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七年戦争 ヨーロッパの戦闘
ザクセン軍とオーストリア軍は不意をつかれ、しかも分散していたためにフリードリヒ2世はほぼ無抵抗でザクセンの首都ドレスデンを占領した。1756年10月1日のロボジッツの戦いでは、マクシミリアン・ウリセス・ブロウネ率いるオーストリア軍が孤立したザクセン軍と合流することを防いだ。そして、ザクセンはプロイセン軍に占領された。ピルナ包囲戦の後、ザクセン軍は1756年10月に降伏してプロイセン軍に強制編入された。中立国のザクセンを攻撃したことで全ヨーロッパに怒りの声が上がり、反プロイセン同盟の結束が強められた。オーストリア軍が成功したことは、シュレージエンの一部を占領したことだけだった。フリードリヒ2世は緒戦で勝利したものの、いずれの戦闘も決定的とはならず、むしろ少勢なプロイセン軍にとってその犠牲は大きかった。また予想以上に苦戦したこともあり、フリードリヒ2世は以前の戦争で戦ったオーストリア軍と違うと評した。
七年戦争 ヨーロッパの戦闘
イギリスはプロイセンの突然の侵攻に驚いたが、すぐに補給を輸送し、67万ポンドの援助金（2023年時点の£125,880,000と同等）を送った。イギリスはドイツの同盟国と監視軍を編成してハノーファーをフランス侵攻から防ごうとし、カンバーランド公ウィリアム・オーガスタスがその指揮にあたった。イギリスはネーデルラント連邦共和国を同盟に加入させようとしたが失敗し、ネーデルラントは中立を堅持した。軍勢に圧倒的な差があったものの、大陸ではプロイセン軍が概ね成功を収めた。一方、北アメリカではイギリスにとって悲惨な結果となった。
七年戦争 ヨーロッパの戦闘
1757年4月18日、フリードリヒ2世は再び主導権を握り、ボヘミアに侵攻してオーストリア軍に決定的な敗北を強いようとした。5月6日のプラハの戦いでは両軍とも1万以上の損害を出したが、プロイセンの勝利に終わり、オーストリア軍はプラハの城塞に押し込まれた。プロイセン軍は続いてプラハを包囲した。これに対処するため、オーストリア軍の指揮官ダウンは軍勢3万を編成してプラハ救援に駆け付けた。フリードリヒ2世は、プラハを包囲していたプロイセン軍のうち5千人を引き抜いてボヘミアのコリンにいるブラウンシュヴァイク＝ベーヴェルン公率いる1万9千人と合流させた。ダウンは到着が遅れてプラハの戦いに参加できなかったが、敗走してきたオーストリア軍1万6千人と合流して、緩慢ながらプラハ救援に進軍した。プロイセン軍はプラハの包囲とダウンの対処を同時にするのには弱体すぎたため、フリードリヒ2世は戦闘を準備していたオーストリア軍と戦わなければならなかった。その結果として起こったコリンの戦いはフリードリヒ2世のはじめての大敗で、彼はプラハの包囲を解くこととボヘミアからの撤退を余儀なくされた。
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その少し後、ステパン・フョードロヴィチ・アプラクシン元帥率いるロシア軍7万5千はメーメルを包囲した。メーメルはプロイセンの城塞のなかでも強固なものであったが、ロシア軍は5日間の砲撃でそれを占領した。また、ロシア軍はメーメルを基地として東プロイセンに侵攻し、8月30日のグロース＝イェーゲルスドルフの戦いで激戦ののち少数のプロイセン軍を撃破した。アメリカの歴史家ダニエル・マーストンは、グロース＝イェーゲルスドルフの戦いはプロイセン軍に「ロシア軍の戦闘力に対する新しい尊敬」を持たせ、それが「後のツォルンドルフの戦いとクネルスドルフの戦いで強められた」と述べた。しかし、ロシア軍はメーメルとグロース＝イェーゲルスドルフの戦闘で砲弾を使い果たしてしまい、ケーニヒスベルクを占領できずに撤退し、その後アプラクシンは解任された。兵站の問題は戦争を通してロシア軍の悩みであり続けた。ロシアが中央ヨーロッパで戦うには東ヨーロッパの未整備でぬかるんだ道を通って補給する必要があったが、ロシア軍にはそれができる需品係がなかった。そのため、ロシア軍は大規模な会戦の後、勝敗と損失にかかわらず撤退することが多い。戦闘で軍勢品をほぼ使い果たしたロシア軍の将軍たちは補給に時間がかかることがわかっていたため、補給を待たずに再度の会戦に挑みたくなかったのだった。この弱点は1735年から1739年までのオーストリア・ロシア・トルコ戦争において、緒戦で勝利したにもかかわらず補給の問題で最終的には領土を僅かに得ることしかできなかったことで明らかになっていた。ロシア軍の需品係はその後も改善しなかったので、プロイセンとの戦闘で同じ問題が起こった。いずれにしても、ロシア軍はプロイセンにとって脅威であり、フリードリヒ2世はボヘミア侵攻の中止を迫られただけでなく、プロイセン領まで撤退することを余儀なくされた。また、彼の敗北は参戦国をさらに増やした。スウェーデンがプロイセンに宣戦し、軍勢1万7千でポンメルンに侵攻した。当時、プロイセンがすでにザクセン、シュレージエン、東プロイセンと多くの戦場で戦っていたので、スウェーデンは1万7千人だけでもポンメルンを占領できると踏んだのであった。
七年戦争 ヨーロッパの戦闘
今やプロイセンの前途は暗憺たるものに見えた。オーストリアはプロイセン侵攻を準備しており、西からはスービーズ公率いるフランス軍と神聖ローマ帝国軍（独: Reichsarmee、ライヒスアルメー）の連合軍が迫ってきていた。神聖ローマ帝国軍は皇帝フランツ1世の要請を受けたドイツの小国による連合軍であった。しかし、1757年11月から12月までの間でドイツにおける情勢が逆転した。まず、スービーズ公が11月5日のロスバッハの戦いでフリードリヒ2世に大敗し、続いてオーストリア軍が数で大きく上回るにもかかわらず12月5日のロイテンの戦いでフリードリヒ2世を前に潰走してしまった。戦争を通して、フランス・プロイセン間で戦われた大規模な会戦はロスバッハの戦いの1回だけだった。ロスバッハの戦いでは、プロイセン軍が548人を失ったのに対しスービーズ公率いるフランス・ドイツ連合軍は約1万人を失った。フリードリヒ2世はロイテンの戦いを自らの最も大きな勝利であると称した。当時オーストリア軍は一線級と見なされたため、多くの人がこの見解に共感した。ロスバッハとロイテンの勝利によって、フリードリヒ2世は再び自分をヨーロッパ一の将軍に、またプロイセン軍をヨーロッパでもっとも練達した兵士に仕立て上げた。しかし、彼はロイテンでオーストリア軍を撃滅することには失敗し、オーストリア軍はボヘミアまで逃走して再編することに成功した。また、フリードリヒ2世はこの2つの大勝でマリア・テレジアに和平交渉を迫ることができると考えたが、彼女はシュレージエンを奪還するまで交渉しないと腹を決めた。また、彼女はロイテンの戦いの後、軍の指揮を改善するために無能な義弟カール公子を更迭し、今や元帥に昇進したダウンを指揮官に任命した。
七年戦争 ヨーロッパの戦闘
さらに、カンバーランド公率いるハノーファー本軍がハステンベックの戦いで敗北してフランスによるハノーファー侵攻を許し、クローステル・ツェーヴェン協定で全軍が降伏したことがこの問題をさらに厳しいものにした。この協定はハノーファーを戦争から脱落させ、西からプロイセンに侵攻することを可能にしたため大きな脅威となった。他国から何ら軍事援助を受けられなかったフリードリヒ2世は、すぐさまイギリスに大規模な援助を要請した。
年内にロシアが進軍してくる可能性がないと踏んだフリードリヒ2世は東プロイセンのレーヴァルト将軍率いる軍勢をポンメルンに移動させた。レーヴァルトはそこでスウェーデン軍を押し返してスウェーデン領ポンメルンの大半を占領し、ストラルスンドを封鎖した。ロスバッハの戦いの後、イギリス王ジョージ2世は内閣の意見を容れてクローステル・ツェーヴェン協定を取り消し、再び参戦した。新しく任命されたハノーファー軍の指揮官ヴォルフェンビュッテル侯子フェルディナントは、冬に軍を再集結させるとフランス軍を襲ってライン川の向こうまで追い払い、その後終戦までプロイセンの西側の安全を保った。
七年戦争 ヨーロッパの戦闘
北アメリカではイギリスがウィリアム・ヘンリー砦の戦いなどのさらなる敗北に苦しんだ。しかし、イギリス本国は安定を取り戻しつつあった。1756年以降、ニューカッスル公爵と大ピットを首班とする内閣が相次いで倒れ、2人は連立政権を組んで戦争への取り組みを一新した。ニューカッスル公が大陸、特にドイツでの守備を重要視した一方、大ピットは海軍力を駆使して世界中のフランス植民地を奪取に熱心であり、この2つの戦略をどちらも強調することは向こう5年、イギリスの政策であり続けた。
1757年10月10日から17日まで、オーストリア軍の将軍でハンガリー出身のハディク・アンドラーシュが、フザール戦術として有名な戦闘の1つを遂行した。フリードリヒ2世が南で進軍している中、ハディクが突如フザールが大半を占める軍勢5千を率いてプロイセン軍を迂回してプロイセンの首都ベルリンの一部を一晩の間占領した。ベルリン市は解放されるときに20万ターラーを支払った。フリードリヒ2世はこの屈辱的な占領を知ると軍勢を派遣してベルリンを解放しようとしたが、ハディクは自軍とともにベルリンを離れ、無事オーストリア本軍と合流した。その後、ハディクは大将に昇進した。
七年戦争 ヨーロッパの戦闘
1758年のはじめ、フリードリヒ2世はモラヴィアに侵攻してオルミュッツを包囲した（現チェコ領オロモウツ）。オーストリア軍がドームシュタットルの戦いで勝利してプロイセン軍補給部隊を奪取すると、フリードリヒ2世は包囲を中止してモラヴィアから撤退、以降大規模なオーストリア領侵攻はおこらなかった。1758年1月、ロシア軍は東プロイセンに侵攻したが、プロイセン軍がほとんどおらず、ロシアはほぼ無抵抗で同地を占領した。以降1762年までロシアは東プロイセンを支配下においたが、フリードリヒ2世はロシア軍を直近な脅威とは見ず、まずオーストリア軍を徹底的に撃破して和平を迫ろうとした。
4月、イギリスはフリードリヒ2世と英普協定を締結して年67万ポンドの補助金をプロイセンに与えた。また、イギリスは大ピットの政策を変え、兵士9千を増援としてフェルディナント率いるハノーファー軍に派遣した。七年戦争中、イギリスがはじめて大陸ヨーロッパに派兵したのはこのときであった。フェルディナントはフランス軍をハノーファーとヴェストファーレンから追い出し、3月にエムデン港を再占領すると、ライン川を渡河した。彼は迎撃にきたフランス軍をクレーフェルトの戦いで撃破し、一時デュッセルドルフも占領したが、フランスの巧みな行軍でライン川を渡って撤退せざるをえなかった。
七年戦争 ヨーロッパの戦闘
ここでフリードリヒ2世はロシア軍の西進を憂慮して東へ進軍、1758年8月25日にオーデル川の東、ノイマルクにおいてツォルンドルフの戦い（現ポーランド領サルビノヴォ）を戦った。フリードリヒ2世率いるプロイセン軍3万5千とウィリアム・フェルマー率いるロシア軍4万3千と戦いそれぞれ1万2800人と1万8000人と両軍とも損害が甚大であったが、ロシア軍が退却したためフリードリヒ2世は勝利を宣言した。アメリカの歴史家ダニエル・マーストンはツォルンドルフの戦いを引き分けとした。彼は両軍とも疲憊して二度とお互いと戦いたくなかったことをその判断の理由とした。9月26日のトルノーの戦いではスウェーデン軍がプロイセン騎兵による6回の突撃を跳ね返し、その2日後のフェールベリンの戦いでプロイセン軍を撤退させたが、スウェーデン軍はベルリンへ進撃しなかった。
七年戦争 ヨーロッパの戦闘
戦争はそのまま進展のないまま推移したが、10月14日にダウン率いるオーストリア軍がザクセンでのホッホキルヒの戦いにおいてプロイセン軍を奇襲した。フリードリヒ2世は多くの大砲を失ったが、周りの鬱蒼とした森林に助けられて撤退に成功した。オーストリア軍は戦闘に勝利したものの、ザクセンにおける戦役で行き詰まり、ドレスデン攻撃が失敗した後はオーストリア領まで退却して冬営に入り、ザクセンがプロイセンの占領下に置かれたままとなった。同時期にロシア軍がポンメルンにおいてコルベルク包囲戦（現ポーランド領コウォブジェク）を敢行したが失敗した。
フランスでも1758年の戦役は精彩に欠けたものであり、これを見かねてショワズール公が外務大臣（実質的には宰相）に任命された。彼はイギリスとハノーファーに猛攻して1759年に戦争を終わらそうとした。
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1759年はプロイセンにとって敗北続きであった。カイの戦い（パルツィヒの戦いとも）において、ピョートル・サルトイコフ伯爵率いるロシア軍4万7千がカール・ハインリヒ・フォン・ヴェーデル将軍率いるプロイセン軍2万6千に勝利した。ハノーファー軍がミンデンの戦いでフランス軍6万を撃破したものの、オーストリア軍のダウン元帥はマクセンの戦いでプロイセン軍1万3千を降伏させることに成功、フリードリヒ2世自身もクネルスドルフの戦い（現ポーランド領クノヴィツェ）で軍の半分を失い、退位と自殺を考えるほどであった。この敗北はロシア軍がすでにツォルンドルフの戦いやグロース＝イェーゲルスドルフの戦いで名声を挙げたにもかかわらず、フリードリヒ2世がロシア軍を見くびったことと、ロシア軍とオーストリア軍がうまく連携したことに原因があった。
七年戦争 ヨーロッパの戦闘
1759年、フランスはイギリス侵攻計画を立て、ロワール河口で軍勢を集結させ、さらにブレストとトゥーロン艦隊を呼び寄せようとした。しかし、海戦における2つの敗北が侵攻を頓挫させた。8月、ラゴスの海戦においてエドワード・ボスコーエン率いるイギリス艦隊がジャン＝フランソワ・ド・ラ・クリュー＝サブラン率いるフランスの地中海艦隊を撃破、さらに11月20日のキブロン湾の海戦においてエドワード・ホーク率いるイギリス戦列艦23隻がコンフラン伯爵率いるフランスのブレスト艦隊（戦列艦21隻）に勝利、フランス艦の多くが沈没、拿捕、座礁したことでフランスの計画は失敗に終わった。
1760年もプロイセンにとって災難続きであった。オーストリア軍にはハインリヒ・アウグスト・ドゥ・ラ・モット・フーケ率いるプロイセン軍がランデスフートの戦いで敗北、フランスにはマールブルクを占領され、スウェーデンにはポンメルンの一部を占領された。一方ハノーファー軍はヴァールブルクの戦いでフランス軍に勝利して、フランスによるオーストリア軍への増援を阻止した。
七年戦争 ヨーロッパの戦闘
フランス軍と合流できなかったものの、ラウドン将軍率いるオーストリア軍はグラーツ（現ポーランド領クウォツコ）を包囲、占領した。シュレージエン地方でのリーグニッツの戦いでは3倍近くの敵数に対しフリードリヒ2世が見事に勝利した。ピョートル・サルトイコフ率いるロシア軍とフランツ・モーリッツ・フォン・ラシー率いるオーストリア軍は10月にプロイセンの首都ベルリンを占領し、すぐに撤退したが、フリードリヒ2世の権威が大きく失墜した。フリードリヒ2世は年末にトルガウの戦いで再び勝利したが、自軍も大きな損害を被り、オーストリアは規律を保った退却に成功した。
一方のロシア軍はクネルスドルフの戦いの後、動きがほとんどがなかった。貧弱な補給線が原因であった。ロシア軍の補給が悪くて1759年10月にはオーストリア軍の需品係がロシア軍の補給も担当するという協定が成立した。しかし、オーストリア軍とロシア軍の両方を補給することがオーストリア軍の需品係の能力を超えてしまったため、協定は実際にはほとんど役に立たず、ロシア軍は少量の補給しか受けられなかった。リーグニッツの戦いではロシア軍が遅れて戦闘に参加できなかった。また1759年と1760年の2回、コルベルクを包囲したがいずれも失敗し、この頑強な抵抗でフリードリヒ2世は軍を分割せずにオーストリア軍の対処に集中することができた。
七年戦争 ヨーロッパの戦闘
1761年戦役がはじまった時点ではプロイセン軍は残り10万人しかなく、しかも多くが新しく徴募された兵士だったため、もはや絶体絶命であるように見えた。しかし、オーストリア軍とロシア軍の損耗も大きく、大規模な侵攻ができなかった。
2月、ヴォルフェンビュッテル侯子フェルディナントはランゲンザルツァの戦いでフランス軍に奇襲して勝利すると、3月にカッセルを包囲した。しかし、フランス軍が再集結してグリューンベルクの戦いでハノーファー軍数千を捕虜にすると、フェルディナントは包囲を解かざるをえなかった。また、フィリングハウゼンの戦いではフェルディナント軍がフランス軍9万2千を撃破した。
七年戦争 ヨーロッパの戦闘
東部戦線は緩慢にしか進まなかった。ロシア軍はポーランドにある弾薬庫に大きく依存し、プロイセン軍は数度それを襲撃した。そのうち、9月にプラーテン将軍がおこした襲撃ではロシア軍が2千を失い（ほとんどが捕虜）、ワゴン5千が破壊された。すでに人員不足が深刻になっているプロイセン軍は奇襲攻撃で敵の進軍を遅滞させるしかなかったのであった。この努力にもかかわらず、プロイセン軍は1761年年末には2つの敗北を味わった。ザハール・チェルヌイシェフとピョートル・ルミャンツェフ率いるロシア軍によるコルベルクの占領とオーストリア軍によるシュヴァイトニッツの占領であった。コルベルク陥落の結果、プロイセンはバルト海沿岸にある主要な港を全て失った。ロシア軍にとって兵站の問題は戦争を通して悩みの種であり、ロシア軍の追撃を阻んでいたが、コルベルクを占領したことで海路からの補給という新しい経路ができた。海路からの補給は陸路よりずっと早く、安全（バルト海を通って輸送することでプロイセン騎兵に妨害される可能性がない）であったため、両軍の戦闘力のバランスがロシア側に大きく傾いた。そのため、イギリスではプロイセンの総崩れが予想された。
七年戦争 ヨーロッパの戦闘
イギリスはプロイセンに和平交渉で妥協しなければ援助金を打ち切ると脅かした。プロイセン軍が残り6万人まで目減りし、さらにベルリン自体が包囲される可能性も高まったため、プロイセンの存亡が脅かされていた。しかし、1762年1月5日、ロシアのエリザヴェータ女帝がなくなった。彼女の後を継いだピョートル3世はプロイセン贔屓だったため、すぐさまにロシアの東プロイセンとポンメルン占領を解き（サンクトペテルブルク条約を参照）、スウェーデンとの和平を仲介した。さらにロシア軍の一軍をフリードリヒ2世に送り、その指揮下においた。この出来事はブランデンブルクの奇跡として知られる。ロシアの援軍を得たフリードリヒ2世は総勢12万の軍勢をオーストリア軍との戦闘に集中させ、ザクセンの大半から追い出した。またフリードリヒ2世の弟ハインリヒ王子が10月29日のシュレージエンにおけるフライベルクの戦いでオーストリア軍に勝利、さらにヴォルフェンビュッテル侯子フェルディナント率いるブラウンシュヴァイクの同盟軍は要地のゲッティンゲンを占領、またカッセルを包囲して落とした。
1762年には2つの国が参戦した。1762年1月4日にイギリスがスペインに宣戦布告し、スペインも18日にイギリスに宣戦布告した。続いてポルトガルがイギリス側で参戦した。スペインはフランスの援助を得てポルトガルに侵攻し、アルメイダを落とした。イギリスの増援の到着がスペインの進軍を鈍らせ、バレンシア・デ・アルカンタラの戦いではイギリス・ポルトガル連合軍がスペインの補給拠点を占領した。スペインの進軍はイギリス・ポルトガル連合軍の守るアブランテス（「リスボンへの道」と呼ばれた）で止められた。やがてゲリラ戦と焦土作戦を行ったイギリス・ポルトガル連合軍が大きく消耗していたフランス・スペイン連合軍をスペインまで押し返し、占領された町をほぼ全て奪い返した。この奪還された町のなかには数多くの戦傷者と病人が置き去りにされていたカステロ・ブランコにあるスペイン司令部も含まれていた。
一方、フランスの港が長らくイギリスに海上封鎖されたため、フランスの士気は低下していた。ニューファンドランド植民地のシグナルヒルの戦いにおいてフランス軍が敗北した報せが伝わると、フランスの士気がさらに低下した。
戦争の終幕が近づいてきた1763年には、中央ヨーロッパにおけるプロイセンとオーストリアの戦闘は完全に膠着した。プロイセンはオーストリアからシュレージエンを取り戻し、1762年にプロイセン軍がブルケルスドルフの戦いで勝利した以降はザクセンも首都ドレスデンを除いてプロイセンが確保した。プロイセンの財政状態は悪くはなかったが、その領土は荒廃し、軍も弱体化していた。兵士の人数が減り、有能な士官や将軍を失った状態ではドレスデンに対する攻勢が不可能であった。新しくイギリス首相に就任したビュート伯はプロイセンへの援助金を打ち切り、ロシア皇帝ピョートル3世は妻のエカチェリーナ2世に廃位され、彼女はプロイセンとの同盟を終わらせて戦争から手を引いた。オーストリアは財政難で軍縮せざるを得ず、攻勢に出る力を失った。実際、7年間の戦争でオーストリアの行政は混乱していた。1763年時点ではオーストリアはまだドレスデン、ザクセン南東部、そしてシュレージエン南方のグラーツ伯領を維持していたが、ロシアの支援なくしては勝利の望みが薄く、マリア・テレジアはシュレージエン奪回をほとんど諦めた。1763年、フベルトゥスブルク条約で和平が成立し、グラーツがプロイセンに返還される代わりにプロイセンはザクセンから撤退、中央ヨーロッパにおける戦争を終わらせた。
イギリスはロシュフォールへの急襲（水陸両用作戦とも）を計画、実行した。急襲の目的はロシュフォールへ侵掠およびシャラント川で商船を燃やすことにあった。ジョン・モードントが陸軍を、エドワード・ホークが海軍を指揮した。1757年9月8日に出港したイギリスの遠征軍はエクス島を占領したが、躊躇しているうちに時間だけが過ごし、ロシュフォール攻撃のチャンスを失った。遠征軍はエクス島を放棄、10月1日にイギリスへ戻った。
ロシュフォール襲撃は戦術的には失敗、戦略的には成功とも失敗ともとれるが、大ピットはこのような（現代の用語で言うと）非対称戦争と言える戦術に目的を見出し、襲撃を継続させた。次なる遠征軍では第3代マールバラ公爵とサックビル卿が陸軍を、リチャード・ハウが海軍と兵員輸送船を指揮した。遠征軍は1758年6月5日にカンカル湾に上陸、サン・マロに向かったが、占領に長期間の包囲が必要なことを知ると、代わりに近くのサン・セルヴァン港を攻撃した。イギリス軍はそこで船を燃やし、私掠船と商船約80隻、および建造中の戦艦4隻が被害にあった。フランスの救援軍が近づいてくると、遠征軍は引き上げた。ル・アーヴル・ド・グラースへの襲撃も計画されたが取り消され、艦隊は続いてシェルブールに向かったものの、悪天候と補給の不足でシェルブールへの襲撃も諦め、遠征軍はフランス私掠船への攻撃およびフランス海岸における示威が成功したとして、イギリスへ戻った。
大ピットは今度はドイツへの派兵に乗り気になっていた。マールバラ公とサックビルは襲撃を無駄と考えたためドイツ派遣軍に役職を得て、さらなる襲撃には参加しなかった。代わりにすでに70代と高齢であったトマス・ブライが指揮官に任命され、リチャード・ハウが補助を務めた。今回の襲撃はシェルブール襲撃で幸先のいいスタートを切った。艦隊の援護射撃の下、遠征軍は上陸を阻止しようとしたフランス軍を追い払ってシェルブールを占領、その要塞、ドックと船舶を破壊した。
遠征軍は撤収すると9月3日にブルターニュ地方のサン＝リュネールに上陸、サン・マロへ進軍した。しかし、この行動は無謀であった。まず、悪天候で陸軍と艦隊は別行動せざるをえなくなり、艦隊はより安全なサン＝カスに向かい、一方陸軍は歩いて行軍した。ブライの指揮する行動がもたもたしているうちにフランス軍1万がブレストから追いつき、慌てて撤収しようとしたイギリス陸軍に砲撃した。このサン＝カスの戦いにおいて、デューリー率いるイギリス軍の後衛1,400人がフランス軍を足止めして、残りの軍勢の撤収を成功させたが、その犠牲は大きかった。デューリー自身を含む750人が犠牲になり、残りは捕虜にされた。
七年戦争 植民地の戦闘
植民地における戦闘は主にフランス・イギリス間でインド、北アメリカ、ヨーロッパ、カリブ海の島嶼、フィリピン、アフリカ海岸を舞台にして行われた。戦争が進行するにつれ、イギリスは広大な領土を占領、フランスの勢力を徐々に蚕食していった。
イギリスは1756年に地中海のミノルカ島を失ったが1758年にフランスのセネガル植民地を占領した。イギリス海軍は砂糖を産出するフランスの植民地であったグアドループを1759年に、マルティニーク島を1762年に占領、さらにスペインの植民地であったキューバのハバナとフィリピンのマニラを占領した。しかし、植民地の主都であった両市の占領には成功したが、内陸への進撃では激しい抵抗に遭い、フィリピンでは戦争の終わりにスペインに返還するまでマニラ周辺しか占領できなかった。
七年戦争 植民地の戦闘
カナダの7か国は戦争中、フランスと同盟していた。これら7か国はローレンシャン渓谷に住むアルゴンキン族、アベナキ族、ヒューロン族などの先住民であった。アルゴンキン族と7か国はオハイオ川の渓谷の運命に関心がなかったが、イロコイ連邦の被害を受けていた。イロコイ連邦はアルゴンキンの領土に居着き、アルゴンキン族をミシガン湖の西に追いやっていた。そのため、アルゴンキン族と7か国はイロコイ連邦と戦いたがった。ニューイングランド、ニューヨークと北西部の先住民は各々参戦国と同盟した。アップステート・ニューヨークで主導権を握っていたイロコイ連邦はイギリスに味方したが戦争には大して関わらなかった。
1756年から1757年、フランスはイギリスのオスウィーゴ砦とウィリアム・ヘンリー砦を占領した。特にウィリアム・ヘンリー砦ではフランスに味方した先住民が降伏の条件を破り、フランス軍の警護下撤退していたイギリス軍を襲撃、兵士を虐殺したり、イギリス人を捕虜にしたりした。その間、フランス軍はイギリス人捕虜の保護を拒否した。また、1757年にはフランス海軍が増援を派遣してケープ・ブレトン島のルイブール要塞の守備に成功し、ケベックへの海路を確保した。
七年戦争 植民地の戦闘
イギリス南部担当大臣の大ピットが1758年に植民地での戦闘に力を入れ、カルタヘナの海戦でフランスの増援を阻止したことでルイブール占領に成功し、またデュケーヌ砦とフロンテナック砦も占領した。イギリスはアカディア人追放を継続、サンジャン島方面作戦、セントジョン川方面作戦、プティクーディアク川方面作戦など大規模な作戦を次々と遂行した。しかし、カリヨンの戦い（またはタイコンデロガの戦い）ではフランス軍4千に対しイギリス軍1万6千が敗北するという屈辱的な結果となった。
1759年、イギリスのヌーベルフランスに対する作戦は全て成功し、後に奇跡の年の一部となった。まずナイアガラ砦とカリヨン砦が6月と7月に相次いでイギリスに降伏し、植民地の境界が西へ移動された。ケベックを3か月間包囲した後、ジェームズ・ウルフ将軍は城外のエイブラハム平原の戦いでフランス軍を破った。フランスは1760年春に反撃し、はじめはサントフォワの戦いで勝利したが、ヌヴィユの海戦で敗北してイギリスに制海権を握られたためケベックを再占領できず、モントリオールに撤退した。そして9月8日、数で大幅に上回られたフランス軍はモントリオールで降伏した。
七年戦争 植民地の戦闘
フランスとインディアンが敗北したことでカナダの7か国は戦争から手を引き、カナワク条約でイギリスと講和した。条約では7か国側がモントリオール・オールバニ間の貿易を頻繁に行ったため、カナダ・ニューヨーク間の無制限通行を許された。
1762年、戦争の終わりが近づいたためフランス軍はニューファンドランドのセントジョンズを攻撃した。成功した場合、交渉におけるフランスの発言権が増すことになる。フランス軍はセントジョンズを占領、近くの集落に襲撃したが、やがてシグナルヒルの戦いでイギリス軍に敗北、ウィリアム・アマースト中佐に降伏することを余儀なくされた。イギリスは勝利したことで北米東部全体を支配下に置いた。
北アメリカにおける七年戦争の歴史、特にアカディア人追放、ケベック包囲戦、ウルフ将軍の死、ウィリアム・ヘンリー砦の戦いは数多くの芸術を生み出した（例えば、ヘンリー・ワズワース・ロングフェローのエヴァンジェリン、ベンジャミン・ウエストのウルフ将軍の死、ジェイムズ・フェニモア・クーパーのモヒカン族の最後などがある）。ほかにも多くの地図や出版物があり、1759年のウルフ将軍の死の後でもこの戦争がイギリスと北米の大衆の心に長らく残ったことを証明した。
1763年、ポルトガルはスペインから南アメリカのネグロ川流域のほとんどを奪取した、スペインのマットグロッソへの攻撃をグアポレ川で撃退した。
七年戦争 植民地の戦闘
1762年9月から1763年4月まで、ブエノスアイレス総督ペドロ・アントニオ・デ・セバーヨス（後にカルロス3世により初代リオ・デ・ラ・プラタ副王に任命）はウルグアイとブラジル南部への遠征を行い、ポルトガル領のコロニア・ド・サクラメントとリオグランデ・ド・スルを征服、ポルトガル軍は降伏して撤退した。
1763年のパリ条約ではスペインが占領したサクラメント植民地を返還することが定められたが、「サン・ペドロの州」と呼ばれる領土（現ブラジル領リオグランデ・ド・スル州）は1763年から1777年までの宣戦布告なきスペイン・ポルトガル戦争でポルトガルに奪還された。
戦争の結果、スペインは1764年以降にチリ南部のバルディビア要塞群を更新、強化した。そのほか、守備が脆弱なチロエ群島、コンセプシオン、ファン・フェルナンデス諸島、バルパライソはイギリスによる攻撃を見越して強化された。
インドにおいて、七年戦争の勃発はフランスとイギリスの東インド会社の間の長期間にわたる抗争を再開させた。戦火はインド南部からベンガルまで蔓延し、ロバート・クライヴ率いるイギリス軍はカルカッタをフランスと同盟したベンガル太守シラージュ・ウッダウラから奪い、さらに1757年のプラッシーの戦いで彼を廃位した。同年、イギリスはベンガルにあるフランスの植民地シャンデルナゴルを占領した。
南インドにおいて、フランスはカッダロールを占領したものの、マドラス包囲戦は失敗し、さらにイギリス軍の指揮官エア・クートが1760年のヴァンディヴァッシュの戦いでラリー伯爵に対し決定的に勝利して北サルカールを侵略した。1761年、フランスの本拠地ポンディシェリーがイギリスに降伏し、カリカルやマヘといった小規模なフランス植民地も降伏したことでフランスのインドにおける勢力は消滅した。
1758年、アメリカの商人トマス・カミングが強く推進したことで大ピットはサン＝ルイのフランス植民地に遠征軍を派遣した。イギリスは5月に容易くセネガルを占領し、大量の戦利品を載せて帰還した。遠征が成功したことで大ピットはさらにゴレ島遠征とガンビア遠征を計画、成功させた。貴重な植民地が失われたことでフランスの経済は大打撃を受けた。
七年戦争 結果と影響
イギリスとフランスの間の戦闘は1763年のパリ条約で終結した。条約は複雑な領土交換を定め、そのうち一番影響が大きいのはフランスがルイジアナをスペインに、それ以外のヌーベルフランスの領土をサンピエール島およびミクロン島を除いて全てイギリスに割譲したことであった。フランスにはヌーベルフランスかカリブ海のグアドループとマルティニークを手中に残す選択肢が与えられたが、最終的には砂糖を産出する後者を選び、ヌーベルフランスを非生産的で維持コストの高い植民地として切り捨てた。フランスはまた、ミノルカ島をイギリスに返還した。スペインはフロリダをイギリスに奪われたが、フランスからイル・ドルレアン（現ニューオーリンズ）とミシシッピ川より西側にあるフランス領全てを得た。イギリスはすでにいくつかのカリブ海の島を領有しており、砂糖に事欠かなかったためヌーベルフランスとの交換に応じた。しかも、ヌーベルフランスとフロリダを併合したことでイギリスはミシシッピ川より東側の北アメリカを全て支配下に置いたため、この領土交換はイギリスを利するものであった。
七年戦争 結果と影響
インドにおいてはイギリスが北サルカールを保持したが、フランスの交易地は全て返還した。しかし、条約ではフランス交易地の要塞を全て破壊することと、その再建の禁止が定められており、駐留軍も最低限しか認めず、軍事基地としては無価値となった。さらにフランスに同盟したベンガル太守が廃位され、ニザーム王国もイギリスに寝返ったため、フランスはインドにおける勢力をほとんど失い、イギリスがインドにおける主導権を握り、やがてインド亜大陸全体を支配下に置く結果となった。フランス海軍も戦争で大損害を被り、スペインとともに大規模な再建を経て次の戦争でようやくイギリスの制海権に挑戦することができた。
ビュート伯が主導した和約は大ピットのそれよりはるかに寛大であったが、これはフランスから領土を割譲させすぎると、イギリスが全ヨーロッパからの嫉妬と敵意を一身に受けることになり、そうならずに和平が続くためには譲歩が必要、というビュート伯の考えであった。しかし、ショワズールは当初から長続きする和平をするつもりがなく、アメリカ独立戦争中にフランスがイギリスに宣戦布告したときにはイギリスはやはり同盟国がなかった。フランスでは敗北が軍制改革のはずみとなり、砲兵に重点を置いた改革が行われた。後のフランス革命戦争やナポレオン戦争で称えられた砲兵システムのグリボーバル・システムはこの1763年の改革を起源とするものである。
七年戦争 結果と影響
オーストリア・プロイセン・ザクセン間の和約は1762年12月31日にドレスデンとライプツィヒの間にある狩り小屋で交渉がはじまり、1763年2月15日に正式に締結された。フリードリヒ2世はピョートル3世がザクセンの確保を援助した場合、東プロイセンを割譲するつもりだったが、それがなかったためロシアを和約から除外することを強く要求した（実際、ロシアはすでに交戦国ではなくなった）。また同時にザクセン選帝侯フリードリヒ・アウグスト2世が賠償金を放棄するまでプロイセン軍をザクセンから撤退することを拒否した。オーストリアは1760年に占領したグラーツ（現ポーランド領クウォツコ）だけでも維持を試みたが、フリードリヒ2世は拒否した。結局、条約は1748年の原状を回復することだけ定め、シュレージエンとグラーツはプロイセンへ、ザクセンはフリードリヒ・アウグスト2世へ返還された。フリードリヒ2世がした譲歩は皇帝選挙のときヨーゼフ大公に投票することだけだった。
七年戦争 結果と影響
オーストリアはシュレージエンの奪回に失敗したが、プロイセンのザクセン侵略は防いだ。さらに、オーストリア軍の戦闘における実績はオーストリア継承戦争のそれをはるかに上回り、マリア・テレジアの行政と軍制改革の成功を証明した。そのため、オーストリアはその威信、ひいては帝国のヨーロッパにおける発言権を取り戻した。また、フリードリヒ2世がヨーゼフ2世への投票を約束したことはハプスブルク家の神聖ローマ帝国における優越を認める結果となった。しかし、プロイセンがヨーロッパ列強として生き残り、フリードリヒ2世とプロイセン軍の威信が大いに高められたことは長期的にはオーストリアのドイツにおける影響力を低下させた。それだけでなく、オーストリアは帝国内の情勢から取り残された。ロシアの勢力の拡大のほか、ザクセン選帝侯フリードリヒ・アウグスト2世はポーランド王も兼ねたため非効率ながらもザクセンとポーランドの両方から軍を編成することができた。またバイエルンも勢力を回復させ独自に動きはじめ、オーストリアに影響されずに独自に軍勢の展開と撤収ができた。さらに、敵国と化したハノーファーがイギリスとの同君連合により大国になり、イギリスを将来の争いに巻き込んだ。戦争はまた、マリア・テレジアの改革がプロイセンと対抗するにはまだまだ力不足であったことを示し、しかもプロイセンと違い、オーストリアは戦争の終わりにはほとんど財政破綻に近い状態にあった。そのため、マリア・テレジアは終戦後20年間、行政改革に専念した。
七年戦争 結果と影響
プロイセンは戦争の勝利で大国と化し、その地位に挑戦できる者はいなかった。イギリスの財政援助と強運（ロシアの急な方針転換）がすぐに忘れられ、精力的な行動と軍事上の才覚のみが人々の記憶に残ったことで、フリードリヒ2世自身の威光も大きく増した。七年戦争はプロイセンが大国化した契機であったが、同時にプロイセン軍の消耗も大きかった。プロイセンの領土と住民は蹂躙されたが、フリードリヒ2世の徹底的な農地改革と移民の奨励で解決された。しかし、戦争で多くの兵士と有能な将官が失われ、フリードリヒ2世は戦後にプロイセン軍を戦前と同程度までに再建することはできなかった。1779年のバイエルン継承戦争ではフリードリヒ2世が親征したにもかかわらず、プロイセン軍の動きは精彩の欠けるものであった。1792年から1795年までのフランス革命戦争でもフランス軍に対し成果を挙げられず、1806年のイエナ・アウエルシュタットの戦いで壊滅する結果となった。結局、プロイセン政府が改革に踏み切ったのは1806年以降、イエナ・アウエルシュタットでの災難から回復するためであり、それが19世紀末のプロイセンの華々しい勝利をもたらした。いずれにせよ、これらは全て後世の話であり、1763年の直後の時点では諸国が士官をプロイセンに送り、その軍事力の秘密を学ぼうとした。七年戦争の後、プロイセンはヨーロッパにおいて一番多く模倣された国であった。
七年戦争 結果と影響
ロシアは戦争からフランスのポーランドにおける影響力の排除という無形の利益を得た。このため、1772年の第一次ポーランド分割はロシアとプロイセンが主導したものであり、オーストリアは嫌々ながらも参加、フランスは完全に無視された。戦争は引き分けに終わったものの、（ロシア軍がプロイセン領土でプロイセン軍に勝利できることが予想されなかったこともあって）ロシア帝国軍がプロイセン軍に対し健闘したことはロシアの評判を上げた。アメリカの歴史家デーヴィッド・ストーンはロシア軍がプロイセン軍に直接会戦を挑むことができ、血なまぐさい一斉射撃を何度受けても「たじろぐこともない」と評し、またロシアの将軍の才能が参差していたにもかかわらず、ロシア軍が決定的に敗北したことがないことを指摘した。ロシア軍は戦場でプロイセン軍を数度撃破したが、兵站の整備に欠けたため戦果を確保することができなかった。そのため、プロイセンが生き延びた理由は戦上手というよりロシア軍の補給線が弱かったことが主であろう。いずれにせよ、ロシア軍が将官の手腕の差にかかわらず第一線のヨーロッパ軍を敵地で勝利したことはロシアの地位を向上させた。長続きした影響の1つとしてはロシア軍に兵站という弱点を気づかせ、ロシア軍の需品係改革をもたらしたことがある。この改革で効果的な兵站システムが作り上げられ、ロシア軍は1787年から1792年までの露土戦争においてバルカン半島に進軍することができ、フランス革命戦争の1798年から1799年までのイタリアとスイス戦役においてアレクサンドル・スヴォーロフの勝利に一役買い、さらに1813年から1814年の第六次対仏大同盟でドイツとフランスを進軍してパリに侵攻することができた、といった成果をもたらした。
七年戦争 結果と影響
イギリス政府も財政難にあえぎ、しかも新しく支配下に置いたフランス系カナダ人とフランスに味方したインディアンの鎮圧という難題に直面していた。1763年、五大湖地方と北西部（現アメリカ中西部）においてインディアンが反乱を起こし、ポンティアック戦争が勃発した。オタワ族のポンティアック酋長が反乱を率いたとされ（彼の役割はイギリスに過大評価されているとされた）、インディアンがフランス勢力の退潮に不満を感じたことが原因であった。インディアンはフランス人の毛皮商人と長らく交易していたが、フランスが敗戦してアメリカの植民地をイギリスに割譲したため変わってイギリス系アメリカ人の毛皮商人と交易した。しかし、インディアンたちはイギリス系の商人に毛皮を売るときに騙されたと激怒した。さらに、インディアンたちは貿易だけが目的のフランスと違って、イギリスの支配下におかれると入植者がインディアンを追い出すことを危惧していた。ポンティアック戦争はイギリスが一時的に五大湖地方と北西部の支配を失ったほどの大規模な戦争であった。1763年が半分経過した頃にはイギリスはデトロイト砦（現ミシガン州デトロイト）、ナイアガラ砦（現ニューヨーク州ヤングスタウン）、ピット砦（現ペンシルベニア州ピッツバーグ）を維持するのみとなり、残りの要塞は全てインディアンに占領された。ブッシーランの戦いでの勝利のみがイギリスの五大湖地方における総崩れを防いだのであった。ジョージ3世の1763年宣言は植民地人に対してアパラチア山脈の西側で入植を禁じたもので、その目的はインディアンとの関係を安定させることにあったが、インディアンの土地の奪取に積極的な13植民地の植民地人の憤りを募らせてしまった。同じく、フランス系カナダ人との関係の安定化を目的としたケベック法も入植者の怒りを買った。同法がカトリック信仰とフランス語を守ったためアメリカの入植者を怒らせたが、ケベック人たちはアメリカ独立戦争を通して反乱を起こさず、イギリスに留まった。
七年戦争 結果と影響
戦争はまた、アウクスブルク同盟以来のヨーロッパにおけるイギリスを中心とする反ブルボン家の枠組みを終わらせた。戦後、サンドウィッチ伯爵はこのシステムを再建しようとしたが、列強間の同盟に打ち勝ったことでイギリスはオーストリア、オランダ、スウェーデン、デンマーク＝ノルウェー、オスマン帝国、ロシアなどヨーロッパ諸国にフランスより強い脅威であるとみなされ、プロイセンも1762年にイギリスが単独講和に走ったことを裏切りとみなし、イギリスとの同盟に参加した国はなかった。そのため、アメリカ独立戦争が国際戦争になった1778年から1783年までの間、イギリスはヨーロッパ諸国の大同盟との戦いに直面し、主な同盟国はだれもいなかった。
戸籍法
戸籍法（こせきほう、昭和22年法律第224号）は、各人の身分関係を明らかにするための戸籍の作成・手続に関する日本の法律である。
主務官庁は、法務省民事局民事第一課である。
戸籍法 歴史
1871年（明治4年）に制定されて以来、度々改正された。
大東亜戦争（太平洋戦争・第二次世界大戦）後の民法改正による家制度廃止に伴い、従来のものを全面改正し、現行戸籍法が制定された。1947年（昭和22年）12月22日に公布され、翌年1月1日に施行された。
戸籍法 歴史
2013年（平成25年）9月4日、婚外子相続差別訴訟で最高裁判所大法廷は民法で非嫡出子（婚外子）の遺産相続分を嫡出の1/2とする規定に違憲判決を出した。民法の同規定は削除されることになったが、あわせて戸籍法第49条の嫡出・非嫡出記載条項の削除が議論された。しかし、与党自由民主党の右派議員から「子どもの権利の平等だけに目がいき、正妻の地位を脅かしている」「家族制度が壊れる」「最高裁の暴走だ」等の反発が出たため、2013年（平成25年）中の戸籍法改正は見送られた。野党の民主党、みんなの党の2党（参議院では、さらに日本共産党、社会民主党、沖縄社会大衆党（糸数慶子）を加えた5党）は、政府が改正を見送った内容の戸籍法改正案を提出したが、衆参共に反対多数で否決された。しかし、与党公明党が賛成に回ったため、参議院では法務委員会を通過し、12月5日の本会議では、自民党に加え日本維新の会が反対した結果、1票差での際どい否決だった。公明党が与党になってから、自民党と異なる投票をしたのは極めて異例である。なお、民法改正案は同日全会一致で可決、成立している。
2025年5月26日、法改正で戸籍に振り仮名が記載されるようになった。また同日、戸籍法施行規則が改正施行され、戸籍の「国籍」欄の表記が「国籍・地域」に改められた。これにより、台湾出身者が従来の「中国」でなく「台湾」と記載することが可能となった。
戸籍法 旧外地人参政権との関係
日本が第二次世界大戦に敗北した後、外地として領有していた朝鮮、台湾、南樺太（昭和18年（1943年）に内地化）、千島列島（北方領土を除く）などは独立するか、あるいは他国の領土（日本は、南樺太、千島列島については帰属未定地としているが、ロシアが実効支配している）となった。しかし、これらの地域に本籍地を有する者(外地人の父の下に日本内地で出生し外地戸籍に登載された者も含む)は、日本の国内法上なお日本国籍を有するとされていた。
日本政府は、これら旧外地人が参政権を行使することを恐れた。これは、在日旧外地人を、治安維持の脅威として見ていたためである。ただし、幣原喜重郎内閣はいったんは参政権行使を認める閣議決定を行っている。しかし、清瀬一郎は、旧外地人が10議席以上獲得する可能性があると指摘し、民族紛争や天皇制廃止論と結びつく危険性があると説き、参政権を行使させてはならないと強く説いた。
戸籍法 旧外地人参政権との関係
そこで、昭和20年（1945年）12月15日、戸籍法の適用を受けていなかった旧外地人の選挙権を「当分の間」停止する衆議院議員選挙法改正案を可決・成立させ、12月17日に公布した。同様の条文は、1946年（昭和21年）に参議院議員選挙法案や東京都制・市制・町村制・府県制のそれぞれの一部を改正する法律案や1947年（昭和22年）の地方自治法案にも同様の内容の規定が盛り込まれて成立し、公布された。これらの規定は公職選挙法附則第2項や地方自治法附則第20条にほぼそのまま残っている。旧外地人は1952年（昭和27年）4月28日のサンフランシスコ平和条約発効をもって日本の国内法上完全に日本国籍を喪失した（ただし、樺太籍者は日本国籍をそのまま認め、アメリカ占領下の沖縄・奄美・小笠原諸島、ソビエト連邦占領下の千島列島出身者と同様の扱いとした）。
戸籍法 天皇・皇族
天皇および皇族も戸籍を持たないため（皇統譜に記載される）、公職選挙法附則第2項及び地方自治法附則第20条が適用されるという見解がある。実際に、天皇・皇后・皇族の参政権は存在しないが、宮内庁としては「政治的な立場も中立でなければならない」という要請や、天皇は「国政に関する権能を有しない」（日本国憲法第4条1項）という規定の趣旨などを根拠としており、同条項が根拠ではないという見解を示している。
戸籍法 構成
第4章 届出
第1節 通則（第25条 - 第48条）
第2節 出生（第49条 - 第59条）
第3節 認知（第60条 - 第65条）
第4節 養子縁組（第66条 - 第69条の2）
第5節 養子離縁（第70条 - 第73条の2）
第6節 婚姻（第74条 - 第75条の2）
第7節 離婚（第76条 - 第77条の2）
第8節 親権及び未成年者の後見（第78条 - 第85条）
第9節 死亡及び失踪（第86条 - 第94条）
第10節 生存配偶者の復氏及び姻族関係の終了（第95条・第96条）
第11節 推定相続人の廃除（第97条）
第12節 入籍（第98条・第99条）
第13節 分籍（第100条・第101条）
第14節 国籍の得喪（第102条 - 第106条）
第15節 氏名の変更（第107条・第107条の2）
第16節 転籍及び就籍（第108条 - 第112条）
戸籍法 戸籍簿
戸籍は、市町村の区域内に本籍を定める1つの夫婦及びこれと氏を同じくする子ごとに、編製する（6条）。
戸籍法 戸籍の訂正
不適法な記載、錯誤、遺漏を発見した場合
利害関係人が、戸籍の記載が法律上許されないものであることまたはその記載に錯誤または遺漏があることを発見した場合は、家庭裁判所の許可を得て、戸籍の訂正を申請することができる（113条）。
市町村長が、戸籍の記載が法律上許されないものであることまたはその記載に錯誤または遺漏があることを発見した場合は、届出人または届出事件の本人にその旨を通知する（24条1項）。しかし、その通知をすることができないとき、または通知をしても戸籍訂正の申請をする者がいないときは、市町村長は、管轄法務局または地方法務局の長の許可を得て、職権で戸籍の訂正をすることができる（同条2項）。
井伊直孝
井伊 直孝（いい なおたか）は、安土桃山時代から江戸時代前期の武将・譜代大名。上野国白井藩主、近江国彦根藩3代藩主。
井伊直孝 生涯
異母兄・直勝と同じ天正18年（1590年）、井伊直政の次男として駿河国中里（焼津市）で誕生。直孝の生母とされる印具道重の娘・養賢院（諸説あり）は直政の正室・唐梅院（徳川家康の養女）の侍女だったという説があり、正室に遠慮した直政が初めて直孝と対面したのは慶長6年（1601年）であったとされる。幼少期は井伊家領内の上野国安中の北野寺に預けられ、そこで養育された。
慶長7年（1602年）の直政の死後は江戸にあって徳川秀忠の近習として仕え、秀忠が2代将軍に就任した慶長10年（1605年）4月26日に従五位下掃部助に叙位・任官。慶長13年（1608年）に書院番頭となり上野刈宿5,000石を与えられ、次いで慶長15年（1608年）には上野白井藩1万石の大名となり、同時に大番頭に任じられた。慶長18年（1613年）には伏見城番役となった。
慶長19年（1614年）からの大坂冬の陣では、家康に井伊家の大将に指名された。大坂城攻略では松平忠直と共に八丁目口の攻略を任せられたが、同じ赤備えの真田信繁勢の挑発に乗り突撃したところを敵の策にはまってしまい信繁や木村重成の軍勢から一斉射撃を受け、500人の死者を出す大被害を生じさせた（真田丸の戦い）。後に先走って突撃したことを軍令違反と咎められたが、家康が「味方を奮い立たせた」と庇ったため処罰はされなかった。
井伊直孝 生涯
井伊家では直政の死後、家督を兄・直勝が継いでいたが、直勝は家臣団をまとめ切れず、それを憂慮した家康の裁定によって慶長20年（1615年）、直孝は井伊家の家督を継ぐよう命じられ父の遺領18万石の内、彦根藩15万石を継承し、直勝には上野安中藩3万石が分知された。井伊家の家臣団は井伊谷以来の家臣は直勝に、甲斐武田氏の遺臣などは直孝に配属された。
同年の大坂夏の陣においては藤堂高虎と共に先鋒を務め、敵将・木村重成と長宗我部盛親を打ち破り（八尾・若江の戦い）、冬の陣での雪辱を遂げた。また秀忠の命により、大坂城の山里郭に篭っていた淀殿・豊臣秀頼母子を包囲し発砲して自害に追い込むという大任を遂げた。戦後、5万石を加増され、従四位下侍従へ昇進した。
大坂の陣での直孝の勇猛な様は大坂冬の陣屏風、大坂夏の陣屏風、大坂夏の陣図（若江合戦図）などに描き込まれている，同じく井伊の赤牛とも呼ばれる。
井伊直孝 生涯
寛永9年（1632年）、秀忠は臨終に際して直孝と松平忠明を枕元に呼び、3代将軍・徳川家光の後見役に任じた（大政参与）。その後、家光からも絶大な信頼を得て徳川氏の譜代大名の中でも最高となる30万石の領土を与えられた。徳川家綱の元服では加冠を務め、宮参りからの帰りに井伊家屋敷にお迎えした。これらと家康の遠忌法会で将軍名代として日光東照宮に名代として参詣する御用は、直孝が務めて以降先例として彦根藩井伊家固有の御用となった。朝鮮通信使の応接においても幕閣筆頭としての役割を担うなど、70歳で逝去するまで譜代大名の重鎮として幕政を主導した。
清に滅ぼされた南明政権の鄭芝龍の救援出兵要請を受けるかどうか幕府内で話し合った際は、その頃大量に発生していた浪人を送り込んで出兵すべきと主張した家光や徳川頼宣に対し、豊臣秀吉の朝鮮出兵を引き合いに出して強く反対し、出兵しないことに決まった。その後、鄭芝龍の息子・鄭成功からも出兵要請が幕府にあったが、棚上げにされた。
長男・直滋は江戸で幼少の頃から秀忠・家光に寵愛され、何不自由なく育ったためか我が強い性格で、直孝とたびたび対立し、言い争うことが多かった。直孝死去の前年の万治元年（1658年）、直滋は突然出奔して百済寺に遁世した。翌万治2年（1659年）4月、末子・直澄が世子となり、直孝によりその次の当主は四男・直縄の長子の直興と定められた。同年6月に直孝が没すると同時に直澄が家督を継いだ。
大正6年（1917年）11月17日、大正天皇が特旨をもって直孝に従三位を追贈した。
井伊直孝 人物
関ヶ原の戦いの折に家康が伊達政宗に与えた「百万石のお墨付き」を後になって政宗が幕府に持ち出してきた時に調停にあたり、「確かに神君家康公の御真筆である。昔なら100万石でも200万石でも賜ろうとなされたであろうが、今は太平の御世で差し上げる土地もない。このような無益な難儀を起こしても仕方がない」と話して、お墨付きを政宗から取り上げ破いて燃やしてしまった。政宗は文句を言いながらも「今後ともよしなに」と引き下がるしかなかったという。
江戸で直孝が鷹狩に出た帰りに小さな貧しい寺（弘徳庵）の前を通りかかると、中に入るよう手招きする猫がいたため、その寺に入った。すると辺りは突然雷雨となった。雨宿りをしながら寺の和尚と話をしているうちに、直孝は和尚と親しくなった。この寺は後に寄進を受け、立派に改築されて井伊家の菩提寺とされ、直孝の法名にちなんで豪徳寺と号した。それからその寺では、猫の手招きが寺の隆盛のきっかけになったことから「福を招き縁起がいい」として、招猫堂を立てて祀った。この話が招き猫、ひこにゃんの由来である。
井伊直孝 人物
直孝が亡くなる4日前、家臣の内山太左衛門兄弟が直孝の元に呼ばれた。内山の父は大坂の陣で大坂方についていたが、母方の祖父が直孝家臣であったことから、直孝の配慮で助けられた。そのため彼らは直孝に対して特別に恩義を感じており、直孝の死去に伴い殉死しかねなかったことから、直孝が自らそれを禁じ、次世代への奉公を求めた。直孝による殉死の禁は誰よりも先んじたもので、寛文3年（1665年）の武家諸法度にも取り入れられた。
直孝の存在は幕府からかなり重く見られており、そのため死去した際には家綱は阿部忠秋を井伊屋敷に派遣して「非常に残念である」との言葉を伝えた。そして即日、江戸市中の鳴り物を7日間停止するなど、譜代大名筆頭とはいえ徳川一門ではない家臣の死去にしては異常な厚遇をしており、林亮勝は「直孝のこの時点で占めた役割の大きさが思われる。直孝は正之とともに将軍後見とでもいうべき位置についていたのである」と評している。
田原城 (三河国)
田原城（たはらじょう）は、三河国渥美郡田原（現在の愛知県田原市田原町巴江）にあった戦国期から江戸期の日本の城。江戸時代には田原藩1万2千石の藩庁であった。
田原城 (三河国) 歴史
文明12年（1480年）ころに戸田宗光（全久）によって築城され、戸田氏の三河湾支配の拠点となった。
16世紀になると近隣の戦国大名の拡大に伴って、はじめは松平氏に属し、さらに今川氏に転じた。天文16年（1547年）、戸田康光のとき、人質として今川氏の本拠地駿河国に送られる松平氏の嫡男竹千代（後の徳川家康。康光は義母の父に当たる）を護送する任を受けるも、寝返って竹千代を今川氏の敵方の織田信秀に送ってしまったため今川義元の怒りを買い、田原城は今川方の攻撃を受けて落城、城主康光も戦死した。
ただし、2010年後半になって岡崎城を織田氏に攻め落とされた松平広忠が自ら竹千代を人質に出したとする説が有力となったことで、戸田康光の裏切りそのものが事実として成立しなくなってしまった。加えて、田原城周辺の状況から天文16年の田原城攻撃の際には落城には至らず、実際に田原城が落城したのは天文19年（1550年）頃であったと推定されている。
田原城 (三河国) 歴史
その後今川氏に属する城代が入るが、桶狭間の戦いの後、今川氏から自立した家康によって攻略され、松平氏譜代の本多広孝が城主に入って、東三河の旗頭として吉田城（豊橋市）を与えられた酒井忠次の指揮下に入った。さらに天正18年（1590年）、家康が関東へと移封すると代わって吉田城に入封した池田輝政の持ち城となり、田原城には重臣筆頭の伊木忠次が城主となって田原に在城した。輝政の統治期に、石垣の修築や曲輪の整備などが行われたと考えられる。
江戸時代になると、田原城には三河の他の主な城と同様に譜代大名が置かれ、1万石そこそこと少ないながらも藩を形成した。はじめ田原戸田家の支族、戸田尊次が入り、その後寛文4年（1664年）に三宅氏が1万2千石で入封、そのまま明治維新を迎えるまで200年強支配した。三宅氏は、現在、最高裁判所の別名の三宅坂で名を残す。
廃藩置県後の明治5年（1872年）、他の多くの城と同様に田原城の建築物も取り壊された。
田原城 (三河国) 城の特徴
海に面した小さな丘に築かれており、海や水堀に囲まれた城郭の形状から別名を巴江城という。
築城当時は東側から北周りに西側にかけて海に面し、巴型に水堀を張り巡らせて主郭を守った。16世紀はじめの戸田氏は渥美郡全域（現在の田原市から豊橋市の豊川・朝倉川南岸まで）及び知多半島の一部を領有していた。渥美半島のみならず三河湾の海上支配をもくろみ、半島の中ほどにあり海に面した田原城を本拠としたのである。また、戸田氏が半島内に築城した老津城・大崎城・二連木城はいずれも三河湾または三河湾に注ぎ込む朝倉川に面しており、戸田氏が海上支配を重視していたことがよくわかる。