告第19回公判での杉本繁郎証言に基づく
林郁夫・新実組が赤旗を使用したのは、林郁夫の運転手役の新実が「駅で買えないような新聞のほうが面白い」と考えたためで、現場に向かう途中で総評会館の玄関から抜いて窃盗した。また一緒に聖教新聞を配達員からもらってきたが、後で創価学会に罪をなすりつけることを考えるとさすがにこれは露骨すぎるということで、外側を聖教新聞、内側を赤旗とし、内側の赤旗とサリンだけを落とした。
地下鉄サリン事件 緊急対応
事件発生後の8時10分、日比谷線は複数の駅で乗客が倒れ、また運転士から爆発事故との通報を受け、築地・八丁堀・神谷町の各駅に消防車や警察車両など、緊急車両が多数送られた。次第に被害が拡大したため、8時35分には日比谷線の全列車の運転を見合わせ、列車およびホームにいた乗客を避難させた。一方で千代田線と丸ノ内線では不審物および刺激臭の通報のみで、さらに被害発生の確認が遅れたため、運行が継続された。
9時27分、営団地下鉄はすべての路線で全列車の運転見合わせを決定する（当時営団地下鉄の他路線との接続がなかった南北線も含む。副都心線は有楽町線併走区間を除いて未開業）。その後、全駅・全列車を総点検し、危険物の有無を確認した。その一方で、都営地下鉄は運転を継続している。
被害者が多く発生した霞ケ関・築地・小伝馬町・八丁堀・神谷町・新高円寺のほか、人形町・茅場町・国会議事堂前・本郷三丁目・荻窪・中野坂上・中野富士見町の13駅にて救護所を設置し、病院搬送前の被害者の救護に対応した。
地下鉄サリン事件 緊急対応
大混乱に陥った日比谷線は終日運転を取りやめることになった。丸ノ内線と千代田線については、被災車両を車庫や引き込み線に引き上げたのち、霞ケ関駅を通過扱い（停車はするがドアの開閉はしないでそのまま発車）として運転を再開したが、自衛隊によるサリンの除染作業の必要が生じた。そのため正午から約数時間、丸ノ内線は銀座駅 - 四谷三丁目駅間、千代田線は大手町駅 - 表参道駅間を部分運休した。除染作業終了後はほぼ所定通りのダイヤで運転を再開したが、終電まで霞ケ関駅は通過扱いとされた。
上記3路線以外は確認を終えた路線から順次運転を再開したが、全駅、全列車に警察官、警備員などが配置される異例の事態となった。
事件直後、前出の5列車以外の列車で事件が発生したという情報もあったが、これは情報の錯綜などによる誤報であり、5列車以外での事件発生はなかった。しかし、乗客等に付着したり、気化するなどしたサリンは、他の駅や路線にも微細に拡散していった。
地下鉄サリン事件 緊急対応
警視庁では、刑事部対策室に第一報が入ったのは午前8時10分のことであったが、この時点では「地下鉄構内で爆発事故があったようだ」との情報であり、まだ緊迫感は乏しかった。8時21分には八丁堀駅より病人2人との110番通報が入ったが、詳細不明であった。8時24分には築地駅にて車内にガソリンを撒かれたとの情報が入り、警視庁本部から現場の警察官に対し、G事案（ゲリラ事件: テロ事件の警察用語）への関連有無を最優先で調査するよう指示がなされた。この頃から、各駅に臨場した警察官から次々に被害の報告が寄せられるようになり、多数の負傷者が発生している状況が報告された。この情勢を受けて、8時27分、築地駅に隣接する築地本願寺を中心とした5キロ圏警戒態勢が発令された（警戒範囲はその後間もなく6キロ圏へと拡大）。
8時35分には茅場町駅に臨場した中央警察署の署員が、負傷者から「車内に置いてあった新聞紙に包まれた、濁った液体から相当の悪臭がした」との情報を聴取、その他にも何者かが車内に液体を落としたとの聴取が相次ぎ、毒ガス事件としての認識がなされはじめた。8時53分ごろには、霞ヶ関駅や国会議事堂前駅で臨場した警察官まで倒れており、最終的には128人の警察官がサリンの被害を受けて118人が搬送された。8時54分、保管中の防毒マスクを現場に急送し、地下鉄の中で調査に当たる者等はこれを使用するよう指示された。
地下鉄サリン事件 緊急対応
警視庁では、1994年6月の松本サリン事件を踏まえてガスマスクと生化学防護服64セットを購入し、本事件発生2日前に納品を受けていたところだった。当日、警視総監を含む幹部にこの装備について説明するため、警備第2課装備係の調達担当者が準備しているところに事件の通報が入り、9時3分頃、そのまま処理班として現場に出動した。この処理班は霞ケ関駅（日比谷線および千代田線）・小伝馬町駅の計7個の物体を処理し、12時頃に警視庁に帰庁したが、移動中に除染が不十分なままでマスクを外していたこともあってサリン中毒を発症してしまい、全員が警察病院に入院となった。その後、自衛隊による除染作業が始まると、今度は鑑識官が防護服を着用してこれに同行し、残留物がないかを最終的にチェックする役割を担った。
警視庁本部庁舎でも、刑事部対策室への第一報から10分ほど経つと、同時多発的に事案が発生していること、またガスという情報もあることが報告されて、刑事部各課の課長や管理官たちが集合して、室内は急激に緊迫した。まもなく石川重明刑事部長も対策室に入り、自ら現場の機動捜査隊に指示を出した。また交通部・警備部は中央指揮所、公安部は公安部指揮所に指揮官を集合させて、それぞれ命令を下し始めた。警察庁でも、刑事局捜査第一課に、刑事局と警備局の合同対策本部を設置した。8時57分には、23区内を対象として全体G配備が発令された。
地下鉄サリン事件 緊急対応
1994年の松本サリン事件の際、国内で前例がないサリンの検査について警察庁の科学警察研究所（科警研）が苦労した経験から、警視庁の科学捜査研究所（科捜研）では、保有機材によるサリンの検査について既に検討を行っていた。早くも9時5分には、築地駅で採取された試料が科捜研に運び込まれ、9時34分には、ガスクロマトグラフ質量分析装置によってサリンとの結果を得た。この装置は、1990年に、製薬会社の研究所に勤める男が男女関係のもつれから自作のマスタードガスで交際相手の家族に火傷を負わせるという事件が発生した際、分析チャートをデータ集と突き合わせて推定せざるをえなかった教訓から1994年に導入されたもので、分析と同時に、そのデータを自動的にライブラリと照合する機能を備えており、そのライブラリにサリンも含まれていた。この頃には霞ヶ関駅で採取された試料も搬入されていたことから、正式発表はその結果を待って行うこととされたが、午前10時頃には自衛隊中央病院や聖路加国際病院から科捜研に直接問い合わせがあり、有機リン系の毒物としての対応を助言した。
地下鉄サリン事件 緊急対応
東京消防庁管制室には、8時9分に茅場町駅から『人が倒れています』との119番通報が入ったのを端緒として、多数の通報が寄せられ、17分には築地駅から「電車が爆発し、怪我人が多数出ている」との通報が入った。異状を察して、8時22分には化学機動中隊が投入されることになり、まず7隊が出動した。11か所の駅付近に指揮隊が出動して現場指揮所を開設したほか、8時30分には、警防部長を本部長とする「東京消防庁同時多発救助救急対策本部」が設置された。
化学機動中隊はドレーゲル製の毒劇物防護衣を着用、空気呼吸器も装着して現場に進入し、分析装置により原因物質の特定を試みたものの、なかなか反応を得ることができなかった。9時40分ごろ、中野坂上駅、本郷三丁目駅で採取した検体からアセトニトリルが検出された。当時、化学機動中隊の分析装置には化学剤の物質情報が登録されていなかったため、サリンという原因物質そのものの特定は原理的に不可能であったが、この結果から、少なくとも毒ガスであるとの判断に至った。しかしこの時点で、救急隊員もポンプ隊員も防護服を着用せずに現場に進入しており、後には毒・劇物用マスクを着用しての活動を開始したものの、救出した乗客がサリンに汚染されていたなどのケースもあり、135人の隊員が二次被害を受け、うち43人が入院した（全員が3月26日までに退院）。
地下鉄サリン事件 緊急対応
ドレーゲル製の防護衣を着用した消防士は、自衛隊による除染作業が始まった後は、その補助も担当した。化学防護隊の隊員が除染剤を散布した後に、サリンの分解産物や残存した除染剤を洗い流すため、消火栓に繋いだホースから大量の水道水を放水する役を担った。
東京消防庁から出動したのはのべ350隊（救急隊126隊、化学機動中隊16隊、ポンプ隊63隊、特別救助隊10隊、指揮隊135隊）で、救急出場件数は326件、救出した人員は692人、搬送した人員は688人であった。
被害者が搬送された病院は、主なところだけでも公立・民間合わせて40施設近くに達した。重症者を多く受け入れたのが聖路加国際病院と東京都立墨東病院だったが、他にも東京慈恵会医科大学附属病院や東京都済生会中央病院、東京警察病院や日本赤十字社医療センターなどが多くの被害者を受け入れた。ただし現場が混乱状態で誘導・振り分けが機能せず、あまり救急診療を行っていない病院でも被害駅に近いと多数の被害者が殺到して大混乱となる一方、準備万端整えていた三次救急医療機関には、重症の被害者が少数搬入されたのみで中等症・軽症の被害者は予想以上に来院しないといった状況もあった。
地下鉄サリン事件 緊急対応
聖路加国際病院では、午前8時16分頃に東京消防庁直通電話（ホットライン）を受けたが、この時点では「茅場町駅で爆発火災が発生したらしい」との情報であった。その後、8時25分頃にまず直接歩いて来院した患者3名が受診したほか、午前8時40分頃には救急車による最初の患者が搬送された。更に、現場を通りかかった自家用車の協力で2人目、消防の広報車により3人目が搬送されたが、この2人は既に心肺停止状態であった。更に受診者が相次ぎ、9時30分頃には、当時の日野原重明院長より、この日の通常診療を全て中止するとの判断が下された。聖路加国際病院では、病棟だけでなくチャペル（トイスラー記念ホール）やラウンジ、外来の廊下に至るまで酸素や吸引の配管がなされており、この設備を活かして、院内のありとあらゆる場所で診療が行われた。収容した被害者が縮瞳や流涎といった症状を呈していたことから、9時15分頃より、対症療法的にアトロピンの投与が開始された。また10時15分には、報道に接した信州大学医学部附属病院の柳澤信夫院長が聖路加国際病院に電話をかけており、松本サリン事件での診療経験を踏まえた情報提供を受けて、原因物質がサリンである可能性が強く考慮されるようになった。
地下鉄サリン事件 緊急対応
自衛隊中央病院では、警察からの要請を受け、省庁間協力のかたちで医官・看護官各6名を警察病院に向けて派遣していたが、被害者の収容状況を鑑みて、医官・看護官各3名が聖路加病院に移動することになった。ここで聖路加に移動した医官の1人である青木医官は陸上自衛隊衛生学校での幹部上級課程を修了した直後であり、その卒業試験では神経ガスに曝露された際の臨床兆候や初期治療を問われていた上に、その教材として使われていた医療マニュアルを聖路加病院まで持参してきていた。青木医官達は午前10時半頃に聖路加に到着して診療を開始したが、被害者の症状から原因物質が神経ガスである可能性が高いものと考え、衛生学校からの許可を受けて、持参したマニュアルを聖路加病院に提供した。更に衛生学校から追加の資料がファクシミリで送付されたほか、信州大附属病院も、聖路加を含めた都内の病院に対し、松本サリン事件の際の対応処置マニュアルをファクシミリで送付していた。
地下鉄サリン事件 緊急対応
これらの情報を踏まえて、聖路加病院では、午前11時頃よりプラリドキシムヨウ化メチル（PAM）の投与を開始した。これは有機リン化合物の中毒に対して用いる治療薬であり、農薬として有機リン化合物が多く用いられる農村地帯ではしばしば用いられる薬剤ではあったが、近年では化学構造上PAMの効き目が薄い農薬が増えており、また都市圏では農薬中毒自体が稀なこともあって、PAMの在庫を持っている病院は少なかった。この状況に対し、PAMを扱う薬品卸売業のスズケン社は名古屋市の本社から派遣した社員を新幹線「こだま」に乗りこませ、浜松駅・静岡駅・新横浜駅のホームからリレーのようにPAMを受け取ることで、計230人分を都内の病院に届けた。また国内唯一のPAMの製造元である住友製薬は、大阪の商品センターから東京へありったけのPAMを緊急空輸しており、都内ではパトロールカーに先導されて各所に配送され、事件当日の夕方に2,000人分、夜には2,500人分のPAMが届けられた。
地下鉄サリン事件 緊急対応
午前8時50分、警察庁捜査第一課から防衛庁運用課に対して、化学の専門家の派遣要請が入った。また9時20分すぎには警察庁警備局から自衛隊中央病院の医官の派遣要請が、そして9時55分には警察庁警備課から戦闘用防護衣の借用要請が入った。また防衛庁や陸上幕僚監部の運用課からは連絡調整幹部（LO）の派遣が開始されており、まず午前10時に防衛庁運用課から警察庁へ1人が、10時50分には警視庁へ3人が派遣された。
これらのLOからの情報を受けて、防衛庁の玉澤徳一郎長官は、災害派遣要請を受けた場合にすぐ対応できるよう、化学科部隊を東京に呼び寄せることを決心した。これを受けて、午前11時、陸上幕僚長 冨澤暉陸将は陸幕長指示を発令し、陸上自衛隊化学学校の第101化学防護隊と、東部方面隊の全ての師団司令部隷下の化学防護小隊を直ちに市ヶ谷駐屯地に集結させるとともに、必要な除染資材や化学防護衣セットも集めるよう命令した。
地下鉄サリン事件 緊急対応
午前11時20分頃、化学学校の教官6人が市ヶ谷に向けて陸路で出発した。警察庁では、3月17日にオウムへの強制捜査が本決まりになると同時に防衛庁に要請しており、19日には、化学学校において、捜査に参加予定の機動隊員300人と捜査員25人に対してガスマスク・防護服の装着訓練を実施していたが、このとき指導役を務めた自衛官も市ヶ谷への派遣幕僚団に加わっていた。また午前11時40分には化学学校の教官2人がヘリコプターで都内に向かい、途中で車に乗り換えて科捜研のチームと合流した。
12時50分、東京都知事である青島幸男より、第1師団長である杉田明傑陸将に対して災害派遣要請が発出された。これを受けて杉田陸将は「有毒ガスによる被害を受けた地下鉄駅における除染活動を行え」との災害派遣行動命令を発令、青島知事からの派遣要請とほぼ同時刻の12時50分、第1師団の化学防護小隊6名が練馬駐屯地を出発した。この隊は午後1時30分に霞ヶ関駅に到着し、午後2時23分には検知活動を行った。
地下鉄サリン事件 緊急対応
12時57分、市ヶ谷駐屯地の第32普通科連隊にも杉田陸将からの出動命令が下り、全隊員に非常呼集をかけて「第三種非常勤務態勢」に移行した。第1師団司令部からは、日比谷駅・霞ヶ関駅・小伝馬町駅・築地駅の計4か所への派遣指示が入ったことから、連隊長である福山1佐は、連隊の4個普通科中隊にそれぞれ担当駅を割り当てるとともに、化学学校から派遣されてきた幕僚を各中隊に1人ずつ組み込んで、サリンがある現場での除染活動を指導させることとした。
午後2時40分に編成完結が行われ、3時7分より、パトカーの先導を受けて順次に出動した。また3時18分には師団の化学防護小隊6人と第101化学防護隊38人も到着し、直ちに本隊を追いかけて、各中隊に組み込まれていった。しかし東京での災害派遣の訓練が行われていなかったため、自衛隊の運転手は赤信号で交差点を通過することに躊躇してしまい、先導役のパトカーとの間に一般車の割り込みを受け、車列を維持できなくなったり、パトカーを見失ってしまう部隊もあったほか、渋滞に巻き込まれて、到着は大幅に遅れることになった。
日比谷中隊
第32普通科連隊33人、化学学校幕僚1人に加え、現場で第101化学防護隊16人と合流。除染車4両、大型トラック3両、小型トラック3両。午後3時半に日比谷に到着したものの、同駅が現場だというのは誤報であり、安全を確認したのち築地中隊と合流。
小伝馬町中隊
地下鉄サリン事件 緊急対応
第32普通科連隊24人、化学学校幕僚1人に加え、現場で第12師団化学防護小隊7人と合流。除染車1両、化学防護車1両、大型トラック2両、小型トラック1両。
霞ヶ関中隊
第32普通科連隊21人、化学学校幕僚1人に加え、現場で第1師団化学防護小隊22人と合流。除染車2両、大型トラック6両、小型トラック4両。
築地中隊
第32普通科連隊21人、化学学校幕僚1人に加え、現場で第101化学防護隊22人と合流。除染車2両、大型トラック6両、小型トラック4両。
福山1佐は、所属にこだわらず各中隊で一番上位にあるものが指揮を執るよう指示しており、築地中隊では化学学校の教官である近藤道弘1尉が指揮を執った。まず近藤1尉が単独で駅構内に進入してM8化学兵器検知紙による検知を行ったが、サリンの陽性反応はなく、既に液体状のサリンは存在せず、気化したものと考えられた。その後、除染作業が行われたが、まず化学防護隊員が水酸化ナトリウム（苛性ソーダ）を含む除染液を散布したのち、近藤1尉が検知紙でサリンの有無を再確認、東京消防庁の化学機動中隊員が大量の水で分解産物および残存除染材を洗い流し、警視庁の鑑識官が残存物の有無を確認するという共同作業となった。その後、第32普通科連隊の隊員がデッキブラシで床やホームを洗浄した。ただし洗浄後の安全確認の際、検知紙では気化したサリンを検知できず、気化したサリンを検知するためのCR警報機は強制捜査に備えて警視庁に貸与してしまっていたことから、近藤1尉自らがマスクを外して呼吸し、サリン中毒症状の出現有無を確認することを決断した。中毒症状が出現した場合の連れ出し役として、ドレーゲル防護服を着用した消防士2人が同行したが、中毒症状が出現することはなく、構内の安全が確認された。
各中隊は、当初割り当てられた現場での除染を完了した後も、今度は車庫に移動した車両の除染活動や、残留ガスの恐れが出た駅に再出動するなど、深夜まで都内を中心に転戦し、最後の部隊が市ヶ谷駐屯地に帰還したのは3月21日午前2時10分のことであった。駐屯地では、除染部隊が出動した後に駆けつけてきた応援部隊によってテントが張られ、風呂とシャワー、そして温食により、帰還した隊員を出迎えた。
在京キー局の中で、事件の速報コメントは日本テレビ『ルックルックこんにちは』の開始直後の8時30分、現場のお天気カメラ映像がもっとも早かったのが8時42分に、テレビ朝日で生放送中だった『スーパーモーニング』であった。事件が発生した日、在京キー局の地上波テレビではNHK教育以外全ての局において8時30分以降の通常番組が報道特別番組に変更された。また、事件発生から2日後の強制捜査の中継も放送された。
新聞・テレビなどの各マスメディアは、本年1月に発生した阪神・淡路大震災を中心に報道してきたが、事件発生日を境に全国ネットのメディアはほとんどがこのサリン事件を中心に報道するようになった。テレビではワイドショーや一般のニュース番組でこの事件やオウム真理教の事を事細かく報じ（興味本位の報道も目立った）、毎週1、2回は「緊急報道スペシャル」として、ゴールデンタイムにオウムに関する報道特番が放送された。新聞も一般紙はもちろんのことスポーツ紙までが一面にオウムやサリンの記事を持ってくる日がほとんどで、事件当時開幕を控えていたプロ野球関係の記事が一面に出ることは5月までほとんどなかった。この過熱報道は麻原が逮捕される日まで続いた。
事件の発生はただちに世界各国へ報じられ、その後も世界各地ではオウム関連のニュースはトップとして扱われた（警視庁長官狙撃事件や全日空857便ハイジャック事件、麻原の逮捕など）。ドイツでは『ナチスの毒ガス（=サリンの意）東京を襲う』と報道された。オウム真理教による一連の行動を東京支局を含めてまったく察知していなかったアメリカ合衆国のCNNでは、東京支局経由で速報を伝える段階で「アラブ系テロリストによる犯行の可能性がある」と誤って報じた。
地下鉄サリン事件 被害者
事件の目撃者は地下鉄の入り口が戦場のようであったと語った。多くの被害者は路上に寝かされ、呼吸困難状態に陥っていた。サリンの影響を受けた被害者のうち、軽度のものはその徴候にもかかわらず医療機関を受診せず仕事に行った者もおり、多くはそれによって症状を悪化させた。列車の乗客を救助したことでサリンの被害を受けた犠牲者もいる。
目撃者や被害者は現在も心的外傷後ストレス障害（PTSD）に苦しみ、電車に乗車することに不安を感じると語る。また、慢性的疲れ目や視力障害を負った被害者も多い。被害者の8割が目に後遺症を持っているとされる。そのほか、被害者は癌に罹患する者も一般の者に比べて多い傾向があり、事件後かなり経ってから癌で死亡する被害者も少なくない。また、その当時重度な脳中枢神経障害を負った被害者の中には、いまだに重度な後遺症・神経症状に悩まされ、苦しめられている者も数多くいる。
裁判では迅速化のため、負傷者は当初3,794人とされ、1997年12月には訴因変更により14人に絞っている。
作家の村上春樹による被害者へのインタビュー集『アンダーグラウンド』があるほか、自身も事件に巻き込まれた映画プロデューサーのさかはらあつしによる著書『サリンとおはぎ』がある。
地下鉄サリン事件 被害者
ジャーナリストの辺見庸も事件に遭遇した自身の体験をもとに評論、エッセイ、小説などを書いている。
その他、フリーダイビング選手の岡本美鈴やカメラマンの野澤亘伸もこの事件に遭遇している。
2009年、裁判員候補にサリン事件の被害者が選ばれたため、問題となった（実際には裁判員にならなかった）。
事件当日はそのまま埼玉県に墓参りに出かけ、食事も普通に摂った。翌日、銭湯で倒れ、心筋梗塞で死亡。丸一日普通に行動できたことから、サリン吸引と死亡の因果関係が証明できないとして、起訴状では殺人未遂罪の被害者とされ、訴因変更後は未遂被害者からも除外されていた。しかし、2008年12月施行のオウム真理教犯罪被害者等を救済するための給付金の支給に関する法律ではサリン吸引が浴室での事故の原因と判断され、13人目の死者として認定された。2010年3月6日には被害者の会が救済金を支給していると公表した。
地下鉄サリン事件 捜査
教団の目論見とは裏腹に事件の2日後の22日、警察は全国の教団施設計25か所で家宅捜索を実施した。自動小銃の部品、軍用ヘリ、サリンの製造過程で使用されるイソプロピルアルコールや三塩化リンなどの薬品が発見された。また、事件前の1月には上九一色村の土壌からサリンの残留物が検出されたことから地下鉄サリン事件はオウム真理教が組織的に行ったと推定したが、決定的な証拠が得られなかった。サリンを撒いた実行犯も特定できず、松本智津夫ら幹部を逮捕する容疑が見つからなかった。
強制捜査後、オウム側は関与を否定するため、
といった主張を唱えた。
事件から19日後の4月8日、警察は教団幹部であった林郁夫を放置自転車窃盗の容疑で逮捕した。教団に不信感をつのらせていた林が「私が地下鉄にサリンを撒いた」と取り調べていた警視庁警部補に対し自白。地下鉄サリン事件の役割分担などの概要を自筆でメモに記した。このメモで捜査は一気に進み、5月6日、警察は事件をオウム真理教による組織的犯行と断定し一斉逮捕にこぎつけた。このころにはすでに新宿駅青酸ガス事件、東京都庁小包爆弾事件などが相次いでいた。
4月23日、村井秀夫刺殺事件が発生。これにより事件のキーパーソンである村井の持つ情報を引き出すことが不可能となった。
地下鉄サリン事件 余波
地下鉄サリン事件は、当時の日本国内において最大級の無差別殺人行為となったほか、1994年（平成6年）に発生した松本サリン事件に続き、一般市民に対して化学兵器が使用されたテロ事件として全世界に衝撃を与え、世界中の治安関係者を震撼させた。
一連のオウム真理教事件により、オウム真理教は宗教法人の認証認可取り消し処分を受けた。警察の捜査と幹部信者の大量逮捕によって脱退者が相次ぎ、本事件の発生から2年半で信徒数は5分の1以下に減少した。オウムは組織として大きな打撃を受け破産したが、2000年にAleph（アレフ）に改組し活動を続けている。Aleph2代目代表で現ひかりの輪代表の上祐史浩は、本事件が起きた当時、オウム真理教の事件の関与を否定し続けたスポークスマンであった。公安審査委員会は破壊活動防止法（破防法）に基づく解散措置の適用を見送ったが、無差別大量殺人行為を行った団体の規制に関する法律（オウム新法）が制定され、アメリカ合衆国国務省は現在もAlephをテロリストグループに指定している。
地下鉄サリン事件 余波
その他、地方自治体や賃貸住宅が信者の居住を拒否したり、商店主が信者への商品の販売を拒否する事例も相次いだ。また、信者への住居の賃貸、土地の販売の拒絶も相次ぎ、一部の自治体では信者の退去に公金を投じることとなった。
事件の被害者は後遺症に悩まされる日々が続いている。視力の低下など比較的軽度のものから、心的外傷後ストレス障害（PTSD）などの精神的なもの、重度では寝たきりのものまで、被害のレベルは様々であるが、現在のところ被害者への公的支援はほとんど行われていない。
本事件後、営団地下鉄の駅構内からゴミ箱が撤去された。その後1997年4月1日に復活した。この際、ごみ箱は駅員の目の届く場所に集約され、数は半減された。また、営団地下鉄の全車両のドアに「駅構内または車内等で不審物・不審者を発見した場合は、直ちにお近くの駅係員または乗務員にお知らせ下さい」という文面の警告ステッカーを貼りつけた。その後、2004年の民営化による東京地下鉄（東京メトロ）への移行に前後して英語版も掲出され、同時期に都営地下鉄にも拡大している。なお、同様のステッカーやアナウンスなどが他の鉄道事業者に波及するのは2001年のアメリカ同時多発テロ事件以降である。
地下鉄サリン事件 余波
その後2004年のマドリード列車爆破テロ事件を受けて、東急電鉄・京浜急行・京王電鉄など各事業者が外観から中身が見えるゴミ箱が設置するようになった。東京メトロでも2005年4月より設置されている。Webライターの石動竜仁の調査によると、地下鉄サリン事件を理由としてゴミ箱を撤去している鉄道事業者は確認できないという。各鉄道事業者やはゴミ箱の撤去理由について、家庭ごみが持ち込まれること、注射針が捨てられ清掃員が危険であること、営業に支障をきたすような物品がゴミ箱に投棄されたこと、などを挙げている。
地下鉄サリン事件被害者の会（高橋しずえ代表）は被害者の新規入会を一切認めていない。よって後遺症に苦しむ被曝被害者の現実が社会に伝わっていないという問題が発生している。
地下鉄サリン事件 裁判で未解決の問題
地下鉄サリン事件ではメチルホスホン酸ジフロライドCH3P(O)F2（裁判での通称「ジフロ」、一般的には「DF」）からサリンが作られた。検察側は、サリンを作るために中川が保管していたと主張。中川は「中和できなかったためにVXと一緒に井上が持っていたものがサリンの原料になった」と主張した。この点について井上は、「VXは預かっていたが他は知らない」と証言した。
中川によると、このジフロは1995年1月5日に村井秀夫とともにクシティガルバ棟を再点検した際にVXとともに発見されたもので、中川は体調が悪く土谷正実もサリン中毒、そのうえ防護服も処分していたため中和は断念し、保存されることになったという。
中川の最初の主張
ジフロは自分が持っていた。ジフロがあればサリンをすぐ生成できるため、捨てるのが惜しくなって第二上九の塩置き場に隠していた。
中川の新主張
ジフロは井上が持っていた。強制捜査で発見されないように、とりあえず井上に渡し杉並アジトへ持っていかせそこでVXと一緒に保管していた。そして1995年3月18日夕方に村井がジフロを持ってきており、サリン製造をやるように指示された。
地下鉄サリン事件 裁判で未解決の問題
主張が変わった理由は、ジフロと一緒にVXを保管していることでVX事件が明らかになる恐れがあり、井上に悪いと思ったため。
サリン事件前日にジフロを上九一色村に持ち帰ったのは井上の可能性が高い。村井には保管場所を教えていないし、フットワークも軽くない。
中川以外の裁判では検察側の主張が認められたが、中川の裁判では事実上中川の主張が認められ、ジフロが残っていた理由や誰が持っていたのかについては不明と認定された。裁判によって認定が異なり、結論が出ていない。
2010年（平成22年）2月22日、共同通信は、事件当時の警察庁長官だった国松孝次が地下鉄サリン事件被害者の会代表世話人である高橋シズヱのインタビューに答えて「警察当局は、オウム真理教が3月22日の強制捜査を予期して何らかのかく乱工作に出るという情報を事件の数日前に得ていた」と発言した報道を配信した。国松は「情報に具体性がない」ために予防措置を講じることは不可能だったとの認識を示しているが、共同通信は「当時の捜査があらためて問われそうだ」と報道している。
地下鉄サリン事件 裁判で未解決の問題
これとは別に、警察が事前にサリンが撒かれることを知っていたのではないかという指摘も存在する。事件の2日後の3月22日に予定されていた教団施設への一斉捜索に備え、地下鉄サリン事件の直前の教団幹部の動きはすべて警察によって把握されていたはずだという。また、事件前日に自衛隊が朝霞駐屯地でガスマスクを着けてサリンに対応した捜索の演習を行っており、警察は地下鉄サリン事件が起こる前にオウムがサリンを持っていることを把握していたはずとも指摘されている。
また、1995年1月1日のスクープを出した元読売新聞記者三沢明彦によると、捜索は4月の統一地方選の後に予定されていたという。
地下鉄サリン事件 異説
検察側は、地下鉄サリン事件が警察による教団に対する大規模な強制捜査を攪乱する目的であったと主張した。裁判所は検察側の主張通り、「間近に迫った教団に対する強制捜査もなくなるだろうと考え」た、との認定をした。
しかし井上嘉浩は、麻原の動機は捜査攪乱ではなく、自分の予言の成就のためだったと主張した。井上は、2014年2月4日の平田信公判において「サリンをまいても、強制捜査は避けられないという結論で、議論が終わっていた。しかし松本死刑囚は、『一か八かやってみろ』と命じた。自分の予言を実現させるためだったと思う」、2015年2月20日の高橋克也の公判においても「『宗教戦争が起こる』とする麻原の予言を成就させるために、事件を起こしたと思った」と証言している。なお、リムジンに同乗していた側近も含めて多くの幹部信者たちが、「サリンを撒いたところで強制捜査がなくなるわけではないし、むしろ早まる可能性があると考えていた」と証言している。
井上は証言がよく揺れており、この証言について、井上が平田公判で初めて証言したとの批判があるが、実際は1996年11月8日の麻原公判で証言していると本人は主張している。
地下鉄サリン事件 異説
また別の意見として、土谷正実は麻原信仰を続けていたころ法廷で「サリンの散布で国家転覆はできない」「大量殺人が目的とすれば、私なら（サリンと比べて合成がはるかに簡単な）青酸を使う」と語った。
裁判で麻原と弁護団は弟子が暴走したと主張。しかし、麻原の地下鉄サリン事件への関与はリムジン謀議だけに留まるものではなく、ほかにも「（遠藤誠一に対し）ジーヴァカ、サリン造れよ」「ポアされてよかったね」「（犯行を目撃されたことを気にする豊田亨に対し）大丈夫だよ。見た人はいってるよ」と地下鉄サリン事件の発生をむしろ喜んでいるような発言を行っていることが裁判で認定され、結局弟子の暴走説は認められず麻原は本事件の首謀者とされた。
死刑確定後も森達也らによって主張されているが、森は判決文を意図的に無視し、リムジン謀議以外の麻原の関与をなかったことにしていると滝本太郎らに批判されている。このほか、運転手役の一人である杉本繁郎からもありえないと指摘されている。
地下鉄サリン事件 事件を扱った作品
NHKスペシャル（NHK総合）
『未解決事件』「file.02 オウム真理教」（2012年5月26日・同27日放送）
『未解決事件』「file.04 オウム真理教 地下鉄サリン事件」（2015年3月20日放送）
『クローズアップ現代』「地下鉄サリン事件から30年 オウム真理教の新事実が発覚」（2025年3月13日放送）
『オウム真理教 狂気の“11月戦争”』（2025年3月20日放送）
サリン
サリン（ドイツ語: Sarin）は、有機リン化合物で神経ガスの一種。別称はGB、イソプロピルメチルフルオロホスホネートやメチルフルオロホスフィン酸イソプロピル。
サリン 歴史
化学兵器としてのサリンは、1936年12月23日にナチス・ドイツにて殺虫剤の合成中偶然発見された。発見時に付けられた名称は調合9/91。硫黄と性質が似たリンを用い捜索中、シアノ基をリン化合物に置き換えて発見。林檎の香りが微かにする。「サリン」の名称は、ナチスでサリン開発に携わったシュラーダー (Gerhard Schrader)（当時バイエル本社研究所工場保守班責任者)、アンブローズ (Otto Ambros）、リッター (Gerhard Ritter) 、フォン・デア・リンデ (Hans-Jürgen von der Linde) の名前から取られた。ただし、サリンの化学式自体は、すでに1902年に公表されていた。
サリン 歴史
第二次世界大戦中のドイツにおける生産量は約1,000ポンド (450 kg)と推測されている。第二次世界大戦末期、アドルフ・ヒトラーの側近でナチス・ドイツの宣伝大臣であったヨーゼフ・ゲッベルスは、化学兵器を実戦に投入することを主張した。しかし、第一次世界大戦で毒ガスによって脳神経（視神経など）に一過性の障害を負い喉や眼を負傷したという経験を持つヒトラーは毒ガス使用には消極的であり、またドイツ国防軍も化学兵器による攻撃は、連合国軍が神経ガスを保有しており、それを用いた報復ガス攻撃を招くと考えていた。そのため、ドイツ国防軍がサリンを戦争に使用することはなかった。サリンやタブン等の詳細な情報は、第二次世界大戦におけるドイツの敗北により、連合国側も把握するところとなった。
1937年5月初め、イーゲー・エルバーフェルト工業衛生部責任者のエーベルハルト・グロス教授がシュラーダーの調合9/91にLe-100と言う名前を付けた。LeはLeverkusen（合成された場所。ケルン市北部のレヴァークーゼンにあるイーゲー・ファルベンの化学コンビナートの場所）の略。陸軍が付けたLe-100の秘匿名称としてタブン（ドイツ語: tabu〈禁忌の意〉から）、ゲラン、物質83、トリロン83（T-83とも、イーゲー・ファルベンが製造していた人気のある洗濯洗剤の商品名から）が使用された。
サリン 人体への機序
サリンは神経伝達物質のアセチルコリンと似た構造を持つ。サリンはアセチルコリンを加水分解するアセチルコリンエステラーゼ（AChE）の活性部位に不可逆的に結合することで、AChEを失活させる。それによりアセチルコリンの分解を阻害し、神経伝達を麻痺させる作用が働く。
殺傷能力が非常に強く、吸収した量によっては数分で症状が現れる。また、呼吸器系からだけでなく皮膚からも吸収されるため、ガスマスクだけではなく対応する防護服を着用しなければ防護できない。また、衣服や身体等に付着したサリンが再度気化し、二次被害を生じさせる場合があり、注意を要する。
経皮投与におけるヒトの半数致死量（LD50）は28 mg/kgであり、体重60 kgのヒトが1,680 mg（約1.5 mL）の純粋なサリンを経皮吸収すると、その半数が死亡することを意味する。また、皮膚に一滴垂らすだけで確実に死に至るとの記述も存在する。また、サリンは揮発性が高く、揮発度は16,100mg/m3、気体比重は4.86となっており、経気道的に吸入した場合のLD50は、70–100 mg.min/m3（推測中央値）となっている。
低濃度曝露の場合、以下のような症状が出る。特に縮瞳が出現しやすいとされる。
高濃度曝露の場合、重度化し、以下のような症状が加わる。
サリン 人体への機序
日本においては、松本サリン事件と地下鉄サリン事件の二回にわたる惨事が引き起こされ、両事件で多数の患者が発生しているため、多数の患者に対する医学的な追跡調査が行われている。ただし、両事件では100以上の論文が発表されているものの、新たな知見は見出されなかった。これはすでに神経剤の臨床試験データが数百人分存在するからである。
後遺症には、主に心的外傷後ストレス障害などの心的な物と、目がかすむ、身体がだるい、熱が出るなど軽微な物から、完全に身体を動かせないほどの重度な物までがある。身体的な後遺症の原因は中枢神経系や副交感神経の回復不能な損傷だと言われている。なお、地下鉄サリン事件で使用されたサリンは不純物が多く含まれているものであり、サリン以外の毒性も影響している可能性がある。
松本サリン事件被害者に対する松本市地域包括医療協議会及び松本市による継続的な健康調査では、中毒者には事件後10年経過しても身体や目の倦怠感を訴えるものが非中毒者よりも有意に多かったが、20年経過時点では明確な後遺症は1名の確認にとどまった。
有機リン系農薬に見られる遅発神経障害（1 - 3週間以降）は起こらないとされる。これはサリンの急性毒性が高いために、ごく少量で中毒し、アセチルコリンエステラーゼ活性阻害作用が高い反面、神経毒エステラーゼ活性阻害作用はそれほど高くないことによる。
サリン 合成及び構造
サリンは有機リン化合物であり、四面体形分子構造と4つの置換基を持つ。光学異性体があり、Sp 体の方がアセチルコリンエステラーゼ結合作用が強く、生体毒性が高い。
サリンの合成は、有機リン化合物合成における手法を通じて行われる。オウム事件裁判で明らかにされた手法としては、
1.三塩化リン、メタノールを原料とし、溶媒としてn-ヘキサンを、反応促進剤としてN,Nジエチルアニリンを用いて、亜リン酸トリメチルを生成する。その際、反応の過程で発生する塩化水素は、ジエチルアニリン塩酸塩となって沈殿する。
PCl3＋3CH3OH＋3C6H5N(C2H5)2 →(CH3O)3P＋3C6H5N(C2H5)2＋HCl
2.亜リン酸トリメチルに触媒としてヨウ素を加え、転位反応によりメチルホスホン酸ジメチルを生成する。その際、瀘過によりヨウ素を除去し、メチルホスホン酸ジメチルを精製する。
P(CH3O)3＋I2 →CH3P(O)(CH3O)2＋I2
3.メチルホスホン酸ジメチルと粉末状の五塩化リンを加熱した状態で反応させ、メチルホスホン酸ジクロライドを生成する。その際、副生成物としてオキシ塩化リン等が生じるため、この混合物を分留してメチルホスホン酸ジクロライドを精製する。
サリン 合成及び構造
CH3P(O)(OCH3)2＋2PCl5 →CH3P(O)Cl2＋2POCl3＋2CH3Cl
4.メチルホスホン酸ジクロライドに原料であるフッ化ナトリウムを反応させ、メチルホスホン酸ジフロライドを生成する。その際、副生成物として塩化ナトリウムが生じる。
CH3P(O)Cl2＋2NaF →CH3P(O)F2＋2NaCl
5.メチルホスホン酸ジクロライドとメチルホスホン酸ジフロライドの混合物に原料であるイソプロピルアルコールを反応させ、サリンを生成する。副生成物として発生した塩化水素は、水酸化ナトリウムと反応させて塩化ナトリウムとして除去する。
主反応式
CH3P(O)Cl2＋CH3P(O)F2＋2(CH3)2CHOH →2CH3P(O)FOCH(CH3)2＋2HCl
副反応式
CH3P(O)Cl2＋CH3P(O)F2＋4(CH3)2CHOH →2CH3P(O)［OCH(CH3)2]2 ＋2HCl＋2HF
サリン 合成及び構造
ただし、サリンそのものは反応性が高い上に漏洩した場合に非常に危険であることから、化学兵器砲弾や爆弾においてはメチルホスホニルジフルオリドとイソプロピル化合物を分離状態で同梱しておき、兵器として使用する時に混合する方法が用いられた（バイナリー兵器）。オウム真理教の場合はこれとは異なり、あらかじめサリンを合成しておき、池田大作サリン襲撃未遂事件、松本サリン事件では貨物自動車を改造して設置した噴霧装置を用いて、滝本太郎弁護士サリン襲撃事件では遠沈管、地下鉄サリン事件ではサリンを有機溶剤に溶解させたものを袋に密閉し、穴をあけて染み出させることによる散布が行われた。
しかし、サリンは合成過程における中間生成物の段階で既に極めて毒性が高く、廃棄物もまた高い毒性を持つ。さらに生成過程で使用される化学物質は腐食性も高くガラスを腐食させるので、通常のフラスコなどでは合成できず、高度に専門的な知識と技術、設備が必要となる。これら設備を持たない者が合成を試みたところで、その合成過程で負傷・死亡する危険性が高い。殺虫剤の構造式と紙一重であり、P=O二重結合をもっている。
サリン 合成及び構造
日本では、かつて長野県警察が市販の農薬からサリンの合成が可能であると主張していたが、これは完全に誤りである。確かにイソプロピルアルコールは工業原料・有機溶剤などとして一般に広く市販されており、前駆体であるリン塩化物についても法規制が敷かれているものの、化学工業や化学実験などで汎用される物質であることから入手が比較的容易なのは事実である。しかし、サリンは熱や水で容易に分解する上、合成段階では極めて不安定になる性質を持つため、サリンに至る製造工程では様々な化学用機材や高度な脱水技術のほか多段階の反応制御・精製技術・温度管理が必要であり、また多くの危険を伴う作業となる。上述した通り、オウム真理教もサリン製造にあたっては、それを目的とした研究室や大掛かりなサリンプラントを建造し、化学方面の高度な専門的知識に知悉した土谷正実らの信者が携わり、長谷川ケミカルなどのダミー会社を経由して原料を取得している。オウム真理教に対する査察においてオウム真理教の施設からは三塩化リン・フッ化ナトリウム（メチルホスホン酸ジメチル・メチルホスホン酸ジクロリドからメチルホスホン酸ジフルオリドを合成する段階で使用）などが発見され、それまではあくまで疑惑であったオウム真理教のサリン製造を裏付ける強力な物証となった。
サリン 対策
自然環境中には存在しない。化学的に不安定な物質で、熱分解や加水分解されやすい。加水分解によりフッ素が水分子の水素原子と結びつき、それが同じ水分子の水酸基と入れ替わることにより、サリンはフッ化水素とメチルホスホン酸イソプロピル(IMPA)に変化し、さらに後者はメチルホスホン酸 (MPA) とイソプロピルアルコールに分解する。したがって水源地や浄水場にサリンを投げ込んだところで直ちに加水分解されるほか、活性炭処理やオゾンによる高度浄水処理の工程を通ればほぼ完全に無毒化される。また、塩基性条件下で加水分解が加速されることを利用して、サリンの除染には塩基性水溶液が用いられる。
自衛隊や警察、海上保安庁の対テロ訓練では、国際テロリストがサリンを散布して多数の死傷者が発生するといった状況が想定されていることが多い。北朝鮮も製造・所持をしている疑いがある。北朝鮮は日本列島を攻撃可能な弾道ミサイルを保有しており、弾頭に化学兵器類を搭載して発射できるとされる。ただし、熱に弱い性質のサリンを大気圏再突入時に、熱の壁から防ぐ熱遮蔽技術が必要となる。
サリン 対策
予防には可逆性アセチルコリンエステラーゼ阻害剤が有効とされる。また、サリンにさらされた可能性がある場合には、サリンから離れて安全な空気のある場所に移動し、衣服を脱ぎ、洗眼や体の洗い流しをすることが求められる。治療には抗コリン剤および抗痙攣剤として、硫酸アトロピンやプラリドキシムヨウ化メチル (PAM) が用いられる。
サリンは化学兵器禁止条約（1997年発効）により、締約国は例外を除き、サリン等の生産、取得、保管、軍事的な使用が禁じられている。例外として、化学兵器禁止機関に申告を行った上で、防護目的のために少量の生産・取得・保管が認められている。
日本ではオウム真理教による松本サリン事件（1994年）と地下鉄サリン事件（1995年）を受けて、サリン等による人身被害の防止に関する法律（サリン防止法、平成7年4月21日法律第78号）が1995年に施行された。特別な許可を受けた場合を除き、サリンをはじめとする各種の毒ガスの合成や所持が禁止されており、サリン等を発散させ公共の危険を生じさせた者には未遂を含めて罰則が定められている。さらに、化学兵器禁止条約を受けて、化学兵器の禁止及び特定物質の規制等に関する法律（化学兵器禁止法、平成7年4月5日法律第65号）も1995年より施行（申告等手続等は1997年施行）されている。
サリン 対策
陸上自衛隊化学学校（埼玉県さいたま市北区日進町、陸上自衛隊大宮駐屯地所在）では、日本では唯一、化学兵器禁止法及び施行令により、人身防護を目的に複数の種類の毒ガスの製造が許可されている。サリンも年間でグラム単位の合成を行っているほか、国際機関・化学兵器禁止機関（OPCW）の査察も受け入れている。また、科学警察研究所でも経済産業大臣の許可を受け、試薬を輸入し、化学剤検知器のテスト等を行っている。
川
川（かわ）は、地表に存在する水が重力に従い、より低い場所へと流れることで形成される細長い地形である。その水源は、雨水として地表に降り注いだものや、地下から湧き出したものなど多様である。これらの水が集まり、連続した線状の流れとなったものが、一般に川または河川（かせん）と呼ばれる。
特筆すべき点として、川の中には、季節的な要因や降水量の変動により、一時的に水の流れが途絶える場合も存在する。しかしながら、そのような状態にある地形であっても、その形状や過去に水の流れた痕跡などから、川として認識される。
川 水流としての河川
河川の水流は単純なものではなく、川底の地形などによって、二次流、回転流、螺旋状の流れなど様々な流れが発生している。河川には沿岸や河床を削り取った土砂が含まれているが、この土砂は沿岸の土質によって含まれる量が異なり、沿岸がもろい土質だったり森林伐採などにより裸地となっている場合には多量の土砂が含まれ、濁った川の色となる。こうした土砂の運搬は、水流によって砂礫がそのまま機械的に流されていくものと、川の水に溶け込んだ土砂が流されていくものとに分かれる。河川の流速は一般に河川全体の勾配に比例しており、源流の標高が高く河川長が短いほど流速は早くなり、急流となる。一般に日本の河川は勾配がきつく、流速が早い傾向にある。また、河川の最小水量と最大水量の差を河況係数と呼び、この係数が大きいほど渇水期と雨季の流量の差が激しく、治水や利水が困難となる。河況係数は雨季と乾季の明確な区別のある乾燥地帯を流れる河川(ニジェール川など）や、雨季に大量の降水がある上全長が短く降雨が一気に河道に集中しやすい日本の多くの河川において高くなる傾向がある。
地球上の水の97%は海水で、陸にある水は3%である。陸水の大部分は、北極・南極に集中する雪や氷と、地下水として存在するので、河川水は地球上の水の0.0001%にしかあたらない。絶えず流れ下りながら尽きることがない川の水は、地球規模の水循環の一部である。
川 水流としての河川
川に流入する水の源は、究極的には雨や雪などの降水である。降水が地表で直接河川に流れ込む以外に、地下水から川に入る水もある。雪や雨は一時的な現象なので、川の持続的な水源は地下水である所が多い。地下水は地表で流れ込むとは限らず、直接川底に湧出するものもある。他に、湖沼から流入したり、寒冷気候では万年雪や氷河に由来する水も入る。人間が利用した後の処理済み・未処理の排水も川に入る。
川からの流出でもっとも見えやすいのは、海や湖沼に流れ込む部分である。他に、表面から蒸発して大気中の水蒸気になったり、川底から染み込んで地下水になったりする。常時流水がなく、降水時以外は水の流れない、いわゆる水無川も存在する。水無川は周囲の降水が少なく水が流れない場合と、河床の土質が水を吸収しやすく、流水を吸い込んでしまう場合が存在する。特に乾燥地帯では蒸発・浸透が大きく、降水時のみ流れたり途中で涸れてしまう川がほとんどを占め、これをワジと呼ぶ。また、とくに石灰岩地域においては、地表から吸い込まれた水が地下の不透水地層にさえぎられて下流へと流れだし、地下に河川が成立する場合がある。こうした場合、しばしば地下河川には鍾乳洞が成立する。川によっては人間に利用される部分も大きい。
川 水流としての河川
流入量と流出量を推計して全体の流れをみたものを水収支という。川においては川そのものの水収支のほかに、流域の水収支に関心が寄せられる。水収支は一年以上の長期をとればほぼ釣り合うが、短い期間の量の増減と収支のバランスは、日々の天気やそれを通じた季節変動に大きく左右される。
河道は通常1本ではなく樹状構造を取り、本流に各地から集まってきた支流が流れ込む構造となっている。こうした河川の集合を水系と呼ぶ。各水系はその水系に流れ込む水を集める領域(集水域）を持ち、その総合を流域と呼ぶ。各河川の流域は稜線などによってかなり明確に区切られており、その境界を分水界、山岳である場合は分水嶺と呼ぶ。本流と支流の区別は厳格な基準があるわけではなく、本流より長く水量も多い支流は珍しくない。たとえば、世界3位の長さを誇るミシシッピ川は本流よりも支流であるミズーリ川の方が長く、川の長さもミズーリ川の源流からの長さで計算されている。また、支流は本流に流れ込むものであるが、逆に本流から流れ出して海へと注ぐ派川（分流）も存在する。派川は多くの場合下流域に集中して存在し、とくに三角州においては多くみられる。こうした派川によって、三角州に流れ込む川の多くは複数の河口を持つ。
川 水流としての河川
海の河口部においては、流速や水位が潮の干満の影響を受けて変動する区域がある河川がある。こうした河川は感潮河川、影響を受ける区域は感潮域と呼ばれる。感潮域は汽水域となっており、表層の軽い河川水の下に塩分を含んで重い海水が潜り込み、塩水くさびと呼ばれるくさび形の海水の侵入をなす。
干満の差がとくに大きい場合には、満潮の際に海水が段波と呼ばれる垂直壁状の波となって激しく逆流する、海嘯という現象が発生する。特にブラジルのアマゾン川で発生するものはポロロッカと呼ばれ、広く知られている。
川 地形にもたらす作用
河道は恒久的な構造ではなく、自然の状態では水の各作用、土壌の侵食・削りだした土砂の運搬・流れが緩やかな部分への土砂の堆積によって数年から数十年（百年以上も）単位で位置を変える場合がある。また、河川はそのできてからの地形の変遷によって、幼年期・青年期・壮年期・老年期に大まかに分類される。まず平原の低いところに水が集まって河道が形成されるのが幼年期である。青年期になると、侵食が進むことで峡谷が形成される。峡谷は水量が多く侵食力の大きい下流の方が深く広くなる。また、同じ理由で渓谷は河口付近に誕生し、時とともに上流へと延びていくこととなる。壮年期に入ると侵食は流域の全域に及ぶようになり、源流である山岳も削られて鋭いものとなる。一方で下流では堆積が進んで平野が広がるようになり、堆積物による三角州も河口には形成されるようになる。老年期になると、侵食作用が著しく進み、山岳はすべて削られつくして準平原が広がるようになる。こうした準平原には山岳のわずかな残りである残丘が点在している。そしてこの準平原が地殻変動などで隆起することによって、再び幼年期からの川の成長が始まる。なお、実際には老年期にまで達する河川はごくわずかで、地球上にあるほとんどの河川は幼年期から壮年期に属する。これは、地殻変動や火山噴火、気候の変化や海面の高さの変化などの様々な要因によって、老年期に達する前に地形の若返りが起こり、そこから再びサイクルが開始されるからであるとされる。こうした川を中心とした地形の変遷は地形輪廻とも呼ばれる。
川 地形にもたらす作用
川は水を運搬するだけでなく、水流によって川底や川岸の土砂や岩石を削りとり、長期的には峡谷を形成しながら谷を下方へと沈下させてゆく作用を持つ。このような川の作用を侵食作用と呼ぶ。
河川の水源は湧水や泉などが多い。山岳地帯に存在する湧水や泉から河川は始まり、渓流として山岳の斜面を流れ下るうちに各地の水源からの流水を合わせて沢となり、太い流れとなっていく。こうした源流部においては勾配が急であるため河川の侵食作用が激しく、山体は徐々に侵食されていくが、特に侵食がはげしい河川において侵食の先端が他の河川に到達した場合、前者の河川が後者の河川の上流部を丸ごと奪ってしまう場合が存在する。これを河川争奪と呼ぶ。河川争奪が起きた場合、奪った側は流量の増大によって侵食力が大きくなり谷が深くなる一方、奪われた側は、奪われた地点から下流においては流量の低下によって土砂を運搬することができなくなり、残った支流からの土砂が堆積するばかりになるため、広い谷が形成される。また、山岳地帯において侵食は一様ではなく、水流が断崖に出た場合や、河床の地質が固く侵食が食い止められる場合には侵食に段差ができ、この場合水流は滝となって落差をつけ垂直に落下する。
川 地形にもたらす作用
なお、河川は海岸で途切れてしまうわけではなく、海底谷をなして海洋のかなり深くまで地形的に連続していることがある。これは、氷期などによって海面が低下した際に河川がそこまで流れ込んでいたものが、そのまま残されたものである。また、海に流れ込んだ河川の水はしばらくの間周囲の海水とはある程度異なった水塊をなすことが多く、アマゾン川のように非常に水量の多い河川の場合、河口から数百km先においても周囲とは明らかに塩分濃度や成分の違った水塊となっている。
川によって侵食された粘土や砂礫は、流水に溶解したり、単に流されることによって、より下流へと運搬される。このような川の作用を運搬作用と呼ぶ。
川の下流に堆積する堆積物のうち、特に礫や巨礫などの砕屑物は角が丸くなっているものが多い。これは岩石が砕屑された際には切断面を残し角ばっていたものが、運搬によって徐々に削られて、角が丸くなるためである。
川が運搬する粘土や砂礫は、勾配の緩やかな下流付近で川の流速が弱くなることにより、その粒径によってふるい分けられながら、徐々に川底や河岸に集積され、堆積物となる。このような川の作用を堆積作用と呼ぶ。
川 地形にもたらす作用
山岳地帯から平野部に河川が流出する地点においては、山岳地帯で流れ込んだ大量の土砂が扇型に広がって堆積し、扇状地を形成する。特に中流域において、地殻変動により地面が隆起した場合、河川が下刻してそれまでの河岸平野を高原上に取り残してしまう場合がある。これは河岸段丘と呼ばれ、段丘という名の通り河道に沿っていくつかの段をなすことが多い。流れのうち、緩やかでよどみがあり深い地点は淵と、浅く急流となっている地点は瀬と呼ばれる。また、堆積物が川の中央部にたまって陸地となることがあり、これを中州という。河川が運んできた堆積物によって河川の下流部には広い平野が形成されることが多く、これを沖積平野と呼ぶ。後述の氾濫原や三角州も、沖積平野の一部である。また、山岳部においても勾配の緩やかな地点においては上流からの土砂が堆積し、しばしば谷底平野が形成される。