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国際連合 機関
事務総長は、国連の行政職員の長であるとともに（国連憲章97条）、総会、安保理、経社理、信託統治理事会から委託される任務を遂行する（同98条）。また、国際の平和・安全の維持への脅威について、安保理の注意を促すことができる権限が与えられている（同99条）。事務総長が公的または私的に行う国際紛争の「あっせん」は最も重要な役割の1つであり、キプロス、東ティモール、イラク、リビア、中東、ナイジェリア、西サハラなどの紛争に際して行われてきた。現在の事務総長はポルトガル出身のアントニオ・グテーレスである。
国連事務局には次のような部局が置かれている。
国連の本部ビルはニューヨークにあるが、世界各地に事務所があり、その中で中心的な役割を担うのはジュネーヴ事務局（UNOG）、ウィーン事務局（UNOV）、ナイロビ事務局（UNON）である。
国連システムには、次のような計画・基金が含まれる。これらは国連憲章7条2に基づいて設置された総会の補助機関であるが、それぞれ個別の予算を持っている。1960年代から1970年代にかけて第三世界から多数加盟した国々が総会で多数派となった結果、総会決議によりUNDPをはじめとする開発関係の補助機関が設置された（そのうちUNIDOなど、いくつかは専門機関に移行した）。他の国連機関と活動内容が重複するものもあるが、統廃合は進んでいない。
このほか、総会の補助機関として、いくつかの調査訓練機関などがある。
専門機関は、政府間の協定によって設けられ、経済・社会等の各分野において国際的責任を有する国際組織で、かつ国連との間で連携協定を締結しているものをいう（国連憲章57条、63条）。国連ファミリーに含まれるが、国連とは別個の国際法主体性を有する、独立した国際組織である。中でも、国際金融機関である世界銀行グループとIMFは最も独立色が強く、規模も国連本体に並び、次いでWHO、FAO、ILO、UNESCOの4機関の規模が大きい。これらの専門機関が力を持つ余り、経社理が形骸化して経済社会分野の国連改革が進まないとの批判もある。
現在存在する専門機関は、次の通りである。
関連機関は国連と関係を有するが、専門機関としての連携協定を結んでいない国際組織である。国連には次の関連機関がある。
国際連合 言語
国連の公用語は、アラビア語、中国語（普通話・簡体字）、英語（イギリス式）、フランス語、ロシア語、スペイン語の6言語である。公式文書と公式会合での発言は、最小限これらの公用語に翻訳される。国連発足時からの公用語は、現在の言語よりアラビア語を除いた5言語であった。アラビア語が公用語に追加されたのは、1973年の第30回総会においてである。
国連事務局の作業言語は、英語とフランス語である。実質的には英語が使用されることが多い。
国際連合本部は米国ニューヨーク市に置かれているが、国際連合で用いられている英語はイギリス英語である。日付が「24 October 1945」と表記されたり（アメリカ英語: October 24, 1945）、単語のつづりが「organisation」「centre」など英国式になったりする（アメリカ英語: organization, center）。
国際連合 財政
国連予算は、主に通常予算とPKO予算に分かれている。
通常予算は、2年が単位である。事務総長が提出し、専門家からなる行政予算問題諮問委員会が審査する。そして、総会で承認される（国連憲章17条）。2006年-07年の予算は38億ドルであった。通常予算の主な財源は加盟国からの分担金であり、分担率は専門家から成る分担金委員会の勧告に基づいて、総会が承認する。分担率は基本的に加盟国の支払能力（全世界のGNPに占める加盟国の割合等）を考慮して決められるが、2000年、いかなる国も分担率の上限を22％とすることが総会で決定された（なお、上限にかかるのはアメリカのみである）。2019年から2021年における上位10か国の分担率は右表の通りである。しかし、多くの加盟国が分担金を滞納しており、国連の財政状況は不安定である。2006年末現在、財政的義務を負う191加盟国のうち分担金を全額支払った国は134か国にとどまり、滞納額は3億6200万ドルに達した。例えば、アメリカは、国連の組織と業務に無駄が多いとして、分担金の支払を制限している。
国際連合 財政
PKO予算は、毎年7月1日から1年間を単位とし、総会が承認する。これも加盟国の分担金によって賄われるが、通常予算よりも安保理常任理事国の分担率が高く設定されている。額は1990年代以降増加傾向にあり、2009年7月から2010年6月までの1年間の平和維持活動予算は約79億ドルであった。PKO予算の滞納額も、2006年末で19億ドルに達している。
なお、国連児童基金（UNICEF）、国連開発計画（UNDP）、国連難民高等弁務官事務所（UNHCR）といった諸計画・基金や、専門機関は、それぞれ独立した予算を持っており、各国や個人からの拠出金によって財政を賄っている。
国際連合 活動内容
国際の平和と安全の維持は、国連の主要な目的の一つである。国連憲章第24条は、「国際の平和及び安全の維持に関する責任を安保理に」負うものと定めている。
国連は、ある国家が侵略等の重大な国際法違反を犯した場合に、国連加盟国が団結して終了させるという集団安全保障の理念の下に設立され、その手段として後述の国連軍を想定していた。しかし、米ソ冷戦の下、安保理常任理事国の拒否権に阻まれて国連軍の規定は発動されなかった。それに代わるものとして、北大西洋条約機構（NATO）やワルシャワ条約機構という地域的防衛機構が、国連憲章51条により認められた集団的自衛権を行使するという集団防衛体制が生まれた。他方で、国連総会は、1950年11月3日、安保理が「その主要な責任」を果たせない場合に、総会が軍隊の使用を含む集団的措置を勧告でき、24時間以内に緊急特別総会を招集できるとする平和のための結集決議を採択した。総会決議には安保理決議と異なり法的拘束力はないものの、今まで度々同決議に基づいて紛争地域における平和維持活動（PKO）が展開されてきた。
冷戦が終結した1990年代以降は、後述の通り、PKOの役割が拡大するとともに、安保理の武力行使容認決議により多国籍軍が結成されることも多く、近年では両者の役割分担・協力関係も見られる。
国際連合 活動内容
安保理は、「平和に対する脅威、平和の破壊、侵略行為」に対し、経済制裁等の勧告をすることができるほか（39条）、国連憲章第7章の下における非軍事的強制措置として、包括的な経済制裁や禁輸措置（武器禁輸、渡航禁止、金融規制）、外交関係の断絶などの制裁をとることができる（41条）。今まで、独立紛争に関する対南ローデシア輸出入禁止（1966年、1968年）、アパルトヘイトに関する対南アフリカ共和国武器禁輸（1977年）、クウェート侵攻に関する対イラク経済輸出入禁止（1990年）、内戦における非人道的行為に関する対ユーゴスラビア輸出入禁止（1992年）、テロ防止への非協力を理由とする対リビア航空機乗入れ禁止・武器禁輸（1992年）、民主政権移行の不履行を理由とする対ハイチ輸出入禁止（1993年）などが行われてきた。もっとも、経済制裁は被制裁国の弱者に大きな経済的打撃を与えるという問題があることから、個人資産の凍結や政府関係者の入国禁止など、エリート層への打撃に的を絞った「スマートな制裁」が提唱されている。
国連憲章第7章は、非軍事的強制措置では不十分である場合に、安保理は「必要な空軍、海軍または陸軍の行動」をとることができるとしている（42条）。すなわち、「国連軍」の名の下での軍事的行動をとることができる。
国際連合 活動内容
国連が行う平和維持活動（PKO）は、地域的な紛争の悪化を防ぐため、国連の権威の下になされる軍事的活動である。主に安保理決議に基づいて行われるが、総会決議（平和のための結集決議）の勧告に基づいて行われることもある。国連憲章上、PKOについて明文の規定はないが、憲章に違反するものではなく、国際司法裁判所は、1962年の「ある種の経費に関する事件」勧告的意見において、第一次国連緊急軍（UNEF I）および国連コンゴ活動（ONUC）の活動経費を国連憲章17条2項にいう「この機構の経費」に該当すると判断した上で、両活動は憲章第7章の強制行動とは性格を異にするとした。PKOは「6章半」であるという言い方をされることもある。
国際連合 活動内容
1948年、第一次中東戦争の際、パレスチナへ国連休戦監視機構（UNTSO）が派遣されて国境や停戦ラインの監視を行い、これがPKOの先駆けとなった。続いて1956年、スエズ危機（第二次中東戦争）に際して、国連総会決議に基づいて第一次国連緊急軍（UNEF I）が派遣されたのが、初の正式なPKOであった。その後もいくつものPKOが紛争地域に派遣されたが、1980年代までの冷戦下における伝統的なPKOは、軍人による軍事情勢の安定と停戦の監視を目的とするものであり、（1）当事者の合意により設立されること、（2）当事者に対して不偏性と中立を守ること、（3）武力の行使は自衛のために必要な最小限に留めること、というPKO3原則が守られてきた。
国際連合 活動内容
1990年前後に米ソ冷戦が終わったころから、PKOは、和平合意が結ばれた後の暫定的期間に、治安の維持、選挙の組織・監視、難民の帰還、戦後の復旧・復興などを行うという新しい任務を負わされるようになった。軍人以外に、専門の異なる文民（軍事監視員、文民警察官、行政官、選挙専門家、難民担当官、人権専門家、復旧支援担当官、国連ボランティアなど）が多数参加するようになった。1992年-93年に派遣された国連カンボジア暫定統治機構（UNTAC、アンタック）や1992年-94年の国連モザンビーク活動（ONUMOZ）は、このような第二世代PKOの代表例であり、十分な成果を上げた。
国際連合 活動内容
ブトロス・ガリ事務総長は、1992年の『平和への課題』でPKOを「平和執行部隊」として事実上の軍事的強制措置を担わせようとする構想を提案した。これを受けて、1993年-95年の第二次国連ソマリア活動（UNOSOM II）、1992年-95年旧ユーゴスラビアに展開した国連保護軍（UNPROFOR）、1993年-96年の国連ルワンダ支援団（UNAMIR）は、いずれも違法行為停止のため自衛を超えて武力行使を行う「戦うPKO」としての任務を負わされた（第三世代PKO）。しかし、任務に見合う予算や兵力が与えられず、また有力国の協力が得られなかった結果、ジェノサイドなどの人道的惨劇を前にしながら、実効的に対処することができなかった。これに対して国連内部や加盟国からの反省があり、ガリ事務総長も、1995年の『平和への課題――追補』において、現状ではこうした平和執行型PKOを意図すべきではないと軌道修正した。1990年代後半からは、PKOは紛争後の後始末という本来の任務を担当し、違法行為の停止は国連憲章第7章の下の多国籍軍が担当するという役割分担が行われるようになり、PKOと多国籍軍との間で協力や任務の引き継ぎなども行われている。
国際連合 活動内容
その後もPKOのあり方については様々な改革が提案されている。事務総長特別代表のラフダール・ブラヒミは、2000年8月の報告において、PKOが十分な抑止能力を備えるために必要な予算・兵力・装備を承認すべきこと、紛争や戦争の後の平和構築活動のために、必要な予算が含まれるべきことなど、PKOの見直しを提言した（ブラヒミ報告）。また、潘基文事務総長の改革提案により、2007年6月事務局にフィールド支援局（DFS）が設置され、PKOミッションの策定、展開、持続に責任を持つこととなった。同じ事務局にある平和維持活動局 (DPKO)（現：平和活動局（DPO））は、戦略的監視や作戦上の政治的指針のような問題に集中することとなった。
国際連合 活動内容
国連は、設立当初は、集団安全保障体制の強化に重点を置いており、軍備管理と軍縮には消極的であった。しかし、核兵器の時代が国連創設とほぼ同時に到来したこと、集団安全保障体制が機能しなかったこともあって、否応なく対応を迫られてきた。実際、1946年に総会が最初に採択した決議は、核軍縮に関するものであった。国連憲章は、「軍備縮小及び軍備規制を律する原則」等を審議する主な責任を総会に与えている（11条）。毎年、総会の第一委員会においてすべての議題が審議され、数多くの決議が採択されているほか、その下部機関である国連軍縮委員会 (UNDC) が特定の問題を取り上げて審議している。多国間軍縮交渉の常設機関であり、後述のCWCやCTBTの交渉を成功に導いてきたジュネーブ軍縮会議（CD）は、国連の枠組みの外にあるが、国連総会の勧告を考慮し、また毎年総会に報告を行う。このほか、国連事務局の軍縮部は、軍縮問題に関する総会の決定を実施する。
国際連合 活動内容
国連が特に優先的な課題としてきたのは、大量破壊兵器の問題、すなわち（1）核兵器の削減と究極的な廃絶、（2）化学兵器の廃棄、（3）生物兵器禁止の強化であった。（1）核兵器の封じ込めの努力は米ソの二国間条約でもある程度進展したが、1968年に核拡散防止条約 (NPT) が国連総会で採択され、最も普遍的な軍縮条約となった。締約国は、国連の関連機関である国際原子力機関（IAEA）の保障措置を受け入れるよう求められる。しかし、非締約国であるイスラエル、インド、パキスタンによる核開発問題や、締約国でも核開発疑惑のあるイラン、脱退を表明した北朝鮮の問題など、条約の実効性が問題となっている。1996年には包括的核実験禁止条約 (CTBT) が加盟国の圧倒的多数により採択され、署名のために開放されたが、まだ発効の目処が立っていない。（2）化学兵器に関しては、1997年に化学兵器禁止条約（CWC）が発効し、国連の関連機関である化学兵器禁止機関（OCPW）が査察を行っている。（3）生物兵器については、生物兵器禁止条約（BWC）が1972年に署名され、1975年に発効した。同条約には検証機構についての規定がなく、検証や履行確保の方法が課題となっている。2006年の再検討会議で、実施支援班を設置することが決められた。近年、2001年9月11日のアメリカ同時多発テロ事件を受けて、大量破壊兵器が、テロリストなど非国家主体の手に落ちた場合の危険が認識されるようになり、総会は2002年、テロリストが大量破壊兵器とその運搬方法を取得することを防止する措置に関する決議を採択した。また、安保理は、2004年、大量破壊兵器を開発、所有、利用等しようとする非国家主体に対していかなる支援も控えることを全加盟国に義務付けた（安保理決議1540）。
国際連合 活動内容
一方、通常兵器に関しては、特定通常兵器使用禁止制限条約（残忍兵器禁止条約）が国連で採択され1983年に発効したが、さらに交渉が続けられた結果、対人地雷の使用、貯蔵、生産及び移譲の禁止並びに廃棄に関する条約が1997年に採択され、1999年に発効した。これにより、対人地雷の破壊・除去が進んでいる。このほか、国連では、小型武器非合法取引の規制に向けた取組みや、国連通常兵器移転登録制度の設立を行っている。
国際連合 活動内容
世界の人々の経済的・社会的福祉の実現は、国連の主要な目的の一つである。そのための開発の必要性、特に先進工業国と開発途上国との格差を埋めることの重要性は、1961年に始まった数次の国連開発の十年を機に強く表明されるようになった。1995年にコペンハーゲンで行われた世界社会開発サミットで、国際社会が貧困、失業、社会の崩壊といった問題と戦う必要性が訴えられたのをはじめとして、1990年代には多くの開発関係の世界会議が開催された。2000年9月の特別総会（ミレニアム・サミット）で採択された国連ミレニアム宣言は、開発の問題に重点を置き、具体的な開発目標を設定した。同宣言と、1990年代の国際会議やサミットで採択された国際開発目標とを統合し、2015年までに達成すべき目標として翌2001年に策定したのが「ミレニアム開発目標（MDGs）」である。すなわち、（1）極度の貧困と飢餓を撲滅すること、（2）普遍的な初等教育を達成すること、（3）ジェンダーの平等を推進し、女性の地位向上を図ること、（4）乳幼児死亡率を下げること、（5）妊産婦の健康を改善すること、（6）HIV/エイズ、マラリア、その他の病気と戦うこと、（7）環境の持続可能性を確保すること、（8）開発のためのグローバル・パートナーシップを推進することが目標とされた。その後、これらの目標は2015年9月の総会で採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」の中核であり、2030年までに達成すべき目標として新たに設定された「持続可能な開発目標（SDGs）」に継承されている。
国際連合 活動内容
国連機関の経済社会活動を調整する主要な機関は経済社会理事会であり、その諮問機関として、専門家からなる開発政策委員会が置かれている。事務局では、経済社会局が経済社会政策の分析・調整等を行っている。国連開発計画（UNDP）は、開発途上国の開発を担当する機関であり、2005年に国連システムが開発援助活動に費やした金額は137億ドルであった。
経済開発
貧困の削減については、特に後発開発途上国（LDC）50か国への経済的支援が重要な課題である。1970年、総会は政府開発援助（ODA）の目標をGNP（後にGNI）の0.7%と定めたが、1990年代にODAは急減し、2002年メキシコのモンテレイで開かれた国連開発資金国際会議でこれを増加することが合意された。2006年、開発援助委員会（DAC）加盟国におけるODA額は、GNI合計額の0.3%に当たる1039億ドルとなっている。国連機関の中では、国連開発計画（UNDP）がミレニアム開発目標の達成のため各国への政策助言等を行っているほか、世界銀行グループ、国際通貨基金（IMF）、国連貿易開発会議（UNCTAD）といった諸機関が、政策アドバイス、技術提供、資金提供（融資等）を行っている。
社会開発
国際連合 活動内容
国連は健康、教育、家族計画、住宅、衛生に関する各国政府の努力を支援してきた。飢餓との戦いでは国連食糧農業機関（FAO）や世界食糧計画（WFP）、教育に関しては国連教育科学文化機関（ユネスコ）、健康に関しては国連児童基金（ユニセフ）、国際連合人口基金（UNFPA）、世界保健機関（WHO）など、多くの機関がこの分野に関わっている。
持続可能な開発
国際連合 活動内容
国連は開発によってもたらされる環境問題にも取り組んでいる。1972年にストックホルムで開かれた国連人間環境会議の終了後、国連環境計画（UNEP）が設立された。UNEPは、世界の環境状況を評価し、1983年、総会は世界環境開発委員会を設置し、同委員会は1987年の報告の中で持続可能な開発という概念を提唱した。それを踏まえた総会の要請により、1992年、リオデジャネイロで環境と開発に関する国際連合会議（地球サミット）が開かれ、地球規模の行動計画としてアジェンダ21が採択された。それを受けて、総会は、同年、持続可能な開発委員会を設置した。2002年には、アジェンダの実施状況を点検するためヨハネスブルクで持続可能な開発に関する世界首脳会議が開かれ、持続可能な開発に関するヨハネスブルク宣言が採択された。国連機関の中では、UNEPのほか、世界気象機関（WMO）、両機関が設立した気候変動に関する政府間パネル（IPCC）などが、地球温暖化、砂漠化、生物多様性、酸性雨、有害廃棄物・化学物質、海洋汚染、水資源、エネルギー、放射能など、数々の環境問題に携わっている。
国際連合 活動内容
人権の国際的な保障は、国連の主要な使命の一つである。国連憲章においては、前文で「基本的人権と人間の尊厳及び価値と男女……の同権とに関する信念」をうたっており、第1条でも「人種、性、言語または宗教による差別なくすべての者のために人権及び基本的自由を尊重するように助長奨励すること」を国連の設立目的の一つとしている。この目的を達成するため、加盟国は国連と協力して「共同及び個別の行動をとることを誓約」するものとされた（55条c、56条）。また、経済社会理事会の補助機関として「人権の伸長に関する委員会」を設けることとされた（68条）。これは、ナチス・ドイツをはじめとする全体主義国家による人権弾圧を踏まえて、人権の国際的な保障が必要と考えられたことなどによる。
国際連合 活動内容
1946年、国連憲章68条に基づいて、経社理の補助機関として国連人権委員会が設立され、憲章の人権規定を具体化する作業に着手した。その結果、1948年12月10日、国連総会は、「すべての人民にとって達成すべき共通の基準」として、世界人権宣言を採択した。同宣言は30条からなり、「すべての人間は、生まれながらにして自由であり、かつ、尊厳と権利において平等である」と述べた上（1条）、各種の自由権、社会権について規定している。ただし、総会決議であるため、国家に対する法的拘束力を持たないことを前提としていたことから、国連人権委員会は続いて条約化の作業を進めた。
1966年、総会は、社会権規約、自由権規約、自由権規約の選択議定書という三つの条約からなる国際人権規約を採択した。社会権規約は1976年に発効し、現在160か国が締約国となっている。自由権規約も同じ年に発効し、現在167か国が締約国となっている。両規約は、民族自決権、天然の富及び資源に対する権利について規定しており（両規約1条1項、2項）、個人の人権だけを規定した世界人権宣言と異なる。また、個人の人権についても、世界人権宣言より詳細な規定を設けており、人権の国際的保障の仕組みにおいて、最も重要な役割を果たしている。1989年には、自由権規約の第2選択議定書（死刑廃止条約）が採択され、73か国が締約国となっている。
そのほか、国連の枠組みの中で、個別的な人権の保障を目的として、以下のものを含め約80件の条約・宣言が採択されている。
1993年、ウィーンで開かれた世界人権会議が契機となって、長年提唱されていた国連人権高等弁務官の設置が実現した。その任務は、人権の促進・保護、助言的サービスの提供、人権侵害に対する緊急の対応、侵害予防など、広範にわたる。人権高等弁務官事務所（OHCHR）は、後述の人権理事会などの人権機関の事務局を務める。
また、2006年、国連人権委員会を発展させる形で国連人権理事会が設置された。理事会は、総合的な政策ガイダンスを提供するとともに、人権問題に関する研究、新しい国際規範の発展、人権順守の監視などを行う。
自然災害や、紛争を含む人為的災害により大規模な被害が生じた場合、国連機関は緊急援助や長期援助を提供してきた。
人道援助の主体となるのは、主に国連児童基金（ユニセフ）、世界食糧計画（WFP）、国連難民高等弁務官（UNHCR）の3機関である。ユニセフは、水と衛生施設のような基礎サービスの再建や、学校の再開を支援し、また予防接種・医薬品の提供などを行う。2006年にユニセフは53件の緊急事態に関して人道援助を行い、その額は5億300万ドルを超えた。WFPは、国内避難民、難民、エイズ孤児、紛争や自然災害（洪水、旱魃など）の犠牲者らに対して食糧等の援助を行っている。2006年には78か国で約8800万人に食糧援助を行った。UNHCRは、難民の地位に関する条約（1951年）、同議定書（1967年）に基づき、難民の基本的人権が尊重されるようにし、いかなる者も強制的に送還されないようにする。また、大量の難民の移動に伴う緊急事態の際の援助や、教育・保健・住居の援助、帰還・統合・第三国での再定住などの支援を行う。さらに、近年は条約に定められた難民だけでなく、国内避難民、元難民、無国籍者、庇護請求者（難民の認定を申請したがまだ結論が出ていない人々）など、広義の難民に対する緊急人道支援も行っている。なお、パレスチナ難民については国連パレスチナ救済事業機関（UNRWA）が支援を行っている。
このほか、国連食糧農業機関（FAO）は、防災情報や世界の食料情勢に関する最新の情報を提供し、また、農業生産の回復と復興の支援を行う。世界保健機関（WHO）は、栄養・伝染病の監視、エイズを含む感染症の予防、予防接種、薬品や医療器具の管理、性と生殖の健康、精神の健康など、被災者の保健に関する情報を収集・提供し、緊急援助計画を実施する。国連人口基金（UNFPA）は、混乱時にしばしば発生する妊娠に関する死亡、性的暴力などに対応し、リプロダクティブ・ヘルスを保護する。国連開発計画（UNDP）は、自然災害の緩和、予防、事前対策などの活動を調整するほか、元戦闘員の動員解除、地雷除去、難民・国内避難民の帰還と再統合、政府機関の復旧などの計画も支援する。
複雑な緊急事態に対しては、政府や非政府組織（NGO）、国連の諸機関が同時に対応を図ることから、これらの主体が行う援助活動を調整し、一貫した救援の仕組みを作るため、国連事務局に国連緊急援助調整官が率いる国連人道問題調整事務所（OCHA）が置かれている。24時間の監視警戒態勢を有し、自然災害等の緊急事態が発生すると12時間から24時間以内に国連災害評価調整チームを派遣することができる。また、OCHAは2006年、緊急事態に対する融資機構として国連中央緊急対応基金（CERF）を発足させた。
国際連合は、国際法の発達への貢献という役割を果たしてきた。国際人権法、国際人道法、国際環境法、軍縮など様々な領域で多数国間条約の締結を手助けしており、国連の関与の下に成立した多数国間協定（批准する国家を法的に拘束するもの）は500件以上に上る。また、紛争の司法的解決を担う機関もある。
国連憲章は、総会が「国際法の漸進的発達と法典化を奨励すること」などの目的のために研究を発議し、勧告をすることとしている（13条）。そのために1947年に総会の付属機関として設けられたのが国際法委員会である。同委員会は、各種条約の草案作成作業を行っており、今まで、国際水路の非航行利用に関する条約（1997年総会採択）、条約法に関するウィーン条約（1969年）、外交関係に関するウィーン条約（1961年）、領事関係に関するウィーン条約（1963年）などの草案作成を行ってきた。1966年に総会によって設置された国際連合国際商取引法委員会（UNCITRAL）は、仲裁規則（1976年）、商事調停規則（1980年）、国際物品売買契約に関する国際連合条約（1980年）、各種のモデル法を作成してきた。また、「海の憲法」と呼ばれる海洋法に関する国際連合条約は、最も包括的な国際法の文書の一つである。そのほか、環境法、国際人道法、国際テロリズム対策の分野でも国連の条約が大きな役割を果たしている。
また、紛争の司法的解決に関しては、主要機関である国際司法裁判所（ICJ）が責任を負っている。1946年の設立から2007年10月までの間に、93件の判決と25件の勧告的意見を出した。国際人道法の分野では、国際刑事裁判所は国連の組織ではないが、国際刑事裁判所ローマ規程（1998年）を採択したのは国連総会が開催した外交官会議であった。このほか、安保理の補助機関として旧ユーゴスラビア国際刑事裁判所（1993年 - ）、ルワンダ国際刑事裁判所（1994年 - ）が置かれている。シエラレオネ特別法廷（2002年 - ）はシエラレオネ政府と国連との協定に基づいて設置された独立の司法機関、カンボジア特別法廷（2006年 - ）はカンボジア国内裁判所に国連の関与の下置かれた特別法廷である。
国際連合 安全保障
安全保障理事会の決議によって組織された国連軍は軍事参謀委員会の指揮下に置かれる（47条）。国連軍創設には、加盟国と国連との間に兵力提供に関する「特別協定」が締結されなければならない（43条）。しかし、現在まで特別協定が締結されたことはないため、国連軍が創設されたことは一度もない。（朝鮮戦争の際、米国軍を中心とした「国連軍」が創設されたが、これは本来の意味の国連軍ではない。）
国際連合 安全保障
現在まで、国連軍が創設されなかった代わりに、安保理による武力行使容認決議が行われてきた。1990年11月、イラクのクウェート侵攻に対し、安保理は、国連憲章第7章の下、イラクが関連諸決議を完全に履行しない場合に「クウェート政府に協力している加盟国に対して……あらゆる必要な手段を行使することを容認する」とする決議（安保理決議678）を採択した。同決議に基づいて米軍を中心に多国籍軍が編成され、1991年1月から戦闘に入った（湾岸戦争）。その後も、1994年にハイチ軍政問題に関して、1997年にアルバニア暴動問題に関して、1999年にコソボ紛争に、同年と2006年に東ティモール紛争に、それぞれ多国籍軍の派遣が認められた。一方、2003年3月のアメリカおよびイギリスを始めとする有志連合による対イラク武力行使（イラク戦争）については、一連の安保理決議によって正当化されるかどうかについて各国の意見が分かれた。なお、こうした軍事行動は、参加国の管理の下に置かれるものであり、安保理が設立し事務総長の指揮の下に置かれるPKOとは異なる。
国際連合 国際連合改革
国連は、1945年の設立から半世紀を経過したころから、新たな時代状況に対応した国連組織の抜本的改革を求める動きが強まってきた。その中でも（1）安全保障理事会改革が最大の争点であり、そのほか（2）敵国条項の削除問題、（3）信託統治理事会の改編問題などがある。さらに国連総会を含めた国家を単位としその利害に影響される現在の意思決定方法から脱却し、世界の市民、立法者の意思が直接反映される国際連合議会会議の創設が構想されている。これらの改革には国連憲章の改正が必要である。
安保理は、現在、常任理事国5か国、非常任理事国10か国（発足時は6か国、1965年に増加）の合計15か国から成り、常任理事国のみ拒否権を有する。しかし、国連加盟国数が設立時の51か国から190か国以上まで増大したこと、日本の国連分担率が常任理事国である英仏ロ中の4か国合計の分担率を上回るなど財政負担の偏りが生じていることから、安保理の拡大を求める声が高まった。1995年、有識者から成る「グローバル・ガバナンス委員会」がダボス会議で国連改革の提言をまとめた報告書を発表した。そこでは、5か国（先進国から2か国、発展途上国から3か国）を拒否権なしの「常勤理事国」とし、非常任理事国を3か国程度増やし、合計23か国で安保理を構成するとの案が示された。
国際連合 国際連合改革
1997年3月、総会議長ラザリ・イスマイルは、同委員会案を下敷きにしながら、常任理事国を5か国（先進国2か国、途上国3か国）、非常任理事国4か国増やし、新規の常任理事国には拒否権を与えない、敵国条項は廃棄するといった内容の改革案を各国に提示した（ラザリ案）。その新規常任理事国は、先進国からは日本とドイツ、途上国からはインド、ブラジルおよびアフリカの一国となることが暗黙の了解であった。
しかし、イタリアのフルチ国連大使が、ドイツの常任理事国入りを阻止するため、韓国、パキスタン、インドネシア、メキシコ、アルゼンチンなどを集めて「フルチ・コーヒークラブ」と呼ばれるグループを結成し、これに非同盟諸国も加えて、1997年12月ラザリ案を棚上げに持ち込んだ。2000年9月の国連ミレニアム宣言では、安保理改革実現のための努力の強化が記されるにとどまった。
国際連合 国際連合改革
その後、アナン事務総長が2003年9月に安保理改革の再開を提唱したことによりハイレベル委員会が設置された。同委員会が2004年12月に提出した報告書では、次の2案が提示された。
しかし、中国・韓国がモデルAに反対し、日本とアフリカ諸国との連携・調整も順調に進まなかった結果、2005年9月の総会では、安保理改革の具体案の決定は先送りされた。敵国条項については、「国連憲章第53条、第77条および第107条における『敵国』への言及を削除することを決意する」との総会決議が採択された。また、アナン事務総長は、そのほかに総会改革、人権委員会の人権理事会への格上げ、平和構築委員会（PBC）の設置などの機構改革を提言していた。そのうち、平和構築委員会の設置は2005年に、人権理事会への格上げは2006年に総会で決定されて形となった。
国際連合 加盟国
国連への加盟は、国連憲章に掲げる義務を受諾し、かつ国連によってこの義務を履行する意思と能力があると認められるすべての平和愛好国に開放されている。加盟は、安保理の勧告に基づいて総会が承認する（憲章4条）。憲章には加盟国の資格停止・除名の規定があるが、これまでこれらが発動されたことはない。
ほとんどの加盟国が、国連における意思決定に参加するため、ニューヨークに国連代表部を置いている。その長である外交官を常駐代表といい、それに次ぐ者を次席代表という。なお、国連大使は常駐代表と同義ではなく、次席代表を含め複数の外交官が大使として任命されている場合がある。アメリカは5名、日本は3名、イギリスは2名の国連大使を派遣している。
2022年9月現在、国連加盟国は193か国である。設立から現在までの加盟国は以下の通りである（常任理事国は太字）。
国連の招待を受けた国際連合総会オブザーバーは総会に参加することができる。
中華民国（台湾）
中国については、国連設立時には中華民国（国民党）政府が代表権を有していた。しかし、冷戦下の東西両陣営における微妙な政治バランスの下で、1971年10月25日に国連総会において「北京の中華人民共和国（共産党）政府が国連に対する唯一かつ正統な代表権を有する」との決議がされ、同国と対立する中華民国政府の代表は追放された（A/RES/2758 (XXVI)、アルバニア決議）。
国際連合 加盟国
中華民国は1993年以降、国連に対し毎年加盟復活を求め続けており、2007年からは「中華民国」ではなく「台湾」の名称での新規加盟を求め、陳水扁総統が潘基文事務総長に申請書を提出したが、1971年の総会決議を理由として申請は受理されなかった。同国は、近年は各種の国連機関への加盟を優先する方針を見せている。
バチカン市国
バチカン市国は、伝統的に国家としての法主体性を認められているが、国際的な中立を維持するためとしてオブザーバー参加を選択している。
パレスチナ
パレスチナ解放機構（PLO）は、1974年11月22日、国連総会決議でオブザーバー参加を認められた。イスラエルとの和平交渉が行き詰まる中、2011年5月にはアラブ連盟がパレスチナの国家（パレスチナ国）としての正式加盟を求める方針を決めた。2012年11月29日には国連総会決議で国連における資格をオブザーバー組織からオブザーバー国家に格上げすることが承認された。
国際連合 加盟国
その他
コソボは、2008年2月にセルビアからの独立を宣言したが、独立の経緯から常任理事国のロシアが強く国連加盟に反対しているため、加盟の目処は立っていない。
ソマリランド共和国や北キプロス・トルコ共和国などは、現在のところ国家承認をしている国が皆無または極めて少ないことから加盟には至っておらず、国家としての存在自体も認められていない。
サハラ・アラブ民主共和国は、アフリカ連合諸国や中南米諸国を中心に多くの国が国家承認をしているが、正式加盟はもちろんオブザーバー参加も認められていない。
国際連合 問題点
国際連合は元々、第二次世界大戦の連合国が母体となってスタートしたものである。そのため国連憲章の53条には、第二次世界大戦で枢軸国側に立った国（特にドイツと日本）が侵略行動を行った場合には、安全保障理事会の議決に基づかずに強制行動がとれるという規定があり、また107条では旧敵国に対する行動については国連憲章に拘束されないという規定がある。この2条と敵国という語を含む77条については、1995年には国際連合総会決議50/52において敵国条項はすでに「死文化（英語: become obsolete）」しているとされ、憲章改正の際には削除するという内容を含む決議案が三か国のみ棄権という圧倒的な賛成多数で採択されている。また2005年9月15日には国連総会特別首脳会合で採択された「成果文書」には「敵国条項の削除を決意する」という決議が採択されている。ただし、国連憲章改正には総会での3分の2以上の賛成および、常任理事国すべてをふくむ安全保障理事会3分の2以上の賛成、そして3分の2以上の加盟国による批准措置が必要であり、また常任理事国の追加問題なども絡んでいるために削除には至っていない。
国際連合 問題点
国際連合の中でも特に権限の大きい安全保障理事会での採決には常任理事国5カ国と非常任理事国10カ国との合同での採択で決定するが、常任理事国が拒否権を発動した場合、採択は全て否決される。今まで、東西冷戦時代等を中心に採択で常任理事国が拒否権を発動し否決された場合が数多くあり国連で拒否権の在り方が問題になっている。
2004年にはイラクに対する石油食料交換プログラムを利用したベノン・セバン事務次長やアナン事務総長・ガリ前事務総長の縁者が関与した大規模な不正事件が発覚した。
また2006年1月には国連調達をめぐる3億ドルにのぼる汚職事件が発生。国連は、関与したとされる8人の職員の勤務を一時停止にした。監査した国連内部監理室調達タスクフォースでは報告書において、「犯罪となるような誤った行動」はなかったが、「2000年にまでさかのぼり3件の調達の事例において、職権濫用と管理不行き届きがあった」としている。また、2008年には東京にある国連広報センター (UNIC) が不正経理をしていたとして国連から内部監査を受けていたことが明らかになった。しかし、日本は国連大学の建物を無償で提供しているが、その建物に入っているUNIC東京の家賃を、日本政府が国民の税金を使い国連大学に払っていることが判明した。
国際連合 問題点
2017年、国際連合コンゴ民主共和国ミッションのスウェーデン人とアメリカ人の専門家2人が死亡する事件が発生。当初はコンゴ政府軍による警告に反して反政府組織カムイナ・ンサプのリーダーと面会しようとしたために同組織によって殺害されたとみられていたが、スウェーデンのドキュメンタリー番組Deceptive Diplomacyによって2人の殺害にコンゴ政府軍が深く関わっており、さらに国連もそれを知りながら停戦監視ミッションへのコンゴ政府との協力関係を維持したいがために黙殺し事件をもみ消そうとしていたことが判明している。同番組は国際エミー賞を受賞した。
国際連合は1968年に国連人権賞を制定している。またそれ以外にも国連が制定した賞、顕彰は多く存在する。一例として国連平和賞（United Nations Peace Medal）は国連によって制定された賞であるが、類似した名称や訳でも国連が無関与の賞も存在する。
ゴーストバンド
ゴーストバンド（英: ghost band）とは、計算結果としては得られるものの、物理的に存在しないバンド構造である。
ゴーストバンド LAPW、LMTOでのゴーストバンド
LAPW法やLMTO法など、線形化されたバンド計算では、非常に広いエネルギー範囲に渡って計算を行うとそのバンド構造に、実際には物理的に存在しないバンドである、ゴーストバンドが生じることがある。
ゴーストバンド Kleinma-Bylander近似でのゴーストバンド
擬ポテンシャルによるバンド計算において、Kleinman-Bylander近似を施すと計算で得られたバンド構造に、実際には物理的に存在しないバンドである、ゴーストバンド（ghost stateとも言う）が生じることがある。
部分内殻補正
部分内殻補正（ぶぶんないかくほせい、Nonlinear core correctionまたは、Partial core correction）：擬ポテンシャルでは通常価電子のみを考慮し、原子の内殻電子からの寄与を考慮しない。電子間の相互作用である交換・相関項の部分は電荷密度に対して非線形な形になっているため問題を生じる場合がある。系全体の電荷密度ρが内殻電子による部分ρcと価電子による部分ρvとの和、
と表されるとして、電荷密度の関数として表現される交換相関エネルギーExcは非線形なため、
と、単純に分離することができない。擬ポテンシャルを使用するバンド計算では、そのままでは上式最右辺の第二項、Exc(ρv)がそのまま用いられる。部分内殻補正は部分的な内殻電子からの寄与を考慮することによって、この問題を補正するものである[1]。
第一原理バンド計算では、局所密度近似(LDA)を用いた場合、平衡格子定数が実験値より1,2%ほど過小に評価される。特に擬ポテンシャルを使ったバンド計算では、アルカリ金属や遷移金属で、この過小評価が大きくなる場合がある。部分内殻補正を導入することにより、アルカリ金属や遷移金属での平衡格子定数の過小評価の問題が改善される。また擬ポテンシャルを使用したバンド計算で、Fe、Co、Niにおける磁気モーメントの値の実験値からのずれを改善する。
冥王計画ゼオライマー
『冥王計画ゼオライマー』（プロジェクトゼオライマー）は、ちみもりをにより漫画雑誌「レモンピープル」で1983年10月号から1984年11月号まで連載された成人向け漫画。
冥王計画ゼオライマー 概要
巨大ロボットと美少女が登場するSF漫画。作中には壮大な設定とストーリー構想を伺わせる様々な伏線が張られていたが、連載は諸般の事情から半ば打ち切りに近い状態で終了している。久保書店版の単行本化に当たっては、連載時後期の伏線などは削除されたほか、最初期の連載部分の一部は完全に変更されている。
1988年から1990年にかけ、成人向け要素をほぼ排除した上で基本設定のみを流用したOVAも制作され、2004年には『スーパーロボット大戦MX』、2005年には『スーパーロボット大戦J』にそれぞれ登場している。詳細は冥王計画ゼオライマー (OVA)を参照。
2004年9月22日発行の角川書店「comic新現実」vol.1に『冥王計画ゼオライマー 最終章』の冒頭より18ページが掲載され、2007年4月19日発売の徳間書店「月刊COMICリュウ」2007年6月号より3号に渡って前・中・完結篇の3部構成で短期集中連載され、およそ23年におよぶ物語を完結させた後、完全版の単行本が発売された。なお、同誌では2008年11月号 - 2017年4月号に生誕25周年記念として、続編である『冥王計画ゼオライマーΩ』（作画：ワタリユウ）が連載された。
冥王計画ゼオライマー ストーリー
世界支配を目論む巨大組織、鉄神帝国ネマトーダ。日本でロボット研究をしていた氷室遼三博士は彼らの誘いに応じ、妻の氷室美久や同僚の若槻魔沙樹らを伴って、海底秘密基地へと赴く。ネマトーダの世界支配に貢献するロボットの研究のためであったが、氷室博士と魔沙樹には別の目論みがあった。ネマトーダに協力すると見せかけ、自分達にしか扱えない最強のロボットを完成させ、冥王として世界に君臨しようと企んでいたのだ。
最強のGクラスロボ「ゼオライマー」の開発は順調に進み、残すはその中枢部分である「超次元システム」の完成を待つだけだった。そして、それを機能させる重要な役割に氷室達は美久を選んだ。だが、氷室博士はゼオライマーが魔沙樹と美久以外には操縦できないよう、仕掛けがしてあることに気づく。その上、美久は日本に居た頃から夫を裏切って魔沙樹の愛人となっており、魔沙樹も仲間である氷室博士まで出し抜いて、自分一人が世界を牛耳ろうと考えていた。氷室博士が幾ら悔しがっても、外部からその仕掛けに手を加えることは不可能だった。
冥王計画ゼオライマー ストーリー
自分を裏切った二人への復讐を果たすべく、氷室博士は偶然の事故を装って魔沙樹と美久を殺害。ネマトーダの蘇生技術で、殺した二人を胎芽の状態に還元してから蘇生させた。そして、記憶の再構成が施されていない二人とゼオライマーを奪い、ネマトーダを脱出した。後は二人が成長し、無垢な存在となった彼らを操る氷室博士自身が全世界を掌握できるはずだった。だが、ゼオライマーの覚醒を恐れた助手の一人・秋津は、新生児になった魔沙樹を奪って姿を隠す。
ネマトーダが氷室博士を、氷室博士が秋津を探し出せないまま時は過ぎ、14年後のある日、秋津の息子・秋津マサキとして育てられていた若槻魔沙樹と、氷室博士の姪・美久として育てられていた氷室美久が再会した頃、ゼオライマーを奪還すべくネマトーダのロボットが出現。否応なくゼオライマーに搭乗させられて戸惑いつつも、迎撃に出たマサキの中でもう一人の人格が覚醒し、自在に機体を操っていく。
ゼオライマー奪還を図るネマトーダの将軍・ゴルシードが差し向けるロボットとの戦闘を重ねる内に、マサキはもう一人の人格の存在に気付く。それはかつての"魔沙樹"としての記憶だった。もう一人の人格・"魔沙樹"との間で苦悩するマサキの戦いは続く。
冥王計画ゼオライマー 登場人物
秋津 マサキ（あきつ マサキ）
どこにでも居るような、目立たず大人しいタイプな14歳の中学生。物語冒頭にて父親を病気で亡くし、その直後に学校に転校してきた少女・氷室美久に導かれるまま“運命共同体”であるゼオライマーに搭乗させられる。
出撃する度、自分の中で狡猾・残忍なもう一人の自分の存在が大きくなってゆくことに悩むが、ゼオライマーの記憶・人格再生プログラムによって若槻魔沙樹の記憶を取り戻し、己の野望を再び実現すべく美久の処女を喪失させて陵辱し心身共に服従させる。流れ込んだ膨大な量の記憶により自分は若槻魔沙樹になったと思い込んでいたが、秋津マサキの自我が消えることはなかった。
氷室博士の死を看取り、「運命から逃れるには、ゼオライマーを自ら葬るしか道は無い」と悟った彼は、美久と共にネマトーダ基地へ襲撃を掛ける。
冥王計画ゼオライマー 登場人物
魔沙樹の野望が潰えた後は、「自分達が生まれ育ったこの世界で生きたいから」と言い残してゴルシードに脱出を促すと、超次元システムを反転させ、重陽子爆弾のエネルギーを吸収、地球を滅亡から救った。その後は生死不明だが、続編「冥王計画ゼオライマーΩ」冒頭において、前述のシーンの続きとして美久と離れ離れになったシーンが描かれた。
若槻 魔沙樹（わかつき まさき）
氷室博士の同志であり、Gクラスロボの研究者。
野心家であり、愛人である美久さえも道具・部品扱いで、邪魔な利用価値のないモノは虫ケラの如く全て踏み潰す卑劣漢。ネマトーダのためでも氷室との共謀のためでもなく、己のためだけに地上最強のGクラスロボを作り上げ、冥王として世に君臨しようと目論んでいた。
ゼオライマーには、自分しか操縦者と認識しないように設定。自分の“頭”が狙われ、洗脳などの処置をされてしまった場合に備え、記憶と人格を再生できる装置（ネマトーダのクローン再生処置システムの機能限定版といった趣の物である）をゼオライマーのコクピットに隠した。後に自分自身は殺害されるが、記憶再構成もされず成長した再生体に人格再生プログラムが適用されようとは、思ってもみなかったはずである。
しかし、最終章ではマサキとは別に、魔沙樹本人が蘇生されていたことが明らかとなった。詳しくはネマトーダ総統の項目を参照。
氷室 美久（ひむろ みく）
冥王計画ゼオライマー 登場人物
秋津マサキと同じ14歳の中学生の少女。かつて氷室博士の妻であり、夫の同僚・若槻魔沙樹の愛人でもあったのだが、ゼオライマーの記憶・人格再生プログラムは彼女には対応しておらず、再生前の記憶は失くしている。“魔沙樹”に真実を告げられ、父のように慕っていた氷室博士を妻であった自分が裏切っていたことにショックを受け、“魔沙樹”に籠絡されて道具の如く彼の言いなりになる。当初、マサキの存在は“運命共同体”としか思っていなかったようだが、“魔沙樹”との関係の中で次第に“マサキ”本来の人格に惹かれていった。
冥王計画ゼオライマー 登場人物
ゼオライマーの心臓とも言える存在で、次元ジョイントを装着することで超次元システムの接点として機能する。次元ジョイントを用いてゼオライマーを自分の元へ空間跳躍させることも可能。ゼオライマー覚醒中は頭部光球内に全裸で浮かび、光球内に設置された触手群によって性感帯を責められることでエネルギーを供給する。その間、美久は搭乗者ではなく単なるパーツとして扱われ、コクピット内のマサキとの会話も不可能。ゼオライマーも美久もマサキも、超次元システムが機能している間は、原子レベルにまで分解されたとしても次の瞬間には寸分違わず再構成される。逆にシステムが機能していなければ、ゼオライマーは並以下のGクラスロボでしかない。 
次元ジョイント
超次元システムの要となる球体のパーツ。子宮内に装着して使用する。魔沙樹が精製したオリジナルは半永久的に機能するが、氷室博士らは脱走時にそれを持ち出すことに失敗したため、美久が普段装着しているのは氷室博士が作成した代用品。これはオリジナルに較べて性能が落ちる上に小型化ができなかったため大きな飴玉ほどのサイズである。耐久性が低く2週間ほどで出力低下してしまうので定期的な交換を要する。また代用ジョイントはコントロール装置で外部から分解させることが可能。
冥王計画ゼオライマー 登場人物
交換方法はまず交換用アダプターを生殖器に挿入して古いジョイントを回収し、次に新しいジョイントを装着したアダプターを再挿入する。ジョイント分離後、肛門から挿入した誘導端子によって子宮内へと移動させる。スムーズな交換には事前のクンニリングスが不可欠であり、これは氷室博士が自らこなしていた（“魔沙樹”覚醒後はマサキが行っている）。
耐久期限を過ぎた代用ジョイントを使い続けるとショートしたような音を発し、出力低下を補うため触手は接触・挿入する本数を増やして美久が絶叫するほど責め立てる。ジョイントが完全に故障して子宮内から脱落し、体外に排出された時点で超次元システムは緊急停止、美久自身も相当なダメージを受けた。スペアを探すマサキに「必要なら自分で造ればいいじゃないか」と氷室から言われて戸惑う様子を見せた（後述の「オリジナルの次元ジョイント」参照）。
氷室 遼三（ひむろ りょうぞう）
Gクラスロボ研究者の博士。魔沙樹と共にネマトーダに赴き、世界征服のためのGクラスロボの研究に携わる。
冥王計画ゼオライマー 登場人物
魔沙樹と共謀してネマトーダを出し抜き、自分達にしか扱えない最強のGクラスロボを作り上げようと目論むが、完成間近に彼と美久の裏切りを知り、偶然の事故を装って二人を殺害する。(ネマトーダでは、治療する患者の外傷が重過ぎる場合、処置体を一度、胚芽に還元して、肉体と記憶を戻していくという処置をする)これが、中断されれば記憶・人格の再構成が行われないことに着目し、再生途中の胎芽に戻された魔沙樹と美久とゼオライマーを奪うと、ネマトーダを脱出。記憶が白紙状態の二人を手なずけ、ゼオライマーを自分の命令通りに動かそうと考えていたが、助手の秋津に新生児となった魔沙樹（秋津マサキ）を奪い去られる。14年後にようやくマサキを発見するも、自身は既に病魔に侵されており、頻繁に喀血して死を待つだけの身体となっていた。
氷室邸に住む人間は遼三と美久のみ。ゼオライマーの整備作業などは全て全自動化され、ロボットが行なっている。
かつての妻の生まれ変わりである美久に対して娘に対する愛情のようなものを抱いており、美久を自身の道具としかみなしていなかった魔沙樹とは違い、自らの性欲の捌け口に使うことはなかった（この事に関して、マサキ（魔沙樹）が転生した美久の処女を奪った時に不思議に感じていた）。
冥王計画ゼオライマー 登場人物
一方、魔沙樹への復讐心は持ち続けており、コントロール装置で次元ジョイントを戦闘中に分解させることで、魔沙樹の生まれ変わりであるマサキを窮地に陥れようと考えていた。だが魔沙樹の記憶にマサキの自我が抵抗して苦しむ姿を見てジョイント分解を思い留まると共に大量喀血し、断末魔の中で妻への想いを巡らせながら、息を引き取った。
秋津
氷室遼三の助手。氷室博士と共にネマトーダ基地を脱出するが、ゼオライマーが何であるかを知っていたためにその覚醒を恐れ、新生児となった魔沙樹を奪うと密かに氷室の下を去る。
病の床でゼオライマーの覚醒に怯え、「氷室博士」と「ゼオライマー」という謎の言葉を息子のマサキに残したまま、息を引き取る。
魔沙樹からは「無能」「臆病者」などと揶揄されているが、マサキにはゼオライマー復活阻止のために赤ん坊である自分を殺す選択肢があったのに、それをせずに育ててくれたことを感謝されている。
宿業を背負ったマサキを健全で優しい心根の少年に育て上げ、結果的には世界を救うまでに至らせた立役者であり、作者はあとがきにおいて、作中でその描写がいささか不十分だったと記述している。
ゴルシード
ゼオライマー奪還を命じられたネマトーダの将軍。打倒ゼオライマーに執念を燃やす。
冥王計画ゼオライマー 登場人物
初戦で次元ジョイントを持たないはずのゼオライマーにデスパイザーを倒され、「覚醒してしまったとあっては奪還は不可能に近い」と総統の怒りを買う。奪還が無理なら破壊をと、前戦を参考にゼオライマーが戦い辛いであろう街中を戦場に選び、新鋭3機を投入するも、街一つ消し飛ばさせた挙句に敗戦。世界征服作戦の発動を前に、Gクラスロボを4体も失ったことで苦しい立場に追い込まれ、死を覚悟。やがて、強靭な心身でなければ操縦することも適わぬ最新鋭機ローズ・セラヴィーに自ら搭乗すべく、廃人になる可能性も覚悟の上で、生体改造システムに身を投じる。
善戦するも、切断された腕を丸ごと一本再生したり爆散したコクピットをパイロットごと再生してしまうゼオライマーの前に、ローズ・セラヴィーごと敗北。その際、急に動きを止めてとどめも刺さず慌てて帰還するゼオライマーを見て、超次元システムがまだ完全ではないことを見抜いた。時間稼ぎをすれば勝てると計算するも、総統に将軍を解任される。
総統の命令で建設中だったもう１体のゼオライマーを目撃したり、蘇生セクション担当者からの接触を受けるなど、ネマトーダに対しては疑念めいたものを感じてもいた。
冥王計画ゼオライマー 登場人物
最終章では蘇生セクション担当者から全てを聞かされ、ネマトーダ総統の正体が若槻魔沙樹の復元体であることを知り、融合に失敗した魔沙樹が美久を爆破しようとするのを防ぎ、射殺する。全てが終わった後、基地の自爆装置が作動する中、マサキに促されて基地から脱出。全てが消失した基地跡を見つめながら、物語は幕を下ろす。
作中では記述されなかったものの、あとがきの記述によると裏設定として、若い頃に魔沙樹に陵辱されていたことから、彼とゼオライマーに憎悪を抱いていたとのこと。
リンガム
ゴルシードに代わり、ゼオライマーへの対応を任された新将軍。総統からの信用が厚い。
実は総統の正体が若槻魔沙樹の復元体だと知っており、それを承知しながら忠誠を尽くすことで、総統の信頼を得ていた。最後はその事実を知ったゴルシードからネマトーダを魔沙樹に売り渡した裏切り者と見なされ、射殺された。
ネマトーダ総統
謎の人物。ちらりと覗く顔の一部から、かなりの高齢であることがうかがわれる。
14年前に氷室博士と若槻魔沙樹が提出したデータは不完全であったにも関わらず、総統の命令で建造中の新型機は、まさしくゼオライマーである。
最終章にて明かされたその正体は、マサキ同様、蘇生されていた若槻魔沙樹であり、蘇生後、本物の総統を暗殺して成り代わっていた。その事実を知っているのは、新任の将軍となったリンガムと魔沙樹を蘇生させた蘇生セクションの職員の一人のみである。(生前、万一のために、蘇生治療をされるときに、自分の胚芽が2つ用意されるように手配していたためである)
しかし、氷室たちがネマトーダを脱出する際、蘇生セクションが被害を受けて、胚芽に損傷ができた影響で、肉体の急激な老化が止まらず、激しく老化してしまっている。黒いゼオライマーを建造し、超次元システムを利用してマサキのゼオライマーと統合することで、自分もマサキと統合して若い肉体を取り戻そうと目論んだが、マサキが初めてゼオライマーに搭乗した際、識別プログラムが再フォーマットされ、マサキをパイロットとして登録していたために失敗。死なば諸共と次元ジョイントの自爆スイッチを入れようとするが、ゴルシードに妨害され、射殺される。
ミク
ネマトーダ総統に成り代わっていた若槻魔沙樹のパートナーを務める、人造生体の少女。容姿こそ氷室美久に瓜二つだが、所詮はダミーに過ぎず、彼女のような人間らしい感情は一切備わっていない。胎内にオリジナルの次元ジョイントを装着することで黒いゼオライマーの超次元システムの稼動が可能となる他、身体そのものには人間の男性との性行為が可能な機能も備えており、日頃は魔沙樹の性の捌け口として用いられている。
身体は黒いゼオライマーがゼオライマーと融合する際に原子レベルに分解され、オリジナルの次元ジョイントは美久の胎内へ渡った。
オリジナル次元ジョイント
ミクの体内に入っていた超次元システムの要となる球体のパーツ。氷室博士が作って美久の胎内に入れていた代用品と違い、こちらは正真正銘、半永久的に動き続けるオリジナル。マサキは氷室博士の死後、博士の研究室で魔沙樹の記憶をもとに、何度か本物の次元ジョイントを作ろうとしたが、完成間近ですぐに失敗してしまった。これはオリジナルの次元ジョイントは、性質上、この世に1つしか存在できないためである。