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コスプレ 世界各国でのコスプレ
欧米諸国を始め、東アジア諸国では韓国・中国・台湾・香港・東南アジア諸国等でコスプレを行う層が増えている。
世界コスプレサミットなどにおける各国での予選会場の中には、日本人から見ると想像もつかないほどの盛り上がりとなっているところもある。それには、日本人のコスプレに対するイメージが「オタクがやるもの」に対して、世界各国のコスプレに対するイメージが「何かになりきってみんなで騒ぐのは最高」という、コスプレに対するイメージの違いが大きいとする意見がある。
各種のアニメコンベンションでは日本発祥の作品のコスプレも行われる。イタリアの古都ルッカにおいても、1965年に始まったヨーロッパ最古の漫画イベント「ルッカコミックス&ゲームズ」でコスプレが行われている。
中国では、日本の漫画やアニメを愛好する者によるコスプレ（角色扮演）が行われる。中国政府は危機意識やビジネスチャンスなどを踏まえた上で、国家事業としてコスプレイベントの全国大会である角色扮演嘉年華（コスプレカーニバル）を毎年主催している。中国には様々な題材で仮装して劇を行う文化があり、角色扮演は同好会を作って数人でキャラクターに扮し、寸劇を行うことを意味している。台湾や韓国等でも同人誌即売会やイベントが開催され、日本作品のコスプレも行われている。
コスプレ コスプレの分類
「キャラクターになりきること」を目的としているため、漫画、アニメ、ゲーム他の分類とコスプレの分類も一致する。「見せるためのコスプレ」という側面から派生した物もある。特定の職種や固有の制服を有する団体・企業のコスプレも見られる。
各作品の登場人物の衣装や持ち物を個別に再現した物がコスチュームとして製作されるほか、特定のキャラクターの衣装ではなく、登場人物の通う学校や所属する組織の制服を再現した物も存在する。
アニメキャラを模した仮面とコスプレ衣装を着用したもの
ロボットや動物系キャラクターなどの着ぐるみを装着、もしくは特撮ヒーローのスーツを着用したもの
コスプレ コスプレに利用される道具
キャラクターを模した既成品、手作り、またはオーダーメイド、一般向け製品の流用・改造などがある。
キャラクターの髪色、髪型を再現するために使用される。自身の髪を利用する場合と、髪をすべてウィッグの中に隠してしまう手法がある。
バストサイズの異なるキャラクター、または女装・男装に扮する場合に胸のサイズを増減するために利用される。
ここに挙げたものは一部で、キャラクターの表現のために様々な手法がある。
豊田駅
豊田駅（とよだえき）は、東京都日野市豊田四丁目にある、東日本旅客鉄道（JR東日本）中央本線の駅である。駅番号はJC 21。八王子支社管轄の駅。
当駅西方に豊田車両センターがあることから、当駅発着列車が数多く設定されている。当駅を含む区間は、運行系統上は「中央線」と案内される。運転形態の詳細については該当記事を参照のこと。
豊田駅 駅構造
直営駅であり、日野駅の管理も行う、豊田統括センターの拠点駅。なお、豊田統括センターの本庁舎は旧豊田運輸区庁舎である。
島式ホーム2面4線を有する地上駅で、橋上駅舎を備える。崖線に沿って立地しているため、崖下側になる南口へは自由通路の階段を下り、崖上になる北口へは自由通路階段を上って外へ出る。
改札口は1ヶ所。自由通路に直結している。自動改札機・指定席券売機（話せる指定席券売機を併設）が設置されている。各ホームに2基ずつエスカレーターが備えられている（いずれも高尾寄り階段）。トイレは改札の内側の橋上部分にあり、車椅子対応トイレも設置されている。KIOSKは改札口を出て左手すぐにある。2008年（平成20年）には1・2番線、3・4番線ホームに待合室が設置された。中央線では八王子駅・高尾駅に次いで3番目である。
（出典：JR東日本:駅構内図）
豊田駅 駅構造
高尾方に豊田車両センターがあり、東京方面の通勤電車を中心に当駅が始発・終点となる列車が設定されている。下りの当駅始発の列車は2024年（令和6年）現在では平日朝のみ高尾行1本があるほか、午前中の大月行1本、および夕方の松本行1本、甲府行1本の計3 - 4本だけで、それ以外は始発駅の八王子駅・高尾駅または立川駅まで回送される。当駅で折返す通勤電車は3番線発着だが、当駅止まりの下り列車で基地へ回送される場合は1・2番線に到着する。また八王子・高尾止まり列車が基地へ回送される場合は3番線で折り返すが、出庫の兼ね合いの関係で、日野駅と当駅の間にある中線まで回送し、そこで折り返した上で1番線に入線し、基地へ入庫するパターンがある。
JR中央線は、2020年代前半（2021年度以降の向こう5年以内）を目途に東京駅 - 大月駅間のオレンジ帯で運行する列車に2階建てグリーン車を2両連結させ12両編成運転を行う。そのため当駅構内の改築工事（ホーム12両編成対応化・線路配置変更等）が実施され、2024年10月12日までにこれらの工事を全て完了し、翌日10月13日より快速電車における12両編成の運転が開始された。
2010年（平成22年）1月23日より、童謡「たきび」が発車メロディとして使用されている。これは曲の作詞者である巽聖歌が、駅の近隣である日野市旭が丘に住んでいたことによるものである。上り・下りホームでそれぞれ音程が異なる。なお、2015年（平成27年）10月より、使用されている音程が入替わっている。
豊田駅 利用状況
2023年度（令和5年度）の1日平均乗車人員は31,226人である。多摩平・旭が丘・西平山地区から東京都心方面への通勤通学客の利用が多い。
北口のすぐ近くにあるイオンモール多摩平の森への通勤客や買い物客、当駅が最寄となるコニカミノルタ・富士電機・ファナック・GEヘルスケア・ジャパン・日野自動車等への通勤客や訪問客、東京都立大学日野キャンパス・東京薬科大学・東京都立八王子東高等学校・東京都立日野台高等学校の学生も利用が多い。
1990年度（平成2年度）以降の1日平均乗車人員の推移は以下の通り。
豊田駅 駅周辺
駅前ロータリーがあり、ロータリー内および周辺に京王電鉄バスの発着場およびタクシー乗り場がある。
豊田駅 バス路線
一般路線バスは北口発着路線が京王電鉄バスにより、南口発着路線は京王バスにより運行される。このほか、日野市ミニバスは京王バスにより、かわせみGOは南観光交通により運行される。
豊田駅 その他
当駅 - 八王子駅間の線路南側に「西豊田駅早期実現を」という大きな看板があり、日野市がJRに新駅設置の要請を計画していたが、2019年11月、日野市は計画を断念することを明らかにした。
豊田駅 隣の駅
東日本旅客鉄道（JR東日本）
中央線
■通勤特快
通過
■中央特快・■通勤快速（下りのみ）・■快速・■普通・■むさしの号
日野駅 (JC 20) - 豊田駅 (JC 21) - 八王子駅 (JC 22)
日野勝光
日野 勝光（ひの かつみつ）は、室町時代中期から後期にかけての公卿。藤原北家真夏流日野家、右少弁・日野重政（政光）の子。官位は従一位・左大臣。日野富子の兄。
日野勝光 生涯
永享6年（1434年）、祖父・義資が何者かに暗殺され、父・政光も所領を没収されて出家したため、6歳にして祖父の跡を継ぐ形で家督を相続する。
嘉吉元年（1441年）11月28日に元服、日野宗家を継承する。およそ1年後の嘉吉2年（1442年）11月17日には、7代将軍になったばかりの足利千也茶丸（義政の兄）が元服して「義勝」と名乗り、やがて義勝の偏諱を受けて勝光と名乗る。
のちに妹である富子を8代将軍・足利義政の正室（御台所）に入れ、その間に生まれた子・足利義尚の将軍職就任に寄与して、さらに娘（祥雲院）を義尚の夫人に入れる。
義尚の将軍就任時、畠山政長が儀式のために管領に就任したものの、終了後ただちに本国に帰国したため、義尚が15歳になるまで御判は前将軍・義政が、その他の政務は勝光が行うことになった。公家である勝光は幕府の役職には就かなかったが、「新将軍代」と呼ばれた。ただし、公式に用いられた呼称か通称かは不明である。
勝光は御前沙汰に参加して、政所執事の伊勢貞宗の補佐を受けて奉行衆の指揮をしたり、協議の内容を義政に報告して了承を得たりしたりと考えられ、管領の職務を担ったものの、政所の職務に関与する権限や幕府文書を発給する権限はなかったとみられる。
文明8年（1476年）5月16日、左大臣に昇進した。
6月15日、薨去。享年48。
日野勝光 人物
勝光は蓄財にはげみ、その権威の大きさから「押大臣（おしのおとど）」と評された。
イギリスの歴史
イギリスの歴史（イギリスのれきし）は、イングランド、ウェールズ、スコットランド、アイルランド（現在では北アイルランドのみ）より構成される連合王国（イギリス）の歴史である。
イングランドはまずウェールズを併合し、アイルランドを植民地化し、スコットランドと連合した。さらにアイルランドを併合するも、その大部分が共和国として独立して現在の国土になった。
イギリスの歴史 グレートブリテン王国成立までの概略
グレートブリテン島には紀元前9世紀頃から紀元前5世紀頃にかけてケルト系民族が侵入してきた。これによってグレートブリテン島における鉄器時代が始まり、ブリテン島各地にケルト系の部族国家が成立した。代表的な部族としてテムズ川付近に居住していたとされるトリノヴァンテス族や南ウェールズのシルレス族、スコットランド高原のカルドニ族などがあげられる。
紀元前55年ローマのユリウス・カエサルがグレートブリテン島に侵入し、西暦43年ローマ皇帝クラウディウスがブリテン島の大部分を征服した。ローマ帝国時代のブリタニアはケルト系住民の上にローマ人が支配層として君臨した。
ただしローマの支配はブリテン島北部のスコットランドとアイルランド島には浸透せず、ケルト系住民の部族社会が続いた。5世紀になって西ローマ帝国がゲルマン系諸集団の侵入で混乱すると、ローマ人はブリタニアを放棄した。ローマの軍団が去ったブリタニアはゲルマン人の侵入にさらされることになっていく。
イギリスの歴史 グレートブリテン王国成立までの概略
ゲルマン人のアングロ・サクソン諸部族がブリタニアに侵入し、グレート・ブリテン島南東部を征服した。この結果、この地域には後世アングロサクソン七王国と呼ばれるようになる小国家群が成立した。5-7世紀にブリテン島南部のピクト人はアングロ・サクソンによって吸収・消滅してしまう。このブリテン島南部の小国家割拠状態の中から次第にイングランド地方が形成されていった。イングランドの名称はアングロ・サクソン諸部族の中のアングル人に由来する。一方、ウェールズにはゲルマンは浸透せず、ローマから取り残されたケルト系の住民が中世的世界に入った。スコットランドとアイルランドもゲルマンに征服されることなく、ケルト系部族国家が継続した。それぞれの地域はこの頃から次第に独自の歴史性をもって分離していくことになる。
以降の各地域の詳細に関しては
を参照のこと。
イギリスの歴史 グレートブリテン王国成立までの概略
民族的なアイデンティティーの確立においてイングランドには大々的にゲルマン系のアングロサクソン人が大陸から侵攻してきたことに大きな特徴を有している。これらアングロサクソン人は、5世紀から9世紀にかけて七王国と呼ばれる国家群を建設した。アングロサクソン人の王国は9世紀の初めにこの中の一つであるウェセックス王国のアルフレッド大王によって政治的に統一された。この統一とほぼ同時にデーン人の侵攻が活発になった。1013年にはデンマークのカヌート大王（クヌート）によってイングランドは北海帝国の領域に組み込まれ1042年まで支配された。この後一時的にアングロサクソンの王が復活するが1066年にフランスのノルマンディー公ギヨーム（即位してウィリアム1世）によって征服され、イングランドの支配層はノルマン系フランス貴族に交代した。その結果イングランドはフランス文化の影響を強く受けることになった。
イギリスの歴史 グレートブリテン王国成立までの概略
ノルマン朝とその後を次いだプランタジネット朝の歴史的な経緯によって、フランスとイングランドの関係は非常に複雑なものになった。これを遠因とする百年戦争の過程においてイングランドは大陸の領土を喪失し、基本的にブリテン島に完結する王国に再編成された。対フランスという視点から見ればこの一連の出来事はイングランドという大きなまとまりでの自意識を持つようになった。これは後にイングランドの国民的アイデンティティーを成立させる一因になった。
スコットランドには、スコットランドに残存したケルト系といわれるピクト人の他に5世紀から8世紀にかけて、アイルランドから渡ってきたゲール人、イングランドから流れてきたアングロサクソン人、スカンジナビアから渡ってきたヴァイキング等が次々に渡来し混在し混ざり合うことになった。イングランドと比較してアイルランドからやってきたグループと北欧の政治権力の影響をより多く受けたことにスコットランド独自の特徴を有している。
イギリスの歴史 グレートブリテン王国成立までの概略
スコットランドでは11世紀初頭にようやく政治的な統一が見られるようになった。現在とほぼ同じ領域でスコットランドが統一されるのは15世紀になってからである。政治的に統一しかけたスコットランドに対してしばしばイングランドが軍事的に侵攻してくることが多かった。最大のものは1292年のイングランド王エドワード1世による侵攻で、スコットランドは一時的にイングランドの隷属下に置かれたが、ウィリアム・ウォレスの反乱などスコットランドはイングランドに対抗し、14世紀初めまでにスコットランドは再びイングランドからの独立を果たした。このようにスコットランドはしばしばイングランドに対抗する措置を迫られたため、フランスと同盟を結ぶ事が多かった。これは中世を通じて一定的に見られる傾向であった。
イギリスの歴史 グレートブリテン王国成立までの概略
ウェールズではケルト系の分裂した小国家が13世紀まで存続していた。これらの国家群は他との政治的関係から一時はイングランドと結んで他の国家群と対決したり、あるいはウェールズで団結してイングランドに対抗するということを繰り返していた。このような状況で1280年頃にルウェリン・アプ・グリフィズがウェールズに政治的な統一をもたらそうと試みた。彼はウェールズの第一人者としてプリンス・オブ・ウェールズ（ウェールズ大公）を名乗ったが、イングランドのエドワード1世に攻め込まれ敗死した。グリフィスを屈服させたエドワードは身重の王妃をウェールズに呼び寄せてここで息子エドワードを出産させた。王はウェールズ生まれの王子にウェールズの支配者たる「プリンス・オブ・ウェールズ」の称号を与えた。これは現在に至るまで英王室次期王位継承者の称号として存続している。このようにしてウェールズはイングランドの政治的支配下に入ることになったが、文化的なアイデンティティーはその後も存続し現在まで至っている。
イギリスの歴史 グレートブリテン王国成立までの概略
アイルランドもケルト系の民族によって幾つかの小王国が分裂する状態が12世紀頃まで続いた。12世紀中頃にノルマン人の侵入を契機としてヘンリー2世が軍を率いてアイルランドに上陸した。ヘンリーは息子のジョンにアイルランドの支配権を与え、ジョンはアイルランド卿を名乗った。「アイルランド卿」の称号はイングランド王によって継承され続けていくことになる。しかし、このイングランドによる支配権は完全なものではなかった。この後在地の貴族はイングランドの支配から徐々に脱しイングランドで薔薇戦争が終わる頃には、アイルランドはイングランドの支配から完全に脱していた。以降イングランド王がアイルランドに干渉する場合には在地貴族の好意に甘えることが必要になった。
大陸で15世紀初頭に始まった宗教改革運動はブリテン島にも伝播し大きな影響を与えた。これまでの民族的相異、歴史的相異、文化的相違の他に宗教的な相異も加わって後に「イギリス」を形成する各地域の特色を形成することになった。またこれらの宗教的差異は「イギリス」が形成される一つの要因になった。
イングランドの宗教改革はヘンリー8世の離婚問題という全く非宗教的な理由で始まったが、これによって成立したイングランド国教会はイングランドでの王権の強化を図る一助になった。その後カトリックのリバイバルが試みられるもののエリザベス1世の統治に及んで国教会の優位は確定的になった。
イギリスの歴史 グレートブリテン王国成立までの概略
スコットランドには16世紀になってカルヴァン派が持ち込まれた。スコットランドでの宗教改革は貴族や王の権力を押さえ込むことが目標の一つであったので、イングランドにおけるそれは全く異なった方向性を示すことになった。
アイルランドはカトリック世界に残留することになった。このため宗教的にはフランスやスペインと近しい関係になることになった。
1536年にヘンリー8世はアイルランドへの再侵入を試みた。アイルランドはイングランド王位僭称者ランバート・シムネルを担いで反抗したが、王位僭称者を担いだ事はヘンリーに相当の危機感を持たせアイルランドの植民地化を決意させるに至った。1541年ヘンリーは在地貴族の支持を得られないまま、従来の「アイルランド卿」に代えて「アイルランド王」を自称した。この後もアイルランドへの出兵は断続的に継続されジェームズ1世の統治下でアイルランド全島の支配が確立した。
前述の通り、アイルランドでは宗教改革でもカトリックを守り通したため、プロテスタントに切り替わったイングランドとの間で宗教的な差異性が存在していた。イングランドは支配層であるイングランド人の優位性を確定させるためにカトリック刑罰法を規定しカトリックの元支配層の失落とカトリックに対する差別が画策されることになった。
イギリスの歴史 グレートブリテン王国成立までの概略
スコットランド王ジェームズ4世は、イングランド王ヘンリー7世の娘マーガレット・テューダーと婚姻した。これによってスコットランドとイングランドはそれまでの対立的関係から同盟的な関係へと移行することになった。又彼等の子息ジェームズ5世の子孫にはイングランド王位の継承権が発生した。
女王エリザベスが独身のまま死去すると、上記の婚姻関係からスコットランド王ジェームズ6世が王位継承者に指名された。これによってスコットランド、イングランド両国は同君連合に発展した。イングランド王ジェームズ1世とその息子チャールズ1世は、イングランド、とりわけ王権を伸張する国教会のシステムを気に入りスコットランドにも持ち込もうとした。これによってスコットランドでは主教戦争が起きるがチャールズはこの戦費を賄う財源を求めて議会を開催した。しかし王の要求は受け入れられず国王と議会が軍事的に対立することになった。これが清教徒革命の始まりである。この対立はオリバー・クロムウェル率いる鉄騎兵によりチャールズが捕らえられ、1649年に処刑されることでイングランドにおいては一定の決着が図られた。
王位継承者であるチャールズ2世はフランスに亡命した。ここでルイ14世の好意からカトリックの影響を受けた。これによってカトリック世界に残留したアイルランドとの接点が生まれた。さらにイングランドによって勝手に自国の王を処刑されたスコットランドはチャールズ2世の即位を認める方針を示したのでチャールズはスコットランドやアイルランドを足場に王政復古の運動を行うことができた。イングランド共和国を率いるクロムウェルは王党派を弾圧するためにスコットランド、アイルランドに対して出兵し両地域の王党派やアイルランドのカトリックに対して大弾圧を加えた。
その後イングランドではクロムウェル亡き後の混乱からチャールズ2世の王政復古を認めるがチャールズ2世の後を継いだジェームズ2世の後継者問題を巡って再び紛糾し、ジェームズ2世はイングランドを追い出された。これがイングランドにおける名誉革命であるが、スコットランドやアイルランドではジャコバイト反乱として反映されることになった。ジェームズはカトリックであったのでアイルランドの支持を受けやすかった。またスコットランドは再び勝手に自国の王を挿げ替えたことにたいして反発した。結果としてジャコバイトのリバイバルは成功せず、むしろこの2回の抵抗によって両地域におけるイングランドによる支配権が増す結果になった。
結局スコットランドは1707年の合同法によってイングランドと一体化することになり、またアイルランドはイングランドの植民地化が徹底されることになった。
欧州大陸のハプスブルグ家によるアントワープ証券取引所の設置に影響を受け、イングランドは1555年にロシア貿易について初めての勅許会社であるモスクワ会社を設立し、1562年には王立取引所を設立した。1577年にはフランシス・ドレーク船長が世界一周を達成し、その後はアフリカにも進出した。1580年代にはヴェニス会社、バーバリー会社が設立され砂糖貿易を拡大した。
北米大陸方面については1606年にバージニア会社を創設し、ピルグリム・ファーザーズなど、多数の植民者を送り出した。
1566年のプロテスタントの蜂起に始まる八十年戦争が一時休戦していたあいだ、イギリス東インド会社はアジアに進出し、1613年には日本の平戸にも商館を持ったものの、1623年にはオランダ東インド会社との間にアンボイナ事件が発生して東南アジアから撤退した。1651年からはオランダとの間に4次にわたる英蘭戦争を繰り広げた。
アフリカについては1672年、王立アフリカ会社も設置された。
イギリスの歴史 グレートブリテン王国
アン女王の治世の1707年にイングランドとスコットランドの合同法が成立し、両王国はそれまでの同君連合からさらに統合を進め、グレートブリテン王国として一体化した。このためアン女王は、最後のイングランド王位とスコットランド王位の保持者となり、またグレートブリテン王国の最初の君主となった。なお、アイルランド王位はその後も18世紀の間は依然として分離されていた。
既に清教徒革命と名誉革命の市民革命を経験していたイギリス史においては、この頃から近代史として扱うのが一般的である。
王位継承法を制定したイギリス議会は、アン女王の後、ドイツからステュアート家の血を引くハノーファー選帝侯ゲオルク・ルートヴィヒを王位継承者として招いた。これがイギリス王ジョージ1世であり、現在のウィンザー朝に連なるハノーヴァー朝の始まりとなる。
イギリスの歴史 グレートブリテン王国
ジョージ1世はあくまでもドイツの領邦国家の一つであるハノーファー（ハノーヴァー）の君主であり、ドイツもしくは大陸ヨーロッパの政治には積極的に加担した反面、イギリスの政治に対してはあまり興味を持たなかった。ジョージ1世は即位時、既に50歳を過ぎていた上に、当時のヨーロッパにおける国際語はフランス語であったので、英語の理解には限界があった。次代のジョージ2世もプリンス・オブ・ウェールズ叙任時に30歳を過ぎており、既にハノーファーの軍事や政務を担っていたのでその政治姿勢には大差がなかった。加えてこの2代の王は、即位後もしばしばドイツに滞在し、イギリスを留守にすることが多かった。このため、イギリスの政治は王の手から離れ、議会勢力の大小に反映された内閣の手に委ねられることになった。
当時の第一大蔵卿であったホイッグ党のリーダー・ロバート・ウォルポールは、この2代の王の下で、事実上の首相として21年間政権の座にあり、庶民院の支持を失ったことを理由に辞任した。これを機に、内閣が議会に対して責任を持つ議院内閣制の基礎が築かれた。また、このウォルポールがイギリスにおける実質的な初代首相とされることになった。
イギリスの歴史 グレートブリテン王国
ジョージ2世の孫で後継者であるジョージ3世が、ハノーヴァー朝で最初のイギリス生まれの王になった。ジョージ3世はしばしば議会への干渉を試み、この政治姿勢は程度の差はあるものの、息子のジョージ4世とウィリアム4世にも引き継がれた。ウィリアムは議会の意思に関係なく首相を任命した最後の王になった。
イギリスはポルトガル、スペインに遅れること1世紀、17世紀初頭にオランダ共和国とともに大航海時代に乗り出した。東インド会社はアジアに進出し、主にインドに拠点を確保する一方、北米大陸にも多数の植民者を送り出した。
イギリスの歴史 グレートブリテン王国
また当時、ヨーロッパでの戦争に呼応したインドや北米などの植民地における戦争にも積極的であった。これら植民地での戦争として、スペイン継承戦争に呼応したアン女王戦争（ユトレヒト条約締結）、オーストリア継承戦争に呼応したジョージ王戦争（アーヘンの和約締結）、七年戦争に呼応したフレンチ・インディアン戦争などがある。特にフレンチ・インディアン戦争では、北米の13植民地の背後に広大なミシシッピ川以東のルイジアナを手に入れた。イギリス政府はルイジアナを維持するため、北米植民地にイギリス軍を常駐させ、その財源を北米植民地に対する課税で賄おうとしたが、植民地人にとっては戦争の終結によって脅威が遠退いたにもかかわらず課税が強化された形となり、本国と植民地の意識に差が生じることとなった。これが後に、アメリカ合衆国の独立を引き起こすきっかけとなった。
イギリス東インド会社が主にインドに拠点を確保し、イギリスは1858年にはイギリス領インド帝国を設置した。
フレンチ・インディアン戦争の結果、イギリスは広大なルイジアナ地域をフランスから獲得したが、戦費によって膨らんだ国家債務の償還、および植民地維持のために送られた軍隊の費用を13植民地への増税で賄う方針を採り、1764年に砂糖法を、翌1765年には印紙法を適用した。
イギリスの歴史 グレートブリテン王国
この増税に対して植民地では不満の声が高まり、間もなくこの2つの税法は廃止に追い込まれたが、イギリス本国政府は植民地に対しての課税を諦めず、1773年には茶法を制定し、植民地でのイギリス東インド会社による茶の独占と、茶に対しての課税を行った。これに対して不満を持った植民地人は同年、ボストン茶会事件を起こし、イギリス本国政府とアメリカ植民地との相互不信感がいっそう高まる結果となった。
1775年にレキシントンで、イギリス軍と植民地軍との間の武力衝突が起こった。これが植民地全域にまで拡大し、アメリカ独立戦争に発展した。植民地軍はジョージ・ワシントンを司令官として粘り強く対抗、翌1776年には独立宣言を発した。イギリスを除く他のヨーロッパ列強は、当初事件の推移を傍観していたが、1778年にベンジャミン・フランクリンの説得によって、新大陸での利権回復の好機と見たフランスが対英宣戦した。1780年にはロシアのエカチェリーナ2世の提唱によって武装中立同盟が成立し、ヨーロッパの中でも孤立したイギリスは苦戦を強いられた。
1783年のパリ条約によって、イギリスは13植民地の独立に加えて、ミシシッピ川以東のルイジアナをアメリカに割譲し、これによって新大陸でのイギリスの支配地域はカナダと西インド諸島の幾つかの島々に限定されることになった。
この戦争で対英宣戦したフランスの財政的な持ち出しは極めて大きく、財政が極度に悪化したため、免税特権を持っていた貴族、聖職者に対しての課税に踏み切ることになった。これに対して三部会の開催が要請されたのがフランス革命の遠因である。フランス革命は、イギリス史にも次のエポックを作り出すことになった。内政的には、ウォルポール以来のホイッグの優位がアメリカ独立運動の対応に躓いたことによって縮小し、一連の対応で国王や国民の支持を得たトーリー優位に変わっていった。
イギリスの歴史 グレートブリテン及びアイルランド連合王国
アイルランドは中世以来、イングランドがしばしば征服し、植民を行ってきたが、アイルランドのケルト系住民は文化的、宗教的にイングランドに同化されることはなかった。イングランドはイングランド系住民のアイルランドでの優位性を保つために、カトリック刑罰法を制定して、在地アイルランド人と支持層であるイングランド人の差別化を図った。カトリック系のアイルランド人は16世紀のジャコバイト反乱を通じてカトリックに理解を示すジャコバイトに加担することでアイルランドの地位向上を図ったが、これは結果としてイングランドのアイルランド支配の強化に繋がった。
18世紀にアメリカ独立戦争が起こるとイギリスは北米対策に翻弄され、アイルランド対策に隙が生まれることになり、この間アイルランド議会の地位は著しく向上した。続くフランス革命では、これに呼応することによってアイルランドの地位を向上させようとする政治運動が活発になった。これに危機感を持ったイギリスは、カトリック解放とバーターで1800年の合同法を成立させ、アイルランド議会をウェストミンスター議会に併合させることにした。これがグレートブリテン及びアイルランド連合王国の成立である。
イギリスの歴史 グレートブリテン及びアイルランド連合王国
本来ウェストミンスター議会との併合とバーターであったはずのカトリック解放が実現するのは、1829年のカトリック解放令の成立を待たなければならなかった。また、アイルランドの爵位を持っている場合でも、他の地域における爵位を併せ持たない場合は上院に議席を認められないなど、他の地域と比べ低い扱いを受けていた。
アメリカ独立戦争の影響は、ヨーロッパ各国にも波及した。その最たるものがフランス革命である。イギリスは革命戦争に対して第一次、第二次対仏大同盟に参加したものの大陸の大変動に対する干渉は比較的限定されたものになった。フランスの軍港トゥーロンを攻撃し、亡命貴族を受け入れた程度である。これは経済的にはアメリカ独立戦争の敗戦からの回復期にあたること、政治的にイギリス政権内部でも革命に対して理解を示す層がある程度存在したためである。
フランスと地続きで王を処刑されたことに恐怖を感じていたオーストリア、プロイセンなどの大陸諸国と、海を隔てた上に市民革命において王を処刑した経験を持つイギリスでは温度差があった。思想的にイギリス革命で王権神授説を否定し、これを論理的に肯定したジョン・ロックの思想はフランス革命の思想に影響したジャン＝ジャック・ルソーやシャルル＝ルイ・ド・モンテスキューと言った啓蒙思想家に一定以上の影響を及ぼしていた。このように思想的にフランス革命を肯定できる下地がイギリスには存在した。
イギリスの歴史 グレートブリテン及びアイルランド連合王国
こうした状況の大きな転換点となるのがナポレオン・ボナパルトの登場である。ナポレオンの登場は大陸のミリタリー・バランスを大きく崩し、第一次イタリア遠征を終えオーストリア帝国を打ち破ると、当時のフランス総裁政府も軍事上の次の軍事的脅威をイギリスと捉え、ナポレオンを対英方面司令官に任命した。といっても当時のフランスにとってドーバー海峡を渡ってイギリスに直接侵攻するということは非現実的な議論であり、この職への就任は事実上の左遷であった。しかしイギリスの脅威に対抗することも又必要であったため、ナポレオンはイギリスと、イギリスの植民地であったインドの連絡を絶ち、イギリスを経済的に疲弊させることを目的としてエジプト遠征を決意した。これがイギリスにとってのナポレオンとのはじめての直接対決であり、以降17年間続くナポレオン戦争の実質的な幕開けであった。
イギリスの歴史 グレートブリテン及びアイルランド連合王国
1798年、ナポレオンはエジプトに上陸し、ピラミッドの戦いでカイロを陥落させると、シリア方面に転じヤッファ、アレクサンドリアでイギリス陸軍を打ち負かした。しかしアッカの戦いでイギリス・オスマン連合軍に敗れ、次いでナイルの海戦で補給を担当するフランス艦隊が、ホレーショ・ネルソン率いるイギリス艦隊に大敗、遠征の維持に補給の不安を抱えたため、当初の目的であるイギリスとインドの遮断は達成できなかった。一方大陸においてフランス軍が劣勢に立たされ、総裁政府への支持が急落したため、ナポレオンは遠征を中止してフランスへ帰国した。
フランスへ帰国したナポレオンは、ブリュメール18日のクーデタで政権を掌握、統領政府を発足させ、フランス共和国第一統領に就任した。ナポレオンはその後、第二次イタリア遠征を行い、再びオーストリアを屈服させ、次の矛先を再びイギリスに向けた。この後英仏関係は、講和へ向かい1802年にアミアンにおいて一時的な和約（アミアンの和約）が成立した。一時的に平和が訪れたかと思われたが、早くも翌年には相互にアミアンの和約が遵守されていないと非難しあう事態となり、早々にこの和約は破棄されてしまった。
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更に翌1804年にナポレオンがフランス皇帝に即位すると、ヨーロッパ各国はこれを危険視し、再び対仏大同盟を結成した。以降ナポレオン戦争の性格はフランス王政を復活させ、アンシャン・レジームに戻す事から、次第にナポレオンを追放することを最終的な目標とする方向へと変わって行った。イギリスではナポレオンが皇帝に即位した事からフランス革命に共感する対仏穏健派の勢力が後退し、1804年に対仏強硬派のウィリアム・ピット（小ピット）が政権に立ち反ナポレオン色を鮮明にしていった。1805年、ナポレオンの大陸軍はアウステルリッツの戦いにおいてオーストリア、ロシア帝国を打ち負かしたもの、海軍はトラファルガーの海戦で、ネルソン率いるイギリス海軍に壊滅させられた。以降フランスの覇権は大陸に限定されたものとなり、遂にナポレオンはイギリス本土に攻撃の手を加えることは不可能となった。
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1806年、イエナの戦い、アウエルシュテットの戦いでプロイセン王国軍を、翌年フリートラントの戦いでロシア軍を大敗させると、フランスは次の手としてイギリスをヨーロッパから孤立させるべく大陸封鎖令を発動し、イギリスの経済的孤立を画策したが、これは全くの逆効果で、かえってイギリスとの経済交流の場を喪失した大陸諸国の方が疲弊する結果となった。一方イギリスは反ナポレオン闘争に積極的に加担するようになり、ポルトガル、スペインにおける対仏ゲリラ戦を援助することになった。
こうした中で1812年のロシア遠征が失敗に終わると、大陸各国は一斉にナポレオンに対して反抗に転じた。イベリア半島戦争でも1813年、初代ウェリントン公爵アーサー・ウェルズリー率いるイギリス陸軍がヴィットーリアの戦いに勝利し、最終的にイギリスの勝利で幕を閉じた。東では同年ライプツィヒの戦いでフランス軍が大敗、1814年には連合軍がパリに入城し、ナポレオンをエルバ島へ追放した。
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ナポレオン戦争後のヨーロッパの枠組みを話し合うべくウィーン会議が開かれたが、この会議は「会議は踊る、されど進まず。」と言われる状況であり、各国の利害が対立して会談が終結する見通しすら立たなかった。こうしたヨーロッパ各国の対立の空白を狙って、エルバ島からナポレオンが脱出。瞬く間にパリに駆け上がり、帝位に返り咲いた。ヨーロッパ各国は一旦対立の矛先を収め、ナポレオンを再びヨーロッパから追放することで結束。オーストリア軍は北イタリア、及びライン川方面に、プロイセン軍とイギリス軍はベルギーに展開を始めた。この時ベルギーでイギリス陸軍を率いていたのが、イベリア半島からフランスを追い出したウェリントンである。フランス軍と会敵したウェリントンは、後退させられながらもプロイセン軍の合流を受け、フランス軍を敗走させることに成功した。これがワーテルローの戦いである。ナポレオンは再び退位させられ、イギリス領セントヘレナ島へと追放された。
1807年7月にロシアが皇帝ナポレオン1世支配下のフランスとティルジットの和約を締結したことから、イギリスとロシアとは敵対関係に立つことになり、ナポレオン戦争と並行してバルト海において、1807年から1812年までイギリスとロシアとの間で英露戦争が勃発した。両国は1812年、エレブルー条約で和解した。
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ナポレオン戦争中の1812年6月から1815年2月にかけて、カナダの植民地においてアメリカ合衆国の米英戦争の宣戦布告を受け、北アメリカ東部および中部、メキシコ湾岸、大西洋および太平洋において、イギリス軍・カナダ軍・インディアン部族が連合して戦いを実施した。アッパー・カナダでのジョージ砦の戦いにおいて敗退し、ガン条約によって講和した。
ナポレオン追放後のヨーロッパは、自由主義や民族主義を抑圧して旧秩序の維持を目的とした反動的なウィーン体制下でスタートした。これを国際関係下で維持するべく四国同盟とこれを補助する神聖同盟が締結され、イギリスはオーストリア、プロイセン、ロシアと共にこの体制維持に努力した。又ウィーン体制下では各国の勢力均衡を図るために領土の交換が行われ、イギリスはオランダからセイロン島とケープ植民地を得、又ナポレオン戦争中維持した、マルタ島の領有を認められた。この反動的な体制は国際的には1848年革命まで維持されたと理解される(ヨーロッパ協調も参照)。
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一方で、この期間（1816年 - 1848年）にも自由主義的、民族主義的運動を支持し、ウィーン体制とは一線を画そうとした動きも見られた。この最たるものはイギリスの外相ジョージ・カニングによる外交政策である。先ず第一点はフランス革命の思想的影響を受け、ナポレオン戦争でヨーロッパ本国の影響が薄れたのを期に相次いで起こったラテンアメリカ、カリブ海諸国の独立をイギリスの市場拡大を狙って支持したことである。第二点がギリシャ独立戦争を支持したことである。特にギリシャの独立運動が活発化した1830年代はウィーン体制が動揺した時期であり、イギリスは外交的な自由主義政策ばかりではなく、内政でも穀物法の緩和やカトリック解放令の公布など自由主義的な政策を実施した。
イギリスでは世界に先駆けて18世紀から蒸気機関の開発、改良を契機にして工場制機械工業の発達が促され18世紀の中頃から産業革命が進展した。これに伴い、奴隷制度廃止運動も盛んになり、1807年にイギリス議会で奴隷貿易法が成立し、当初は規制が緩かったものの、イギリス帝国全体で奴隷の貿易が違法とされた。
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最初に工業化したのは軽工業である綿織物の分野で、これは元々イギリスの主要産業の一つであった。蒸気機関を動力とした織機や紡績機の機械化とイノベーションが促され、工場での大量生産が可能になった。軽工業段階では資金はそれほど必要としなかったものの資本の一つとして安価な労働力を必要とした。又動力源となる石炭を採掘する炭鉱や、これを運び出す積出港、綿布の原料となる綿花を引き受ける貿易港でも、労働力を集中させるだけの需要が生まれた。このように労働力が集中した工業都市は中世都市をベースにして近代都市に発展した。一方でこうした都市間を結んで原料を大量に流通させるシステムが必要とされるようになった。こうして生み出されたのが鉄道で1825年に最初の鉄道がリバプール - マンチェスター間に施設された。
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こうした社会的な変動は、社会制度そのものに大きな変化をもたらした。資本家が欲した安価な労働力はかねてから進行していた囲い込みと連動して従来の農村のコミュニティを崩し、その余剰人口を引き受けることによって生み出された。こうして都市では労働者という新しい社会階層を生み出すことになった。こうした労働者が大量に工業都市に集中することによって都市化が進展した。こうして人口が爆発的に増加した都市として、イングランドのリバプール、マンチェスター、バーミンガム、スコットランドのグラスゴー、ウェールズのカーディフなどがある。また労働者の集中によって引き起こされた都市化は、農村コミュニティに代わって、職場や学校を中心とする新しい都市のコミュニティを形成させることになった。
経済的には資本家による資本の蓄積が始まって、初期の資本主義形態は産業資本主義に進展した。拡大再生産を継続する産業資本主義はイギリスの外に新しい市場と、原料の供給地を求めることになった。これに刺激され19世紀イギリスでは帝国主義の発展が見られるようになった。
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労働の変遷と都市化によって、社会形態は劇的に変化した。資本家と労働者は分化し、双方の間には労働問題が発生した。1810年代には機械化そのものに反発するラッダイト運動がイギリス各地で発生した。19世紀半ばには労働者の地位向上を実践したロバート・オウエンが現れた。これと同時期には更に急進的な主張が表れた。カール・マルクスやフリードリヒ・エンゲルスは1848年にロンドンで生産手段の国有化を謳う共産党宣言を発表した。
ナポレオン戦争での勝利は、イギリス国内ではフランス革命に共感していた知識人と産業革命で勃興しつつあった資本家と労働者たちへの反動政権の勝利でもあった。この内政的な反動体制は1832年まで続いた。
この年の選挙法改正によって小売店主の線まで拡大したが、依然として懸案であった腐敗選挙区はほとんど野放しのままで、法改正の恩恵からもれた大多数の勤労者たちはさらなる選挙権拡大を目指し、政治運動を展開することになった。これがチャーティズム運動である。チャーティズム運動は政治参加への要求だけではなく、飢餓にさらされていた労働者たちの熱望をかき立てることに成功した。彼等の運動は男子普選や腐敗選挙区の解消を骨子とした1838年の「人民憲章」の策定に結実し、以降1842年、1848年の大規模なデモンストレーションに発展した。
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既成政党であったホイッグ党とトーリー党は、1832年の改正でほぼ満足した資産家・中産階級を味方にしてチャーティズムを押さえようと試みた。この試みは成功し、チャーティズムの運動は、1848年革命に呼応した最後の大規模なデモンストレーションの後に沈静化した。
1830年代まで、ホィッグは中産階級の急進派、産業資本家を支持基盤としており自由貿易に対して積極的であった。一方のトーリーは農業や土地に基礎をおいた貴族や地主層に支持基盤を置いていて、保護貿易を志向していた。ホィッグもトーリーもこの時点までは、これらの支持基盤や政策的志向を一定度共有する議員グループ以上の存在にはならなかった。
1835年に行われた総選挙で、トーリーの有力議員であったロバート・ピールは自身の選挙区の有権者に対してタムワース・マニフェストを示した。これは政権公約という意味での最初のマニフェストであった。タムワース・マニフェストがこれ以上に重要なのは、このマニフェストが同年にトーリーの綱領として採択された事にある。これによってトーリーはそれまでの議員グループから脱却して近代的な政党である保守党へ脱皮した。
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ピールは1841年に首相に就任し、1846年に穀物法を廃止した。続くホイッグの首相ジョン・ラッセルの下で、1849年には航海法が廃止され産業資本家が求める自由貿易が実現した。このようにピールは保守党議員でありながら自由貿易に積極的な姿勢を示した。ピールに同調する議員をピール派と呼ぶ。ピールが議員を辞すると、ピール派は次第に保守党から離れホイッグに合流した。このときまでにホイッグには同じくトーリー出身で自由主義外交を志向したカニング派も合流していてこれらの連合体として自由党が成立した。
この後、自由党と保守党、自由貿易派と保護貿易派の政治闘争を中心にしてイギリス議会政治が発展した。この間の自由党の最有力政治家はウィリアム・グラッドストンであり、保守党のそれはベンジャミン・ディズレーリであった。彼ら有力な政党政治家たちが自由・保守両党をリードして定期的な政権交代を繰り返しながら国政を指導し、民主主義の理念を充実させた。
この議会政治と平行して、選挙法の改正が1867年、1884年、1918年、1928年と行われた。1867年の選挙法改正では都市部労働者に対して選挙権が付与され、有権者の総数は200万人程度まで増えた。1884年の選挙法改正では地方の労働者に対して選挙権が与えられ、有権者は440万人まで増えた。
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67年と84年の選挙法改正によって、選挙権は労働者まで拡大した。これによって従来の既成政党である自由・保守以外でこれら労働者の支持の受け皿として労働者政党を結成しようとする運動が19世紀末に起こった。1884年に結成されたフェビアン協会を母体として1906年に「労働党」が成立された。労働党は同年緒総選挙で26議席を獲得し議会勢力に足場を築いた。続く1910年の総選挙ではアイルランド問題の解決に取り組む自由党と連立し政権入りを果たした。
対仏戦争終了後、ヨーロッパのみではなく各国植民地の地図は一変した。フランスは当面の間、四国同盟によって封じ込められ、スペイン、ポルトガルの植民地は程なく独立し、オランダもケープ植民地をイギリスに奪われた。産業革命によって得た経済的優位性を得ていたイギリスはナポレオン戦争勝利によって覇権を確たるものとしたのである。
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アメリカ合衆国大統領モンローの「宣言」とともにラテンアメリカ諸国の独立を支えた外相カニングの不干渉政策は宗主国と切り離した植民地を衛星経済化しようとの意図に基づいたものであったが、新世界のミドルクラスたるクリオーリョたちは旧弊な元宗主国よりも、イギリスの自由主義に惹きつけられた。そのため、独立後のラテン・アメリカ諸国はイギリスへの依存を強めていった。独立当初の奴隷制や独裁など、前近代的な要素を残した現地社会はイギリスにとって必ずしも市場としての条件を揃えていた訳ではないが、イギリス人の移入とともに徐々に生活のイギリス化が進行し、19世紀後半までにはラテンアメリカ諸国は総じて良い市場へと成長したのであった。
三角貿易の要であったインドはインド大反乱を期に、東インド会社の手からイギリス政府の手へと取り戻され、インド帝国として生まれ変わった。運営自体が本国植民地省と総督の手に委ねられたことによって、インドは名実ともにイギリス帝国の最重要植民地となった。
この後、19世紀末から20世紀前半にかけて、列強間の植民地獲得競争が激しさを増し、それに伴い帝国のコストは重くイギリスにのし掛かるようになった。これをインドの阿片栽培で賄いイギリス帝国全体の赤字を相殺し財政を健全化した。こうしてインドはいわば帝国の維持機関としての役割を担うことになった。
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インドの阿片は主に中国で売買され、これは1840年に清との間で起こった阿片戦争のきっかけになった。阿片戦争とこれに続く1857年のアロー戦争によって、イギリスは極東の中継貿易地である香港を手に入れ、さらに中国大陸の経済的利権も獲得して中国の半植民地化に先鞭を付けた。
18世紀末のナポレオンのエジプト遠征や、19世紀前半のギリシャの独立運動はオスマン帝国に動揺をもたらし、この結果属領であったエジプトの独立運動を促すことになった。1830年代にエジプトはムハンマド・アリーの指導の下に実質的な独立を果たした。新興エジプトは近代化を画策してフランスとともにスエズ運河の建設に乗り出すが、膨大な建設費によって財政は破綻し、経済的にイギリスの支配を受けることになった。1882年にアフマド・アラービーの対英反乱であるウラービー革命が鎮圧されるとイギリスはエジプトを保護国化した。
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19世紀半ばから19世紀末にかけてのヨーロッパはイギリスのヘゲモニー下にあり、概ね平穏であった。そのため、古代のパクス・ロマーナに習い、この時期を称してパクス・ブリタニカ（Pax Britanica:イギリスの平和）と呼ぶ事がある。五賢帝時代のように、この時期のイギリス帝国はまさに最盛期を迎えていた。ヴィクトリア女王の統治の下、科学技術は発展し、選挙法改正により労働者は国民となり、シティには世界中から資本が集まり「パクス・ブリタニカ」と呼ばれるほど平和裏に各国に影響力を行使することができた。（1872年当時のイギリスの様子は日本の岩倉使節団の記録である「米欧回覧実記」にも詳しく記されている。）しかし、フランスとのアフリカに場所を移した植民地競争、新興国ドイツ、アメリカの追い上げ等、水面下では次の時代に向けた動きが活発化していたのもまたこの時代である。
1901年1月22日のヴィクトリア女王死去後、ハノーヴァー朝からサクス＝コバーグ＝ゴータ朝となり、エドワード7世国王が即位した。この後、外交面では1902年1月30日に、ロシアの南下政策に対抗するため利害関係の一致による目的により日本と日英同盟を締結した。この後、日本はロシアとの日露戦争においてアメリカ政府（共和党セオドア・ルーズベルト大統領）の仲介も貢献した講和成立により勝利を果たした。その後、日本との軍事同盟は第二次（1905年）、第三次（1911年）と継続更新された。
1910年5月6日にエドワード7世が死去し、ジョージ5世国王が即位した。
19世紀後半になるとドイツの産業革命が急激に進展し、工業力でイギリスに追いつく勢いを見せた。国内産業の発達したドイツは海外に新しい植民地を欲し、既にイギリス、フランスによって色分けが成されていた植民地の再分割を主張するようになった。このためドイツとの対立が激化した。イギリスは対ドイツの安全保障策としてフランスと英仏協商を、ロシアと英露協商を結んで三国協商とし、ドイツ、オーストリア、イタリアの三国同盟に対抗しようと試みた。1914年、サラエヴォ事件によってオーストリア・ハンガリー帝国次期皇位継承者フランツ・フェルディナントが暗殺されたことを契機にして、ヨーロッパの大国同士が争う第一次世界大戦に突入した。
当時の首相のハーバート・ヘンリー・アスキスは、1914年8月4日にドイツが中立国ベルギーを侵略したことに対して対独宣戦することを決意した。連合国の一員としてイギリスはフランスに大陸遠征軍を派遣、フランス、ベルギー軍と共に西部戦線でドイツ軍と対峙した。当初イギリスでもこの戦争は比較的短期間で終了すると予測されていたが、緒戦のマルヌ会戦でドイツ主導の短期決戦計画が破綻すると両軍とも北海からアルプスまで至る塹壕を掘って睨み合い、西部戦線は膠着状態に陥った。
また、サクス＝コバーグ＝ゴータ朝であった王室は、敵国となったドイツ語由来の名称を嫌悪し、ウィンザー朝と改称し在位中のジョージ5世が初代君主となった。
膠着した戦線で連合軍、中央同盟軍は互いにしばしば攻勢をかけ戦線の突破を企てたが、これらの企みはほぼ全てが多数の死傷者を出しただけで終わり、全く前線を前進させることは無かった。
イギリスが担当するイーペルでは大戦中イギリスとドイツでイープルの取り合いを数度繰り返した挙句、双方で50万人以上の死傷者を出した。しかしイープルの戦いは街を廃墟にしただけでイギリスにもドイツにも何ももたらすものが無かった。また、1916年のソンムの戦いではフランス軍と共同し、新兵器の戦車を投入するなどしてドイツ軍の前線に攻勢をかけ戦線突破を図ったが、攻勢を開始した7月1日だけでもイギリス軍は2万人近い戦死者を出した。
こうした前線の失敗は西部戦線だけでなくトルコでも起こった。1915年イギリス軍はANZACやカナダ軍と共同でトルコ上陸を目指したが作戦は見事な失敗に終わった。これがガリポリの戦いでイギリス軍を主力とする連合軍は4万人以上の戦死者と倍近い負傷者を生み出したがトルコを陥落させることはできなかった。
ガリポリやソンムでの戦いが多大なる犠牲を出しながらも何も得ることが無かったということが判明するとイギリス本国では政変となった。首相のアスキスはその座を引きずり下ろされ、代わって陸相のデビッド・ロイド・ジョージがその後を襲った。この時の政変が戦後のクーポン選挙の遠因になっている。
第一次世界大戦は人類史上初の世界的規模で展開した未曽有の総力戦となった。この経験はイギリスに限らず、ヨーロッパ全土に歴史的な影響を残した。総力戦では国家の持てる軍事力以外にも、工業力、経済力、外交能力などあらゆる能力が全て戦争に動員される。
外交面ではドイツの背後にある同盟国トルコを倒すために、戦後の中東地域の枠組みに関する約束手形を乱発した。そのうち将来パレスチナ地域にユダヤ人国家の設立を約束したのが、バルフォア宣言、アラブ人のトルコからの独立を約束したのが、フサイン・マクマホン協定、ロシア、フランスとの間で中東利権のドイツの排除と再分割を約したのがサイクス・ピコ協定である。これらの協定は戦後の中東地域の混乱を増大させる要因ともなった（イギリスの三枚舌外交と呼ばれる）。
1918年11月11日、ドイツと連合国の休戦協定が締結され、第一次世界大戦は終結した。イギリスを含む連合国の勝利に終わった。翌1919年6月28日に対ドイツの講和条約であるヴェルサイユ条約が調印され、1920年1月10日に発効された。
この戦争は、イギリスとフランスの敗北によって対英仏債務の回収ができなくなることを恐れたアメリカ合衆国が、長い孤立主義を破ってヨーロッパの戦争に参加するということで軍事的には解消された。結果として戦争には勝利したものの長期間に及ぶ総力戦によって国力が疲弊したイギリスにも影が落ち始めた。特に、かつての自国領の植民地でもあった新大陸の若年国アメリカの援助抜きで戦争を勝利に終わらせることはできなかったということは、19世紀から20世紀の始めまで、ヨーロッパはもとより世界的規模でリーダーシップを発揮し続けたイギリスが徐々にその地位をアメリカに奪われていき、その座から崩れ落ちていくことを示していた。
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19世紀末から20世紀初頭にかけてのアイルランド自治を要求する運動により、アイルランドの地位はしばしば政治的な問題として取り上げられていた。19世紀末に提案された2度のアイルランド自治法案はいずれも廃案となったが、1914年にようやく自治法案が可決された。しかしこの自治法は欧州大戦（第一次世界大戦）の勃発を理由に施行されずに凍結されることになった。戦争の長期化が予測されなかったためアイルランド側にも一定の了承があったが戦争が長期化することでこの目論見は外れた。戦中を通してイギリスに対する不満は増大し、ドイツの裏工作によって1916年に大規模な対英反乱とアイルランド独立の宣言が行われた。イギリスはこれに対し軍の投入と、反乱首謀者の処刑で応えたためイギリスに対する不信感は一層増した。
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このような背景により、戦後のイギリスにとってアイルランド問題は緊急的な政治課題となっていた。18年の総選挙で大勝したロイド・ジョージはアルスター6州を北アイルランドとして分離し、北アイルランドのイギリス残留を条件にアイルランドの独立を認めることを公約に掲げた。一方で独立急進派はイギリスに対してゲリラ戦を展開しこれに応えた（アイルランド独立戦争）。これによってアイルランド問題の緊急性が増したイギリスでは1920年にアイルランド統治法が制定された。独立戦争が収拾されるに及んで統治法の枠組みの中でのアイルランド自治を英愛間で確認する英愛条約が締結され英王冠に忠誠を誓うアイルランド自由国の成立が確認された。一方アイルランドではこの条約に対しての賛成派と反対派の意見が集約できず、アイルランド内戦が勃発した。
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その後アイルランドは1937年のアイルランド憲法の施行に伴い、国名をアイルランド語の「エール」に変更した。第二次世界大戦後の1949年にはアイルランド共和国となって1949年に英連邦を離脱した。クロムウェルのアイルランド征服以来の入植によりプロテスタント系住民が多くなっていた北アイルランドは、カトリック系が多数を占める南アイルランドとは袂を分かち、連合王国に残る途を選んだ。しかしそのために北アイルランドでは少数派となったカトリック系住民と多数派のプロテスタント系住民の間に対立の火種を残すこととなり、又アイルランドが統一されていないという不満も残ることになった。
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第一次大戦後のイギリスの国際政治は戦後協調体制の確立から始まった。ドイツ（帝政崩壊後、ヴァイマル共和政）に対する処分はヴェルサイユ条約によって決定したが、ドイツの植民地剥奪、一部領土の縮小、軍備の制限、巨額の賠償金の要求を骨子とするヴェルサイユ体制は結果として安定しなかった。一方ワシントン会議で決定されたアジア・太平洋地域での戦後協調体制（戦間期における）のワシントン体制では、完全にこの地域のメインプレーヤーがアメリカと日本に取って代わられたことを明確にした。ワシントン海軍軍縮条約、ロンドン海軍軍縮会議で決定した海軍軍拡競争の防止は一定期間以上の役割を果たすことはできなかった。これらの中で四カ国条約が締結され1923年8月17日に日英同盟も解消となった。アジアでは中国軍との間で1926年に万県事件、1927年には南京事件が勃発したが武力で断固として処断した。