hotchpotch/wikipedia-multilingual-ir-pairs huggingface dataset:
ミケランジェロ・メリージ・ダ・カラヴァッジオ 画家としての評価
カラヴァッジョの絵画を研究し、その作風を真似た追随者はカラヴァジェスティ (Caravaggisti) と呼ばれることがある（カラヴァッジョ派、カラヴァジェスキとも）。1600年にコンタレッリ礼拝堂に納められた『聖マタイの殉教』と『聖マタイの召命』はローマの若手芸術家の間で大評判になり、カラヴァッジョは野心的な若手画家たちの目標となっていった。カラヴァジェスティと呼ばれる最初期の画家にカラヴァッジョの友人でもあったオラツィオ・ジェンティレスキやジョヴァンニ・バリオーネがあげられる。ただし、バリオーネがカラヴァッジョ風の絵画を描いた時期は短く、カラヴァッジョがバリオーネの絵画は自分の作品からの盗作だと糾弾したこともあって二人は長く反目しあっていたが、後にバリオーネはカラヴァッジョに関する伝記を最初に書いた人物となった。次世代のカラヴァジェスティとしてカルロ・サラチェーニ (Carlo Saraceni)、バルトロメオ・マンフレディ (Bartolomeo Manfredi)、オラツィオ・ボルジャンニ (Orazio Borgianni)らがいる。1563年生まれのジェンティレスキはこの3名よりもかなり年長だったが、長命な画家でこの3名よりも長生きし、最後はイングランド王チャールズ1世の宮廷画家になり1639年にロンドンで死去している。ジェンティレスキの娘アルテミジアも父の縁でカラヴァッジョとは面識があり、カラヴァジェスティの画家の中ではもっとも才能があった一人だった。
ミケランジェロ・メリージ・ダ・カラヴァッジオ 画家としての評価
ナポリではカラヴァッジョは短期間しか滞在していないにもかかわらず、バッティステッロ・カラッチョロ、カルロ・セッリート (en:Carlo Sellitto)ら、重要なカラヴァジェスティの画家を輩出した。ナポリでのカラヴァジェスティの活動は1656年のペスト流行によって終焉したが、当時のナポリはスペインの支配下だったこともあって、カラヴァッジョの影響はスペイン絵画へも波及していった。
ミケランジェロ・メリージ・ダ・カラヴァッジオ 画家としての評価
オランダでも17世紀初頭に画学生としてローマを訪れ、カラヴァッジョの作品に多大な影響を受けたユトレヒト・カラヴァッジョ派 (en:Utrecht Caravaggism) と呼ばれる宗教画家たちが存在した。これら画学生たちが自国へ持ち帰ったカラヴァッジョの作風の流行は短かったとはいえ、1620年代にはヘンドリック・テル・ブルッヘン、ヘラルト・ファン・ホントホルスト、アンドリエス・ボト、ディルク・ファン・バビューレン らによって全盛期を迎えている。以降の世代のオランダ人画家たちにはカラヴァッジョの影響は薄れていったが、マントヴァ公ゴンザーガ家の依頼でカラヴァッジョの『聖母の死』を購入し、『キリストの埋葬 (Entombment of Christ)』の模写も行ったルーベンスを初め、フェルメール、レンブラント、さらにはイタリア滞在時にカラヴァッジョの作品を目にしているベラスケスの作品にもカラヴァッジョの影響が見られる。
ミケランジェロ・メリージ・ダ・カラヴァッジオ 画家としての評価
カラヴァッジョの名声はその死後間もなく急速に廃れてしまった。カラヴァッジョの革新性はバロック芸術のきっかけになったとはいえ、バロック絵画はキアロスクーロを用いた劇的な効果のみを取り入れて、カラヴァッジョの特性といえる肉体的な写実主義には目を向けようとはしなかった。上述した画家以外では、イタリアからは距離があるフランスのジョルジュ・ド・ラ・トゥール、シモン・ヴーエ、スペインのホセ・デ・リベーラらが直接カラバッジョの影響を受けた画家だが、カラヴァッジョの死後数十年でその作品は単なる醜聞にまみれた画家が描いた絵画とみなされるか、あるいは単に忘れ去られてしまった。カラヴァッジョの死後バロック美術は発展し作風も変化していったが、その成立に多大な貢献をしたカラヴァッジョはバロック美術の発展に多大な貢献をしたアンニーバレ・カラッチとは違って工房も弟子も持たず、自身の絵画技術を広めるための努力はしていない。自身の作品の根幹ともいえる理性的な自然主義絵画製作手法について何も語ってはおらず、その写実的な心理描写の技法は残された作品から推測するしかなかった。それゆえに、後世のカラヴァッジョの評価は、ジョヴァンニ・バリオーネ (Giovanni Baglione) とジョヴァンニ・ピエトロ・ベッローリ (Giovanni Pietro Bellori) がそれぞれ書いたカラヴァッジョに極めて否定的な初期の伝記に大きく左右された。バリオーネはカラヴァッジョと長く確執があった画家で、ベッローリは直接カラヴァッジョとは面識がなかったが、その作品を嫌っていた画家であり、かつ17世紀に影響力があった批評家でもあった。
ミケランジェロ・メリージ・ダ・カラヴァッジオ 画家としての評価
しかし、1920年代になってからイタリア人美術史家ロベルト・ロンギ (Roberto Longhi) がカラヴァッジョを再評価し、西洋美術史のなかに確固たる地位を与えた。それは、ロンギとL.Venturiが主導した1951年のミラノでの「カラヴァッジョとカラヴァッジョ派展」で確立された(アンドレ・シャステル)。　ロンギは「ホセ・デ・リベーラ、フェルメール、ラ・トゥール、レンブラントは、もしカラヴァッジョがいなければ存在しえない画家だっただろう。また、ドラクロワ、クールベ、マネらの芸術も全く異なったものになっていたに違いない」とし、著名な美術史家バーナード・ベレンソンも、「ミケランジェロを除けば、カラヴァッジョほど絵画界に大きな影響を及ぼしたイタリア人画家はいない」と同様の意見を述べている。
カラヴァッジョはイタリアの10万リラ紙幣に肖像が採用された。このときには「人殺しを紙幣の顔に採用するとはどういうことか」と一部から批判の声があがった。しかし、画家としての業績や時代背景などを考慮して採用されることになった。
現存しているカラヴァッジョの作品で、まず真作であろうと考えられているのは80点程度にすぎず、なかには時代を経てからカラヴァッジョの作品であると同定された、あるいはカラヴァッジョの作品らしいと見なされた作品も多い。『聖ペテロと聖アンデレの召命 (The Calling of Saints Peter and Andrew)』（ロイヤル・コレクション、1603年 - 1606年）は1637年にイギリス国王チャールズ1世が購入し、清教徒革命でフランスに売却されたものをさらに王政復古で戴冠したチャールズ2世が取り戻した絵画である。長くカラヴァッジョのオリジナル絵画の複製画と見なされ、ハンプトン・コート宮殿に所蔵されていたが、6年間にわたる修復と調査の結果、2006年にカラヴァッジョの真作であると認定された。一方でリチャード・フランシス・バートンがカラヴァッジョの作品として書き残した「トスカーナ大公家のギャラリーが所蔵する、30人の男たちが描かれた聖ロザリアの絵画」は現在行方不明となっている。ローマのサン・ルイジ・デイ・フランチェージ教会コンタレッリ礼拝堂から受け取りを拒否された『聖マタイと天使』は、第二次世界大戦中のドレスデン爆撃で失われ、現在は白黒の写真が残るのみである。2011年6月にはそれまで知られていなかったカラヴァッジョが1600年頃に描いた『聖アウグスティヌス』がイギリスのプライベート・コレクションから発見されたという発表があった。この「重要な発見」によってもたらされた絵画はローマ時代のパトロンだったヴィンチェンツォ・ジュスティニアーニが秘密裏に依頼した作品であると考えられている。本来はサン・ドメニコ聖堂のために制作されたが、保存のために現在はナポリの国立カポディモンテ美術館が所蔵する『キリストの鞭打ち 』（Flagellazione）（1607年頃　Oil on canvas, 390 x 260 cm）は、カラヴァッジョがナポリ滞在時に残した代表作のひとつ。本作の主題はユダヤの民を惑わしたとして捕らえられたイエスが、総督ピラトの命によって鞭打ちの刑に処される場面。
平敦盛
平 敦盛（たいら の あつもり）は、平安時代末期の武将。平清盛の弟・経盛の末子。位階は従五位下。官職にはついておらず、無官大夫と称された。
平敦盛 生涯
笛の名手であり、祖父・平忠盛が鳥羽院より賜った『小枝』（または『青葉』）という笛を譲り受ける。承安4年（1174年）から治承2年（1178年）まで若狭守に任じられており、過去に官職についていた経歴はある。
平家一門として17歳で一ノ谷の戦いに参加。源氏側の奇襲を受け、平家側が劣勢になると、騎馬で海上の船に逃げようとした敦盛を、敵将を探していた熊谷直実が「敵に後ろを見せるのは卑怯でありましょう、お戻りなされ」と呼び止める。敦盛が取って返すと、直実は敦盛を馬から組み落とし、首を斬ろうと甲を上げると、我が子・直家と同じ年頃の美しい若者の顔を見て躊躇する。直実は敦盛を助けようと名を尋ねるが、敦盛は「お前のためには良い敵だ、名乗らずとも首を取って人に尋ねよ。すみやかに首を取れ」と答え、直実は涙ながらに敦盛の首を切った。このことから、直実の出家の志が一段と強くなったという発心譚が語られる。「延慶本」や「鎌倉本」の『平家物語』では、直実が敦盛の笛（または篳篥）を屋島にいる敦盛の父・平経盛の元に送り、直実の書状と経盛の返状が交わされる場面が描かれている。
この『平家物語』の名場面は、のちに能『敦盛』、幸若舞『敦盛』、文楽/歌舞伎『一谷嫩軍記』などの題材となった。織田信長の好んだ歌「人間五十年、下天のうちをくらぶれば、夢幻の如くなり。一度生を享け滅せぬもののあるべきか 」は幸若舞『敦盛』の一節である。
平敦盛 墓所
首塚
須磨寺（兵庫県神戸市須磨区）
煙島（兵庫県南あわじ市・福良湾内）
胴塚
敦盛塚（兵庫県神戸市須磨区須磨浦公園） - 毎年3月上旬に敦盛祭が営まれている。
平敦盛 伝承
広島県庄原市には古くから「敦盛さん」という民謡（市の無形民俗文化財）が伝わっている。それによると敦盛の室（玉織姫、庄原では「姫御さん」と呼ばれる）が、敦盛は生きているとの言い伝えを頼りに各地を巡り歩き、庄原に至ってそこに住んだ、という。庄原市春田にはその玉織姫の墓といわれるものが残っている。
直実は建久元年（1190年）法然の勧めにより、高野山で敦盛の七回忌法要を行っている。また『一谷嫩軍記』では、実は敦盛は後白河院のご落胤で、直実はそれを知っていて、自分の息子小次郎の首を刎ねたという記述となっている。
敦盛が所有していた青葉の笛、高麗笛は須磨寺に保管されている。これらの笛は、江戸時代には拝観料を払えば見ることができるようになっており、笛に係る松尾芭蕉の句も残されている。
南沙諸島
南沙諸島／新南群島／スプラトリー諸島（なんさしょとう／しんなんぐんとう／スプラトリーしょとう、英語: Spratly Islands）、南シナ海南部に位置する諸島である。岩礁・砂州を含む無数の海洋地形（maritime features）からなり、これらの多くは環礁の一部を形成している。
各国語での名称は、南沙群島（簡体字中国語: 南沙群岛、拼音: Nánshā Qúndaǒ）、カラヤーン群島（タガログ語: Kapuluan ng Kalayaan）、長沙諸島（ちょうさしょとう、ベトナム語：Quần đảo Trường Sa / 群島長沙、クァンダウ チュオンサ）。
日本国政府による正式な名称は第二次世界大戦前からの「新南群島」であるが、日本はサンフランシスコ平和条約に伴って領有を放棄しており、中国語の「南沙群島」から南沙諸島、または英語の"Spratly Islands"からスプラトリー諸島という名称が使用されている。
中華人民共和国（中国）、中華民国（台湾）、ベトナム、フィリピン、マレーシア、ブルネイの6か国・地域が全域または一部について領有を主張している。
2016年7月12日、オランダ・ハーグの常設仲裁裁判所は、いわゆる九段線に囲まれた南シナ海の地域について中華人民共和国が主張してきた歴史的権利について、「国際法上の法的根拠がなく、国際法に違反する」とする判断を下した。
南沙諸島 概要
本来、構成される海岸地形のうち最大のものでも陸上面積が約0.5 km2しかない。しかし広大な排他的経済水域 (EEZ) や大陸棚の漁業資源や石油・天然ガス資源を当て込み、また安全保障上の要地として利用する目的で、中華人民共和国、中華民国（台湾）、ベトナム、フィリピン、マレーシア、ブルネイが海岸地形全部または一部の主権（領有）を主張している。
ブルネイを除く5か国が入り乱れて複数の岩礁・砂州を実効支配しており、その多くには各国の軍隊・警備隊などが常駐している。2017年時点で、ベトナムが22か所、フィリピンが8か所、中華人民共和国が7か所、マレーシアが5か所、台湾が1か所を実効支配している。2015年にはアメリカ海軍が中華人民共和国の実効支配するスビ礁から12海里内の海域を航行するなど緊張状態が続いている。1988年にはベトナムと中華人民共和国との間で軍事衝突が起こったこともあるが、近年は軍事衝突には至っておらず、既に実効支配している岩礁・砂州を新たに埋め立てたり、各国が未占拠の岩礁・砂州を新たに占拠する形での勢力拡大が行われている。最近ではフィリピンがランキアム礁（Panata Island）を新たに占拠、台湾が中洲島を新たに占拠した。
南沙諸島 概要
中華民国政府および中華人民共和国政府では南沙諸島、中沙諸島、西沙諸島、東沙諸島を総称して南海諸島と呼び、国民党政権時代の1935年よりその全域の主権（領有）を主張している。中華民国政府が主張する境界線はその線の数から「十一段線」、中華人民共和国政府が主張する境界線はその線の数から「九段線」、あるいはその線の形から「U字線」や「牛舌線」と呼ばれている。
「諸島」と言っても、南沙諸島には国連海洋法条約において「島」とみなせる領域は一つもない。自国管轄権を主張する幾つかの国は、岩礁・砂州を埋め立て・浚渫して人工島を築いた。特に中華人民共和国による埋め立て・浚渫は大規模なものであり、貴重なサンゴ礁およびそこに生息する海洋生物など自然環境の不可逆的な破壊が行われた。
実効支配する政府による設備投資が行われており、スプラトリー島（チュオンサ島）ではベトナム政府による設備投資が行われ、ほとんど何もなかった島が、教育や電力のみならず大きな飛行場・病院・ネット環境を完備するなど本土並みの生活環境となっている。
南沙諸島 概要
実効支配を正当化するためにほとんど何もない所に漁民や部隊を居住させている島や、国防の最前線として軍事要塞と化した島もあるが、もともと美しい珊瑚礁に囲まれた地域であり、観光地化されている島も多い。ベトナムの実効支配地域ではスプラトリー島などが、フィリピンの実効支配地域ではノースイースト島などが、マレーシアの実効支配地域ではスワロー礁などが主な観光地で、釣りやダイビングが人気。2016年には、台湾（中華民国）で唯一の実効支配地域としてそれまで軍事機密となっていた太平島までもが「観光を通じた太平島権益の防衛」のために一般人に公開された。ベトナムからはクルーズ船が出ており、ベトナムが実効支配している海域をクルーズすることが可能。中華人民共和国からも2020年までにクルーズ船の就航が予定されている。観光地として開発されることで、政府にとっては実効支配の正当性が強化されるという利点がある。
各島とも、各国の政府にとっては海洋の権益を確保する存在であり、軍にとっては国防の最前線であり、また観光業界にとっては有望な観光資源であるという複雑な状況にある。
南沙諸島 領有権をめぐる歴史
中華人民共和国政府は、二千年前の『異物志』（後漢の楊孚の著）に基づいて「漲海崎頭」（南海諸島もしくは南シナ海沿岸地形）を中国人が発見したと主張している。しかし、その約200年後の『南州異物志』（三国時代・呉の萬震の著）には、「外徼大舶」（外国の大船）が「漲海崎頭」を発見したと記載されており、中華人民共和国の南海研究院院長・呉士存が自著『南沙爭端的起源與發展』（2010年）で引用した「外徼大舶」が、英訳本では"boats used by foreigners"と訳されている。
明・清の官修地誌では、領土の最南端は海南島とされており、南沙諸島は清の領土線の外であった。官修地誌以外の民間著作でも、清の中晩期の『南洋蠡測』（顔斯綜の著）中に「萬里石塘」の記載があり、「此の塘を以て華夷中外の界を分かつ」と記述されている。境界線の位置は海南島の南の西沙諸島付近であった。また清の乾隆年間の『吧遊紀略』（陳洪照の著）では、海南島付近と推定される「七州洋」を「中外之界」としている。
南沙諸島 領有権をめぐる歴史
清仏戦争後、フランス領インドシナとしてベトナムを植民地支配していたフランスが、1930年からいくつかの島々を実効支配し、1933年4月にフランス軍が現在の太平島を占拠し、日本人を退去させた。ベトナム南部の総督M. J. Krautheimerが、同年12月21日に4702-CP号政府決定により、当時のバリア省の一部とした。1935年4月フランスが30人のベトナム人を太平島に移住させる。1945年の日本の敗戦以降、空白となった南シナ海の島々をフランス軍はいち早く占領したが、ベトナム内戦の影響ですぐに撤収した。
1907年に日本漁船が現在の太平島付近で操業を開始し、1929年4月に日本人が太平島での燐鉱採掘事業を開始した。世界恐慌の影響を受け間もなく採掘は中止となり、日本の業者は離島する。1933年4月にフランス軍が太平島を占拠し、日本人を退去させた。1935年に平田末治と海軍省、台湾総督府が協力して開洋興業株式会社を設立。1936年12月に開洋興業が太平島で燐鉱採掘調査を実施。1938年にフランス軍やベトナム漁民を追い出し占領した日本が領有を宣言し、「新南群島」と命名した。
南沙諸島 領有権をめぐる歴史
1939年（昭和14年）2月中旬、日本軍は海南島を軍事占領し、中華民国国民政府の蔣介石は「太平洋上の満洲事変」と表現して反発、欧米列強も抗議の意志を表した。この状況下、日本政府は「大正6年以来　我が国人は何国人にも先立って巨額の資本を投下し恒久的諸施設を設けて同島嶼の経済的開発に従事し来った」と主張して、新南群島の領有を宣言した。3月30日付の台湾総督府令第31号により、新南群島が日本の領土として台湾高雄州高雄市に編入された。3月31日、外務省はフランス駐日大使のシャルル・アルセーヌ＝アンリを招いて本件を通告し、4月18日の官報で内外に公告した。フィリピン、ボルネオ島、インドシナ半島、マレー半島など近隣に植民地を抱えていた列強各国（アメリカ、イギリス、フランス、オランダ）に与えられた脅威は大きく、特にアメリカは具体的な対日制裁措置を進めた。
1945年の第二次世界大戦終結まで日本が支配を続けたが、日本海軍は終戦まで新南群島に有力な軍事基地の建設を行わなかった。1939年の台湾総督府告示第122号による新南群島中における主なる島嶼は、北二子島、南二子島、西青島、三角島、中小島、亀甲島、南洋島、長島（後に中華民国が太平島と命名）、北小島、南小島、飛鳥島、西鳥島、丸島である。資源開発としてリン鉱石採取の従事者が在住していたが、戦火の拡大により撤退し、終戦を迎えた。
南沙諸島 領有権をめぐる歴史
戦後の日本政府は「第二次大戦後の日本の領土を法的に確定したのはサンフランシスコ平和条約であり、カイロ宣言やポツダム宣言は日本の領土処理について、最終的な法的効果を持ち得るものではない。」との立場をとっている。
1952年（昭和27年）発効のサンフランシスコ平和条約の第2条では、台湾島および澎湖諸島、新南群島（スプラトリー諸島）および西沙群島（パラセル諸島）の領土権（権利、権原および請求権）の放棄について明記されているが、放棄後どの国に帰属するかは取り決められていない。また、サンフランシスコ講和会議に招請されなかった中華民国との間に結ばれた日華平和条約の第2条では、日本は台湾島および澎湖諸島、新南群島および西沙諸島の領土権（権利、権原および請求権）の放棄について承認しているが、同条約第3条では、台湾島および澎湖諸島としか記載されていないため、新南群島および西沙諸島が放棄後どの国に帰属するかは取り決められていない（サンフランシスコ平和条約、日華平和条約の条文を参照）。
南沙諸島 領有権をめぐる歴史
1945年に主権回復を宣言した。中華民国国民政府は「太平号」など4隻の軍艦を派遣して、1946年末までに主だった島々の占領を終え、測量を行って「南海諸島位置図」を作成した。その後の中華民国（台湾）は、南シナ海は「中華民国の領土」との位置づけは変えずに、軍用空港を有する太平島（南沙諸島の北部に位置する南沙諸島最大の島でティザード堆の一部を形成。高雄市の一部として実効支配）と東沙諸島（実効支配）の現状維持に徹して、中華人民共和国のように新たに島を占領するなどの行為は行っていない。
1971年、マルコス政権が南沙諸島の領有を主張し、パグアサ島 (中業島) など6島礁に軍を送って占領した。1994年に排他的経済水域に関する規定が定められた国連海洋法条約が発効すると、中沙諸島のスカボロー礁周辺海域の管轄権を主張した。2009年には「領海基線法」を制定し、南沙諸島の一部の島・礁（太平島を含む）および中沙諸島のスカボロー礁を正式にフィリピンの領土とした。フィリピンは、南沙諸島において滑走路を有するパグアサ島をはじめとする島や砂州を10か所近く実効支配している。数においては、ベトナム、中国に次ぐ3番目である。
南沙諸島 領有権をめぐる歴史
1951年のサンフランシスコ講和条約で日本が領有権を放棄した後、1956年10月22日に南ベトナム政府が143/NV号大統領決定により、バリア省の一部と併せフックトゥイ省（Phước Tuy省、1956年 - 1975年。現在のバリア＝ブンタウ省）とした。
1953年中華人民共和国は、中華民国の「十一段線」のうち、当時は関係が良好であった北ベトナム付近の2線を削除し、新たに「九段線」とした。1958年には「領海宣言」を出し、南シナ海の島々を含めた海域の領有を宣言した。1973年9月に南ベトナムが再度フックトゥイ省への編入を宣言したことに対し、翌1974年1月に抗議声明を出して領有権主張を本格化させていく。
1974年1月に西沙諸島の領有権をめぐり中華人民共和国と南ベトナムが交戦する西沙諸島の戦いが勃発した。この戦争に勝利した中華人民共和国は西沙諸島を領有した。
1988年、中華人民共和国は西沙諸島に2,600メートル級の本格的な滑走路を有する空港を完成させ、南シナ海支配の戦略拠点とし、同年には中華人民共和国軍がベトナム支配下にあった南沙諸島（スプラトリー諸島）にも侵攻した。
南沙諸島 領有権をめぐる歴史
1988年3月14日、南沙諸島における領有権をめぐり中華人民共和国・ベトナム両海軍がジョンソン南礁（中国名：赤瓜礁）で衝突。このスプラトリー諸島海戦（中国名：赤瓜礁海戦）で勝利を収めた中華人民共和国が、赤瓜礁（ジョンソン南礁）、永暑礁（ファイアリー・クロス礁）、華陽礁（クアテロン礁）、東門礁（ヒューズ礁）、南薫礁（ガベン礁）、渚碧礁（スビ礁）と名付けられた岩礁または珊瑚礁を手に入れた。
ブルネイは、1993年からマレーシアが実効支配している南通礁（英語名：Louisa Reef、マレー語名：Terumbu Semarang Barat Kecil）および周辺3万 km2の海域に対する主権を1988年に主張していたが、派兵による占拠行為は行なっていない。
1994年にフィリピンが実効支配していたミスチーフ礁（中国名：美済礁）を中華人民共和国が占拠して建造物を構築したことを、1995年2月にフィリピン政府が公表した。
2004年9月にフィリピンと中華人民共和国が海底資源の共同探査で2国間合意が成立した。
2005年3月には、フィリピンと中華人民共和国の2か国に続きベトナムも加わり、海底資源の共同探査が行われた。
南沙諸島 領有権をめぐる歴史
2007年11月、中国人民解放軍が西沙諸島の海域で軍事演習を行ったことや同月中旬に中華人民共和国が中沙諸島だけでなく南沙、西沙の両諸島を含む領域に海南省に属する行政区画である「三沙市」を設置した（中華人民共和国国務院が三沙市の成立を正式発表したのは2012年7月）ことをきっかけに、12月にベトナムのハノイにある中国大使館前で抗議デモを行われた。
2008年1月に中華民国（台湾）が、実効支配している太平島に軍用空港を建設して完成させる。滑走路は全長1,150メートル、幅30メートル。その後に中華民国総統が視察に訪れたことに対してフィリピン政府が抗議をする。
2010年3月にアメリカからスタインバーグ国務副長官とベイダー国家安保会議アジア上級部長が中華人民共和国を訪れた際に、中華人民共和国政府は、南シナ海を『自国の主権および領土保全と関連した「核心的利害」地域と見なしている』との立場を公式に通知したことが報じられる。
2011年2月末から5回以上にわたり、中華人民共和国の探査船がフィリピンが主張する領海内において探査活動を繰り返し、5月には無断でブイや杭などを設置したことから、フィリピンのアキノ大統領はこれを領海侵犯とし、6月に国連に提訴する。
南沙諸島 領有権をめぐる歴史
2012年7月11日、中華人民共和国国土資源部国家海洋局所管の海監総隊の孫書賢副総隊長が、南沙諸島の領有権問題に関して、ベトナムやフィリピンと「一戦を辞さない」と発言した。
2012年12月9日、フィリピンのアルバート・デル・ロサリオ外務大臣 (フィリピン)は『フィナンシャル・タイムズ』のインタビューに対して、「フィリピンはこの地域でバランスを保つ要素を探しており、日本は重要なバランサーになり得る。フィリピンは、これ（日本の再軍備）を歓迎する」と述べ、南シナ海で中国と領有権をめぐり対立しているフィリピンが、中国を牽制するため、日本の再軍備を歓迎すると表明し、インドネシアの外務大臣 (インドネシア)も同様の態度を示した。『フィナンシャル・タイムズ』アジア版のデビッド・ピリング編集長は、かつて日本に侵略された歴史を持つアジアの多くの国が日本の再軍備を歓迎していることは意外だとして、「当時、暴行や虐殺が普遍的だった日本による侵略の歴史はフィリピン人の記憶の中に鮮明に残っているはずだが、アルベルト・デルロサリオ外務大臣はそれについて大したことではないと表明している。かつて大日本帝国に蹂躙された国の多くは、韓国のようには日本に恨みを抱いていない」と述べている。
南沙諸島 領有権をめぐる歴史
2013年5月、元中華民国総統の李登輝は「（中国は）周辺国への内政や領土干渉を繰り返すことによって、自分たちの力を誇示しているのである。こうした中国の動きを説明するのに、私は「成金」という言葉をよく使う。経済力を背景に、ベトナムから西沙諸島を奪い、南沙諸島でフィリピンが領有していた地域に手を出し、そして日本領土である尖閣諸島の領海、領空侵犯を繰り返す中国は、札束の力で威張り散らす浅ましい「成金」の姿そのものである」と中国を批判している。
5月に国際空域（公海の上空）を飛行していたアメリカ軍のP-8ポセイドン対潜哨戒機に対して、中国海軍が強い口調で計8回も退去を命じる交信を行うなど軍事的緊張が高まった。
南沙諸島 領有権をめぐる歴史
7月2日、アメリカのシンクタンクのCSIS（戦略国際問題研究所）が、中国が浅瀬を埋め立てて施設の建設を続けているファイアリー・クロス礁の様子を6月28日に撮影した衛星写真を公開し、駐機場や誘導路が整備されている様子が確認できると指摘して3,000メートル級の滑走路が「ほぼ完成している」との分析を明らかにし、さらに2つのヘリポートと10基の衛星アンテナ、レーダー塔とみられる施設などが確認できるとした。8月6日には、CSISは中国が埋め立てを進めているスビ礁の最近の衛星写真を分析し、人工島に幅200 - 300メートル、2,000メートル以上の直線の陸地ができていることが確認でき、ファイアリー・クロス礁と同じ3,000メートル級の滑走路が建設されている可能性を示唆した。さらに9月15日に衛星写真の分析から、中国が南沙諸島で造成した3〜4個の人工島での3本目となる滑走路をミスチーフ礁（美済礁）で建設している可能性があることを明らかにした。10月10日、中国外交部が、赤瓜礁（ジョンソン南礁）と華陽礁（クアテロン礁）で5月から建設していた灯台（高さ約50メートルで照射距離は22海里）が完成したと発表。
南沙諸島 領有権をめぐる歴史
9月25日の米中首脳会談後に、アメリカ海軍の艦船を中国が埋め立て造成した人工島から12海里内（国際法では、自国の領土の領海基線からの距離で領海とされる海域）に派遣する決断をしていたオバマ政権は、10月27日にアメリカ海軍横須賀基地所属のイージス駆逐艦「ラッセン」をスビ礁から12海里内の海域に進入航行させ、航行の自由を行動で示す作戦（「航行の自由」作戦、Freedom Of Navigation Operation）を実施した。
10月29日、オランダのハーグにある常設仲裁裁判所は、フィリピンが2013年1月に南シナ海での領有権に関する中国の主張は国際法に違反するとして、国連海洋法条約に基づいて申し立てていた15項目のうち7項目について管轄権があるとし、中国との紛争の仲裁手続き（審理）を進めることを決定した。仲裁裁判所に管轄権はないとして仲裁手続きを拒否していた中国は、仲裁手続きを受け入れない姿勢を示した。
南沙諸島 領有権をめぐる歴史
アメリカ国防総省は、8月20日に「アジア太平洋での海洋安全保障戦略」と題した報告書を公表し、中国が2013年12月に南沙諸島での埋め立てを開始して2015年6月までに2,900エーカー（約12 km2）を埋め立て、その面積が周辺諸国による埋め立てを含めた全体の約95パーセントに当たることを明らかにした。また、埋め立てから滑走路や港湾施設の建設によるインフラ整備に重点が移行していることも指摘した。
2015年10月時点で中国が埋め立てているとされているのは、実効支配しているスビ礁のほか、ファイアリー・クロス礁、クアテロン礁、ミスチーフ礁、ヒューズ礁、ジョンソン南礁、ガベン礁、エルダド礁（安達礁）の7つの岩礁である。各国は中国が岩礁を埋め立てた人工島を軍事拠点化し、地球上でやり取りされる原油や液化天然ガス (LNG) の半分近くが通る南シナ海の支配を強化することを懸念している。
1月2日、中国外交部が、ファイアリー・クロス礁で建設していた飛行場の完成と滑走路を使用して試験飛行をしたことを明らかにした。これに先立ちベトナムは、試験飛行に抗議する声明を発表している。
アメリカのCSIS（戦略国際問題研究所）は1月の報告書において、中国の空母打撃群保有の可能性と併せて、「2030年までに南シナ海が事実上中国の湖となる」と警鐘を鳴らしている。
南沙諸島 領有権をめぐる歴史
4月15日、中国国防部が、軍制服組トップの范長龍・中央軍事委員会副主席が南沙諸島を視察したことを明らかにした。4月17日、中国の新華社通信が、ファイアリー・クロス礁に中国海軍の哨戒機1機が着陸したと報道。中国が軍による南沙諸島での飛行場利用を明らかにしたのは初めてである。
5月2日には、中国海軍が駐留兵士らを慰労するため、南海艦隊に就役している揚陸艦「崑崙山」を派遣し、ファイアリー・クロス礁に演劇団を上陸させた。同行記者によると、ファイアリー・クロス礁では飛行場や港、灯台、住居施設が既に完成しており、病院や海洋観測センターが建設されている。
7月12日、オランダ・ハーグの常設仲裁裁判所は、中国が南シナ海のほぼ全域で領有権を主張する独自に設定した境界線「九段線」には国際法上「歴史的権利を主張する法的根拠はない」と認定する裁定をした。また、中国が南沙諸島などで人工島の造成などをしている岩礁はすべて「島」ではなく、「岩」または高潮時に水没する「低潮高地」であると認定する裁定も下した。
2月21日、ミスチーフ礁、ファイアリー・クロス礁、スビ礁の人工島において、中国が長距離地対空ミサイルを格納できる約20の開閉式の屋根が付いた構造物を建造しており、ほぼ完成しているとロイター通信が報道した。
南沙諸島 領有権をめぐる歴史
5月25日（現地時間）早朝、アメリカ海軍のミサイル駆逐艦「デューイ」が南沙諸島のミスチーフ礁の12海里内の海域を航行し、トランプ政権では初の「航行の自由」作戦が実施された。
6月6日、アメリカ国防総省の中国の軍事力に関する年次報告書（2017年版）が公表され、ミスチーフ礁、ファイアリー・クロス礁、スビ礁に軍用機24機を収容できる格納庫が建設されたことが明らかになった。
4月9日、『ウォール・ストリート・ジャーナル』が、ファイアリー・クロス礁、ミスチーフ礁に中国が電波妨害装置を配備したと報道した。5月2日には、アメリカのニュース専門テレビ局CNBCが、ファイアリー・クロス礁、ミスチーフ礁、スビ礁に対艦巡航ミサイルと地対空ミサイルが配備されたと報道した。5月8日、ベトナムは中国に対してミサイル撤去を要求し、ミサイル配備はベトナムの主権に対する「深刻な侵害」だと主張したが、中国は南沙諸島および周辺海域に対して主権を持つとした。
9月30日、アメリカ海軍のミサイル駆逐艦「ディケーター」が、「航行の自由」作戦としてガベン礁、ジョンソン南礁の12海里内の海域を航行した際に、中国人民解放軍のミサイル駆逐艦が約41メートルの距離まで異常接近し、海域から離れるよう警告した。
10月31日、ファイアリー・クロス礁、ミスチーフ礁、スビ礁に気象観測所を開設して運用開始したことを中国が公表した。
南沙諸島 領有権をめぐる歴史
3月15日、フィリピンのアルバート・デル・ロサリオ元外務大臣 (フィリピン)とコンチータ・モラレス元行政監察官が中国の習近平総書記（国家主席）、王毅外交部長、趙鑑華駐フィリピン中国大使を国際刑事裁判所に告発した。中国が南シナ海の島や岩礁を埋め立てて環境破壊し、周辺国に深刻な影響を与えていることが「人道に対する罪」にあたり、中国が南シナ海で「大規模で半永久的な環境破壊」を進めて、関係国の漁師だけでなく、現在と将来の世代に不利益を与え、南シナ海から他国を排除し、食料・エネルギー安全保障を著しく損なったとしている。
南沙諸島 領有権をめぐる歴史
6月9日、フィリピンのEEZ内にある南沙諸島のリード堆近くで、漁をしていたフィリピン漁船に違法操業していた中国漁船が衝突し、22人のフィリピン人漁師が海に投げ出された。6月24日に「EEZで中国が漁をしている。止めるべきでは」と記者に質問されたロドリゴ・ドゥテルテ大統領が、「中国がそうするとは思わない。なぜか? 我々は友だちだからだ」などと中国の行動を容認したと受け取れる発言をおこない波紋を呼んでおり、領域内の資源を守ることを定めた憲法に違反するとして、弾劾になる可能性が浮上し、フィリピンの中国大使館前で、ロドリゴ・ドゥテルテ大統領と中国の習近平総書記（国家主席）の写真に火をつけるなどの抗議デモが起きている。このロドリゴ・ドゥテルテ大統領の発言について、アルベルト・デルロサリオ元外務大臣は「いつ自国民を一番に考えるようになるのか」と批判した。
6月21日、南シナ海で中国が進める人工島建設などを「人道に対する罪」に当たると非難し、習近平総書記、王毅外交部長、趙鑑華駐フィリピン中国大使を国際刑事裁判所に告発していたフィリピンのアルベルト・デルロサリオ元外務大臣が非常勤取締役を務める企業の株主総会出席のために、香港の空港に到着したが、入国管理官から入国拒否された。アルベルト・デルロサリオ元外務大臣は空港で約6時間取り調べを受けた後、帰国の途に就き、「明らかに嫌がらせだ」と反発している。なお、5月にはアルベルト・デルロサリオ元外務大臣とともに習近平総書記、王毅外交部長、趙鑑華駐フィリピン中国大使を国際刑事裁判所に告発したコンチータ・モラレス元政監察官も「安全上の脅威」として入国を拒否されている。
7月12日、アルベルト・デルロサリオ元外務大臣が主宰する研究所が主催するフォーラムがマニラで開かれ、デ・ラ・サール大学のデカストロ教授は、中国の要求をのむことがロドリゴ・ドゥテルテ大統領の方針になっており、「貿易や交通で『海はみんなのもの』と考えてきた東南アジアの海洋秩序を壊そうとしている」として、南シナ海判決を生かそうとする地域各国との協力を邪魔していると批判した。フィリピン大学のオンダ助教授は、中国による人工島建設が生態系に悪影響を及ぼしており、将来的にフィリピン人の食生活にも影響を及ぼしかねないと警鐘を鳴らし、コンチータ・モラレス元行政監察官は、「南シナ海は中国のものでもドゥテルテ氏のものでもなく、フィリピン人のものだ」と強調した。
7月24日、中国は「新時代の中国の国防」と題した国防白書を4年ぶりに発表し、その中で南シナ海の諸島については「（中国）固有の領土だ」とし、人工島や施設などの建設は「法に基づき国家の主権を行使している」と主張している。
11月28日、中兼和津次は「中国は国民党時代に出した『九舌線』を引き合いに出して、『南シナ海は本来自分たちの領土だ』として、『古来』とか、『2000年前から』そうだと主張している。しかし、2000年前には領土や領海の概念はなかったため、論理としては成り立たないはず。地図や歴史を持ち出しての主張も、有効でない。フィリピンが提訴した国際仲裁裁判所の判定では、中国側が全面的に敗訴した。しかし、中国政府はこれを無視。南シナ海の岩礁は誰のものか?参考資料にある通り、ヘイトン氏が克明に調べたが、結論は『南シナ海の島は誰のものでもない』であった。私の理解では、『所有権』『領有権』の観点で見れば、一番近いのはフランスだろうか?各国とも法的、歴史的な根拠は無いのだから、EEZとして、あとは自由にしたらどうか、というのが私の提案」と提言している。
4月18日、中国は海南省に2012年に設定した三沙市において、南沙区・西沙区の2つの行政区（市轄区）を設置すると発表し、中華人民共和国民政部によると南沙諸島を管轄する南沙区の行政組織がファイアリー・クロス礁（永暑礁）に置かれる。
3月7日、フィリピン政府は南沙諸島で約220隻の中国船が停泊していることを確認した。中国は「悪天候を避けた漁船だ」と主張しているが、フィリピンは乗組員に民兵が多数含まれているとみており、ロドリゴ・ドゥテルテ大統領に批判的なアントニオ・カルピオ元最高裁判所長官 (フィリピン)は「（中国との対立が続けば）フィリピンのエネルギー安全保障に（悪い）影響を与えかねない」と指摘した。ロドリゴ・ドゥテルテ大統領も「中国が石油や鉱物の開発を始めた場合には行動に出る」と述べ、軍艦を派遣する意向を示してきたが、新型コロナウイルス感染症のCOVID-19ワクチン供給では中国の支援が必要なことから難しいかじ取りを迫られている。
5月3日、フィリピンのテオドロ・ロペス・ロクシン・ジュニア外務大臣 (フィリピン)は南シナ海で多数の中国船が停泊している問題に関するいら立ちから、Twitterに「中国、わが友よ。どうすれば礼儀正しく表現できるだろうか。さて…」と記した後、アルファベット4文字の禁句を使用して、「消えうせろ」と発信した。これに対して中国外交部の汪文斌報道官は、「フィリピン側の特定の個人には、基本的なマナーを守ることと立場に見合った言動を望む」と批判した。
5月5日、南シナ海の地域について中国が主張してきた歴史的権利を否定した南シナ海判決についてフィリピンのロドリゴ・ドゥテルテ大統領は、「ただの紙切れにすぎない」「（判決は）役に立たない。ゴミ箱に捨てよう」と述べ、中国政府と同様の言い回しで判決を否定した。
11月1日、フィリピン政府は、Netflixのドラマシリーズ『パイン・ギャップ』について、一部の場面の削除を命じた。南シナ海の領有権問題に関する中国の主張に基づく「九段線」の地図が登場するためであり、「九段線に正当性があるというメッセージで、領有権問題で優位に立つための中国側のやり方だ」と訴えている。
南沙諸島 実効支配の状況
国連海洋法条約において「島とは、自然に形成された陸地であって、水に囲まれ、高潮時においても水面上にあるものをいう。」と定められている。
本条約の島は「領海、接続水域」に加えて「排他的経済水域及び大陸棚」を有する。
2016年7月12日の常設仲裁裁判所 (PCA) において、スプラトリー諸島（南沙諸島）には排他的経済水域、大陸棚を有する国連海洋法条約上の「島」は一つも存在せず、「イツアバ島 (Itu Aba)、ティツ島 (Thitu)、ウェストヨーク島 (West York Island)、スプラトリー島 (Spratly Island)、ノースイースト島 (North-East Cay)、サウスウエスト島 (South-West Cay) も法的に排他的経済水域、大陸棚を有さない岩である」との裁定が下された。
国連海洋法条約において「人間の居住又は独自の経済的生活を維持することのできない岩は、排他的経済水域又は大陸棚を有しない。」と定められており、本条約によれば、人間の居住または独自の経済的生活を維持することのできない岩は、領海は有するものの排他的経済水域および大陸棚を有さない。
南沙諸島 実効支配の状況
常設仲裁裁判所は、2016年7月12日、中沙諸島のスカボロー礁のほか、クアテロン礁、ファイアリー・クロス礁、ジョンソン南礁を含むジョンソン礁、ケナン礁、ガベン礁（北礁）が排他的経済水域、大陸棚を有さない、すなわち国連海洋法条約上の「人間の居住又は独自の経済的生活を維持することのできない岩」であるとの裁定を下した。
以下、埋め立て面積が1 km2超になっているものについては、面積を太字表示する。
（中国＝中華人民共和国、台湾＝中華民国）
低潮高地（英語：low-tide elevation）とは、低潮時には海面上に露出するが、高潮時には水没する岩礁（干出岩）・砂州のことで、国連海洋法条約上、領海も排他的経済水域 (EEZ) も有さない。ただし、自国のEEZ内であればその国が建造物を建設することができる。中国は現在、南沙諸島内で3か所の低潮高地およびその周辺の珊瑚礁を大規模に埋め立て人工島を建設しているが、どれも中国のEEZ内ではない。
南沙諸島 実効支配の状況
常設仲裁裁判所は、2016年7月12日、ヒューズ礁、ガベン礁（南礁）、スビ礁、ミスチーフ礁、セカンド・トーマス礁が国連海洋法条約上の「低潮高地」であるとの裁定を下した。またミスチーフ礁およびセカンド・トーマス礁は、フィリピンのパラワン島を起点とする排他的経済水域および大陸棚に含まれることに加え、ガベン礁（南礁）の低潮位線がガベン礁（北礁）およびナムイエット島の領海基線とすることが可能であるということ、ヒューズ礁の低潮位線がケナン礁およびシンコウ島の領海基線とすることが可能であるということ、スビ礁の低潮位線がティツ堆のサンディー砂堆の領海基線とすることが可能であるという裁定も下した。
南沙諸島 地理的状況
南沙諸島は、主に南シナ海を北から南に並んでいる6つの大群礁からなる。
南沙諸島 中国人民解放軍の「六場戦争（六つの戦争）」計画
詳細については、「中国人民解放軍」を参照。
2013年7月、中国政府の公式見解ではないとしながらも、中国の『中国新聞網』や『文匯報』などに、中国は2020年から2060年にかけて「六場戦争（六つの戦争）」を行うとする記事が掲載された。この「六場戦争（六つの戦争）」計画によれば、中国は2020年から2025年にかけて台湾を取り返し、2028年から2030年にかけてベトナムとの戦争で南沙諸島を奪回し、2035年から2040年にかけて南チベット（アルナーチャル・プラデーシュ州）を手に入れるためインドと戦争を行い、2040年から2045年にかけて尖閣諸島と沖縄を日本から奪回し、2045年から2050年にかけて外蒙古（モンゴル国）を併合し、2055年から2060年にかけて、ロシア帝国が清朝から奪った160万平方キロメートルの土地（外満洲〈サハリン島も含む〉、江東六十四屯、パミール高原）を取り戻して国土を回復するという。
オーストラリア国立大学研究員のGeoff Wadeは、この記事について一部の急進主義者の個人的な見解にすぎないという意見があるが、中国の国営新聞も報道しており、中国政府の非常に高いレベルで承認されたものとみなすことができ、また中国の「失われた国土の回復」計画はすでに1938年から主張されていたと指摘している。
西沙諸島
西沙諸島（せいさしょとう、中：西沙群岛）、パラセル諸島（英：Paracel Islands）または、ホアンサ諸島（ベトナム語：Quần đảo Hoàng Sa / 群島黃沙）は、ベトナムの東約240キロメートル、中華人民共和国の海南島の南東約300キロメートルに位置し、50近いサンゴ礁の島と岩礁で構成されている。全ての島嶼を中華人民共和国が実効支配しているが、ベトナムと台湾（中華民国）も領有権を主張している。
2016年7月12日、オランダ・ハーグの常設仲裁裁判所は、いわゆる九段線に囲まれた南シナ海の地域について中華人民共和国が主張してきた歴史的権利について、「国際法上の法的根拠がなく、国際法に違反する」とする判断を下した。
西沙諸島 概要
西沙諸島は、東北部のアンフィトリテ諸島（英語: Amphitrite Group、中国語: 宣德環礁）と西南部のクレスセント諸島（英語: Crescent Group、中国語: 永樂環礁）の2つに大きく分けられる。
1907年に西沢吉治が東沙諸島に移住し、日本と清国に領土紛争が起こると、周辺の島嶼にも同様の累が及ぶことを恐れた両広総督の張人駿は、副将の呉敬栄をして西沙諸島の開発をさせることとし、1909年3月に西沙群島籌辦処を設置して、上陸調査を行っている。この調査には数十人が派遣されたが、悪天候のため3日間で3島を調査するのみにとどまった。また、燐鉱等の資源についても有用な調査結果は得られず、籌辦処は同年8月に廃止された。その後、新たに成立した中華民国や、阮朝を保護国としたフランスが西沙諸島を領有する動きを見せたが、日本は1938年12月に西沙諸島の編入を閣議決定。日本は敗戦までこの諸島を領有したが、1952年発効のサンフランシスコ講和条約により、日本は西沙諸島に関する権利、権原および請求権の放棄を国際社会に向けて明言し、その旨が中華民国との間で日華条約で承認された。
西沙諸島 概要
1954年の第一次インドシナ戦争の終結に伴い、旧宗主国のフランスが去って以後、1956年に中華人民共和国の中国人民解放軍は東のアンフィトリテ諸島を占領する。また北緯17度以南に成立したベトナム共和国（南ベトナム）が西のクレスセント諸島の複数の島礁を占領する。そしてベトナム戦争（1965年 - 1975年）中の1974年1月、中国人民解放軍が西のクレスセント諸島に侵攻して南ベトナム軍を排除し、西沙諸島全体を占領した。この際、南ベトナムの護衛艦1隻が撃沈された（西沙諸島の戦い）。1974年1月19日に同軍によって占領され、その後南北ベトナムの統一がありベトナムに社会主義政権が成立したものの返還はされず、その後も同諸島は全て中華人民共和国の実効支配下にある。
小さな島々で構成され、民間人はほとんど居住していない。島そのものにほとんど価値はないが、中国が主張する領海や広大な排他的経済水域 (EEZ) 内において漁業など海洋資源が重視されているほか、軍事的要衝としての価値がある。近年、中華人民共和国がこの多くの島に港や施設を建設し、特に西沙諸島を含めた南海諸島最大の島であるウッディー島には、軍民両用の滑走路や映画館などの施設を建設し、実効支配を強めている。
西沙諸島 概要
2012年9月3日付人民日報（海外版）は、中華人民共和国国家海洋局が西沙諸島、スカボロー礁（黄岩島）と尖閣諸島の周辺海域を人工衛星や航空機で遠隔監視する「海域動態監視観測管理システム」の範囲内に組み込んだと報じた。
2013年5月、中華民国総統であった李登輝は「（中国は）周辺国への内政や領土干渉を繰り返すことによって、自分たちの力を誇示しているのである。こうした中国の動きを説明するのに、私は『成金』という言葉をよく使う。経済力を背景に、ベトナムから西沙諸島を奪い、南沙諸島でフィリピンが領有していた地域に手を出し、そして日本領土である尖閣諸島の領海、領空侵犯を繰り返す中国は、札束の力で威張り散らす浅ましい『成金』の姿そのものである」と中国を批判している。
2016年1月30日に、アメリカ海軍の横須賀基地所属イージス駆逐艦「カーティス・ウィルバー」を派遣し、トリトン島（中建島）から12海里（約22km）内を航行させたことをアメリカ国防総省が明らかにした。南シナ海での航行の自由を行動で示す作戦（「航行の自由」作戦、Freedom Of Navigation Operation）の一環で、前年10月の南沙諸島（スプラトリー諸島）での実施以来2度目であり、これに対して中華人民共和国外交部は批判する談話を発表した。
同年2月17日、中華人民共和国がウッディー島に地対空ミサイルを配備したことが明らかになった。同年12月22日、ウッディー島行き旅客定期航空便が就航した。
このほか中華人民共和国は諸島の支配強化と国民の愛国心発揚のため、海南島の三亜港から客船クルーズを実施している。このツアーは中国人のみが対象で、始まった2013年4月から2016年までに延べ2万3000人が参加した。海南島からは「海上民兵」と呼ばれる漁民も送り込まれている。
西沙諸島 主な島
島・岩礁・砂州・暗礁・堆。（およそ島といえるものは14島）
西沙諸島 上陸方法
中華人民共和国民であれば西沙諸島ツアーに参加することができ（一等4人部屋で1人当たり8200元）、海南島の港からフェリーで15時間で行くことが出来る。外国人は参加することが出来ない。通常3泊4日のツアーで1日目に出港、2日目（朝8時30分頃）に銀嶼島が見え、その後上陸、3日目に鴨公島と全富島を回り（上陸も可）、4日目に帰港する。
強勢
強勢（きょうせい）は、音節上におかれる音の強さである。強勢を持つ音節は、他の音節よりも呼気エネルギーが大きい。IPAでは第一強勢が [ ˈ ], 第二強勢が [ ˌ ] で表され、その音節の前におかれる。UPAでは꜠と꜡が用いられる。
イタリア語やスペイン語では普通、語末から二番目（penultimo）の音節に強勢が置かれる。イタリア語では語末のみ、スペイン語では例外全てに、アクセント記号が付される。
ソフトボール
ソフトボール（英: Softball）は、野球と似た球技。野球から派生したスポーツであるが、野球とは投球方法、競技場の規定、使用球、ルールなどが大きく異なっており、野球と比較して狭い土地でも行うことができる。野球が盛んなアメリカや日本などをはじめとする国々で女性を中心に行われている。国際競技連盟は世界野球ソフトボール連盟（WBSC）、かつては国際ソフトボール連盟（ISF）。日本では塁球（るいきゅう）とも呼ばれる。
ソフトボール 概要
野球と同じく、2つのチームが攻撃と守備を交互に繰り返して得点を取り合い、得点数の多いか少ないかに基づいて勝敗を競う競技である。点数の多いチームが勝利を手に入れる。
1チーム9人ずつ（DP（指名選手）制を採用する場合は10人）で構成された2チームが守備側と攻撃側に分かれ、守備側の投手が投げたボールを攻撃側の打者がバットで打ち、設置された4つのベース（塁）を反時計回りに進み、一周することで得点を得る。両チームは攻撃と守備をそれぞれ交互に7回ずつ行い、その間に挙げた得点の多さを競う。
4つのベースは、それぞれ一塁（ファーストベース）、二塁（セカンドベース）、三塁（サードベース）、本塁（ホームベース）と呼ばれる。なお、大会やリーグによってルールの細部に相違点がある場合がある。例えば、あらかじめ定めた得点数差以上の一方的展開になった場合に途中で試合を打ち切るコールドゲームの規定などに違いがあり、それぞれの環境に最適と考えられる制度を採用している。
ソフトボール 歴史
1887年、アメリカのイリノイ州シカゴにおいてジョージ・ハンコックが冬季に野球を練習するためのスポーツとして考案した。当時は屋内で行われていたためインドア・ベースボールと呼ばれていたが、1920年頃には屋外でも行われるようになりプレーグラウンド・ボールと呼ばれた。1926年にコロラド州アマチュアソフトボール協会が設立されたのを機にソフトボールという名称が広まっていった。
1933年のシカゴ万国博覧会と併催で史上初の全国アマチュアソフトボール大会が開催され、直後に現在のUSAソフトボール（USAS）の前身となるアマチュアソフトボール協会（ASA）が設立された。1934年にはソフトボールの統一ルールが作られた。
1952年に国際ソフトボール連盟（ISF）が設立され、1965年に初めての世界選手権（現・ワールドカップ）が開催された。1996年アトランタオリンピックからは女子ソフトボールがオリンピックの正式種目として採用された。
2008年の北京オリンピックを最後に、ソフトボールは野球と共にオリンピック競技から除外された。「野球・ソフトボール」としてのオリンピック競技復帰を目指すため、2013年に国際ソフトボール連盟（ISF）は国際野球連盟（IBAF）と統合され、世界野球ソフトボール連盟（WBSC）が成立した。
ソフトボール 歴史
日本における最初のソフトボールは、1921年（大正10年）アメリカ留学から帰国した東京高等師範学校教授の大谷武一や石黒寅次によって、学校体操科の遊戯として紹介されたことにはじまる。1927年（昭和2年）には正式に学校体育の種目に採用された。石黒寅次は、日本初の国際審判員であり、昭和天皇からの勲章をはじめ、総理大臣からも数々の賞を授与された。
第二次世界大戦後、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）は女性解放政策の一環としてソフトボールの普及を推進。1946年（昭和21年）には大阪府で講習会が開かれたほか、日本初の大会が大阪府下の12校の女子チームによって開催された。
1949年（昭和24年）、全日本軟式野球連盟（JSBB）から分離独立する形で日本ソフトボール協会（JSA）が設立。同年、第1回全日本女子ソフトボール選手権大会が開催された（男子大会は1955年）。1952年（昭和27年）には国際ソフトボール連盟（ISF）に加盟。
1968年（昭和43年）に女子ソフトボールによる日本リーグが開幕（男子リーグは1972年）。1970年（昭和45年）、第2回世界女子ソフトボール選手権を大阪市で開催して、日本代表は世界選手権初優勝。
2008年（平成20年）の北京オリンピックで日本代表がオリンピック初優勝。2021年（令和3年）、東京オリンピックで同大会2連覇を達成。
2022年（令和4年）、日本リーグの上位リーグに相当する女子ソフトボールの国内最上位リーグとしてJDリーグが創設された。
ソフトボール ルール
投手は打者に対して下手投げでボールを投げる。この際、手首が必ず体側線を通過していなくてはならない。腕を風車のように1回転させて投げるウィンドミル投法が有名。腕を後ろに振り上げてから投げ下ろすスリングショット投法もあるが、変化球を投げるのが難しく、相手にボールの握り方が見えてしまうため、現在ではほとんど用いられていない。
日本では、ファストピッチルールが一般的なルールとして認識されており、オフィシャルルールブックでも下記のスローピッチに対して、前のページに記載されている。国民スポーツ大会やインターハイなどで採用されているルールはこちらである。
日本では、主に野球に近いファストピッチルールで行われているが、アメリカではレクリエーションとして打撃を楽しむためのスローピッチルールでのゲームをすることが多い。スローピッチルールは様々な年齢層の人々がソフトボールをプレーするために様々なルール上の違いがある。以下、主なファストピッチルールとの違いを記す。
ソフトボール ルール
以上は、日本ソフトボール協会のルールブックで定められた一般的なルールであるが、これとは別に安全性を重視したルールが採用される場合がある。二塁、三塁にもダブルベースを設置、走者と守備側のクロスプレーによる危険性を排除するため、本塁（ホームプレート）とは別に走者が最後に踏むべきベースであるスコアリングプレートを設置するといった例がある。これらは、ジョイフル・スローピッチルール、 全日本健康スローピッチソフトボール連盟ルール で採用されている。
スローピッチソフトボールは、上記のようにレクリエーションの要素が強く個々の大会でローカルルールが採用される場合もあるため、事前にルールを確認することが望ましい。
また、日本の中学校において2012年から必修となる学校体育ソフトボールもスローピッチルールを基本としている。