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切手 切手収集
裏糊の状態
MS
Mint Stamp (s) の略称。単にMintともいう。Mintは、もともと貨幣収集の用語であり、切手の場合、郵便局の窓口などで発売された状態のままのものをいう。ただの未使用切手の場合、Unusedなどの語があてられる。
H
Hingedの略称。ヒンジ跡ありの意。かつては収集した切手をアルバムの台紙に直接貼りつけるか、台紙と切手との間に、裏糊のついた蝶番状の薄い紙（＝ヒンジ）を貼って整理するのが一般的だったため、1960年以前の切手には比較的多く見受けられる。
LH
Lightly Hingedの略称。軽いヒンジ跡ありの意。上記より跡が目立たないもの、程度が軽いもの。さらに程度がいいものをVLH: Very Lightly Hinged と言う。
NH
Never Hingedの略称。ヒンジ跡なしの意。ヒンジの代わりに透明フィルムで切手を包む「マウント」が登場して以降、最近発行の未使用切手では、ヒンジ跡があるものはほとんど見かけなくなっている。古い切手でこのような状態であれば、ヒンジ跡ありよりも高値で取引されることが多い。MNH: Mint Never Hingedともいう。
OG
Original Gumの略称。切手発行当初の裏糊がそのまま残っていることを指す。
続いて、未使用使用済ともに当てはまる用語を示す。
切手 切手収集
収集家にはウェルセンターの状態のものが好まれるが、極端なオフセンターの場合は逆に珍重されることもある。ただし、第二次世界大戦直後の日本切手のように、品質管理の水準が極端に低下した状態で印刷された切手は、そのような状態の切手が多数を占めるため、過度な珍重は禁物である。日本ではこのような状態の切手を「印面ずれエラー」と称することが多いが、エラーは目打漏れ（部分漏れ含む）や刷色抜け、逆刷などの切手に用いられる用語であり、正確には、フリークもしくはオッズと呼ばれるべき存在である。
切手 切手収集
表裏合わせた全体的な印象、状態
Superb
完全美品の意。完全なウェルセンターで、目打またはマージンが美しく、刷色、裏糊の状態が非常によく、欠点がまったくないもの。
XF
Extremely Fineの略称。極美品。完全に近いウェルセンターで目打またはマージンの状態がよく、糊落ちや色褪せなどのないほぼ完全な品。まれにEFと称されることもあるが、この表記は一般にコインの状態を示すときに使われる。
VF
Very Fineの略称。美品。良好なウェルセンター。
F
Fineの略称。普通品。小シミ、ヒンジ跡のあるもの。未使用切手においては、この状態ではコレクション価値は幾分低下するが、使用済切手では標準の状態。収集家の手から手に渡ったりする間に、幾分経時変化を起こした程度の状態。
VG
Very Goodの略称。単にGともいう。やや劣。軽度な欠陥。目打欠けや糊落ち、ヘゲなどがある状態で、このあたりから一般の収集家が敬遠する傾向がある。
D
Defectの略称。劣。強い欠陥のあるもの。クラシック切手など、貴重な切手以外はコレクション価値がほとんどない状態。切手の一部が欠落したり、補修跡があるものも含む。
多色刷の切手は相互の色のズレ具合などもその条件になり、当然ながら正しい位置に収まったものほどよりよい状態とされる。
切手 切手収集
使用済については、消印自体も評価の対象になる。使用年代も局名も分らないものより、そのいずれか、もしくは両方がはっきりしているもののほうが価値が高いとされる。また、珍しい局の消印や、消印自体が珍しいものも珍重される。ただし、このような価値観は、日本切手の収集においてはごく最近のものであり、かつての切手ブームでは「悪消し」と呼ばれていた使用例でもある。さらに、いくら消印がはっきりしていても、記念特殊切手では、その発行時期に比べ極端に遅い使用例は敬遠される。
また、諸外国ではこのような消印に重きを置いた収集は主としてクラシック切手でなされており、消印収集（マルコフィリー）が目的でない限り、上述したようなセンターや全体のフレッシュさを重視した収集が主流である。
切手収集の対象物は切手単体だけでなく下記のようなものもある。
カバー
郵便に使われた使用済の封筒類。日本では、カバーと同じ意味でエンタイアとも称される。これら封筒類は、使用事例として、また使用時期などが分かることから、近年収集家の間で人気が高い。封筒に貼られている切手自体の価値に加え、消印および書状の種類、使用時期や地域、状態、希少性などの諸条件によって、非常に高額で取引されることもある。
初日カバー
切手 切手収集
カバーのうち、貼ってある切手の発行初日の消印が押された封筒類を初日カバーと呼ばれる。"First Day Cover" の頭文字をとって、FDC（エフ・ディー・シー）とも称される。この封筒には、その切手にちなんだデザインが印刷されることが多く、そのデザインのことを「カシェ」といい、カシェのない封筒を「白封」（はくふう）という。カシェを製作する業者（「版元」という。渡辺木版美術画舗による「渡辺版」、（株）松屋による「松屋版」などの木版で作製したものや、日本郵趣協会による「JPS版」などが有名である）や、デザインの美しさ、またカバーそのものの希少性などにより、収集家の間では未使用切手よりも高額で取引されることがある。
シート
切手が複数枚印刷され、周囲が耳紙（みみがみ）で囲まれている形を指す。耳紙の下部には、その切手を印刷した印刷所を示す銘版（めいはん）、印刷に使った色を示すカラーマーク、記念切手やふるさと切手の場合は、切手の発行年月日や切手のタイトルなどが記されている。諸外国では印刷に用いられた版を示す版番号も印刷されている。
単片（たんぺん）
切り離された切手が1枚だけの単独になっている形を指す。
小型シート
切手 切手収集
一般に郵便局の窓口で販売されるシートよりも小さいサイズの切手シートを指す。大抵の場合、複数枚もしくは1枚の切手が、大きな余白（耳紙）に囲まれたスタイルとなっている。また近年では蝶や動物の形をした変形型の小型シートを発行する国もある。日本において代表的な小型シートには、お年玉付き年賀葉書の景品である「切手シート」がある。多くは記念切手として販売されている。
ペア
切手が2枚つながっている形を指す。横に2枚つながっている場合は横ペア、縦に2枚つながっている場合は縦ペアとも称される。
ストリップ
切手が横または縦のどちらか一方向に3枚以上つながっている形を指す。もともと "strip" という英語は、同じ幅で細長い布・板などの断片を表す。
ブロック
切手が横に2枚以上、縦にも2枚以上つながっている形を指す。4枚ブロック（横2枚×縦2枚）は、日本語では田型（たがた）と称される。
コイル
自動販売機や自動貼付機で使用するため、コイル状につなげられた切手。縦または横方向にのみ切手がつながっているため、左右もしくは上下の目打がない事例が多い。しかし、ドイツやイギリスなど、4辺に目打があるコイル切手しか発行したことのない国も少なくない。日本では、2007年7月をもって自動販売機が全廃されたため販売停止になった。
マルチプル
切手 切手収集
ペア・ストリップ・ブロックの総称。形状にかかわらず、複数枚の切手がつながっている状態を指す。
目打ゲージ
切手に施されたミシン目の間隔のこと。穿孔する機械の差異によって現れるため、切手の細かい分類に用いられる。ただし切手の目打にはルーレットを用いたものもある。
無目打切手
目打がない切手のこと。通常この語を用いる場合、ごく初期に製造されたものや製造工程の簡略化（戦時体制などで物資が欠乏している場合）するなどの理由によりつけられていない切手を指す。製造のトラブルなどで偶発的に目打が抜けてしまったものは「無目打エラー」として珍重される。それゆえ、切手収集家向けにわざと目打しない無目打切手も存在する。
エラー切手
切手 切手収集
切手を印刷する際に、工員の手違いや機械の不調など、製造上のトラブルで発生した切手。本来なら工業製品として失格のため、検査工程で不合格となるべきものだが、まれに何らかの事情でかいくぐり、郵便局で販売され、切手収集家の手に入り珍重される。具体的には、目打の加工漏れや、印刷の色抜け、印刷が逆さまになってしまったもの（逆刷）や、糊がひいてある面に誤って印刷する（糊うえ印刷）など多種に及ぶ。ただし、実用版（印刷に用いる版、刷版）に偶然ゴミが挟まり、切手に変化が生じる場合もあるが、この程度ならエラー切手とみなされない場合が多い。また、目打ズレや裁断ミス、福耳なども、日本ではエラー扱いされるが、諸外国ではエラーとは呼ばず、フリーク・オッズ・プリンターズウェイストといった語があてられる。アメリカ切手には「宙返り24セント」（英名は "Inverted Jenny"）と呼ばれる、世界的に有名なエラー切手がある（右写真）。
不発行切手
製造されたものの、何らかの事情で郵便局から発行されなかった切手。発行されなかった切手の多くは廃棄処分になるが、それを免れ切手収集家が入手する場合がある。韓国最初の普通切手シリーズのように郵便事業が停止し切手が安く払い下げられたケースもあるが、誤発売もしくは贈答品として一般に流出するのが多数である。日本の不発行切手として有名なものに昭和天皇の皇太子時代の御成婚記念切手がある。この切手は製造されたものの関東大震災で印刷工場とともに大半が焼失し、発行が中止された。南洋諸島（国際連盟日本委任統治領、現在の北マリアナ諸島、パラオ、ミクロネシア連邦、マーシャル諸島）を管轄していた南洋庁に発送済みの一部だけが残されていたため、御成婚の際に贈答用として関係者に配布された。そのため、わずかではあるが現存しており、高額な値段で取引されている。
穿孔切手
大量の郵便物を差し出す企業や団体では、ストックしている切手を社員などが持ち出して私的流用するのを防ぐため、あらかじめ郵便局の許可を受け、会社のマークなどの形に切手を穿孔し、かつ、あらかじめ登録した郵便局からの発送にのみ有効とし、その防止策としていた。日本を含め世界各国で導入されたが、かつては、見た目が悪いため切手収集家に敬遠され傷物扱いされていた。日本では、制度自体が半世紀以上前に廃止されたため、現在では同様のものは作れない。現在では、郵便史コレクションへの関心が高まっていることもあり、再評価されているという。
なお、穿孔切手は切手の種類を問わず存在する。切手の発行目的とは関係のない分類要素である。
注文消
郵便に使わず、最初から消印して使用済とした切手。オーダーキャンセルともいう。郵政の側で消印したものと、収集家が郵便局に依頼して消印を押させたものとに大別される。前者の例として著名なのが、社会主義国やアフリカのフランス植民地から独立した新興国が輸出用に製作したものである。日本では、明治時代に当時在留していた外国人により作られたものが端緒となったが、積極的に製作されるようになったのは1970年代後半のことである。1980年代になってからは郵政によるものが登場した。
切手 切手展
切手に関する展覧会として切手展がある。国内展と国際展に大別される。
1946年より旧郵政省と郵趣団体が協力した展覧会が各地で頻繁に開催されたが、これらは逓信事業啓発が中心となり、今日的な展覧会のイメージではなかった。全国規模の競争切手展の第1号は、1950年に開催された全日本切手コンクールである。この展覧会は1回だけで終わり、1951年より全日本切手展へと継承された。さらに、1966年より全国切手展、1977年よりスタンプショウが開催されている。
国内で開催されている主な切手展には全日本切手展、スタンプショウ、全国切手展がある。
審査により採点を行う競争展と、審査を行わない非競争展に大別される。競争展であっても、競争部門だけでなく、審査が行われない非競争部門を含んでいることが多い。
競争部門では厳密に定められた審査基準に従い、出品者の作品を審査員が審査し、その結果が公表される。審査結果によりメダルや賞状が出品者に授与される。佳作以上の作品が切手展会場に展示される。
審査員となるには、郵趣知識、過去の切手展における入賞実績や見習（副審査員）としての経験などが必要である。審査員となる人は収集家、郵趣関係者が多い。
切手 切手展
競争部門のチャンピオンクラスを除いては誰でも出品することができる。出品者のほとんどは切手収集家である。昭和の切手ブームの頃までは著名な大収集家（多くは資産家）が存在し彼らが切手展へ積極的に出品していた。今日では大収集家はほとんどいなくなったが、彼らに代わり、一般の人が、出品物についてよく研究した作品や、従来とは違った視点で構成した作品を出品するようになった。
主要な切手展は東京都内で開催されるため、かつては都内の会場まで行かなければ作品を直接に観ることができなかった。しかし、近年ではWeb環境が一般に普及したことから、個人のコレクションや切手展への出品作品をWeb上に公開している収集家が増えており、Webを介して出品作品の一部を観ることが可能である。
誰でも参観することができる。切手展により入場料金が必要な場合がある。
切手 日本における切手の模造と著作権
1840年にイギリスで切手が登場し、収集家向けに模造されたのは1860年代初頭である。切手カタログのスコットカタログによる定義としては、コレクター向けに作られた偽物としてはforgery（模造）、使用目的として作られたものはcounterfeit stamp（偽造切手）の区別があり、それらもコレクション対象となる。
日本において、偽札事件に比べ低額であることから事件としては少ないが、使用目的で切手を偽造しようとしたものとして著名なものは、1913（大正2）年に発生した「菊切手偽造事件」がある。この偽切手は、早期に発見され押収されたため現存するものが少なく、逆に偽造品の方にプレミアがつく結果となった。
切手は郵便料金を前納した証紙であるため、その複製には一定の制約がある。 1972年（昭和47年）に制定された郵便切手類模造等取締法（郵模法）の第1条第1項で、日本を含め世界の郵便切手と見間違えるような外観を有するものを製造したり頒布したりすることが禁止となった。
切手 日本における切手の模造と著作権
郵模法の第1条第2項では、総務大臣の許可を受けたものについては郵便切手の模造をしてもよいとされている。許可に関しては郵便切手類模造等の許可に関する省令にも定めがある。これは、海外で発行された切手や発行後50年が経過してパブリックドメインになっている切手にも適用される。実際、切手収集家向けに発刊されている出版物のように、原色かつ実寸で切手の写真を印刷しているものには、『令和XX年X月X日郵模第XXXX号』といった許諾番号が記載されている。現在では政府機関にオンラインで申請することができる。
しかし、出版するたびに許可が必要であるとすれば、新聞や雑誌など速報性が求められる出版物では郵便切手を紹介することができなくなってしまう。この問題を解消するため、「郵便切手類模造等取締法第1条第2項の許可を受けたものとみなされるもの」（昭和47年10月30日郵政省告示第881号）で挙げられた条件を満たすものについては総務大臣の許可を受けたとみなすこととされている。ここで挙げられている条件の例としては、白黒印刷する場合、切手に「模造」などの文字を入れた場合、印面に黒い線をいれている場合、紙以外の材質で作る場合などがある。雑誌や書籍に切手の画像を掲載する場合に黒い斜め線が入れられていたり、文字が入れられている場合が多いのは、この規定にしたがって総務大臣の許可を不要とするための措置である。
切手 日本における切手の模造と著作権
以上のように、日本において切手を紙に印刷する場合には、総務大臣の許可を得るか、総務大臣の許可を受けたと見なされるための適切な方法で行わなければならない。紙以外に印刷する場合には、材質が紙と紛らわしくなければ先述の告示の条件に合致するため、個別に許可を得る必要はない。
切手の図案は美術の著作物であるため、郵模法のほかに、著作権法の対象となり、この点からも複製などが規制される。
一般に切手の図案は技芸官等による職務著作であって（著作権法第15条）、その著作権は日本郵便株式会社に帰属する。この場合、その著作物は法人著作物であるため、著作権の保護期間は、公表後または創作後70年である。著作権法においては引用などが正当な利用として認められているが（著作権法第32条等）、切手については郵模法によってこれらの利用が制限を受けたり、これら以外の態様の利用が認められる場合がある。
一方、近年発行されているアニメーションのキャラクターを描いた切手などの原著作権者が存在する図案を用いた切手については、日本郵便株式会社とその原著作権者との間に職務著作の関係は成立しないため、一般に原著作権者の著作権が及ぶことになる。このため、著作権法において認められている引用などの範囲を超える利用については、原著作権者の許諾が必要となる。したがって、郵模法に違反しないからといって無条件に使用するのは控えた方が無難である。
暑寒別天売焼尻国定公園
暑寒別天売焼尻国定公園（しょかんべつてうりやぎしりこくていこうえん）は、北海道にある国定公園。1990年（平成2年）8月1日に暑寒別道立自然公園と天売焼尻道立自然公園を統合して日本国内で55番目、北海道内で5番目に指定された国定公園。公園区域は暑寒別山系と雄冬（おふゆ）地区の海岸部、送毛（おくりげ）・濃昼（ごきびる）地区の海岸部、日本海に浮かぶ天売島・焼尻島の3つの地域で構成している。
暑寒別天売焼尻国定公園 自然
暑寒別山系では110を超える高山植物が確認されており、固有種であるマシケゲンゲ、マシケオトギリなどのほか、キバナシャクナゲ、チングルマ、シナノキンバイ、エゾツツジなどを見ることができる。群別岳、天狗岳、雄冬山などの山頂や稜線部にはコケモモ-ハイマツ群落が発達しており、この中には道南地方とは隔離分布しているイワナシの生息が確認されている。
雨竜沼湿原は山地型湿原であり、中央部をペンケペタン川が蛇行している。100以上の池塘が点在し、水面には浮島が見られる。湿原性植物と高山性植物が混交して生息しているのが特徴になっている。
天売島は大部分がササの草原になっており、西海岸の海食崖地域ではウミネコ、ウミガラス、ケイマフリ、ウトウなどの海鳥類が3月から8月にかけて大規模なコロニーを形成する。焼尻島では約5万本のイチイやミズナラなどが天然林を形成している。
天売島と焼尻島の一帯は海獣の生息地でもあり、ゴマフアザラシやトドなどの鰭脚類、ミンククジラやカマイルカやイシイルカやシャチなどの鯨類も確認されているが、苫前郡において捕鯨が行われていたこともあり、以前は周辺に大型のヒゲクジラ類の回遊も存在していたと思わしい。
ボンド
ボンド（英: bond）は、英語で「結合」「束縛」「証文」などの意味。日本では以下のような意味がある。
ボンド（英: Bond）
ボンド（伊: Bondo）
その他
藤原
藤原（ふじわら）稀に（ふじはら）とも読む。
人名
地名
日本のキリシタン一覧
日本のキリシタン一覧は、戦国時代末期から明治時代初期までの日本の著名なキリシタン（当時のキリスト教徒）とその関係者の一覧。
死罪 (江戸時代)
死罪（しざい）とは、江戸時代に庶民に科されていた6種類ある死刑のうちの一つ。斬首刑の一種で、処刑後死骸を試し斬りにする刑罰である。付加刑として財産が没収され、死体の埋葬や弔いも許されなかった。罪状が重い場合は引廻しが付加されることもあった。
死罪 (江戸時代) 概要
公事方御定書の規定では追落、土蔵を破る盗賊、人妻との密通、十両以上の窃盗などの犯罪に対する刑罰となっている。それに対し、戸が開いている家への空き巣やスリは、被害者にも落ち度があることを理由に、敲・入れ墨という軽い刑となった。ただし、累犯で入れ墨刑を複数回受けた場合、3度目の犯行で死罪となった。十両以上の窃盗で死罪は当時から重すぎるととみなされたためか、特に犯人が奉公人などの顔見知りだった場合、被害額を9両3分などと過少に届け出て、死罪を免れさせることが珍しくなかった。
重追放（田畑・家屋敷・家財没収の上、武蔵、山城等の十五か国及び東海道筋、木曽路筋への立ち入り禁止）以上の重い刑罰は町奉行だけで出すことはできず、老中に上申し、採決を待たねばならず更には将軍の最終決裁を経なければ確定はできない。
もとは小塚原・鈴ヶ森の刑場で処刑を行ったが、のちに伝馬町牢屋敷の中で処刑を行うようになった。受刑者は半紙の目隠しをして、非人3人によって血溜り穴という地面に空けられた穴の前に連行されて斬首された。首を刎ねるのは町同心の役目で刀研ぎ代として金2分を与えられる習わしだったが、試し切りを本来の役目とする山田浅右衛門が頼まれて行うこともあった。死骸は葬ることが禁じられていたので、俵に入れて本所回向院へ運んで埋めた。
死罪 (江戸時代) 概要
妊娠している女性を死罪に処する場合は、出産後に処刑することとなっていた。
同じく江戸幕府法における打ち首による処刑としては、獄門・下手人・斬罪が存在するが、獄門は処刑後晒し首にする、死罪よりも重い刑にあたる。斬罪は庶民ではなく武士に科される刑で、下手人・斬罪では死骸を試し切りに用いることもなかった。
また、斬首刑自体は1882年（明治15年）1月1日に施行された旧・刑法により廃止されるまで残る。
斬首が最後に行われたのは、少なくとも当時の法に適法であった状態で山田浅右衛門による執行の場合は、1881年（明治14年）7月27日に市ヶ谷監獄にて強盗目的で一家4人を殺害した岩尾竹次郎、川口国蔵の2人の死刑執行である。また、府県史料で確認できる限り、日本法制史上最後の斬首刑(少なくとも当時の法に適法である)の判決が下されたのは、鳥取県でこの年の12月30日に下された徳田徹夫（罪状：徳田を含む6人組により1880年（明治13年）12月21日から翌年1月21日の約1か月の間に4件の侵入強盗を起こし、4件目の侵入強盗の際、家主の母を殺害）である。更に、判決では除族（士族の身分を剥奪すること）も付加されている。
死罪 (江戸時代) 概要
そして、事実であるか定かではないが、旧・刑法施行後の1886年（明治19年）12月に「青森の亭主殺し」事件の加害者である小山内スミと小野長之助の公開斬首刑が青森県弘前市の青森監獄前で行われたのが最後という説があり、事実であればこの死刑執行は事実上の斬首刑の最後であると共に、官憲による日本国内における一般刑法犯に対する最後の非合法（当時の旧・刑法では、非公開絞首刑のみ）の死刑執行かつ公開処刑となる。
死罪 (江戸時代) 死罪による死刑執行数
少なくとも記録のある江戸時代後期以降の天領に関しては、死罪は6種類ある死刑のうち最も多く執行されている。期間と場所が限定されるが、1862年(文久2年)～1865年(慶応元年)にかけて江戸で15歳以上の男性庶民（武士・公家・僧侶神職・被差別部落民を除く）が執行された死刑（427件）の内、約3分の2（285件）が死罪であった。更に、この死罪で執行された者の内、約6人に1人が市中引き回しが付加されている。そして、1781年(天明2年)～1785年(天明6年)にかけて、大坂町奉行によって執行された死刑（230件）の内、江戸と同じく約3分の2（150件）が死罪であった。更に、この死罪で執行された者の内、約8人に1人が市中引き回しが付加されている。
ミッドウェー海戦
ミッドウェー海戦（ミッドウェーかいせん、英語: Battle of Midway）は、1942年6月5日から6月7日にかけて中部太平洋ミッドウェー島周辺で行われた日本海軍とアメリカ海軍による海戦である。太平洋戦争の転換点と言われ、この戦闘における敗北によって日本側は制空権と制海権を失い、以後は戦争の主導権がアメリカ側に移ったことで知られている。
1942年4月、山本五十六司令長官率いる連合艦隊が中心となり、アメリカ軍の基地となっていたハワイ諸島北西のミッドウェー島を攻略し、アメリカ艦隊の早期壊滅を目指す作戦が立案される。それに対し、日本側の暗号を解読することによって作戦を察知したアメリカ軍のチェスター・ニミッツ司令官はハワイから空母部隊を出撃させて迎撃した。それぞれの主力は、日本側が南雲忠一司令官率いる第一航空艦隊の空母4隻（艦載機248機）、アメリカ側はフランク・J・フレッチャーとレイモンド・スプルーアンスの両司令官率いる機動部隊の空母3隻（艦載機233機）とミッドウェー島基地の航空部隊（126機）であった（航空機総数359機）。
ミッドウェー海戦
航空兵力で100機以上劣勢の日本空母部隊は、索敵の失敗もあって攻撃準備中にアメリカ軍急降下爆撃機の急襲を受けることとなり、壊滅的な損害を被った。日本軍は空母全4隻と重巡洋艦1隻を失い、艦載機248機も全て喪失し、3,000人を超える兵士が戦死した。勝利したアメリカ軍も、空母1隻と駆逐艦1隻を撃沈され、航空機約150機を失ったが、戦死は307人だった。ただし、日本の航空機搭乗員は多くが脱出に成功したので戦死者は121名にとどまり、200名を超える搭乗員が戦死したアメリカ軍を下回った。
この戦い以後、太平洋戦争の主戦場はソロモン諸島とその周辺に移り、再編された日本機動部隊とアメリカ軍の間で激戦が繰り広げられることになる。
ミッドウェー海戦 背景
太平洋戦争開戦前、日本海軍は対米戦に対しては、アメリカ艦隊が日本近海に進出してきたところで艦隊決戦を行う方針を考えていた。しかし連合艦隊司令長官であった山本五十六海軍大将は以前よりこれに疑問を持ち、対米戦になったら積極的な攻勢作戦をとるべきだと考えていた。大島一太郎大尉（後に大佐、1928年〈昭和3年〉海軍水雷学校高等科学生）の回想によれば、山本は1928年（昭和3年）に海軍水雷学校で「対米作戦はハワイを攻略するような積極作戦を採るべきである」と述べていたという。これは、日本が日本近海の艦隊決戦を望んだところで、アメリカ軍は時期・方面などを自主的に決めて攻撃することができるのだから無意味であり、勝つには短期戦、リスクを承知の上での積極的攻勢しかなく、早期に敵の主力を叩き、相手国の戦意を喪失させようとの判断からであった。実際、アメリカ海軍は、1941年（昭和16年）12月の真珠湾攻撃で主力の戦艦部隊を行動不能に陥れられたものの、無傷であった機動部隊による一撃離脱攻撃を各方面で繰り返し、哨戒でカバーしきれない日本軍を悩ませた。アメリカ軍の奇襲による被害は小さかったが、連合艦隊は日本近海での艦隊決戦が困難であることに気付かざるを得なかった。
ミッドウェー海戦 背景
日本の連合艦隊は、真珠湾攻撃後は南方作戦に機動部隊主力を投入していた。インド洋作戦が実施され、セイロン沖海戦で英国海軍に勝利したものの、インド洋の英領セイロン島を攻略する作戦案は採用されなかった。したがって、連合艦隊幕僚は第二段作戦の移行までに残された4週間で代替案を作成しなければならなかったが、連合艦隊幕僚は戦争を早期終結できる作戦が思いつかなかった。連合艦隊幕僚は、これまで示した作戦案が陸軍部隊を用いるから反対されたと考えており、かといって守勢の困難性を認識していたために、海上戦力のみで行う攻勢作戦計画の立案を応急的に進めなければいけないと判断した。結果、黒島亀人連合艦隊先任参謀を中心に、ハワイ諸島攻略を見据えた作戦計画を立案した。軍令部は日本の国力からみてハワイ諸島の攻略と維持など不可能と判断し、むしろインド洋方面の作戦を強化してイギリスを追い詰め、同盟国ナチス・ドイツ支援を構想していたという意見もある。
ミッドウェー海戦 背景
ハワイ攻略が企図できるようになるまで間隔が空くので、連合艦隊はMI作戦を提案した。これはハワイ攻略の準備ではなく、つなぎであったが、この作戦によって米空母を撃滅できれば、ハワイ攻略作戦は容易になるとは見ていた。軍令部と連合艦隊司令部は、この作戦について対立した。軍令部はアメリカとオーストラリア（豪州）のシーレーンを断ち切る米豪遮断を企図して、フィジー諸島方面の攻略を計画していた。軍令部航空担当部員の三代辰吉中佐は「仮に日本軍が同島を占領しても、米艦隊は本当に来るのか。日本軍の補給路が米軍に遮断され、疲弊したところを簡単に奪回されるだけではないか」と考え反対し、FS作戦（ニューカレドニア島とフィジー諸島の攻略）重視の立場を崩さなかった。連合艦隊司令部の黒島参謀と渡辺安次参謀は、山本長官が「この作戦が認められないのであれば司令長官の職を辞する」との固い決意を持っているとして、真珠湾攻撃で空母6隻の使用を認めさせた時と同様の交渉をしたが、話は進まなかった。大本営海軍部との交渉に見込みなしと判断した渡邉参謀は、伊藤整一軍令部次長に直接連合艦隊のミッドウェー作戦案を説明し、山本長官の意向を伝えた。伊藤次長はこれを踏まえてさらに審議を行い、FS作戦に修正を加え、連合艦隊の作戦案を採用することを4月5日に内定した、永野修身軍令部総長の認可も得て、ミッドウェー島の占領および米空母部隊の捕捉撃滅を狙うこととなった。古村啓蔵（筑摩艦長）は同期の富岡定俊軍令部作戦課長から、艦隊はミッドウェー攻略成功後にトラック基地に集合、米豪遮断のFS作戦実施予定と聞き、驚いていたという。
ミッドウェー海戦 背景
さらに軍令部はミッドウェーと同時にアリューシャン列島西部を攻略し、米航空兵力の西進を抑えるとともに、両地に哨戒兵力を進出させれば、米空母の日本本土近接を一層困難にすることができると判断。そのためのAL作戦実施を連合艦隊に諮り、連合艦隊でもその必要性を認めていたし、攻略兵力にも余裕があったので直ちにこれに同意した。AL作戦の目的は、アメリカの北方路の進行を阻止するもので、米ソ間の連絡を妨害し、ソビエト連邦領シベリアにアメリカの航空部隊の進出を妨害しようとするものであった。当時、アメリカが大型爆撃機を開発したとの情報があった。図上演習においてアリューシャン方面からアメリカの最新大型爆撃機が東京空襲を行い、その一部が奇襲に成功するという結果が出ており、海軍部も連合艦隊もこの方面への関心を高めていた背景があり、連合艦隊も同意して第二段作戦の全体像が固まった。軍令部第一部長福留繁によれば、「ミッドウェーを攻略しても、劣勢な米艦隊は反撃に出ないのではないかとの懸念が強かった。そこでアリューシャン列島方面への攻略作戦を行えば、同地が米国領であるため、ミッドウェー方面への米艦隊の出撃を強要する補助手段となるだろうとの含みもあり、実施を要望した」という。
ミッドウェー海戦 背景
1942年4月5日、海軍の次期作戦構想が内定し、主務者連絡で陸軍に伝えた。ミッドウェー攻略は海軍単独で行うが、できれば陸軍兵力の派出を希望するとした。陸軍参謀本部は、ハワイ攻略の前提ではないことが明言され、海軍単独でも実施してもよいとのことだったので反対できなかった。
1942年4月18日、米空母ホーネットはミッドウェー近海で僚艦エンタープライズと合流し、第16任務部隊として日本に向けて進撃した。エンタープライズは航空支援をおこない、ホーネットは日本本土に接近してジミー・ドーリットル中佐率いるB-25ミッチェル双発爆撃機で編成された爆撃隊を発艦させる役割分担である。爆撃隊はホーネットから発進後、東京を筆頭に日本の主要都市を攻撃する予定であった。第16任務部隊は、4月18日の朝に犬吠埼東方で日本の特設監視艇第二十三日東丸に発見され、ウィリアム・ハルゼー中将は予定より早い攻撃隊発艦を決意する。爆撃隊は前日に発艦準備を整えていたが、40ノットを超える強風と30フィートに及ぶ波が激しいうねりとなり、ホーネットは大きく揺れていた。その中でドーリットル隊は発進し、09:20までに16機のB-25は全て発艦した。
ミッドウェー海戦 背景
B-25爆撃隊は、東京、名古屋、大阪を12時間かけて散発的に爆撃。日中戦争下の中国大陸で日本軍支配地域外への脱出を図り、不時着後に機体は放棄された。セイロン沖海戦で勝利した南雲忠一率いる日本機動部隊は、台湾沖で第16任務部隊追撃命令を受けたが距離が遠すぎ、燃料を浪費しただけだった。
空襲による被害は微小であったが、日本本土上空にアメリカ軍機が侵入したことは日本に大きな衝撃を与えた。また米艦隊を発見した際に、アメリカ軍が双発爆撃機を用意していたことまでは見抜けず「米艦載機が来るなら航続距離からして翌日である」という誤った判断をしたので、陸海軍は結果として空襲を防ぐことができなかった。国民の間でも不安が広がり、しばらく敵機来襲の誤報が続き、山本長官にも国民からの非難の投書があった。
山本長官は以前から、本土空襲を行われたときの精神的な影響を重視していたので、既に内定していたミッドウェー攻略作戦の必要をこの空襲で一層感じた。連合艦隊航空参謀佐々木彰によれば、山本長官は日本空母によるハワイ奇襲が企図できるのであるから、哨戒兵力の不十分な日本本土に対しても、アメリカもまた奇襲を企図できると考えていたようであるという。この空襲により日本陸軍もミッドウェー作戦・アリューシャン作戦を重大視するようになり、陸軍兵力の派遣に同意、ミッドウェー作戦は日本陸海軍の総攻撃に発展した。昭和天皇の住む東京を爆撃されたことで山本長官のプライドが傷つき、アリューシャンからミッドウェーにわたる航空哨戒線を築くことで東京に対する二度目の米機動部隊襲撃を阻止する狙いがあったという推測や、二度目の東京空襲を防ぐためにミッドウェー攻略作戦を急ぐ必要があり、空母瑞鶴を有する第五航空戦隊の戦力が回復するのを待てなかったという推測もある。
ミッドウェー海戦 日本の準備
連合艦隊が計画したミッドウェー作戦構想は、ミッドウェー島を攻略し、アメリカ艦隊（空母機動部隊）を誘い出し捕捉撃滅することに主眼が置かれた。日本軍は、同島がアメリカ軍の要点であり、占領した場合、軍事上・国内政治上からアメリカ軍は全力で奪回しようとすると考えた。一方、軍令部ではミッドウェーは攻略後の防衛が困難なので、わざわざ米空母が出撃して来るとは考えにくいと見ていた。
作戦構想では、現時点で豪州方面で活動している米空母部隊がミッドウェー近海に出撃する確率は高いと計算していた。情報分析の結果、日本軍はアメリカ軍の空母戦力を次のように推定した。
ミッドウェー海戦 日本の準備
これを踏まえ日本軍は、ミッドウェー攻撃を行った場合に出現するアメリカ軍規模を、「空母2-3隻、特設空母2-3隻、戦艦2隻、甲巡洋艦4-5隻、乙巡洋艦3-4隻、軽巡洋艦4隻、駆逐艦30隻、潜水艦25隻」と判断した。アメリカ軍が同島に海兵隊を配備し、砲台を設置して防衛力を高めていることも察知していたが、その戦力は「飛行艇24機、戦闘機11、爆撃機12、海兵隊750、砲台20前後」または「哨戒飛行艇2コ中隊、陸軍爆撃機1乃至2中隊、戦闘機2コ中隊」であり、状況によってはハワイから「飛行艇60機、爆撃機100機、戦闘機200機」の増強もあると推測した。同島占領作戦実施の際にはアメリカ軍基地航空隊からの空襲も想定していたが、直掩の零戦と対空砲火で排除できるとしている。日本軍が海兵隊3000名、航空機150機というミッドウェー島の本当の戦力を知るのは、空母部隊が全滅した後の捕虜の尋問結果からだった。
ミッドウェー海戦 日本の準備
作戦は、ミッドウェー島上陸日（N日）を6月7日と決定して一切を計画した。上陸用舟艇で島のリーフを越えて上陸するため、下弦月が月出する午前0時を選んだ。7月は霧が多く上陸が困難なので、6月7日に固定した。上陸作戦の制空と防備破壊は3日前（後に延期で2日前になる）に南雲艦隊が空母6隻で奇襲することによって可能と考えた。連合艦隊は奇襲の成功を前提にしており、アメリカが日本の企図を察知して機動部隊をミッドウェー基地の近辺に用意することは考慮していなかった。米機動部隊の反撃は望むところであったが、米機動部隊は真珠湾にあってミッドウェー基地攻撃後に現れることを前提にして作戦を計画した。ミッドウェー島占領後、基地航空部隊の哨戒網で敵機動部隊を発見、第一航空艦隊（一航艦）は第二艦隊と協力してそれを攻撃、山本艦隊は機を見て参加し撃滅するというものだった。
ミッドウェー海戦 日本の準備
MI作戦の主目標はミッドウェー島攻略と米機動部隊（空母部隊）撃滅のどちらにあるのかはっきりしておらず、連合艦隊は米機動部隊撃滅を重視する発言をしていたが、軍令部は主目標を攻略による哨戒基地の前進にあると示していた。軍令部で作戦計画の説明を受けた第一航空艦隊参謀長草鹿龍之介少将と第二艦隊参謀長白石萬隆少将は、ドーリットル空襲の直後だったので、哨戒基地の前進によって米空母による本土再空襲を阻止するものと抵抗なく解釈し、ミッドウェー作戦の主目的は同島攻略という強い先入観を得た。また、5月の図上演習で、陽動で米艦隊を他に誘導してミッドウェーを攻略する案が出たが、連合艦隊参謀長から、陽動をしたら米艦隊をミッドウェーに引き出せないとの意見が出た。この直後、軍令部に基づく大本営命令、総長指示で攻略が主目標に示されただけに、白石少将は連合艦隊の解釈が間違っているのではと思ったという。連合艦隊は出撃前に再び米艦隊の撃滅が目的と伝えるが、参加部隊には徹底して伝わらなかった。
ミッドウェー海戦 日本の準備
戦後、草鹿は作戦目標が曖昧でミッドウェー攻略が優先であったことを指摘し、「二兎を追うことになった」と表現している。第一航空艦隊源田実中佐は、日本の兵力が分散し過ぎて目標を見失っており、集中という兵術の原則にも反していると感じたので、図上演習後の研究会で連合艦隊参謀黒島亀人に「作戦の重点をアメリカ艦隊撃滅に置くべきである。そのためにはアリューシャン攻撃部隊やあらゆる作戦可能な兵力を、たとえ第五航空戦隊（瑞鶴、翔鶴）が参加できるのを待ってもミッドウェーに集中すべきだ」と主張したが、黒島は「連合艦隊長官は一度決めた方針に邪魔が入ることを望まれない。機動部隊の主要任務はミッドウェー攻略支援だ」と答えたので、アメリカ艦隊撃滅は二次的なものと源田は受け止めた。源田は、作戦目標がアメリカ軍機動部隊の撃滅かミッドウェー基地攻略なのか曖昧であったとし、戦略戦術からいってどうにも納得できない部分があり、航空主兵なのか戦艦主兵なのかも曖昧で、戦艦大和と山本長官が後ろからついてくることも疑問だったという。
ミッドウェー海戦 日本の準備
4月28日から1週間かけて戦艦大和で「連合艦隊第一段階作戦戦訓研究会」と「第二段作戦図上演習」が行われた。そのうち、5月1日から4日間が第二段作戦の図上演習で、ハワイ攻略まで行われた。実演は5月3日午後に終わり、3日夜と4日午前にその研究会を行い、4日午後からは第二期作戦に関する打ち合わせが行われた。図上演習では、連合艦隊参謀長宇垣纏中将が統監兼審判長兼青軍（日本軍）長官を務め、青軍の各部隊は該当部隊の幕僚が務め、赤軍（アメリカ軍）指揮官は松田千秋大佐（戦艦日向艦長）が務めた。
この図上演習において、ミッドウェー攻略作戦の最中に米空母部隊が出現して艦隊戦闘が行われ、日本の空母に大被害が出て攻略作戦続行が難しい状況となったが、審判をやり直して被害を減らし、空母を三隻残した状況で続行させた。空母加賀、赤城は爆弾9発命中判定で沈没判定となったものの、宇垣纏連合艦隊参謀長は「9発命中は多すぎる」として爆弾命中3発に修正させ、赤城を復活させたなどである。ミッドウェー島攻略は成功したが、計画期日より一週間遅れ、艦艇の燃料が足りなくなり、一部の駆逐艦は座礁した。宇垣は「連合艦隊はこうならないように作戦を指導する」と明言した。このとき、攻略前に米機動部隊がハワイから出撃してくる可能性はあったのだが、図上演習でアメリカ軍を担当した松田大佐は出撃させることはなかった。
ミッドウェー海戦 日本の準備
戦訓分科研究会において、連合艦隊司令部の宇垣参謀長は一航艦の草鹿参謀長に対し、「敵に先制空襲を受けたる場合、或は陸上攻撃の際、敵海上部隊より側面をたたかれたる場合如何にする」と尋ねると、草鹿は「かかる事無き様処理する」と答えたので、宇垣が具体的にどうするのかと追及すると、第一航空艦隊の源田参謀が「艦攻に増槽を付したる偵察機を四五〇浬程度まで伸ばし得るもの近く二、三機配当せらるるを以て、これと巡洋艦の零式水偵を使用して側面哨戒に当らしむ。敵に先ぜられたる場合は、現に上空にある戦闘機の外全く策無し」と答えた。そのため宇垣は注意喚起を続け、作戦打ち合わせ前に第一航空艦隊は第一波攻撃隊をミッドウェー島攻撃、第二波攻撃隊は敵艦隊に備えることとした。米機動部隊が現れた際に反撃するために第一航空艦隊（艦攻）の半数は航空魚雷装備となったが、連合艦隊首席参謀黒島亀人大佐は命令として書き込む必要はないと航空参謀佐々木彰中佐に指示した。
ミッドウェー海戦 日本の準備
研究会で作戦参加者から最も要望されたのが、準備が間に合わないことによる作戦延期だった。第二航空戦隊司令官山口多聞少将と一航艦航空参謀源田実中佐は作戦に反対と食いついたが、連合艦隊司令部は聞く耳を持たなかった。4日の研究会で、第一航空艦隊参謀長草鹿少将と第二艦隊参謀長白石萬隆少将も作戦に反対したが、受け入れられなかった。5日に再び反対しに行ったが、第二段作戦を手交され反対せずに帰った。第二艦隊長官近藤信竹中将は、米空母がほぼ無傷で残っておりミッドウェー基地にも敵戦力があることから、ミッドウェー作戦を中止して米豪遮断に集中すべきと反対した。しかし、山本長官は奇襲が成功すれば負けないと答えた。また近藤中将は、ミッドウェー島を占領しても補給が続かないと指摘したが、宇垣参謀長は補給が不可能なら守備隊は施設を破壊して撤退すると答え、攻略後の島の確保、補給については何ら考えられていなかった。占領後、他方面で攻勢を行い、アメリカ軍にミッドウェー奪回の余裕を与えなければ10月のハワイ攻略作戦までミッドウェー島を確保できると考えていたという意見もある。
ミッドウェー海戦 日本の準備
図上演習と研究会は、ミッドウェー作戦の目的である敵空母捕捉撃滅が難しく、高いリスクを伴う作戦であることを示したが、連合艦隊は問題点を確認することなく作戦を発動した。特に山本長官は「本作戦に異議のある艦長は早速退艦せよ」と強く訓示している。第五艦隊参謀長中澤佑によれば、中澤が作戦会議で機動部隊と連合艦隊主隊の距離が離れすぎていることを指摘すると、黒島は問題ないと発言したという。
ミッドウェー海戦 日本の準備
5月25日、MI作戦における艦隊戦闘の図上演習・兵棋演習、続いて作戦打ち合わせを行い、関係者の思想統一を図った。しかしそれはミッドウェー攻略の次の日から始まっており、アメリカの主力および空母はハワイ諸島オアフ島の南東450海里から西方に急進中の状態から立ち上がった。ミッドウェー島攻略が奇襲によって成功することが前提で、敵機動部隊が現れることはもはや考慮されていなかったのである。連合艦隊は第一航空艦隊に対し敵艦隊に作戦中備えるように指導しながら、図上演習では攻略の翌日に敵艦隊がハワイにいるものとし、研究会では「敵艦隊が出現すれば、もうけものである」との楽観論さえ出る始末で、敵艦隊出現の可能性を薄く見ており、この空気が各部隊に伝わっていたという意見もある。打ち合わせにおいて第一航空艦隊は、部品が間に合わないので延期を要望し、連合艦隊は一日だけ一航艦の出撃延期を認め、6月4日予定の空襲は5日に変更されたが、7日の攻略は変更されなかったので、空襲前に攻略部隊船団が敵飛行哨戒圏内に入り、発見されやすくなった。しかしこれも連合艦隊はこれを敵艦隊誘出に役立つと楽観視した。
ミッドウェー海戦 日本の準備
出撃前日の5月26日、赤城において作戦計画の説明と作戦打ち合わせが行われた。山口少将から索敵計画が不十分という意見があった。索敵計画を立案した第一航空艦隊航空参謀吉岡忠一少佐によれば、当時の敵情判断から索敵計画は改めなかったという。吉岡は、攻略作戦中に敵艦隊が現われるとはほとんど考えていなかったのと、索敵を厳重にするのが良いのはわかっていたが、索敵に艦上攻撃機（艦攻）を使うのは攻撃力の低下を意味するので惜しくてできなかったとして、状況判断が甘かったと回想している。
この計画での一航艦司令部の心配は、攻撃開始日が決まっているので奇襲について機転を働かせる余地がなかったことと、空母はアンテナの関係から受信能力が低いので、敵信傍受が不十分で敵情がわかりにくくなることであった。そのため、一航艦参謀長の草鹿少将は、連合艦隊司令部（主に旗艦の戦艦大和）が敵情を把握して作戦指示することを連合艦隊参謀長の宇垣参謀長に取りつけた。土井美二中佐（第八戦隊首席参謀）によれば、草鹿参謀長が「空母はマストが低くて敵信傍受が期待できない。怪しい徴候をつかんだらくれぐれも頼む」と出撃前に何度も確認していたという。
ミッドウェー海戦 日本の準備
山本長官の意気込みとは反対に、4月下旬に日本本土に戻った第一航空艦隊（南雲機動部隊）は問題を抱えていた。開戦以来、ドック入りや長期休暇もなく太平洋を奔走したので、艦・人員とも疲労がたまっていた。さらに「相当広範囲の転出入」という人事異動のため、艦艇と航空部隊双方の技量が低下していた。
ミッドウェー海戦後の戦闘詳報では「各科共訓練の域を出ず特に新搭乗員は昼間の着艦ようやく可能なる程度」と評している。雷撃機隊は「この技量のものが珊瑚海に於いて斯くの如き戦果を収めたるは不思議なり」と講評されている。水平爆撃と急降下爆撃は満足な訓練ができず、戦闘機隊は基礎訓練のみで編隊訓練は旧搭乗員の一部が行っただけ。着艦訓練は訓練使用可能空母が加賀のみだけだったので、新人搭乗員の訓練が優先され、ベテラン搭乗員でも薄暮着艦訓練を行った者は半分程度であった。戦闘詳報は「敵情に関しては殆ど得る所なく、特に敵空母の現存数、その所在は最後まで不明なりや。要するに各艦各飛行機とも訓練不十分にして且つ敵情不明情況に於いて作戦に参加せり」と述べている。
不安要素があったとはいえ、連合艦隊司令部、軍令部、南雲機動部隊のいずれも自信に満ち溢れていた。5月5日、永野軍令部総長より山本長官に対し大海令第18号が発令された。
ミッドウェー海戦 日本の準備
大海令第18号により、ハワイ攻略の前哨戦として山本長官、宇垣参謀長の指揮下で艦艇約350隻、航空機約1000機、総兵力10万人からなる大艦隊が編成された。これは戦艦大和他の戦艦部隊（第一艦隊）が呉基地の柱島泊地を出撃、参加する初めての作戦であった。
淵田美津雄中佐によれば、第一航空艦隊航空参謀源田実は当時、第一段階作戦の後始末でミッドウェー作戦を検討する暇もなかったと打ち明けており、草鹿参謀長に至っては真珠湾で戦死した航空機搭乗員の二階級進級問題の折衝で走りまわり（航空機搭乗員の士気に関わるため）、ミッドウェー作戦の研究どころではなかったという。草鹿は「準備期間が不十分で不満もあったが強く反対せず、何とかやれるだろうと考えていた。それよりハワイ攻撃の戦死者の2階級特進の方に関心があった」という。
当初、瑞鶴、翔鶴を含む空母6隻の計画だったが、珊瑚海海戦の報告を聞いた時点で海軍首脳部は無傷の瑞鶴をミッドウェーに、大破した翔鶴を修理後アリューシャン作戦に回す予定であった。しかし翔鶴の修理には3ヶ月要し、また瑞鶴も無傷であったものの参加した搭乗員の損耗が激しく、トラック島に停泊、補充を待ちの状態で、本作戦に不参加となった。
これにより日本側の参加空母数が減ることとなったが、それでも隻数の上では4対3（日本軍は、エンタープライズ、ホーネット、ワスプ出現可能性考慮）と、アメリカ軍より優勢であった。ただしミッドウェー基地の航空機を計算に入れると、航空戦力比は日本軍「戦闘機105、急降下爆撃機84、雷撃機94、艦偵2、水上戦闘機24、水上偵察機10、計319（南雲部隊、近藤部隊、輸送部隊合計）」、アメリカ軍機動部隊「戦闘機79、急降下爆撃機112、雷撃機42」、アメリカ軍基地戦力「戦闘機27、急降下爆撃機27、雷撃機6、飛行艇32、大型爆撃機23」総計348機となって、ほぼ互角であった。
また、日本軍では情報管理が徹底しておらず、空母飛龍では出発前に誰もがミッドウェー作戦を知っており、一般住民の方が乗組員より先に目的地を知っていたという証言もある。異動してきた士官が「今度はミッドウェーですね」と挨拶し、さらに日用品や食料品を機関部の通路にまで詰め込んだ。連合艦隊司令部も、ミッドウェー島占領後に配備予定の21機の零戦（第六航空隊）を4隻の空母に詰め込んだ。野村留吉大佐（佐世保鎮守府参謀）によれば、海軍第二特別陸戦隊は「6月以降、当隊あての郵便物は左に転送されたし。ミッドウェー」と電報を打ったという。また5月下旬に呉に戻った重巡洋艦加古の高橋艦長は、息子から近々行われる大作戦について教えてくれとせがまれ困惑していた。第二艦隊参謀長白石萬隆少将は「連合艦隊は、作戦目標を多少漏らすことで敵艦隊の誘出を図ろうとしていた」との見解を述べている。そして、連合艦隊長官山本五十六大将は、愛人の河合千代子と密会し、別離を惜しんだ後の手紙に「5月29日に出撃して、三週間ばかり全軍を指揮する。多分あまり面白いことはないだろう。この戦いが終わったら、全てを捨てて二人きりになろう」と記している。
作戦では日本側の事前索敵計画として6月2日までに2個潜水戦隊をもって哨戒線を構築する予定だった。しかし担当する第六艦隊（潜水戦隊で構成された艦隊）で長距離哨戒任務に適した3個潜水戦隊の内、第二潜水戦隊はインド洋での通商破壊戦後の整備中、第八潜水戦隊は豪州・アフリカでの作戦任務中、第一潜水戦隊は北方作戦に充てられることになったのでどれも作戦には投入できなかった。
したがって、「大型」で構成される第三・五潜水戦隊が担当することになったが、五潜戦は日本からクェゼリンへの回航途上で（第六艦隊に作戦が通知された5月19日時点）予定期日に間に合うのは不可能、三潜戦も所属の潜水艦の内3隻が第2次K作戦に充てられたので、両隊あわせて9隻の潜水艦が予定配置についたのは6月4日になってしまった。特に米海軍第16任務部隊が6月2日に五潜戦の担当海域を通過しており、本作戦における大きな禍根になった。
次に予定されていたのは第二十四航空戦隊によるミッドウェー周辺への航空索敵である。これは二式大艇によるウェーク島を経由した索敵計画であったが、ウェーク環礁が二式大艇を運用するには浅すぎ、経由地がウォッゼ環礁に変更された結果ミッドウェー全海域の索敵が不可能となった。更にパイロットの技量不足で夜間着水が困難であり、薄暮までにはウォッゼ環礁に帰還する必要があったので、肝心な北方海域哨戒（5月31日）が短縮された。これによって結局、米艦隊を発見することはできなかった。仮に予定どおり北方海域を哨戒していれば、米艦隊を発見できた確率は非常に高かった。
最後に計画され、連合艦隊が最も重視した第2次K作戦は、オアフ島西北西480海里にあるフレンチフリゲート礁で潜水艦の補給を受けた二十四航戦の二式大艇によるオアフ島の航空索敵である。第1次は3月に実施し、さらに二式大艇によるハワイ空襲時にもフレンチフリゲート礁は使用された。しかし、アメリカ軍は日本軍の作戦を暗号解読で察知すると、海域一帯に警戒艦艇を配置して封鎖した。潜入した伊号第百二十三潜水艦は、「見込み無し」という報告を送った。これを受け、第十一航空艦隊は5月31日21時23分に作戦中止を二十四航戦に指示した。この偵察作戦が成功すれば、それがもたらす成果は大きいはずだったが、大型機による夜間偵察では大型艦を空母と誤認する危険があった。また米空母の真珠湾在泊を確認できれば作戦の価値は極めて大きいが、米空母が不在であった場合は、5月末から6月初にかけての日本海軍の状況判断から見て、米空母はまだ南太平洋方面で行動中であろうと判断したのではないかという意見もある。6月1日、二十四航戦の司令部からミッドウェーの600海里圏付近で敵の潜水艦や飛行艇と会敵したことと、第2次K作戦の中止が連合艦隊司令部、南雲機動部隊司令部に伝達された。無線封止が重要視されたため連合艦隊司令部からは南雲機動部隊に作戦中止の連絡はしていない。作戦中止に対し、連合艦隊司令部から作戦再興の指示は出されなかった。南雲機動部隊首脳部も、K作戦の中止を大した問題とは考えなかった。連合艦隊参謀らによれば、知敵手段は崩れたが、連合艦隊は米艦隊はハワイからの出撃が遅れるだろうと考えていたので大した心配はしていなかったという。
ミッドウェー海戦 アメリカ軍の対応
アメリカ軍は日本軍来襲の情報を収集・分析し、ミッドウェー作戦に備えていた。1942年3月4日、太平洋艦隊司令長官チェスター・ニミッツはオアフ島に日本軍の大型航空機（二式飛行艇）2機が爆撃を行い（K作戦）、同月11日にはミッドウェーに新型飛行艇（前同 二式飛行艇）1機が接近、撃墜されたことをふまえ、日本軍の攻勢の兆候と判断した。ただこれは誤解で、実際には日本軍の爆撃は攻勢作戦とは関係のない偵察監視・妨害作戦に過ぎなかった。日本海軍の主力部隊は南方作戦後に日本本土へと帰投しており、次に太平洋のどこかを攻撃することは確実であるものの、ハワイ、ミッドウェー、米本土西岸など可能性が幅広く、判断がまとまっていなかった。米本土西岸への日本軍上陸の誤報（例：ロサンゼルスの戦い）なども影響している。
ミッドウェー海戦 アメリカ軍の対応
真珠湾攻撃直前に変更された日本海軍の戦略暗号 "D"は、アメリカ軍の諜報部よりJN-25と呼ばれていた。1942年4月頃には、ハワイ真珠湾に所在するアメリカ海軍エドウィン・レイトンの情報班が、日本軍の暗号を断片的に解読し、日本海軍が太平洋正面で新たな大規模作戦を企図していることについても、おおまかに把握していた。この時点では時期・場所などの詳細が不明であったが、5月頃から通信解析の資料が増えてきたことにより暗号解読との検討を繰り返して作戦計画の全体像が明らかになると、略式符号「AF」という場所が主要攻撃目標であることまでわかってきた。「AF」がどこを指しているのかが不明な状態であったが、アメリカ側は日本海軍の編成表から「A」「AO」「AOB」がアリューシャン方面であることは明白であると判断した。
ワシントンのアメリカ統合参謀本部は攻撃目標をハワイ、陸軍航空隊ではサンフランシスコだと考え、またアラスカ、米本土西岸だと考える者もいた。5月中旬になっても決定的な情報はなかったが、ニミッツ大将は各種情報と戦略的な観点からミッドウェーが目標であると予想し、ハワイ所在のレイトン情報主任参謀らも次第にミッドウェーが目標であるとの確信を深めていった。
ミッドウェー海戦 アメリカ軍の対応
5月11日ごろ、諜報部にいた青年将校ジャスパー・ホームズの提案により、決定的な情報を暴くための一計が案じられた。彼は、ミッドウェー島の基地司令官に対してオアフ島・ミッドウェー間の海底ケーブルを使って指示を送り、ミッドウェーからハワイ島宛に「海水ろ過装置の故障で、飲料水不足」といった緊急の電文を英語の平文で送信させた。その後、程なくして日本のウェーク島守備隊（クェゼリン環礁所在の第六艦隊説もあり）から発せられた暗号文に、「AFは真水不足、攻撃計画はこれを考慮すべし」という内容が表れたことで、AFはミッドウェー島を示す略語と確認された。こうしてミッドウェー島及びアリューシャン方面が次の日本軍の攻撃目標だと確定された。
ミッドウェー海戦 アメリカ軍の対応
日本側にも「6月1日における第三部特務班の判断」として、「ミッドウェー島が清水不足を訴えている」と軍令部作戦課佐薙毅中佐の日誌に残されている。一方、このエピソードについては、実際の暗号解読状況や手法を秘匿するための粉飾とする説もある。沈没する空母飛龍から脱出後、アメリカ軍に救助され捕虜となった相宗邦造中佐ら機関科兵34名は、アメリカ軍情報士官から1942年5月に就役したばかりの飛鷹型航空母艦隼鷹の写真を見せられて仰天している。萬代久男少尉によれば、「隼鷹」の写真は軍極秘回覧簿で見たものと全く同じであった。萬代は暗号解読云々よりも、むしろ連合軍諜報活動の方が連合軍の情報戦勝利に影響を与えたと述べている。
5月26日までにハワイの情報隊は暗号解読に成功し、各部隊の兵力、指揮官、予定航路、攻撃時期などが判明した。ニミッツ大将はこの結果をミッドウェー基地の部隊に伝えたが、米国首都ワシントンではこの情報を全面的には信用せず、日本軍の偽情報ではないかと疑問を持つ者もいた。ニミッツ大将は、日本軍がサンフランシスコを攻撃するのに陸上戦力を伴うわけがなく、自己の意見が間違いないと主張、論争は続いたが、ニミッツ大将は自己の主張に基づいて作戦準備を進めた。5月26日以降は日本軍が暗号・乱数表を変えたために解読できなくなった。