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番組表 日本における番組表
ラジオ試験放送期間中の1925年6月、東京毎夕新聞社によってラジオ番組紹介専門の新聞『日刊ラヂオ新聞』が創刊されたのが、新聞における番組表掲載の端緒である。
一般紙における番組表掲載は、同年11月、読売新聞が別刷りの『よみうりラヂオ版』を設けたのが最初であると見られている。その後都新聞、二六新報が追随し、遅れて1931年、東京朝日新聞、東京日日新聞、時事新報が別刷り番組表の発行を開始した。この当時は放送局がNHK（東京中央放送局）しかなく、番組表は一般の記事と同じ縦書きのレイアウトで書かれた。需要を奪われた『日刊ラヂオ新聞』は、1933年か1934年頃に廃刊したとみられている。
読売の別刷りラジオ番組表は、当初は番組内容の解説、流れた楽曲の歌詞、評論なども掲載されたが、戦時色が濃くなるに従って内容が縮小していき、1941年頃に番組表のみの1ページ刷りとなった。
新聞本体に組み込まれるようになった経緯ははっきりしないが、民間放送が本格的に開局するころには、横書き・時間別のタイムテーブルで掲載されるようになった。ラジオ放送初期の頃、民放局についてはは当該地区の終日の番組表以外に、それ以外の主要地域のラジオ局の夜の番組表を載せていた新聞もあった。また、「ニュース」の放送時間を、番組表内ではなく、別枠に掲載していた新聞もあった。
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テレビ欄が新聞にはじめて掲載されたのは1953年2月1日で、これを掲載した読売新聞ではスポーツ欄の片隅に番組表が組み込まれていた。このときはラジオが上でテレビ欄はその下に小さく記載される程度であった。テレビ開局当時の1950 - 1960年代も引き続いてラジオがメイン（フルサイズ）で、テレビは極小サイズ或いはハーフサイズというケースが多かった。テレビが本格普及し、各地に続々と開局していくと、テレビをメインにして、ラジオはハーフサイズとする傾向が増える。この頃、新聞社と資本関連がある放送局の番組表には末尾にスポンサーが書かれたものがあった。
その後、番組表は時代に合わせて必要な情報を盛り込んでいく。カラー化した番組の少ない時代には番組表には「カラー」の表記がされ、逆にほとんどがカラー化されると「モノクロ」の表記がされた。ステレオ放送が少数だった時代にはそれを示す記号が付与された。
1966年、赤旗がラテ欄を最終ページに掲載し読者の利便を図ると一般紙各紙も追随。ラテ欄終面掲載は日本の一般紙等の標準形態となった。
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紙面にカラー印刷を使えるようになってから、新聞社と提携している放送局の全番組や、その日の注目番組（主に番組表の外側に広告や紹介があり連動している）などの背景に目立つ色（ピンクや黄色など）を使用したり、スポーツ・映画（洋画と邦画で色を変えることも）・料理などジャンル別に塗り分ける試み（特にスポーツ新聞）も出てきた。
1990年代に入ると、衛星放送の本格スタートで、多くはテレビ面とラジオ面とに分けて掲載するようになる（一般に地上波テレビ面〔NHKと民放のうち在京キー局系衛星放送・WOWOWプライム含む〕は最終面、ラジオ面・独立系民放衛星放送〔WOWOWライブ、シネマやCSの一部を含む〕は紙面の中間に掲載されている。ただし地方紙では地上波とNHKのBSを最終面、在京キー局系を含む民放BS・CSを中間面に掲載するものもある）。なお2011年7月24日のデジタル完全移行（地上波の福島県・宮城県・岩手県は2012年3月31日まで延期）後は、一部地方紙を除き、在京キー系列の民放BSの番組表を地上波と同じ頁で掲載することが増えている。
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録画予約を簡単にするための数字であるGコードは、日本では1992年から朝日新聞など一部の夕刊で掲載された。その後朝刊にも掲載し、徐々に普及していった。その後、電子番組表の普及によりGコードを用いた録画予約需要が薄れたことから（デジタル放送ではGコードが利用できない）、新聞及びテレビ情報誌ラテ欄へのGコード掲載は2011年7月23日付を最後に終了した（岩手・宮城・福島3県で購読されているものも含む）。これに伴い一部新聞はBSデジタル放送の番組欄を中面から最終面に移設している。これに先駆けて、日本経済新聞（大都市圏一部地域）、日刊スポーツ（関東首都圏のみ）では2009年（前者1月31日付、後者3月31日付）の早い段階で収録を終了したほか、同年10月1日付から、西部本部管轄となった産経新聞の「九州・山口特別版」や日刊スポーツ、サンケイスポーツなど一部を除くスポーツ新聞などではGコードを元から掲載していない新聞も多数存在している。
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以前はテレビ・ラジオの番組表を1ページ一括で掲載していたが、近年は一部を除き、番組表を複数のページに分離している。一般的には最終面に地上波とNHK衛星放送（BS1・BSプレミアム）、WOWOWプライム（2011年7月23日までアナログ放送、7月24日 - 9月30日はデジタルメインチャンネル）との各番組表及び解説欄を、中面（第2テレビ・ラジオ面とも言われている）はラジオと衛星デジタル放送（NHKのBS1・BSプレミアムは番組内容が重複するため掲載していない。2000年12月1日から2002年2月28日までは読売新聞が衛星デジタル放送の番組表でNHKのBS1・BS2を掲載していた）を掲載している。
一部では周辺都道府県の地上波テレビ、CS放送やケーブルテレビのコミュニティーチャンネルの番組を載せている場合がある。全国紙でも朝日新聞にスカイ・Aとテレ朝チャンネル、毎日新聞にGAORA・TBSニュースバード（東京・中部・北海道版のみ）・TBSチャンネル、読売新聞に日テレジータス・日テレNEWS24・日テレプラス、日本経済新聞に日経CNBC、産経新聞にフジテレビONE・フジテレビTWO・フジテレビNEXT（以上東京版のみ）を第2テレビ・ラジオ面に掲載している他、新聞社により放送大学も掲載されていたりする。
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2022年3月に開局したBS局3局（BS松竹東急、BSJapanext、BSよしもと）については、新聞社により対応が異なる。
3局全て掲載…読売新聞（沖縄県を除く全国版）、毎日新聞、朝日新聞、産経新聞大阪本社、日本経済新聞、東京新聞、中日新聞、北陸中日新聞、東奥日報、デーリー東北、秋田魁新報、岐阜新聞、高知新聞、聖教新聞
BS松竹東急とBSよしもとのみ掲載…サンケイスポーツ（首都圏（宅配）版）、東京中日スポーツ、北海道新聞、福島民報、富山新聞、福井新聞
BSJapanextとBSよしもとのみ掲載…河北新報、北國新聞、西日本新聞
BS松竹東急とBSJapanextのみ掲載…産経新聞東京本社、神奈川新聞、中日スポーツ
BSよしもとのみ掲載…スポーツニッポン（北東北版、首都圏・山梨版、信越版、近畿版、東海版、北陸版、中広版）、サンケイスポーツ（関西版）、日刊スポーツ（近畿・伊賀版、富山・愛知・岐阜・三重版）、陸奥新報
BS松竹東急のみ掲載…サンケイスポーツ（首都圏（即売）版、甲信越静岡版）、信濃毎日新聞、北日本新聞、山陰中央新報
3局とも掲載無し…日刊スポーツ（北東北版、首都圏版、信越版、石川・福井・鳥取・島根・岡山・香川・徳島版）、サンケイスポーツ（中四国版）、スポーツ報知、デイリースポーツ、北鹿新聞、福島民友、埼玉新聞、山梨日日新聞、長野日報
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その他、東海や関西の新聞で独立テレビ局のサンテレビ・KBS京都・ぎふチャンの番組表の早朝の欄に広告スペースを入れて穴を埋めたことがあった。これは1980年代中盤まで早朝放送が行われていない準全日放送だったためによるものである。岐阜日日新聞（現：岐阜新聞）では、岐阜放送欄には岐阜放送の中継局も併せて掲載していたことがあった。議会中継時には、中継局表示と広告との間に当該番組の表示をはさむこともあった。現在は他の新聞も含めてドーム球場で行われるプロ野球中継のゴールデンタイム開催時にそれを挿入することが多い（ドーム球場では試合中止がほとんど考えられないため）。
番組表の局名カットには新聞社によりその放送局ごとの電話番号を記している。また、中日新聞、東京新聞は局名カット上、静岡新聞は局名カット下にその放送局ごとのホームページのURLを記している。
過去に産経新聞大阪本社（朝刊、一時期夕刊も）、毎日新聞大阪本社（関西地区の夕刊、それ以外の地区の朝刊）、朝日新聞大阪本社（朝刊）に、地域ごとの掲載局の電話番号をまとめて載せていた事があった。
現在も山形新聞、北日本新聞、四国新聞、南日本新聞では地上波の主要掲載局の電話番号を欄外に掲載している。
番組表 日本における番組表
通常フルサイズで掲載する番組表は、1時間単位で掲載しているが、長年放送の開始が6時台からだったため最上段の時刻軸は「6（時台）」、最下段は「11（時台）」となっており、放送開始（基点）から6時以前の放送については朝6時の枠、24時-放送終了（翌日基点）までは夜11時の枠に書かれているが、近年は（特に一般紙）24時から翌日早朝の番組を対象とした「深夜・翌朝」の時刻軸が掲載されている。なお1970年代までは1時間単位なのは夕方5時以降で、それまでは「あさ」「ひる」としていた新聞もあった。
なお読売新聞ではテレビ面の早朝7時までの番組を対象とした時刻軸は「早朝」と表記している（大阪版は2011年7月23日付までこの箇所は「6（時台）」のままであったが、レイアウトの変更により7月24日から「早朝」に変更されている）。
離島など早朝の配達が困難な地域がある影響で、長崎県、鹿児島県は全国紙（産経除く）、地方紙とも、当日のほか翌日（休刊日は翌々日も）の番組表も掲載している。南日本新聞では、奄美群島で沖縄県のテレビが受信できる地域もあることから、翌日（同翌々日）の沖縄県のテレビ面も収録されている（当日分は載せていない）。聖教新聞北海道版も当日早朝以外に配達される地域を考慮して『〇日のテレビ番組』として翌日（同翌々日）の番組表を掲載している。
番組表 日本における番組表
ラジオ面については、ラジオ黎明期のころは、地元局に加え、中波の電波の性質上、夜間〜早朝に、東京都・大阪府・愛知県の大きな出力を持つ放送局が受信できることから、ハーフ、ないしは小サイズでそれらの局の夜の番組表を掲載していた。現在もその名残で、特に北海道・東北地方・北信越地方・中国地方を中心として、東京都の主要民放3社（TBS・QR・LF）の深夜放送の番組表を収録している新聞が多い。また、秋田魁新報や岩手日報の様に、発行対象地域内にあるコミュニティFM局の番組表を掲載している新聞もある。
有事や選挙時の扱い
番組表 日本における番組表
昭和天皇が崩御した1989年1月7日と8日は各放送局が追悼特別番組を実施した関係があり、一部の新聞では特別な番組欄を掲載した。
例（いずれも1月8日朝刊）
産経新聞大阪本社版では各系列局ごとの番組表（配列は在阪準キー局のチャンネル番号順）を掲載した上で、解説記事欄にその系列局の一覧表（近畿・中京・北陸・中国・四国・九州の一部）を掲載した。
毎日新聞は東京本社版と北海道支社版、中部本社版の管轄地域全域で在京キー局のテレビ・ラジオの番組表を掲載し、各局の番組欄の下に系列局の一覧表を掲載した。
静岡新聞は通常地域別で掲載しているテレビ面を全県対応（東京都・神奈川県・愛知県の放送局もすべて掲載）で掲載していた。
聖教新聞は全国版で在京キー局の番組表（通常は東京都内版の番組表）を掲載し、解説欄に各系列局の一覧表を掲載した。
番組表 日本における番組表
また、2011年3月11日に発生した東日本大震災（東北地方太平洋沖地震）の際は、3月12日に各放送局が通常の番組を休止して報道特別番組を編成したため、
日本放送協会（NHK）は3月12・13日付けの放送を全チャンネル共通（地上波・BS・ラジオ全7波「全中」）による震災関連の報道特別番組を編成したため番組表には「ニュース【本日、NHK○○（放送チャンネル名）では、終日ニュースを放送します。】」とだけ書かれていた。
読売新聞は東京本社管内全域で12日・13日付については、通常の首都圏版に掲載されている番組表をベースに、ラジオ・テレビを1頁にまとめた番組欄を掲載し、北海道（北海道支社）、東北、静岡県、中京圏（中部支社（大阪管轄の伊賀・紀州は除く））、北陸地方（北陸支社（大阪管轄の福井県除く））はラジオ番組表の横に局名の一覧のみ掲載した。なおラジオの番組表についても東京基準のもののみで、他の地域の分は載せていなかった。
河北新報では臨時にテレビ・ラジオの番組欄を1ページに集約し、宮城県の番組表のみを載せて、その他5県の放送局については掲載を省略した（通常宮城版ではテレビは宮城県の分のみ、ラジオは東北6県をカバーしているが、この日はラジオ面を含め、宮城県以外は省略されている）。
番組表 日本における番組表
福島民報では子会社のラジオ福島の番組欄に「ラジオ福島災害報道特別番組」とゴシック・縦書きで表記したのみにして、詳細な番組のタイムテーブルの掲載はしなかった。なおRFCの災害特番は3月26日5時まで継続されたため、このような表記は3月25日付朝刊まで2週間以上にわたって行われた。
新聞休刊日や不該日とする日（指定されない場合は第2日曜日。ない月もある）は2日分の番組表を掲載する関係で中面見開きで掲載する。ただし以下のような例外がある。
新聞のテレビ欄は、左端からNHK総合、NHK Eテレ、地元民放の順になっているが、アナログ放送時代は関東1都6県と近畿2府4県では各新聞共チャンネル番号の若い順に並べて掲載された（過去には地方圏と同様に自社関連局をNHKの次もしくは左端に掲載していた時期もある）。
デジタル放送に移行してからこの順序が一部変更されている。
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毎日新聞の大阪本社版と神戸新聞・大阪日日新聞・日本海新聞・山陽新聞ではNHK Eテレを左端の1番目に出し、2番目にNHK総合、3番目から地元民放という順になっている。かつては、琉球新報も同様であったが、2011年10月1日より、リモコンキーIDの若い順に再編された。また、読売新聞ならびに産経新聞の大阪本社版もかつては Eテレを左端の1番目としていたが、読売は2009年3月30日より、産経は2022年4月頃より、総合とEテレの位置を入れ替えて、総合を左端の1番目とするようにした。
読売新聞の東京本社版（北海道・北陸・中部支社版を含む）ではアナログ時代の東京キー局と同じ配列（日テレ系→TBS系→フジ系→テレ朝系→テレ東系）に並べて掲載している（フジ系のない青森県とTBS系のない秋田県、及び三重県の一部を除く）。また、テレ東系が受信できない地域においてはテレ東系に当たる欄（NHKを含め左から7番目）は隣接県の日テレ系の放送局が掲載されている。
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また、関東・関西以外の地方都市ではチャンネル順で掲載される場合と、新聞社の資本関係のある放送局を最左端、ないしはNHK2チャンネルの次（民放局では一番左）に持って来て、他局はチャンネル順か開局順で並べることが多い。例えば、岩手日報・愛媛新聞・高知新聞・熊本日日新聞などでは左端から地元民放を先に掲載し、その後にNHK総合・教育という順になっている。信濃毎日新聞も民放開局順（SBC→NBS→TSB→abn）→NHK2波の並びだったが、2011年4月1日より上記の並びに変更になった。また一時期（1960年代頃）に読売新聞は系列の日本テレビの番組表を一番左端に、NHKを右端に持って来たこともあった。
番組表 日本における番組表
産経新聞の関東・関西以外の東京・大阪本社管轄地域では原則として自社系列・フジネットワーク（FNS）の放送局を民放の一番手に掲載している（例：宮城版は仙台放送、広島版はtssテレビ（テレビ新広島））が、九州・山口特別版の場合（2009年10月1日創刊以後）は、印刷を委託してもらっている毎日新聞への配慮として最初にRKB毎日を掲載し、次にテレビ西日本としている。なお九州・山口特別版は準広域版としており、同じFNSのサガテレビやTXN系列のTVQ九州放送など他の九州各県の局については紙面スペース構成の関係でハーフサイズ（但し、「九州版」と「北九州・大分・山口版」とでは受信できる局が異なっており、収録局も一部異なる）となっている。
なお、独立テレビ局は最右端若しくは番組案内欄や第2テレビ面に掲載するのが通例である。例外をいくつか掲げると次のようになる。
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岐阜新聞は、系列のぎふチャンを在名VHFのメ〜テレ、CBCテレビ、東海テレビの次に掲載しており、中京テレビより早いうえ、ぎふチャンの左側が時刻軸となっているため目立つ。メ〜テレが民放最左端なのは、ぎふチャンが未開局の時代には朝日新聞系の岐阜日日新聞（当時）と最も関係が深い局は朝日系でもあった名古屋テレビだったからという説と、単に東京のチャンネル順に合わせた（当時名古屋テレビはNTV系がメイン、中京は開局が遅かったため最後尾）という説とがある。
新聞社と資本関係その他関連の深い放送局の番組に関しては、前述の掲載順序以外にも特別な扱いをすることがある。
産経新聞は自社関連の放送局をPRする目的から、
関東首都圏版ではフジテレビ（CX）の番組表についてはバックを黄色にしている他、ニッポン放送（LF）の番組表のタイトル部分をゴシック体にしている。
近畿圏版ではラジオ大阪に網掛け（スクリーントーン）を貼っている。なお関西テレビにはアクセントがない。
フジテレビにおいては、松澤弘『フジサンケイ帝国の内乱』（社会評論社）によると、1999年のフジテレビの株主総会でこの色掛けに料金を払っているかどうかと株主から質問が出て、フジは払っていることを認めたという。現在払っているかどうかは定かではない。
番組表 日本における番組表
チャンネル表記については、デジタル統合後は基本的に各局のデジタルIDキーの番号のみが掲載されるようになった（例：「1 NHKテレビ」「2 NHK Eテレ」「4 日本テレビ」「5 テレビ朝日」など）。デジタルでは衛星放送のごく一部を除いてサービスID（3桁のチャンネル番号）や物理チャンネルは非掲載となった。
読売新聞東京本社版では、首都圏版以外（北海道、北陸も含む）では、本来ならデジタルIDキーが入るところを、放送局の略称や通称などが記載されている。例として
などがある。中には
など、普段ほとんど使用されない表記も見られる。
長野、山梨なと、在京キー局の一部がフルサイズで載っている場合は、表記が混在する事になる。
アナログ時代は東京・大阪のキー局のように親チャンネルのみを大きく表示するパターン（それに加えデジタル放送への移行期間はそのチャンネルID番号=例：NHK総合は多くの地域で「デジタル1」、教育は全国共通で「デジタル2」=併記）と、地方局（独立局含む）の場合は親局と一部主要地域の中継局のチャンネルを併記（中継局の場合は小さめ、もしくは親局と同一サイズに）する場合とがある。例えば、大阪日日新聞、朝日新聞（大阪本社）の場合、サンテレビでは「阪神36（神戸親局。大阪地区でも視聴できることを考慮した）、姫路56、城崎56」と表記していた。
番組表 日本における番組表
なお、BSに関しては新聞社資本に関係なく、左からチャンネルの若い順（先述の通りNHKのBS2波とWOWOWは最終面が一般的である）に掲載する。
毎日新聞は2008年6月にテレビ欄の文字を他紙に先駆けて大きい文字にした。その影響で西部本社版のNHK教育テレビの番組欄はハーフサイズ（福岡県など一部地域のみ）になったが、読者からの苦情が多かったことにより、NHK衛星2波とWOWOWのテレビ欄を小サイズにした上で元の形に戻した。
BSデジタルとは異なり、スカパー!は全国紙や一部の地方紙が自社と繋がりの深いチャンネルを下記の通りハーフサイズ或いは極小サイズで掲載しており、一部の地方紙では「ケーブルテレビ番組表」の一部として、地元のケーブル局で配信するチャンネルの番組表をクォーターか極小サイズで載せる場合がある。
同一県内であっても地元局の扱いが小さく、近隣県の放送局を大きく扱う新聞がある。
テレビの例
番組表 日本における番組表
かつては、テレビ北海道（TVh）についても道東の網走・釧路・根室地域では直接受信（網走ではケーブルテレビの再配信受信も）ができなかったことから北海道新聞の当該地域の夕刊（網走版は朝刊も）にはTVhの番組表の掲載位置を広告に長らく差し替えていた。なお、2011年8月から11月にかけて道東の帯広・釧路・網走・北見の主要4か所にTVhの送信所・中継局の開局が決まっており、釧路版の夕刊は試験電波発射前日の2011年8月16日付をもって、網走版の朝刊・夕刊も試験電波発射前日の2011年10月27日付をもって広告の差し替えを終了した。これにより北海道新聞の朝刊・夕刊とも道内全域でTVhの番組表が掲載されている。その他の直接受信できない地域（主に宗谷・十勝地方全域と上川・留萌地方の一部地域）では高性能アンテナとブースターの使用により遠距離での直接受信が可能な地域もあることから当初から広告の差し替えは行なわず、そのままTVhの番組表が掲載されている。2010年3月28日までは同紙の朝刊のテレビ解説欄に「一部地域ではTVHは受信できません」という断り書きが記載されていた（釧路・根室地域の朝刊も同様）。また、北海道新聞で毎週日曜日朝刊発行の日曜版掲載の週刊テレビ欄、全国紙やスポーツ新聞（道新スポーツを含む）は元から全道版として掲載されており、受信できない地域でもTVhの番組表が掲載されている。なお、日刊で発行する道内各地のローカル新聞ではTVhがアナログ放送の受信困難または受信不可能な上記地域ではデジタル開局がなされる2011年夏までTVhの番組表を掲載していなかった。
番組表 日本における番組表
岩手県の場合、全国紙・スポーツ紙（産経新聞・日本経済新聞・スポーツニッポン・日刊スポーツ・サンケイスポーツ・スポーツ報知）岩手版のラテ欄は北東北版として秋田・青森両県の局も在盛局と同一（フル）サイズで掲載し、青森・秋田・岩手の順番に並べる形となっている（毎日新聞・朝日新聞・読売新聞・聖教新聞・岩手日報・岩手日日は岩手版として在盛局のみをフルサイズ掲載し隣県局はハーフサイズ掲載。スポーツニッポン・しんぶん赤旗は加えて北海道の局も極小サイズで掲載）。このため日刊スポーツ・スポーツニッポンは在盛局の一部がフルサイズではあるものの下段に掲載され（日刊スポーツはIBCとNHK Eテレを、スポーツニッポンは岩手朝日テレビを下段に掲載）、公明新聞は岩手めんこいテレビ・岩手朝日テレビがハーフサイズによる掲載となっている。また日本農業新聞岩手版はRAB・ABS・OXを、読売岩手版はMMTを各々フルサイズで掲載している。なおスポーツ報知のラテ欄は地域に関わらず全て極小サイズによる掲載。河北新報岩手版は在盛局を最終面にフルサイズで掲載し、その右隣に在仙局をハーフサイズ掲載。青森・秋田・山形・福島の局は第2テレビ面にフルサイズ掲載している。
番組表 日本における番組表
三重県は中京広域圏であるが、伊賀・紀州地方では近畿広域圏をメインに扱い、中京広域圏と三重テレビはハーフサイズで掲載している。ただし、中日新聞に関しては放送局の出資資本関係から以下のように掲載している。
伊賀地方：近畿広域圏の4局+CBCテレビと東海テレビがフルサイズ、中日資本である県域放送の三重テレビがハーフである。非・中日資本のメ〜テレと中京テレビは小サイズで掲載している。伊賀地域は奈良テレビを終日分掲載している）がある。
紀州地方：中京広域圏4局+MBSテレビ・関西テレビがフルサイズ、三重テレビと和歌山県のテレビ和歌山がハーフサイズ、ABCテレビと読売テレビは小サイズで掲載している。
中日新聞ではないが、同じ中日新聞社が発行する「中日スポーツ」において、滋賀県では民放最左端に福井テレビを掲載している。これは、福井県において資本関係があるのが福井テレビである上、中日スポーツとして福井と滋賀を一体のものととらえているからである（ただし、中日新聞が資本参加しているびわ湖放送はハーフサイズである）。
番組表 日本における番組表
福井県の新聞は嶺北版と嶺南版でラテ欄の構成が異なる（嶺北版は在金局のMRO・HABを最終面にフルサイズ掲載し、ITC・KTKは第2TV&ラジオ面にハーフサイズ掲載。嶺南版は在阪局のMBS・ABCを最終面にフルサイズ掲載し、その他在阪局は第2TV&ラジオ面にハーフサイズ掲載）。但し、福井新聞は現在では嶺北と嶺南を統合し全県版として、MRO・HAB・MBS・ABCを最終面にフルサイズ掲載している。
佐賀県の新聞は（地元紙の佐賀新聞、全国紙（読売新聞・産経新聞・日本経済新聞は除く）・ブロック紙の西日本新聞佐賀版共に）在福局も（地元佐賀の局と同様）全局フルサイズで掲載している（ラジオ&第2TV面には在熊局と在長崎局もハーフサイズで掲載）。読売新聞は地元局STSの右にFBS・RKB・KBCをフルサイズ、その右にTNC・TVQをハーフサイズで掲載している（西日本新聞はSTSの右にTVQ・RKB・KBC・FBSをフルサイズ、TNCはハーフサイズで掲載している。朝日新聞はSTSの右にKBC・RKB・FBS・TVQをフルサイズ、TNCは第2テレビ&ラジオ面で唯一フルサイズ掲載している。毎日新聞はSTSの右にRKB・KBC・FBS・TVQをフルサイズ、TNCはハーフサイズで掲載している）。
ラジオの例
番組表 日本における番組表
（青森県全域を取材・購読対象地域としている）東奥日報は（在札ラジオ函館中継局を昼夜通して良好に受信可能であるため）北海道のラジオを聴く人も多い土地柄から、在札局も第2テレビ・ラジオ面に地元局と同一サイズで掲載している（但しAM局は東奥日報と繋がりの深い青森放送が日本テレビ系列である事から、テレビ系列が青森放送と同系列局である札幌テレビの子会社のSTVラジオを最左端に、その右隣にテレビ系列がTBS系列のHBCラジオ（北海道放送）を掲載）。さらに三八上北地方では在盛局も直接受信可能なため、在盛局も地元局と同一サイズで掲載している。なおデーリー東北は取材・購読対象地域が青森県三八上北地方と岩手県北部であるため、近県ラジオは在盛局のみを地元局と同一サイズで掲載している。
東北6県を取材・購読対象地域としている河北新報のラジオ欄は、資本関係のため宮城県以外の版でも常にTBCラジオとDate fmが他県局より一回り大きいサイズで掲載されており、ラジオ番組解説は宮城県以外の版でもTBCラジオの番組中心となっている。さらに番宣・イベント広告は宮城県以外の版でも常にTBCラジオで放送される番組やTBCラジオ主催のイベントが掲載されている。
番組表 日本における番組表
読売新聞国際版、朝日新聞国際衛星版、日本経済新聞国際版、日刊スポーツ国際衛星版にも番組表が掲載されているが、いずれも東京本社で発行される東京都心向け最終版を衛星通信や海底ケーブルで電送してデータを配信するため、番組表は東京都内を基準としたものがそのまま掲載されている。
ほとんどのスポーツ新聞では現在ダブル1面になっており、最終面に番組表を掲載できないので、中面に掲載される。その他、スポーツ新聞では一部を除き宅配版ではテレビ番組表と解説記事を掲載しているのに対し、駅売店やコンビニエンスストアなど売店用に販売される新聞（即売版）では風俗記事に差し替えている関係でテレビ番組表のみを小スペースで掲載している（新聞社にもよるが夜間の番組のみを掲載している場合と全日の番組表を小サイズで掲載する場合とに分けられる）。
各都道府県単位で収録する局が異なる一般紙とは違い、スポーツ紙はその地域単位で番組表を掲載するため収録局が多く、放送局によってはハーフサイズまたは小サイズの掲載が多い。特異な例として、日刊スポーツの場合、大阪本社管轄の石川・福井県版（富山県は名古屋本社管轄のため除く）では関西の番組表とまとめて掲載している。
中日スポーツの福井県と滋賀県・京都府の一部で販売されている版の番組表は、次のように掲載されている。
番組表 日本における番組表
この他、西日本スポーツの早版（福岡県以外の九州6県で販売。福岡市内でも一部コンビニで販売）ではNHK総合と出資上の関係からテレビ西日本のみフルサイズで、NHK Eテレとテレビ西日本以外の在福局を含めた九州各県の民放テレビ局はハーフサイズで掲載している。
スポーツニッポンの西部総局版の早版はNHK総合・Eテレだけをフルサイズで掲載し、在福局を含む九州・山口の民放テレビ局はハーフサイズでの掲載になっている。但し遅版（福岡県のみ）では在福民放局もフルサイズで掲載されている。
また、BSデジタル放送に関しても、一部はスターチャンネル1,2,3やWOWOW（プライム、ライブ、シネマ）の差し替えを除いた各局の番組表（NHK BS1、NHK BSプレミアムと民放系各局）を掲載することが一般的であるが、民放系列のものではサンケイスポーツの大阪版ではBSフジ、スポーツニッポンの大阪版ではBS-TBSと、それぞれ新聞親会社系列のBS放送のみしか収録していない場合もある。また、一部のスポーツ紙ではスポーツ専門のCSテレビ局（スカイ・A、GAORAなど）の番組を収録する場合もある。また、放送大学については、常時マルチを行う2018年10月1日以降、片方のチャンネルしか掲載しない新聞がある。
番組表 日本における番組表
また先述の通り、Gコードは日刊スポーツ（関東のみ）、サンケイスポーツ（東京・大阪）、中日スポーツ、東京中日スポーツ、道新スポーツのみに収録されていたが、それらは2011年7月のアナログ放送終了と同時にGコードの掲載も終了。ほかのスポーツ紙は親会社の一般紙がそれを掲載している間も多くは未収録で終わった。
ラジオの番組表に関しても、首都圏、近畿、中京地区の版ではほとんど掲載されているが、近年民放ラジオについては主に東名阪の主力中波ラジオと対象地域のFM放送に絞って掲載している傾向である。
日刊スポーツの大阪版の例（2007年4月から2011年3月は最終面掲載）
中波局は大阪府にあるABCラジオとMBSラジオの2局だけ（以前はNHK第1、ラジオ大阪、KBS京都、和歌山放送、ラジオ関西も収録していた）。
FMについてもFM大阪のみの掲載となった（以前はNHK大阪FM、FM802、Kiss-FM KOBE、α-STATION、e-radioも収録されていた）。
紙面のほとんどが大阪で制作されている日刊スポーツの名古屋版は、かつてはNHK第1とNHK-FM、CBCラジオ、東海ラジオ、ぎふチャン、SBSラジオ、FM AICHI、ZIP-FMが掲載されていたが、現在はCBCラジオ、東海ラジオ、ぎふチャンの3局のみの掲載となっている。
番組表 日本における番組表
スポーツニッポンの大阪版も2006年1月までは日刊スポーツと同様な形で掲載されていたが、翌2月以後はさらにラジオ番組表を大幅に縮小し、NHKのラジオ第1、FMとMBSラジオだけしか掲載されておらず、民放FMは掲載されなくなったが、後にNHK-FMが掲載されていた位置にABCラジオが再掲載されるようになり、FMはすべて掲載されなくなったが、2013年10月の紙面刷新でFM802のみ掲載を再開した。
またスポーツニッポンの東海版では、かつてはNHK第1、NHK-FM、CBCラジオ、東海ラジオ、ぎふチャン、FM AICHI、ZIP-FM、FM三重を掲載していたが、2007年11月現在はNHK第1とNHK-FMのみの掲載になっている。
また、他の地域では先述したように地域単位で番組表を掲載しており、収録されているテレビ局が多いことを配慮して中波局を省略しFM放送局だけ掲載するもの、或いはラジオ面そのものがないものもある。
夕刊専売の一部新聞でもラジオ欄そのものが省略されている（日刊ゲンダイなど）。
番組表 日本における番組表
夕刊紙ではないが、SANKEI EXPRESS（産経の朝刊タブロイド。2016年休刊）のテレビ面も地上波テレビ、NHK衛星放送・ラジオ以外は産経系列のものしか載せていない。
東京版：衛星テレビはBSフジとフジテレビONE・TWO・NEXT。ラジオはNHKラジオ第1、ニッポン放送、文化放送、TBSラジオ、J-WAVEのみ掲載。
大阪版：ラジオはNHKラジオ第1とラジオ大阪、FM802、FM大阪のみ掲載。
日本国内で販売されている英字新聞では、番組表は中面にある（最終面は通例、スポーツ記事となる）。二ヶ国語番組には「（B）」、ステレオ番組には「（S）」、ノンスクランブル番組には「（NS）」の記号を使う（この種の記号を四角や○で囲んだり白抜きにしたりする日本の習慣と異なり、括弧書きである）。映画で日本語字幕付きのものはその旨が書かれる。日本語以外の原語で放送されるもの（つまり二ヶ国語や日本語字幕付き）は太字を用いる場合が多い。Nや天のようなものでも記号化されずにNewsやWeatherと書かれる。
番組表 日本における番組表
番組種別と番組タイトルだけ（多くはその一方だけ）が書かれ、出演者名は（番組名に織り込まれているもの以外は）表内には掲載しない。日本語による番組表で、出演者・映画の監督名・ドラマのサブタイトル・ワイドショーなどではコーナー名の類が字数の限り書かれるのと対照的である。番組種別を例示すると、Info Variety、Music、Cartoon、U.S.Movie、Korean TV Series、Samurai Dramaなど、また日本製の現代ドラマは単にDramaとされる。Gコードの記載はない。
英字新聞3紙の掲載局数を次に示す。分類は、各紙の紙面上の構成に従った。
ヘラルド朝日の掲載局（東京地区の例、2006年2月当時）
VHFテレビ：14局（NHK2、関東5、関西4、名古屋3）
UHFテレビ：5局（関東2、関西3）
衛星テレビ：3局
ケーブルテレビ：2局
ラジオ：4局（AFN、InterFM、FM COCOLO、RADIO-i）
16都市のネット局別地上波チャンネル一覧表を掲載（札幌、仙台、新潟、長野、静岡、金沢、広島、北九州、沖縄と九州各県庁所在地）。
以上は1日分ずつ掲載される番組表について述べた。他に衛星テレビ6局の週間番組表を毎週掲載している。
番組表 日本における番組表
インターナショナルプレス・スペイン語版（週刊紙）では、スカパー!332ch「TVEスペインチャンネル」の週間番組表を掲載していたが、2008年3月で終了した。
カイビガン（タガログ語・日本語併用、月刊紙）では、スカパー!787ch ウィンズ・フィリピノ・チャンネルの週間番組表を掲載している（番組表はタガログ語のみで記載）。
番組表データの新聞への配信は、東京ニュース通信社と日刊スポーツPRESSが市場を2分している。
東京ニュース通信社が新聞向けに番組表情報の配信を開始したのは1973年（昭和48年）11月1日からのことで、対象は朝日新聞、毎日新聞、読売新聞、東京新聞、日本経済新聞の一般紙5紙に限られた。
1980年代ごろまでは、産経新聞大阪本社や読売新聞大阪本社などのように、独自の編集をした番組表を掲載した例があった。
番組表情報配信会社別の表記法の差異については番組表の表記法の項目において後述する。
新聞ではNHK総合テレビジョンは「NHKテレビ」の表記が多い（ただし、一部の新聞は「NHK総合」、または単に「NHK」とのみ表示）。一方、NHK教育テレビジョンは「NHK Eテレ」と新聞・テレビ雑誌・EPGも含めてほぼ統一されている。
関東圏では関東広域圏局の名称をほとんどの新聞で以下のように掲載している。
番組表 日本における番組表
関西圏では正式名称をそのまま掲載する新聞はなく、近畿広域圏局の名称表記は新聞社により異なっている（主に使用される通称名は「MBSテレビ」・「ABCテレビ」・「カンテレ」・「読売テレビ」）。
中京圏でも正式名称をそのまま掲載する新聞はなく、中京広域圏局の名称表記は新聞社により異なっている（主に使用される通称名は「CBCテレビ」・「東海テレビ」・「メ〜テレ」・「中京テレビ」）。
北海道新聞と全国紙の北海道版は全局略称のみ掲載（「HBC」・「STV」・「HTB」・「UHB」・「TVh」）。
岩手日報はIBC岩手放送が略称のみの掲載で、その他在盛民放局とNHKは通称名を掲載（「IBC」・「テレビ岩手」・「岩手めんこい」・「岩手朝日」・「NHK総合」・「NHK Eテレ」）。なお岩手県内で購読されている岩手日報以外の新聞（他の岩手地方紙及び全国&ブロック紙）はIBCが「IBCテレビ&IBCラジオ」と表記されている以外は正式局名をそのまま掲載している（ただし東奥日報とスポーツ報知北東北版のみIBCのテレビは「岩手放送」と表記）。
番組表 欧米における番組表
ニューヨークタイムズでは1939年5月18日付の紙面に初めてテレビ・ラジオ番組表を掲載した。ストリーミングの普及後に全国版へのテレビ・ラジオ番組表の掲載はなくなったが、ニューヨーク版ではテレビ欄とコラム欄“What’s on TV”は掲載されていた。しかし、オンデマンドサービスの台頭によりニューヨーク版のテレビ欄の掲載も2020年8月で終了した。
家中駅
家中駅（いえなかえき）は、栃木県栃木市都賀町家中にある東武鉄道日光線の駅である。駅番号はTN 14。
家中駅 駅構造
島式ホーム1面2線を有する地上駅。出入口は線路の東西にあり、ホームとは跨線橋により連絡している。東口にあった旧駅舎は解体され、新たにホーム南端付近に駅舎および臨時窓口が設置された。
無人駅である。なお以前は簡易委託駅だった。
家中駅 利用状況
2024年度の1日平均乗降人員は344人である。
近年の1日平均乗降人員の推移は下表の通り。
家中駅 隣の駅
東武鉄道
日光線
■急行
通過
■普通
合戦場駅 (TN 13) - 家中駅 (TN 14) - 東武金崎駅 (TN 15)
南海天王寺支線
天王寺支線（てんのうじしせん）は、大阪府大阪市西成区にある南海本線の天下茶屋駅から分岐し、同市天王寺区にある天王寺駅までを結んでいた南海電気鉄道の鉄道路線。このうち天下茶屋駅 - 今池町駅間が1984年に廃止され、残る区間も1993年に廃止された。
南海天王寺支線 概要
1900年に南海電気鉄道の前身にあたる南海鉄道が大阪鉄道 (初代)との相互乗り入れを目的に天下茶屋駅 - 天王寺駅間を開通させたものである。1895年に天王寺駅 - 大阪駅間（現在の大阪環状線の東半分）が大阪鉄道によって開通すると、大阪市街の南端に頭端式の難波駅を構える南海は、当時、次駅だった天下茶屋駅から天王寺支線を分岐させて、大阪市街の北端に位置する大阪駅への乗り入れを可能にした。天王寺支線の開業後は住吉駅（現在の粉浜駅 - 住吉大社駅間にあった。1917年廃止） - 大阪駅間直通の旅客列車や貨物列車が運行された。なお、天王寺支線開業前の1900年6月に大阪鉄道は関西鉄道に譲渡され、1907年に国有化された。
戦後も南海と国鉄の接続路線として重要な線区であったが、1961年に国鉄大阪環状線が開業した後、1964年に南海本線との交差付近へ新今宮駅が設置され、次いで1966年に南海も同所に新今宮駅を開業させ国鉄との連絡が可能になると天王寺支線の利用者は激減した。貨物列車の中継線としての役割も1977年の貨物営業廃止によって終わった。
南海天王寺支線 概要
その後、天下茶屋駅付近の高架化に際して全線廃止が検討されるものの、地元の要望を受け、1984年に天下茶屋駅 - 今池町駅間を部分廃止し、残る今池町駅 - 天王寺駅間で暫定的に運行を継続することとなった。この際に全線で単線化され、地元対策として飛田本通駅が中間に新設された。
部分廃止後は他の南海の路線と直接接続しない孤立路線となったが、今池町駅と南海本線萩ノ茶屋駅間で乗り継ぐ際、運賃を通算する制度を設けた。この際、天王寺支線内のみ乗車する旅客からは天王寺駅にて運賃を現金で収受することになり、天王寺駅から萩ノ茶屋駅を介して南海他路線へ向かう旅客に対してのみ乗車券を発売するようになった。
1993年に残存区間が廃止され、全線廃線となった。なお同年には、天王寺支線の1984年廃止区間の用地を活用する形で大阪市営地下鉄堺筋線の動物園前駅 - 天下茶屋駅間が延伸開業しているが、複線トンネルを建設するには空間が不足していたため、この区間は上下2層式トンネルとなっている。
なお、線路には駅周辺以外バラストが敷かれていなかった。
南海天王寺支線 運行形態
かつては本線からの直通列車が数多く運行され、貨物列車のみならず、旅客列車も天王寺駅に乗り入れて来ていた。
1984年11月18日の部分廃止前は、2両編成で走れる一般車ならほぼ全形式が当線で運行されていた。部分廃止直前時点では1521系や7000系未更新車の2両編成で運行されていたが、車両運用上、冷房車の7100系もまれに運行されていた。
運行区間は天王寺 - 天下茶屋間の線内運転が基本だが、早朝・深夜には出入庫のため南海本線直通の住ノ江駅発着列車があった。部分廃止後は1521系の単行（1両）運転での往復運転となった。この時、天王寺支線に閉じ込められたのは1524と1526の2両で、路線廃止後に運び出された。
1965年の時刻表によると、10 - 15分間隔の運行形態（この他に貨物列車も設定）をとっており、部分廃止後の1988年では15 - 20分間隔の運転となっていた。
なお、『鉄道要覧』による起点は天下茶屋駅だったが、列車運行および旅客案内、列車番号の設定においては、天王寺駅から天下茶屋駅へ向かう列車が下りで列車番号が奇数、逆方向が上りで列車番号が偶数となっていた。
南海天王寺支線 歴史
ここでいう徒歩連絡は、同一事業者の駅同士ながら離れており、改札を出て徒歩で乗り換えを要するもの。別事業者の駅である時期と実態は変わっていない場合もある。
1944年（昭和19年）
5月1日：南海山手線が国有化され、国鉄阪和線となったことにより、山手線の南海天王寺駅が国鉄天王寺駅に統合されたため、山手線南海天王寺駅との徒歩連絡を解消し、阪和線と連絡運輸を開始する。
6月1日：会社合併により、近畿日本鉄道の路線となる（天王寺営業局近くに位置する天王寺駅に乗り入れているものの、本路線は南海本線の支線であったため、天王寺営業局ではなく難波営業局の管轄であった。また、天王寺駅前にある南大阪線の大阪阿部野橋駅とは徒歩連絡となった）。
南海天王寺支線 歴史
1972年（昭和47年）
1月10日：天下茶屋駅付近における南海本線の大阪市内連続立体化事業、および都市計画が決定。
この間、南海電気鉄道が天下茶屋駅付近における南海本線の大阪市内連続立体化事業に関連し、天王寺支線 天下茶屋駅 - 天王寺駅間2.4kmの廃止の方針を打ち出す。
3月15日：天下茶屋駅付近における南海本線の大阪市内連続立体化事業に関し、南海電気鉄道と地元が天王寺支線 今池町駅 - 天王寺駅間1.2kmについては、合意後10年間運行し、今池町駅 - 天王寺駅間に新駅を1か所設置することで合意。
5月31日：第14次西成暴動を受けて午後7時以降の運行を休止。
1984年（昭和59年）　
11月18日：天下茶屋駅 - 今池町駅間1.1kmが廃止。今池町駅 - 天王寺駅間が単線化。南海天王寺駅が今池町駅寄りに100m移転し、路線距離が0.1km短縮。今池町駅と南海線（高野線）萩ノ茶屋駅間が徒歩連絡となる。
12月10日：今池町駅 - 天王寺駅間に飛田本通駅が開業。飛田本通商店街（現在の動物園前1番街）と平面交差する踏切の東側、旧上り線・天下茶屋方面行き線路跡（複線跡）に開設。なお、1949年に廃止された旧大門通駅はその踏切の西側にあった。
南海天王寺支線 廃線後の状況
ほとんど柵や万能塀により他所からは遮断されているが、駐車場や日中のみ開放の花壇つき遊歩道（山王みどり公園）になっている所もある。ホームレス対策の無料宿泊施設などにも利用されていたが、2018年10月までに撤去され、現在は更地や駐輪場である。部分廃止区間のうち天下茶屋駅寄りにはアパートが建っており、天下茶屋駅付近は道路に転用されている。跡地は現在も南海が所有しているため、跡地の周囲には所々に土地境界標がある。
天王寺駅付近の架線柱や線路は廃線から20年以上も放置されていたが、2014年ごろに撤去され、線路跡はアスファルトで舗装された。しかしながら、廃線まで使われていた標識やレールの一部が現在もそのまま残されており、跡地に並行するJR線の車窓から見ることができる。1984年まで使われていた南海天王寺駅19番線・20番線があった場所には後に商業施設「天王寺ミオ」が建設された。
近鉄8000系電車
近鉄8000系電車（きんてつ8000けいでんしゃ）は、近畿日本鉄道（近鉄）が1964年（昭和39年）に導入した奈良線と京都線用の一般車両（通勤形電車）である。奈良線の輸送力増加のため、1964年7月から新生駒トンネルの開業に合わせて製造された。
本項では8000系の機器配分を見直した車両である8400系電車、新製冷房車の8600系電車、界磁位相制御の試験車である8800系電車についても記述する(8400系電車と同じ車体を持つ機器流用車である920系電車については近鉄1010系電車を参照)。
近鉄8000系電車 概要
1964年に奈良線の建築限界拡幅工事と新生駒トンネル経由の新線への切り替えにより、奈良線全線で20m級車両の運転が可能となったことから、それまで奈良線で使用されていた大軌時代の木造車(デボ1形)などの木造吊り掛け駆動車の置き換えとして製造された、車体長20m・側面両開き4扉の一般電車である。構造は1961年に奈良線初の20m級一般電車として製造された900系を基本にしている。
8000系のほか改良増備車の8400系・8600系・8800系を含めた4系列を合わせた広義の8000系の製造両数は355両、ベースとなった900系を含めれば379両に達し、また、8400系と同じ車体を持つ機器流用車920系 (後に1010系に改番)を含めると、394両に達し、近鉄においては最多両数を占めていた。
近鉄8000系電車 構造
車体は900系を基本とし、全長20,720mm(車体長20,000mm)、裾を絞った全幅2,800mmである。車体塗装は当初900系と同様、ベージュ色地に窓下に青色の帯を配した塗装であったが、数年でマルーンレッド一色に塗り替えられ、1980年代後半からは現行のシルキーホワイトとマルーンレッドのツートンカラーに塗り替えられた。
主要機器も900系を基本に製造当初より昇圧準備がなされており、駆動装置はWNドライブで、主電動機は日立製作所HS-833Jrbや三菱電機MB-3064AC (出力は各々115kW→1969年〜145kW) が混在しており、制御装置は日立製作所製（モーター4台を2群に分けて直並列制御）で各電動車に搭載した。
台車は近畿車輛製シュリーレン式で、8021F - 8068F・モ8200形・サ8700形は金属ばねのKD-51系、8069F - 8090F・モ8210形・サ8710形は空気ばねのKD-64系、モ8250形は新設計のKD-86系を装着する。
近鉄8000系電車 構造
集電装置はモ8000形・モ8200形ともに1968年度製造車以前は新製時2基であったが、1500V専用車として落成した1969年度製造車は1基で登場した。2基を搭載していた車両も、1972年以降に1基が撤去されているが、冷房改造時に再度増設した車両もある。ただ、後述の8023Fは冷房化まで1基分の撤去は実施されず、中でもモ8203は2基のままで冷房化が行われたため、新製時から廃車時までずっと2基であった。
ブレーキ（制動）方式はHSC-D（発電制動・抑速制動付き）電磁直通ブレーキである。重量配分を均一にするため圧縮機・電動発電機はT車（付随車）またはTc車（制御車）に搭載されている。
近鉄8000系電車 形式別概説
狭義の8000系は1964年に2両編成31本（62両）を製造し、以後編成単位では1969年、2両編成の3・4両編成化のための中間車は1980年まで製造され、4両編成31本、3両編成6本、2両編成33本の計208両が製造された。1972年8月に菖蒲池駅付近で発生した爆破事件で被災した2両編成1本が編成を分解して他形式に編入されたため、全車両が一度に揃ったことはなく、同時に揃ったのは206両が最多となる。
電算記号は2両編成がE、3両編成がB、4両編成がLとなっている。
1964年から1966年製造の8021F（F=編成） - 8059Fまでは扇風機装備車として登場した。架線電圧1500V昇圧に際し900系を編入する予定があったため、モ8000形・ク8500形とも末尾21から番号が始まっている。
1967年から1969年製造の8060F - 8090Fはラインデリア（三菱電機製の補助送風機商品名）装備車で登場している。本系列の大阪線版は扇風機装備車を2400系、ラインデリア装備車を2410系、名古屋線版は扇風機装備車を1800系、ラインデリア装備車を1810系、南大阪線版は扇風機装備車を6000系、ラインデリア装備車を6020系と他線区は系列を区別しているが、本系列はラインデリアの有無によって新たな系列を立ち上げず、同一形式・連番としている。
近鉄8000系電車 形式別概説
8000系の内、1968年に製造した元8069F（モ8069 - サ8720 - モ8220 - ク8569の4両）はアルミ車体試作車である。電算記号はL69で、後述の6両編成化以降の編成記号は8074Fであった。
車体形状は前面隅や肩部のRが小さく角張ったスタイルと、車内灯の覆いがないことで判別は容易である。なお、この車体形状は後に登場したステンレスカー3000系や界磁チョッパ制御車8810系以降の車体設計の基本となっている。普通鋼製のモ8000の重量、約41 tに対し、モ8069では約35 tとなっている。
外装は普通鋼車同様の塗装（登場当初はマルーンレッド1色、後にマルーンレッドとシルキーホワイトの2色） が施されている。当初はアルミの地肌のまま竣功させる案も存在したが、当時の奈良線の特急運用でマルーンレッドの編成と混結した場合の見た目の不調和を憂慮して塗装に変更された。
台車はアルミ車用に用意されたKD-64B・Cで、通常のKD-64系台車と異なりボルスターアンカーが同一方向を向いているのが特徴であった。制御器はVMC型とされたが、それ以外の走行機器は他の4両編成に準拠しており、パンタグラフの配置も同一となっている。
近鉄8000系電車 形式別概説
1969年、奈良線600Vから1500Vへの昇圧直前に製造開始され、1972年までに55両（8000系からの編入車1両〈後述〉を含む）が製造された。8000系とほぼ同形であるが、3両または4両編成を基本とするため、機器配分を見直して電動発電機とコンプレッサーを4両分の大容量のものに変更しTcに集中搭載している。車体は8000系後期型（60番台以降）と同一で空調装置もラインデリア装備。電算記号は2両編成でE、3両編成でB、4両編成でLとされた。大阪線に投入された2430系の奈良線版である。
性能面では8000系後期型（60番台以降）と同様で、駆動装置や制御装置、制動方式も同系後期型に準拠し、主電動機も日立製作所HS-833Krbと三菱電機MB-3064AC（出力は共に145kW）が混在している。台車も8000系70番台以降と同様のKD-64系が採用されているが、1971年に製造された3両編成の8412F - 8414Fとモ8400形モ8415の10両は新造品の金属バネ台車（M車はKD-73、T車はKD-73A）を装備する。
近鉄8000系電車 形式別概説
集電装置は2両編成はモ8400形の連結側に1基、3両編成はモ8450形に2基、4両編成はモ8450形とモ8400形に各1基装備した。なお、新製時（非冷房時代）は2・4両編成はそれぞれモ8450形とモ8400形に各2基、3両編成はモ8450形とモ8400形の運転台側に各1基装備されていた。
電動発電機とコンプレッサーはク8300形にそれぞれ装備し、4両分の補給能力を持たせて集約搭載している。
8000系とともに奈良線、京都線、橿原線系統で運用された。1992年からは8400系がワンマン運転対応に改造され田原本線に入線している。
4両編成は東花園検車区、3両編成は西大寺検車区に配置されている。
8400系をベースに登場時から冷房装置を取り付けた車両で、1973年から1979年にかけて4両編成20本、6両編成1本の計86両（8000系からの編入車1両〈後述〉を含む）が製造された。電算記号はX（50番台）。大阪線・名古屋線の2800系、南大阪線の6200系の奈良線版である。
近鉄8000系電車 形式別概説
冷房搭載に伴い、屋根の形状が変更され、8400系に比較して高く丸くなっている。本系列は当初より正面の貫通ドア上部に方向幕を設置し、以降の通勤車に標準装備されたほか、在来車にも取り付けられていった。この関係で8619Fまでの車両では大型運行標識板取付ステーが省略され、方向幕故障時には乗務員室の車掌台側前面ガラスからその標識板を掲示していた。冷房装置は10500kcal/hの集約分散型が1両あたり4台設置され、熱交換形換気装置（ロスナイ）を搭載して連続したクーラーキセに納められた。前面の排障器も新製時から装備している。
性能面では8400系と同様で、駆動装置や制御装置、制動方式、補機類の配置も同系に準拠するが、本系列では主電動機は三菱電機製MB-3064-AC型 (145kW) に統一されている。制御装置はモ8612がVMC式であるのを除いてMMC式である。
台車は新設計の近畿車輛製KD-76形空気バネ台車が採用されている。集電装置は菱形PT-42型をモ8650形に2基、モ8600形の連結側に1台装備した。制動方式はHSC-D型（発電・抑速制動付き）である。また、8619FではサイリスタMGと呼ばれるブラシレス式の電動発電機を搭載し、後に南大阪線の6600系に反映された。
近鉄8000系電車 形式別概説
増備途中から設計変更が見られ、初期車の8601F - 8610Fはラインデリアを装備しておらず、1985年に扇風機を設置、後にローリーファンに交換されている。1974年登場の8611Fからはラインデリアが併設され、8612Fのモ8612は1972年の菖蒲池爆破事件で被災したモ8059のVMC式主制御装置が転用された。
1976年製造の8614F以降は座席のひじ掛けが大きく湾曲したものに変更され、2800系と同一の座面の低い奥行きの広くしたものとされた。この内、8617Fは2両編成で登場したが、1972年の菖蒲池爆破事件後に中間車の増備と車両組み替えですぐに4両固定編成に組成変更した。
1978年に登場した8619Fは唯一新造時から6両編成を組成して落成し、サ8150形サ8169・サ8170に電動発電機とコンプレッサーが搭載され、モ8600形モ8620・ク8100形ク8120は存在しないため、欠番となった。また、同編成以降の車両ではブレーキ装置に除湿装置が標準装備となった。
1979年製造の8621F・8622Fは冷房効率を高めるためにラインデリアが併用され、パンタグラフは下枠交差式を採用し、当時まだ存在していた大型運行標識板取付ステーも復活した。
6両編成は西大寺検車区、4両編成は東花園検車区に配置されている。
近鉄8000系電車 形式別概説
既存抵抗制御車の省エネ改造のモデル車両として、8600系をベースに制御方式を界磁位相制御に変更して製造されたのが8800系である。試験的な意味合いから、また、界磁チョッパ制御の8810系が開発されたため、1980年の4両編成2本のみの製造にとどまり、その後は車体の形状と制御装置を大幅に変更した8810系に引き継がれる。従って、6800系から約23年続いた、丸みを持たせた近鉄型4扉通勤車スタイルの最終車両である。本系列に相当する大阪・名古屋・南大阪線版の車両は存在しない。電算記号はFL（FL02・FL04）。
外観は8600系8621F・8622Fに類似するが、車内の貫通扉がすべて片開き式（従来は一部両開き式）であり、下枠交差式パンタグラフを2基（8621F・8622Fは3基）搭載している点で異なる。
さらに後述の車体更新による側面の行先表示機設置までは、側面の行灯式種別表示の視認性を向上させるべく、表示部分の肩部の傾斜がないように屋根の丸みが始まる位置を8600系より25mm上げた点でも8600系とは異なっていた。
奈良・京都線では初の1C8M方式としてMM'ユニット方式が採用され、電動発電機の出力電流で界磁を制御する界磁位相制御方式による回生ブレーキが採用された。しかし、主要機器は従来車に準じており、併結可能となっている。台車は新設計のKD-86が採用された。
本系列をモデルとして920系（現・1010系）、1000系の高性能化ならびに、8000系、8400系、8600系の一部編成で1C8M方式MM'ユニット化・回生ブレーキ化が実施されている。
2025年11月現在、本系列に廃車は発生しておらず、全車が東花園検車区に所属している。