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コンタクトレンズ 視力補正用コンタクトレンズ
ハードコンタクトレンズはレンズ自体が硬質なため、特に乱視用を謳っていない製品でもある程度までの角膜乱視であればレンズと角膜間を涙が埋める涙液レンズと呼ばれる効果により乱視矯正効果があるが、それでは矯正できない乱視を矯正するための乱視用ハードコンタクトレンズも存在する。通常、矯正に用いる曲面の位置によってフロントトーリック、バックトーリック、バイトーリックと区別されている。乱視矯正に特化したハードレンズではバックトーリックを採用している場合が多く、一般的にソフトレンズよりも矯正効果が高いとされる。
円錐角膜患者のハードレンズにおける乱視矯正ではフィッティングが特に重要となるため、多くの経験を持つ医師による処方が望ましい。
コンタクトレンズ 視力補正用コンタクトレンズ
ソフトコンタクトレンズではレンズが軟質であり、レンズが角膜の形状に合わせて変形してしまうので前述のような効果は得にくく矯正しにくい。故に乱視用ソフトレンズでは乱視の方向（軸角度）に対し、適切な矯正度数を追加する特殊形状となっている。
乱視用でないコンタクトレンズは瞬目時のレンズの回転は問題にならないが、乱視用のコンタクトレンズの場合は特定方向に追加度数が入っておりレンズが回転しては乱視度数を入れたがためにかえって見にくくなるという逆効果になるため、レンズの下部に厚みをつけ、重力や瞬目時の圧力に応じて厚みのある方向が必ず下に保持されるように作られているプリスムバラスト設計や、レンズの左右のみを楕円状に厚みをつけ、瞬目時の圧力により厚みのある部分が横方向に保持されるダブルスラブオフ設計などにより乱視軸とのずれを防ぐ工夫が施されている。また、一部のメーカーではこれらを組み合わせにより回転を抑える機構を持つものも存在する。
しかし、通常のソフトレンズと比べると
などが問題点である。
このような問題点のためソフトコンタクトレンズでは強い乱視でなければあえて矯正せずに乱視用でないソフトコンタクトレンズとし、近視を強めにあるいは遠視を弱めに矯正することで視力を出すことも多い。
乱視用ソフトレンズには細隙灯顕微鏡による観察で使用するための通常目視では観察できないガイドマークが存在し、眼科医による処方の際のフィッティング評価指標として用いられている。また、装用時の目安となるガイドマークや刻印などが入っていることもあり、これに従い装用することで適切な軸角度保持を補助するものも存在する。
コンタクトレンズ 色付コンタクトレンズ
医療機器のコンタクトレンズが、その製造販売にあたって承認を受ける必要があるのに対し、美観のための度無し色付コンタクトレンズ（おしゃれ用カラーコンタクトレンズ、「カラコン」）は雑貨として扱われ、公的な品質の審査手続きはなかった。このため、粗悪な作りのカラーコンタクトレンズは、着色剤が溶け出し炎症を起こしたり、時には失明したりと、その品質に起因する事例も報告されていたが、これを直接規制する方法がなかった。なお、度入りカラーコンタクトレンズは、以前から医療機器となっている。
また、使い捨てレンズの継続使用や、眼科医の検査を受けずに装着する連続使用等、コンタクトレンズの不適切な使用に起因すると思われる眼病の増加が、眼科医や日本眼科学会から指摘され、日本国政府は「おしゃれ用カラーコンタクトレンズ」の規制に乗り出した。2008年（平成20年）7月10日に、厚生労働省・経済産業省が、薬機法の枠内で規制を行う方針を固め、2009年（平成21年）4月28日に、薬機法および関連省令等を改正し、同年11月4日に施行されて、以降は医療機器となった。
コンタクトレンズ 色付コンタクトレンズ
一部の指定自動車教習所の校則（規約）においては、たとえ視力を適性試験基準以上に矯正できていても、カラーコンタクトそのものを視力矯正器具として使用するところを禁じている学校もある。しかし、運転免許証の新規取得や更新時の適性検査では、書面上そのような規定は書かれてない。ただし、裸眼により試験基準を満たしている者が、カラーコンタクトレンズを装着して適性検査を受けてしまうと、免許の条件欄に眼鏡等が記載されてしまう可能性がある。その状態で裸眼で自動車を運転すると、運転条件の交通違反となり、反則金の対象となるので注意が必要である。
コンタクトレンズ 歴史
1801年にトマス・ヤングが、1823年にイギリスの物理学者ジョン・ハーシェルがコンタクトレンズに関する実験を行っている。コンタクトレンズの語は、ドイツの生理学者アドルフ・ガストン・オイゲン・フィック (Adolf Gaston Eugen Fick) の名付けた"Kontaktbrille"に由来する。製品としては、カール・ツァイスが1892年に試作し、1911年に製品化しているが、全て度無しのレンズであった。
当時は原料がガラスであり、角膜すなわち黒目の曲率に合わせるためには多くの形を用意する必要があった。そこで1931年にレンズを強膜と接触させ、角膜とは間に液体を入れることで直接レンズに触れさせないタイプの「角鞏膜コンタクトレンズ」が発明され、ヨーロッパを中心に主流となった。一方、米国ではアクリル樹脂である PMMA を使った角膜に触れさせる、正確にはわずかに隙間を設ける形式の「角膜コンタクトレンズ」が急速に普及し、後にはコンタクトレンズといえば角膜コンタクトレンズを意味するようになった。
コンタクトレンズ 歴史
日本では、佐藤勉が角鞏膜コンタクトレンズを、水谷豊が角膜コンタクトレンズの研究を進め、しばらくの間脱落防止性能や装着時間などを競い合った。この頃には角鞏膜コンタクトレンズもアルギン酸と石膏を使ったモールディングで眼球の型を取った接触型のものができるようになった。一方、角膜コンタクトレンズは、曲率半径7.33 - 8.59で20段階に設定された角膜レンズ検査セットを患者の目に装着させて角膜の型を測定するという方法であった。
コンタクトレンズ 製造方法
コンタクトレンズの製造方法には以下のものがある。
使い捨てコンタクトレンズではキャストモールド製法が主流となっている。
コンタクトレンズ 検査
コンタクトレンズの選定にあたっては以下の検査が必要となる（眼科医による処方）。
Sphere（SPH）・Power（PWR）：度数
「-」は近視矯正で、「+」は遠視矯正で、「0」は度数が入っていないレンズ。視力矯正用のコンタクトレンズでは、度数0ならばコンタクトレンズを着けなければよいことなので、度数0のレンズは製造されない。治療用コンタクトレンズやカラーコンタクトレンズなどは、視力矯正の必要のない人も装用することから度数0のレンズも含めて製造されるか、銘柄によっては度数0のものしか製造されないこともある。
Base Curve（BC）：湾曲度合
コンタクトレンズ 検査
レンズの湾曲(カーブ)度合いのことである。ハードコンタクトレンズでは、度数と並んで重要な事項である。BCが不適切だと、瞳の上で動かなくなってレンズの下の涙が交換されず角膜障害に繋がったり、逆に動きすぎて外れてしまったりする。実際には中心部と周辺部とでカーブが異なり、また端部の形状も影響するので、単一の数値で適否が確実に分かるものではない。ある銘柄でBCいくつのレンズを処方されたことがあるからといって、違う銘柄でもそのBCのレンズがよいとは限らない。最適なBCであるか否かは、角膜にレンズを乗せてみて眼科医がレンズの動きを観察しなければ判断できない。一方、ソフトコンタクトレンズでは、レンズのカーブが角膜のカーブに合わせて変形するので、一種類のBCで多くの人に適合する。最終的には角膜にレンズを乗せてみた状態を眼科医が観察して適否を判断するが、ソフトコンタクトレンズでは一種類のBCしか用意されない銘柄が多いので、不適合の場合は銘柄自体を変更することになる。
Diameter（DIA）：直径
一般的に日本で販売されているものは定型である。
Cylinder（CYL）：乱視度数
眼鏡レンズは乱視度数-0.25Dから0.25D単位で用意されるが、乱視用コンタクトレンズは一番弱い度数でも-0.75D程度からで、その後の度数の刻みも大雑把である。弱い乱視は矯正せず、ある程度以上強い乱視も実際よりも弱くしか矯正せず、その分近視を強めに矯正して視力を出す前提の商品構成である。
Axis（Ax）：乱視軸
眼鏡では全く同じレンズを眼鏡枠に違う角度ではめることで乱視軸を合わせるが、乱視用コンタクトレンズではレンズ自体をその乱視軸用に作る必要がある。あらゆる乱視軸に対応しようとすると製造すべきレンズ種類が膨大になりコストが増すので、1種類から3種類程度の乱視軸しか用意されない銘柄が多い。乱視軸がぴったり合わなくても近い乱視軸のレンズで済ます前提の商品構成である。
コンタクトレンズ 構造
規格として、ベースカーブ（B.C.）、直径（D）、度数（P）の 3 つと、これらの値から決定される中心厚み（C.T.）がある。また、外周部はベベル（bevel）と呼ばれ、異物感を低下させレンズの動きや涙液交換のための緩い湾曲となっている。
コンタクトレンズ 購入
医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律（薬機法）上は、コンタクトレンズの購入にあたって医師の診療は必要なく、世界からのインターネット通販も含めて、消費者が自由に購入出来る。一般的に、販売店近隣の眼科診療所での検診・診察・処方箋が求められるが、これは販売店の自主規制である。販売店が「医師の診断が必要」と言うのは、法的に必要だという意味でなく、購入者の眼の健康のために必要だという意味である。
コンタクトレンズの検診料については、診療報酬を適用することが健康保険財政の無駄遣いだとして問題視され、厚生労働省は個別検査料の点数加算方式を改め「コンタクトレンズ検査料」が新設されることとなった。コンタクトレンズの値下げ競争が激化し、レンズの販売では殆ど利益があがらず、診療所での保険診療による報酬で利益を補填する事例が目立ったためである。
コンタクトレンズ 購入
平成18年（2006年）度から、初診は387点（コンタクトレンズ患者が70%以上の診療所では193点）、何らかの疾病を伴う再診は112点（同56点）とされ、さらに2008年度からは、コンタクトレンズ処方に係わる診療が全体の30％未満の医療機関では検査料200点、眼科の常勤医師（10年以上の経験年数を有する）が1名以上勤務する保健医療機関でコンタクトレンズ処方に係わる診療が全体の40％未満の医療機関では検査料56点へ、と大幅な削減が施行された。これにより、全額自己負担（自由診療）とするクリニックも出てきている。高額化した検診を嫌って検診を受けないままコンタクトレンズを使用する者が増加し、コンタクトレンズによる眼障害が増えることが予想されるとして反対する意見もある。
また、医療と販売の分離の原則より、保険適用の眼科施設にての販売および特定の販売店舗への利益誘導は行政指導の対象となり、さらには眼科医院と販売店の間の個人情報の不適切な取扱も問題である。しかしながら、多くの眼科施設においては装用指示文書の発行を拒否するなど、医販分離の理念は徹底されていない。これらの諸問題の解決を図る法制度の整備が求められている。なお2006年度から、乳幼児の弱視や先天性白内障手術後の治療用コンタクトレンズと眼鏡には、保険適用されるようになった。詳しくは弱視#保険機関の対応を参照。
コンタクトレンズ 使用する際の弊害
使用時間、消毒などの使用の説明を守っていれば問題はあまりないが、適切な利用を行っていない場合は、以下の状態を引き起こす。
ソフトレンズは、涙液交換が起きづらく、目の酸素不足になりやすく、角膜が傷ついてた場合に合併症を起こす可能性がある。
コンタクトレンズでは、角膜剥離などの角膜上皮障害が起きやすい。角膜上皮障害が慢性化すると、アメーバ性角膜炎などに感染しやすくなる。
コンタクトレンズについた汚れによるアレルギー性結膜炎、巨大乳頭結膜炎などが起きる。
電子レンジ
電子レンジ（でんしレンジ、英: microwave oven）とは、電磁波（電波）により、水分を含んだ食品などを発熱させる調理機器である。
日本における「電子レンジ」という名称は、1961年（昭和36年）12月、急行電車のビュフェ（サハシ153形）で東芝の製品をテスト運用した際に、国鉄の担当者が料理用のかまど（レンジ＝range）からネーミングしたのが最初とされる。その後市販品にも使われ、一般的な名称となっていった。
英語では microwave oven（マイクロウェーブ・オーブン、直訳すると「マイクロ波オーブン」）で、しばしば microwave と略される。electronic ovenとも呼ばれる。
電子レンジ 概要
電子レンジはマイクロ波加熱で、水分を含んだ物の温度を上げる装置である。マイクロ波を食品などに照射して、極性をもつ水分子に直接エネルギーを与え、分子を振動・回転させることで温度を上げる。マイクロ波の発生にはマグネトロンという真空管の一種を用いている。
電気オーブンとの比較
電子レンジが使うマイクロ波と、電気オーブン（オーブントースターなど）が使う赤外線は波長が異なり、性質も異なる。電気オーブンは主に発熱体をジュール熱で発熱させ発生する赤外線で食品の表面を加熱する。一方、電子レンジのマイクロ波は食品の表面で止まらずある程度内部まで到達し、食品の表面だけでなく内部からも発熱する。
マイクロ波で水分子の振動を増大させることで加熱するので、水分子を含まないガラス容器や乾いた陶磁器は直接的には温まらない。
出力と消費電力
電子レンジ 概要
電子レンジの「（高周波）出力」は家庭用の電子レンジの場合は500 W - 700 W程度であり、業務用の電子レンジつまりコンビニエンスストアや厨房機器として用いられるタイプでは、1500 W - 3000 W程度である。電力はすべてマイクロ波に変換されるわけではなく、変換時に損失が生じるので、電子レンジの「消費電力」と「出力（温める力）」は数字がずれる。たとえばインバータータイプの電子レンジの「出力」が「1000 W」と表示されている製品の「消費電力」は1450 W程度である。
普及状況
世帯普及率は、日本において1970年代中盤に10 %を超え、1980年代の中盤で40 %台から50 %強、その後半には60 %台中盤から70 %台となり、1990年代の中盤は80 %台中盤から90 %前後で、その後半には90 %台中盤となり、2000年代の中盤から後半では90 %台中後半を保っている。世界的に安価な廉価版機種から多機能高性能な機種に至るまで幅広く流通し、その利便性が認められて広く使われている。
関連法規、通信機器への影響
日本では家庭用品品質表示法の適用の対象で、電気機械器具品質表示規程に定めがある。また、電波法にいう高周波利用設備に該当し、高周波出力50 Wを超える機器のため、型式確認制度の対象となる。なお電子レンジが放出する電磁波の周波数は2450 MHzで、ISMバンドのひとつにあたり、電子レンジを動作させると周波数を共用している無線LANやWi-Fi、直下の2400 MHz帯（2.4 GHz帯）アマチュア無線などは通信不能になる影響を受けるが、総務省告示周波数割当計画脚注に「混信を容認しなければならない」と規定している。
電子レンジ 歴史
1945年に、アメリカ合衆国のレイセオン社で働いていたレーダー設置担当の技師、パーシー・スペンサーによって発明された。「マグネトロンの前に立った彼のポケットの中のチョコバーが溶けていたことを偶然発見した」「放置していたサンドイッチが勝手に加熱調理されていた」など伝説的なエピソードが伝わっているが、実際には複数のスタッフによる入念な観察の結果によって開発されたという。
最初に電子レンジで調理した食物は、慎重に選ばれた結果、ポップコーンであった。スペンサーの電子レンジでは、紙袋を使ったトウモロコシの調理法で特許を取っている。次に選ばれた食材は鶏卵を用いた茹で卵づくりだったが、これは卵の爆発により失敗した。
一方、大日本帝国海軍は1944年（昭和19年）頃、海軍技術研究所と島田実験所（現在の島田理化工業の前身）にて、マイクロ波を照射して航空機などを遠隔攻撃するためのZ兵器の研究を行っていた。初の実験対象はサツマイモで、ふかし芋のようになったと伝わる。その後、5 mの距離からウサギを死に至らしめることにも成功したが、それ以上の大型化が出来ず、兵器としての開発は頓挫していた。大和型戦艦から撤去した副砲の旋回部分を利用して、パラボラアンテナを設置する工事も行われたが、島田実験所が空襲被害を受けて兵器として実用化されることなく、第二次世界大戦の終戦を迎えた。
電子レンジ 歴史
開発者の一人であった中島茂は戦後に軍事研究の職を失い、マイクロ波でコーヒー豆を炒る機械を製作して、東京のコーヒー店に納入し糊口をしのいだ。だが、この「電子レンジ」が一般商品化されることはなかった。
レイセオン社はマイクロ波による調理について1945年に特許をとり、1947年に最初の製品を発売した。高さ180 cm、重量340 kg。消費電力は3000 Wだった。この製品は非常に売れ行きがよく、他社も相次いで参入した。
1951年（昭和26年）7月19日の新聞記事によると「南氷洋で捕鯨した冷凍鯨肉を鮮度を損ぬまま解凍する技術」として、東京水産大学（現・東京海洋大学）が「冷凍したクジラ肉に超短波を照射し解凍する技術」について研究しているとの記事が掲載された。鯨肉の解凍技術について既に確立されたので、同年8月29日よりイギリスのロンドンで開催される第八回国際冷凍食品会議で、この「クジラ肉の解凍方法」について発表する旨が記事になっている。
電子レンジ 歴史
発売当初の電子レンジは高価であり、一般家庭に普及し始めたのは価格が500ドルに抑えられるようになった1970年代後半のことである。そもそも加熱様式が従来と全く異なるため、1960年代には電子レンジによる調理法は模索中であり、確実に役立つと言えるのは「調理済みの食品を再加熱するのに便利」という点であり、1966年の『鉄道辞典 補遺版』では「なお、このレンジ（注：客車のオシ16形に搭載された電子レンジのこと）は現在のところ調理済みの食品の再加熱が最も適している」、1969年の『原色現代科学大事典10 機械』では「（注：電子レンジは）目下のところは、すでに調理済みの食品の再加熱にもっぱらもちいられている。」といった評価がされている。
また、安全性についても1970年には、アメリカで一部製品から許容量を上回るマイクロ波が漏れていることが報道されるなど、マイクロ波に対する健康不安など電子レンジへの不信感は根強く、1998年に行われたイギリスでの調査では、消費者の10パーセントが「電子レンジは絶対に買わない」と回答している。
電子レンジ 歴史
日本でも当初、冷めた料理を温めたり冷凍食品を解凍したりする程度の役にしか立たないとされる調理器に、なぜ高い金銭を支出して購入する必要があるのか全く理解されず、一般の消費者からすんなりと受け入れられたわけではなかった。そのためメーカーは、電子レンジがあたかも焼き物・煮物・蒸し物・揚げ物・炒め物・茹で物等、ありとあらゆる機能をこなす万能調理器であるかのように宣伝して売ろうとした。一方でサハシ153形のテスト運用に関わった国鉄の担当者は、東芝から食堂車や自衛隊向けを想定しているとの説明を受けており、メーカーでは法人向けの営業も行っていた。大卒初任給が1万5千円程度だった当時は、一般庶民には全く手の届かない高価な調理器具であったため、メーカーとしても法人向けに業務用として納入するのが主目的だったともいわれていた。
これに対して雑誌『暮しの手帖』は1975年から1976年にかけて特集を組み、「電子レンジ―この奇妙にして愚劣なる商品」と題した記事を掲載、「メーカーはなにを売ってもよいのか」と酷評した。同誌は同じ号で、蒸し器を使って冷めた料理をおいしく温めるコツについての記事を掲載した。当時『暮しの手帖』の商品テストは消費者から高い信頼を得ていたため、このキャンペーンの影響で電子レンジに対してのネガティブなイメージは年配の世代を中心に後年まで一部で残ることとなった。
電子レンジ 歴史
しかし、火を使わずにボタンを押すだけで料理を温めることができる便利さは大きな利点であった。高度経済成長で暮らしが豊かになる半面、都市化と団塊の世代以降の核家族化と個食に代表される「家族が食卓を囲み、揃って食事する文化」が過去のものとなっていく過程で、作り置きした料理を簡単に温められる手段へのニーズが増大し、普及していった。
メーカー側も性能向上に努力し、食品の重量・温度などをセンサーで読み取って食味を損なわない最適な加熱を行えるようにするなど、今日では十分な性能を持つ調理器具としての製品を発売するに至っている。冷凍食品やレトルト食品の普及と品質向上、冷凍食品を保存できる冷凍庫つきの冷蔵庫の普及進展、また電子レンジで調理することを前提とした加工食品が販売されるようになり、利便性の高まりと共に普及率も高まっていった。また、それに伴う大量生産とコモディティ化による価格の下落が、さらなる普及を後押しした。
電子レンジ 歴史
1970年の日本万国博覧会の会場周辺には、電子レンジを組み込んだハンバーガーの自動販売機が登場して話題になった。この自動販売機は紙箱に収められたハンバーガーのみ販売し、購入すると自動的に内蔵の電子レンジに商品が投入、加熱されたうえで提供されるものであった。硬貨投入から商品受け取りまで加熱時間を含め1分程度待たなければならなかったが、自動であるため、深夜でも簡便に温かい食べ物を提供できることや、食料ストックを冷凍することで在庫・食品劣化リスクがほとんどなくなるという利点から、無人のドライブインや高速道路のサービスエリアなどを中心に設置が進んだ。
こういった電子レンジ内蔵自動販売機は、その後の設置数の増加や冷凍食品の発達にも助けられて社会に浸透し、様々なバリエーションが登場した。
1991年にはニチレイフーズが焼きおにぎりや唐揚げ、フライドポテト、たこ焼きなどを併売する機種を誕生させ、1993年に全国展開した。しかし、2010年に自販機の製造が終了し、部品保有期間が7年間であるため、2017年以降、故障したものから撤去。結果、生産の最小ロットに達しなくなり、2021年9月30日に全台撤去が完了した。
2000年代の日本では、普及率は90%台後半を保ち、温める機能のみの単機能な電子レンジであれば1万円以下で購入可能で、レンジ・ヒーター・スチームを組み合わせて調理する複合型多機能タイプも登場した。
このような状況によって、電子レンジで温めればそのまま食べられる食品が多く店頭に並ぶようになった。コンビニエンスストアを中心に、風味もよく簡便な冷凍食品や、弁当や惣菜などが複数種類取り揃えられるようになり、スナックフードコーナーには電子レンジ対応メニューが定番商品として並んでいる。その場で温められたり、持ち帰って温めたりして食べられている。また、スーパーマーケットなどの食品売り場でも弁当や惣菜など電子レンジを利用する商品の扱いが増したことで中食産業の市場も拡大している。
2005年4月、シャープは自社電子レンジの世界累計生産台数が世界で初めて1億台を達成したことを発表した。
電子レンジ 種類
庫内の状態は以下の2種がある。
フラットタイプは、照射用アンテナの方が回転している。業務用電子レンジでは出力を上げたり内部で乱反射させることで、入れた食品を回転させずにムラ無く加熱させる製品もある。
電子レンジは基本構造上、商用電源周波数にその能力や出力が影響されうる。このため、より効率的な加熱を行ったり、きめ細かな出力制御をするために、インバータで電源からの影響を回避する機能を持つ製品もある。そのような製品は、交流電源を一旦直流にコンバートしてから、商用電源周波数よりも高い、所定の交流の周波数で高圧に変換するため、電源周波数に影響されない。
ただ、そういった機能の無い旧来の製品や「温め専用」など安価な製品にあってはその限りではなく、例えば日本国内でも、西日本と東日本地域で、異なる商用電源周波数に影響される製品もあり、利用者の引越しで問題となる。この場合は、有償によるメーカー修理の形で、使用地域にあった部品への交換改修が行われる。また消費者側では「移転先の電源周波数に合わない」理由によって、従来品を破棄して買い替えが行われる。
電子レンジ 種類
一般に、50 Hz用のものを60 Hzで使用すると出力が定格を超えてしまい、逆の場合は内部の変圧器で過電流が発生し、焼損や温度ヒューズの溶断をもたらす。これを逆手に取り、回路を50 Hz用で設計し、60 Hzで使用されていることを検知した場合には、自動的にマグネトロンを断続運転とすることで「時間平均」での出力の帳尻合わせを行うことで、ヘルツフリーを実現している製品もある。また、従来型回路で出力を可変する（例えば定格500 Wの機種で200 W出力を行う）ためには、断続運転が一般的な手法であり、瞬時出力は変化しない。このため、ごく短い運転時間では500 Wも200 Wも同じ結果となる。
電子レンジに、他の機能を付加した製品も多く登場してきている。その代表的な例が、オーブン機能のついた電子レンジ「オーブンレンジ」である。電子レンジには出来ない「焼く」という機能を、電熱線やガス燃焼を使ったオーブン機能で行い、オーブンと電子レンジの双方の利点をミックスしている。スチームを利用して加熱したり、あるいは食品の温度を計測しながら、自動的に加熱時間を調整するなど、多機能化した電子レンジも登場している。
電子レンジ 調理方法
電子レンジでの調理は一般に庫内ターンテーブル片側に調理物を置きドアを閉めてスタートする（中央ではマイクロ波が十分に照射されない）。特に調理物の温度を赤外線センサーで確認しながら制御している機種などでは庫内に調理物が置かれていないと正常な調理ができないことがある。
電子レンジの調理方法について、高機能化した電子レンジではなく単機能の電子レンジであっても、「冷めた料理や素材を温める」「冷凍食品を解凍する」といった使い方のほかに、煮る・煮込むといった加熱調理器具としての位置づけもある。多機能レンジにおいて調理法は各食品・料理に適した機能を選択して行う必要がある。
電子レンジであたためを行う場合、通常は器にラップをかけて行う。これにより、食品をあたためた場合に発生する水蒸気を副次的に利用し、水分の蒸発による食材のパサつきも抑え、蒸すのに類似した効果も同時に得ることができる。ただし、水分量が多いとふやけてしまうような食材（パンや揚げ物など）は逆にラップをかけないで、食品の下にクッキングシートを敷いて余計な水蒸気を逃がし食品を皿の上で結露した水によってふやかさせないなどの工夫も行なわれる。
電子レンジ 調理方法
野菜、とくに火が通りづらい根菜類でも、温野菜を作ることができる。これは食材の下拵えとしても行われる。レンジパックなどの、より簡単に温野菜をつくれる調理グッズも出てきている。ケーキのようなものも、電子レンジを用いて作ることができる。食感は蒸しケーキに似る。
加熱はできるが、素材の表面が乾燥し焦げ目はつかないため、焼き料理は作れない。ただし、電子レンジ用調理器具や冷凍食品の中には、電子レンジの調理機能のみで「焦げ目がつくよう工夫されたもの」のような焼き物料理ができる冷凍食品や、焼き魚やから揚げの調理ができる包材も商品化されている。
電子レンジ 故障・不具合
電子レンジの耐用年数はおおむね10年（1000時間）ほどが通常である。これより以前に温まらない状態になった場合には、一度コンセントを抜いて3分ほど経って差し直すと直る場合がある。
電子レンジの修理費は1〜2万円であり、安価な電子レンジはそれ以下で購入できるため、修理するよりは買いなおしたほうが早い場合が多い。
電子レンジ メーカーやブランド
2021年や2022年時点で電子レンジのメーカーやブランドとして世界的に知られているのは、おおむね次のようなところである。
電子レンジ トピック
「電子レンジで調理する」という意味の俗語が各国に存在する。
日本では調理完了を知らせる合図音として、「チーン」という音が出る仕組み（機械式タイマーとベル）を、一時期は多数の製品に組み込んでいた要因から、日本語で「チンする」または「レンチンする」と表現することもある。
電子レンジが登場した時、調理する行為には特に名前が付けられなかったが、前述の合図音が由来となり、全国的規模で自然発生的に生まれた言い方である。文化庁による2013年度の「国語に関する世論調査」では、90.4 %が「チンする」を使用すると回答している。この調査結果は「チンする」という言い回しが、広く日本語として浸透していることを示すものである。
電子レンジ トピック
日本の初期型電子レンジには、調理完了を知らせる合図音を出す装置が付いていなかったため、「調理が終わったのに気がつかず、せっかく温めた料理が冷めてしまう」という意見が購入者から出ており、早川電機（現・シャープ）電子レンジ開発チームのメンバーにも届いていた。
そのメンバーが労働組合主催のサイクリングに参加した時、ベルの音が印象に残っていたことがヒントとなり、電磁石とばねで合図音のベルが鳴る仕組みを搭載した改良型が開発された。また、「研究室の近所に自転車店が多かったため、当時の研究者が自ら店に出向いてベルを買い、アルミを絞ったベルでコストダウンし、ばねを使って音の強弱を調整して電子レンジに取り付けたのが発端」で「タイマーは当初ゼンマイ式で、ベルを一体化してチーンと音が鳴る構造」といった、シャープ広報室の説明もあった。
現代において、合図音で「チン」を用いているのは、普及価格帯の単機能タイプが主体で、高出力化・多機能化した製品では、圧電素子を利用した電子音を用いている。
電子レンジ トピック
普及し始めた頃の電子レンジには、調理中に扉を開けると瞬間的に強い電磁波が漏れる機種が4割程度存在しており、1970年には国会（衆議院物価特別委員会）で取り上げられるなど問題視されたことがある。1970年頃、電事レンジからの電磁波漏れで主婦が白内障となり問題となった。水晶体には血管がないため冷却できず熱の影響が出やすい。他初期のレーダー技術者やパイロットの間では同じく血管が乏しい睾丸に悪影響が出て無精子症が生じた。
後にはISMバンドを利用する通信（無線LANなど）への混信が問題となった。
2005年8月、アメリカ合衆国オハイオ州デイトンで、25歳の母親が電子レンジに自分の赤ん坊の娘を入れてスイッチを押し、2分以上加熱したと見られる。このため、高温の熱による内臓損傷により死亡。殺人罪で逮捕・起訴され、2008年9月8日、終身刑を言い渡された。また2007年5月、アメリカ合衆国アーカンソー州ジョシュア・モールディンで、19歳の父親が電子レンジに2歳の娘を入れてスイッチを押し、全身熱傷でIII度の重傷を負わせたとして逮捕された。さらに2011年3月には、カリフォルニア州でてんかんを患っていた34歳の母親が生後2か月の娘を電子レンジで加熱して殺害したとして、2015年11月13日に終身刑が言い渡されている。
電子レンジ トピック
製造物責任法に関する都市伝説として「飼い猫を電子レンジで乾燥」というものがあった（俗称「猫レンジ」）。内容は、アメリカの主婦が飼っている猫を洗った後、毛を乾燥させるために電子レンジを使用したところその猫が死んでしまい、主婦は「電子レンジの取扱説明書に『ネコを乾燥させてはいけません』とは書かれていない」と主張、メーカーの落ち度であると裁判になり、企業側が敗訴し多額の賠償金を支払うことになり、結果として電子レンジの取扱説明書に「ペットを入れないで下さい」という注意書きを書くに至ったという話である。ただし実際にこのような訴訟があったという記録は無く、アメリカの訴訟社会を揶揄した都市伝説である。日本やアメリカの法律においても電子レンジにそのような注意書きを添える義務も無い。なお実際に起きた事例としては、2007年12月にカナダアルバータ州カムローズで強盗に入った13-15歳の少年4人が住人の飼っていた猫を電子レンジで加熱し殺害した事例や、2014年にイギリスで飼っていた猫が飼っていた金魚を襲ったことに対するお仕置きで電子レンジで猫を1分程加熱し死亡させた女性に対し、禁錮14週及び生涯動物を飼うことを禁止する判決が下された事例がある。
思想家一覧
思想家一覧（しそうかいちらん）は、思想家や哲学者の分野別一覧。
各カテゴリーに分類されているが、一つの部類ではなく、その思想家の活動が複数のカテゴリーにまたがっている場合も十分考えられる。その場合は、ノートも参照のこと。
思想家一覧 西洋哲学
「大陸」とはドイツ・フランスまれにイタリアを含めた呼称である。英語圏の哲学に対していう。
下項ドイツ観念論も参照
ヘーゲル主義者の一覧を参照。
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継電器
継電器（けいでんき、英語: relay、リレー）は、動作スイッチ・物理量・電力機器等の状態に応じ、制御または電源用の電力の出力をする電力機器である。
継電器 概要
もとは有線電信において、伝送路の電気抵抗によって弱くなった信号を「中継」(relay リレー)するために発明されたものである。図などではRyという記号が使われることが多い。発明者はジョセフ・ヘンリーである。小電力の入力によって大電力のオン・オフを制御することが当初の目的であったため、継電器を用いることを時として「アンプする」というが、対象とするものを直に制御するよりは、安全性（感電の防止など）や操作性（設置位置の自由度、遠隔操作）、操作の確実性等が増すことから、必ずしも電力的な増幅の目的にとどまらず、広範囲な目的で多用されている。古くは制御や計算のためにリレー回路が製作されることもあった。
継電器 種類
電磁継電器（でんじけいでんき、electromagnetic relay エレクトロマグネティック・リレー）は、電磁石（巻線に制御入力電流を流すもの）により接点を物理的に動かし、開閉する継電器。「電磁リレー」とも呼ばれる。消費電力が大きい、動作（応答）が遅い、過電圧・電流に強い、高周波の制御も可能などの特徴がある。
接点の構成により
メーク
電磁石に電流を流したときに接点が閉じる、a接点 (arbeit contact)、常開接点、NO接点、と呼ばれる
ブレーク
電磁石に電流を流したときに接点が開く、b接点 (break contact)、常閉接点、NC接点、と呼ばれる
トランスファ
電磁石に電流を流すことで複数の接点を切り替える、c接点 (changeover contact)、切替接点と呼ばれる
ラチェット
電磁石に電流を流すたびに接点の開閉を切り替える
などがある。端子の
をそれぞれ示す。
電磁石と並列に永久磁石を設け、バネ反動力よりわずかに弱い磁力かつコイル遮断時の復帰力以下で補助し少ない消費電力で駆動できるようにしたものを有極リレーと呼ぶ。なお復帰力以上で補助すると一旦吸引したまま自己保持する。保持を解除するために、別のコイルで永久磁石の磁力を打ち消す、あるいはコイルに逆向き電流を流して使用する方式のリレーをラッチングリレーといい、火災報知器の受信機などで使われている。
継電器 種類
リードスイッチを接点として使った電磁リレーのこと（英語版）。接点が微小であるため高速動作が可能かつ、低圧・少電流向け。また接点が封入されていることから接触不良が発生しにくく長寿命である。
リードスイッチの中に水銀を封入した水銀リレーも過去に使用されていた。接点が水銀で濡れているため接触不良やチャタリングが発生せず、より高速かつ高信頼性を要する箇所に使用されてきたが、水銀の毒性が注目されてきたことから代替品の開発製造が進み、製造中止になった。液体水銀を使用するため取付方向に制限がある。
ソリッドステートリレー (solid-state relay) は、サイリスタやフォトカプラなどの半導体素子を用いて、小さな入力電力で大きな出力電圧をオン・オフする継電器の一種。「solid-state ソリッドステート」は字義どおりには固体を意味するが、慣習として「半導体素子による」や「可動部分は無い」といったことも指す。応答時間が早い、小型軽量にできる、機械動作が無いので寿命が長い、通常のリレーに比べて高価、などの特徴がある（→半導体リレー を参照）。
継電器 種類
出力側にソースコモンで接続した2個のMOSFETを用いたものをフォトリレーと呼ぶ。AC/DC、正負電圧両方に対応し、メカニカルリレーやリードリレーを置き換えることが出来る。主としてシグナルリレーの代替とし用いられる。
ソリッドステートリレー同様応答時間が早い、小型軽量にできる、機械動作が無いので寿命が長いなどの特徴を持つ他、低電圧低電流のためマイコンからの直接駆動もできる（→フォトリレー を参照）。
プログラムリレー (programmable relay) は、複数の継電器の機能や組み合わせを、一つのパッケージにしたものである。パソコンで簡易なラダー図を作成して機能を登録・変更したり、本体の押しボタンや小型LCDにより操作や動作表示できるものもある。多数の継電器が必要となる回路を製作したり、機能変更を頻繁に行ったりするような場合等に利用される。
継電器 定格
定格電圧
リレーを動かすための電源電圧。
定格電流
リレーを動かすために消費する電流。
継電器 機能
正動作
動作すべきときに、動作した。
正不動作
動作すべきでないときに、動作しなかった。
誤動作
動作すべきでないときに、動作した。
誤不動作
動作すべきときに、動作しなかった。
継電器 使用上の注意
負荷に、突入電流が発生する電動機やソレノイドなどを接続した場合、接点がオンになった瞬間に大電流が流れ、接点にスパークを生じて焼損が起こる可能性がある。これを防ぐため、スパークキラー（コンデンサと抵抗器を直列に接続した電子部品）やバリスタ（過電圧を吸収する半導体素子）を接点もしくは負荷と並列に接続する。また、定格に余裕のある容量を採用することで寿命対策とする場合もある。
ヒューズ
ヒューズ（英：fuse）は、定格以上の大電流から電気回路を保護、あるいは加熱や発火といった電気火災事故を防止する電気・電子部品である。電気回路内に置かれ、普段は導体として振る舞う。しかし何らかの異常によって電気回路に定格以上の電流が流れると、ジュール熱により内蔵する合金部品が溶断（ようだん）し、回路を開くことにより回路を保護する。
ヒューズ 概説
ヒューズのうち、特に電力回路や電力機器で利用するものを電力ヒューズ（でんりょくヒューズ）という。
ヒューズは溶断する電流の大きさにより、導体部分の大きさ・太さ・構成成分が異なる。導体部分は露出もしくは容器に収められている。容器に収める場合は導体の状態を確認できるよう、容器を透明なものとしたり、表示器を設けるなどする。
ヒューズが溶断することを日本語圏では一般に「ヒューズが切れる」又は「ヒューズが飛ぶ」と言う。回路を焼き切って作動するという性質上、使い捨てであり、一度動作したヒューズを再び使用することはできない。
電熱を利用する機器（ドライヤー、コタツなど）では、設定以上の温度に達すると自動的に通電を遮断する温度ヒューズが設置されている場合が多い。
一般的に、ヒューズが切れた場合はヒューズを交換することで復旧するため、ラグ端子やソケットなど交換しやすい構造となっている。近年の小型化した電子機器では、ヒューズが半田付けされていたり、表面実装型の薄膜ヒューズのように、作動した後の復旧を想定しない実装も存在するが、これらは電気回路を保護するよりむしろ、大電流によって機器が加熱、発火するなどの事故を防ぐために用いられる。
ヒューズ 電力ヒューズ
電力ヒューズ（でんりょくヒューズ）は、高圧以上の電力回路の短絡電流の遮断を行う電力機器である。
限流ヒューズ (current-limiting fuse)
高圧回路、及び機器の短絡電流遮断に用いられる。アーク電圧を高めることによって短絡電流を限流抑制し、遮断を行う方式のヒューズ。短絡電流が抑制されるため全遮断時間が短い特徴がある。遮断時にアークや溶粒が飛散しない。
短絡電流を限流するので直列機器の熱的、機械的強度を軽減することができる。したがって非限流ヒューズや交流遮断器に比べ非常に経済的な回路構成が行える。
ヒューズ ヒューズボックス
自動車等において使用されるヒューズは、ヒューズボックスにまとめて設置されることが多い。設置場所は主にエンジンルーム内、運転席側または助手席側付近にあり、使用箇所に応じて数か所に分かれて設置される。電流が流れることで当然ながらある程度は発熱することや、特にエンジンルーム内に設置されている場合はエンジンからの排熱に晒されることなどから、通常では設計上負荷に対して余裕のあるアンペア数のものを設定されていても経年劣化で切れてしまうこともあるため、古い車両のレストアなどにおいてはリフレッシュの一貫として全交換されることもある。
ヒューズ番号、ヒューズ名称、アンペア数、使用箇所等はヒューズボックスの蓋または取扱説明書に記載されている。使用箇所はヘッドライト、フォグライト、方向指示灯、制動灯、尾灯、番号灯、車幅灯、室内灯、後退灯、メーター照明、オーディオ照明、スイッチ照明、エアコン照明、パワーウインド、エアコン、エアバック、ドアロック、エンジンコントロール、燃料ポンプ、スターター、シフトロックコントロール、メーター、オーディオ、時計、
ミラー、ワイパー、ウォッシャー 、シガーソケット、ヒーター、アクセサリー等がある。
ヒューズ ヒューズボックス
かつては家庭用電気機器と同様にガラス管ヒューズが用いられていたが、電子機器類の増加とともに樹脂モールドされたISO規格のブレード型ヒューズに移行している。
ブレード型ヒューズは標準型のほか、小型化が図られたマイクロ型、マイクロ型からターミナルを除去した寸法の低背型が規格化されているが、後付の電装品ではガラス管ヒューズが用いられるケースも見られる。
また、ブレード型ヒューズやスローブローヒューズは樹脂部分の色が規格で決まっており、色を見ればアンペア数がわかるようになっている。
ヒューズ パターンヒューズ
プリント配線板上の銅箔に通電を行い銅箔の温度をCuの融点以上の温度に上昇させ溶断させることにより、ヒューズとして機能させることが可能である。プリント配線板上の銅箔に対する溶断現象は、導体抵抗の通電による発熱とプリント配線板の熱容量及び熱伝導より、下記式で溶断特性の近似計算が可能であることが日産自動車の堀川らによって示された。
ここで式中の記号を下記に示す。
：溶断時間
：通電開始温度と導体融点温度の差
：通電による導体抵抗の発熱量
：プリント配線板の放熱量
：正味の熱容量
この式よりW-Qがゼロとなる条件がパターンヒューズにおける定格であり、Wは発熱部位のCu溶断温度における抵抗率を用いて近似的に求める事ができる事が文献中に示されている。
避雷器
避雷器(ひらいき、英: lightning arrester)は、発電、変電、送電、配電系統の電力機器や電力の供給を受ける需要家の需要機器、有線通信回線、空中線系、通信機器などを、雷などにより生じる過渡的な異常高電圧から保護する、いわゆるサージ防護機器のひとつである。日本では、サージ防護機器全てを避雷器と呼ぶこともあるが、ここでは国際電気標準会議 (IEC) および日本産業規格 (JIS) に定める「サージ防護デバイス」 (SPD: Surge Protective Device) について述べる。
避雷器 概要
屋外に設置される送配電線(電力線)や電話線、空中線などは雷の影響を受けやすい。しかし電位差を無くす、あるいは小さくして回路にサージ電圧がかからないようにすれば、サージ電流は流れず、回路の損傷はなくなる。そこで回路中に意図的に絶縁の弱い部分を作り、ここをサージ電圧によって破壊、サージ電流をバイパスさせることにより、サージ電圧を抑制、重要な回路部分を保護する手段をとる。しかし、ただ破壊するだけでは破壊した部分を修復するまで機器が使用できないなどの問題が生じることから、サージ終息後、直ちに元の絶縁を回復する機能を持たせたものが避雷器である。
最も強力な雷由来のサージも処理することから、避雷器の名があるが、実際のサージは雷由来のサージよりも、スイッチやモーター、各種電源装置、各種通信装置などに由来するもののほうが多く、避雷器はこれらからのサージも適正に処理する必要がある。このことからその正式名称はIECにより、サージ防護デバイス (SPD : Surge Protective Device) に統一され、広範なEMI（電磁気妨害）対策用部品としての位置付けがされた。他にも従来の英語から「アレスタ」など、さまざまな呼称がある。
避雷器 概要
避雷器の歴史は古く、例えば送配電用としては、1900年代初頭に酸化アルミニウム避雷器が実用化されており、1930年代には炭化ケイ素 (SiC) を用いた弁抵抗避雷器が登場、1980年代からより特性の優れた酸化亜鉛 (ZnO) 避雷器に代ってきている。
日本では、高圧送配電系統についてはIECによる規格統一以前より避雷器の設置が義務付けられており、電気規格調査会 JEC 203、JEC 217 さらに JIS C4608 などの規格があったが、これ以外の低圧回路などに用いる避雷器については特に規定されていなかった。しかしIECによる規格統一に日本のJISも追従、IECの統一規格に従い、低圧電源用避雷器などについてもJISに規定された。
落雷について、避雷器はそれ単体で全てのサージを処理させるものではなく、避雷設備の中で一部のサージを処理する部品であり、万一の場合には自身が焼損・破壊して他の部分を保護する目的の部品であることから、特に防火性能が求められる。このため特に数多く広範に用いられる低圧電源用避雷器などについて、アメリカ保険業者安全試験所(UL)で5つのタイプに分類、それぞれ性能に係る詳細が定められ「避雷システム」における使用の詳細（適用）も定められた。
避雷器 サージ抑制用素子と避雷器
避雷器とは概ね、サージ抑制用素子（Surge Suppression Device）を回路等に使用できるようにしたものを言う。なお、Surge Suppression Devices とした場合には、避雷器そのものを示すことがある。
2018年現在、4種類程度ある。
ガス入り放電管 (GDT=Gas Discharge Tube)
最も古くからあるサージ抑制用素子である。放電による電圧制限特性を利用したものである。古くは一対の放電電極を空気もしくは真空雰囲気中に配したものであったが、今日ではネオン、アルゴンなどの不活性ガス雰囲気中に電極を配したものが一般的である。従ってその特性はパッシェンの法則に従う。よって侵入したサージ電圧により放電電極間に放電が生じると、電極間のインピーダンスが急激に低下、ほぼ短絡状態となり、サージ電圧を非常に低く抑制することができる。
なお、サージ防護素子がサージの処理を開始する電圧を動作開始電圧といい、サージ防護素子の動作によって抑制された電圧のことを制限電圧という。
避雷器 サージ抑制用素子と避雷器
GDTに電源が接続されている場合には、サージ侵入が終息しても、電源電圧と供給電流により放電が継続し、放電電極間に電源からの大きな電流が流れ続ける。これを続流 (follow current) という。また放電を利用するものであるため、放電が形成されてサージの処理開始となるまでにはある程度の時間を要する。これを応答遅れという。
なお、動作原理が異なる他のサージ抑制用素子についても、これらの言葉を用いて説明されている。
金属酸化物バリスタ (MOV=Metal Oxide Varister)
金属酸化物を主成分とするセラミック（金属酸化物粉末の焼結体）の非線形特性を利用したサージ抑制用素子である。
アバランシェダイオード (ABD=Avalanche Breakdown Diode)
シリコン半導体のPN接合でのアバランシェ降伏を利用したサージ抑制用素子である。
サージ抑制サイリスタ (TSS=Thyristor Surge Suppressor)
2端子サイリスタPNPN構造を基本とするサージ抑制用素子である。
上述のサージ抑制素子単体もしくは組みあわせたものである。
ギャップ付き避雷器(Lightning Arrester with gaps)
避雷器 サージ抑制用素子と避雷器
「ギャップ」とは、放電電極（放電間隙=放電ギャップ）のことであり、概ねGDT単体もしくはこれを含むものをいう。
続流を生じるGDTを電力系統などに用いるためには、放電電極に続流を効果的に遮断するためのしくみを付加する必要がある。古くは放電電極に直列に炭化ケイ素粉末焼結体などを接続して用いた。この炭化ケイ素粉末焼結体などのことを特性要素という。
なお、炭化ケイ素粉末焼結体の電圧-電流特性は理想的な特性要素から外れており、そもそも放電電極に直列に接続して相互に特性を補完する必要がある。また理想的な特性に近い酸化亜鉛粉末焼結体などであっても、雷由来以外の過渡異常電圧等から特性要素を保護するため、意図的にGDTを接続して使用することがある。
ギャップレス避雷器(Gapless Arrester)
放電電極を持たないものをいう。
複合型避雷器
上述、ギャップ付き避雷器とギャップレス避雷器、さらにリアクトルやコンデンサ等を組み合わせたもの。よく使われるものであるが、統一された分類名称はないから、ここでは複合型避雷器と表記した。
避雷器 サージ抑制用素子と避雷器
右の写真は日本で発明された「紙避雷器」(低圧電源用紙コンデンサ型避雷器)である。初期(発明当初)のものは紙コンデンサのみの避雷器であったが、後にGDTが追加されて直列ギャップ付避雷器(紙コンデンサ部分を特性要素とするもの)になった。サージにより導通すると紙コンデンサの箔電極に穴が開いて続流遮断するとともに、この穴の数とそれぞれの穴の大きさを目視計測することにより、需要家の電源回路にどの程度のサージの影響があったのかを知ることができる簡易な「サージ計測器」としての機能を兼ね備えたものであった。
以下、汎用避雷器(低圧系統用)のJIS番号を示す。より詳しくはそれぞれの規格を参照されたい。
JIS C 5381-11
低圧サージ防護デバイス 低圧配電システムに接続する低圧サージ防護デバイスの要求性能及び試験方法。
JIS C 5381-12
低圧サージ防護デバイス 低圧配電システムに接続する低圧サージ防護デバイスの選定及び適用基準。
JIS C 5381-21
低圧サージ防護デバイス 通信及び信号回線に接続する低圧サージ防護デバイスの要求性能及び試験方法。
JIS C 5381-22
通信及び信号回線に接続する低圧サージ防護デバイスの選定及び適用基準。
避雷器 避雷器の安全規制
避雷器には、いざというときには大電流をバイパス、自身は故障して他の部分や機器を保護する責務がある。このため「安全に故障する」ことは、避雷器の重要な性能のひとつである。従来、避雷器についてはその純電気的な部分、すなわち定格範囲においていかに電圧を抑制するかが重視され、定格を超えるサージ処理を行った際に生じる避雷器の発煙・発火等については、これを収める容器などによって、使用者側で適宜対応、防護することとされてきたが、雷サージの大きさが解明され、避雷システムの中で、避雷器に処理させるサージの大きさが定まった現在、例えば2018年現在のUL規格では、避雷器そのものに具体的な防護機能を求める数値化された安全規定となっている。避雷器の別により詳細な数値規定があるが、基本的にはいずれも防火と感電防止、また火傷防止に関する規定であり、避雷器に切り離し装置を内蔵した場合でも外置きとした場合でも、その遮断器あるいはヒューズ等のSCCRを、想定される最悪電流値を超えるものとして、発煙・発火させないこと、各電極を最悪時でも確実に保護し、感電事故に至らせないこと、また避雷器の温度上昇を規定以内として火傷防止すること等が求められ、これらは公的にも規制されている。
避雷器 避雷器の安全規制
日本の場合、JISにおいてこれらの詳細な安全規定はなく、公的な規制もないが、危険であることに違いはないから、避雷器を確実に避雷システムの中で使用し、最悪の場合でも最悪の事故に至らぬようにするため、日本雷保護システム工業会(JLPA)は、広報と併せ、不足している専門技術者の育成を図り、雷保護製品等の品質、性能等について社会的信頼性の向上を図るといった活動をおこなっている。また、あくまでも民間検定で法的効力はないが、特定非営利活動法人による「雷保護システム技能者」の養成なども行われるようになり、合わせて世界標準の、設計からアフターケアまで一貫した「人的システム」構築の模索が始まっている。
避雷器 避雷器の選択
すなわち各国が別途、各国の消防法等に規定・要求している規格に従って選択しなければならない。代表的な規格は以下の通りである。日本では高圧送電、高圧配電等についてJISとは別に法規定されていることから、これは別途、所定の試験に合格したものを選択しなければならないが、それ以外の一般低圧回路用等の避雷器については2018年現在、付随する法規制等（消防法等での要求）はないため、上述JISの各技術基準を参考として、それぞれのシステムで最適となるものを選択する。
スローフード
スローフード（英: slow food）は、1986年にイタリアのカルロ・ペトリーニによって提唱された国際的な社会運動。ファストフードに対して唱えられた考え方で、その土地の伝統的な食文化や食材を見直す運動、または、その食品自体を指す。
より広い概念の「スローライフ運動（英語ではSlow movement）」の一部として提唱された。この活動は現在150カ国以上10万人以上の会員を持つまでに広がっている。持続可能な食文化を見直し、地元の小規模事業を支える等のその目的は、農産物のグローバリズムに反対する政治的な位置づけでとらえられることもあり、さらにスローシティ運動へと発展した。
スローフード 理念
スローフードの理念はジャン・アンテルム・ブリア＝サヴァランの著書『美味礼讃』が大きく影響した。1989年のマニフェストに「人は喜ぶことには権利を持っている」というコンセプトを発表し、また、同年パリで開かれた国際スローフード協会設立大会でのスローフード宣言を経て、国際運動となった。

その後、美食とは何かという問いかけから、伝統の食事、素朴でしっかりとした食材、有機農業、健康によいものに関心が向かうようになり、一挙に人の注目を惹くようになってきた。その後、世界各地に支部を設立し、共鳴者を集めている。
シンボルマークは、カタツムリである。思慮深い、ゆっくりの意。
スローフード 歴史
初期のスローフード運動は主にヨーロッパやアメリカの美食家たちがコミュニティにおいて食の保護活動を行うにあたって、イベントや出版物を通してそれらの活動に参加する手段を提供するためのネットワーク化の運動であった。その後、スローフード運動は食文化に環境や社会的公正の要素を含めた実践的なものとなり、関連するNGOを取り込みながらネットワークは拡大した。
1996年には、世界各地方で伝統的に栽培され、食されてきた固有の品種や加工食品のうち、希少で消滅しようとしている「食」を守ろうとする運動として、「味の箱船」プロジェクトがスタートした。2021年12月時点では、世界中から5500食材以上が登録されており、日本からは74食材が登録されている。
1980年代半ば、ローマの名所の1つであるスペイン広場にマクドナルドが開店した。このことが、ファストフードにイタリアの食文化が食いつぶされる、という危機感を生み、「スローフード」運動に繋がったという。
スローフード 歴史
1986年、イタリア北部ピエモンテ州のブラ（Bra）の町で「スローフード」運動が始まった。当時「ゴーラ」という食文化雑誌の編集者だったカルロ・ペトリーニが、イタリア余暇・文化協会（ARCI、アルチ）という団体の一部門として、「アルチ・ゴーラ」という美食の会を作ったのがはじまりである。アルチ自体は、120万人以上の会員を擁する、草の根的なイタリアの文化復興運動組織である。土着の文化、つながりをベースにしており、スローフードの理念と密接なかかわりをもつ。
島村菜津の著書『スローフードな人生』の出版後に日本でも一般に知られるようになった。2000年頃から浸透しはじめ、2004年10月には正式にスローフードジャパンが設立された。
2002年、循環型農法による古代米生産を行う武富勝彦がスローフード大賞を受賞した。アジアでの受賞者は初めて。