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津原泰水 作品リスト
『あたしのエイリアン』シリーズ→詳細は「あたしのエイリアンシリーズ」を参照
星からきたボーイフレンド（1989年5月）
地球に落ちてきたイトコ（1989年6月）
ボクの理科室へおいで（1989年10月）
夢の中のダンス（1990年1月）
パーフェクト・キッス（1990年3月）
恋のペーパーチェイス（1990年5月）
おぼつき海岸の流れ星伝説（1990年8月）
初恋のリフレイン（1990年10月）
身勝手なヒロイン（1991年1月）
ふたりと美少年とエトセトラ（1991年4月）
五月物語（1991年7月）（※同人誌版2021年11月発行）
五月日記（1991年10月）（※同人誌版2021年11月発行）
悲しみがいっぱい（1992年8月）
アイドル誘拐プラン〈上・下巻〉（1992年12月、1993年1月）
恋愛国の恋愛姫（1993年6月）
抱きしめてエンジェル（1993年11月）
素顔にKISSして（1994年4月）
うふふ♡ルピナス探偵団（1994年9月）（「冷えたピザはいかが」と改題・全面改稿され『ルピナス探偵団の当惑』に収録）
ようこそ雪の館へ（1995年3月）（全面改稿され『ルピナス探偵団の当惑』に収録）
※どちらも梅村崇との共著となっているが、『レガイア伝説』には執筆はしていない。
津原泰水 海外での刊行
以下の著作は海外での翻訳版の刊行が確認されている。
また、2018年9月には中国での長春SFサミットに招聘され、中日SF親善大使に任命された（任期5年）。
都市計画
都市計画（としけいかく、英語: urban planning、city planning）とは、都市の将来あるべき姿（人口、土地利用、主要施設等）を想定し、そのために必要な規制、誘導、整備を行い、都市を適正に発展させようとする方法や手段のことである。歴史的には、産業革命以後、劣悪な都市環境が社会問題となり、やがて近代都市計画が生まれることとなった。
都市計画は「都市の健全な発展と秩序ある運営を図る」、「劣悪な居住環境に起因する国民の健康問題を防止する」、「都市景観を改善し、保守する」などの必要性から、土地利用のあり方、都市施設（道路・公園等）の整備、市街地開発について計画を策定し、その実現を図ることであるといえる。
都市計画 概要
「シティプランニング」という外来語に対して「都市計画」という訳をあて、最初にその用語を使ったとされるのは、東京高商（現一橋大学）教授や大阪市長を務めた関一である。一般に、都市を物的に見れば、幹線道路・鉄道・上下水道・大規模公園などの基幹的都市施設、街割（街区割り・敷地割り）によって形成される街路・小公園等の地区基盤施設と宅地、宅地上に建築される建築物、学校・病院等の公共・関連公共施設などから構成される。こうした諸要素の相互関係を適切に保つことが都市計画の基本的な役割であることから、都市計画の構成要素も、都市基幹施設や公共公益施設の配置計画、街割の計画（市街地開発の計画）、建築（土地利用）の規制に関する計画からなることが一般的である。街割の計画は制度的には「土地区画整理事業」「開発許可制度」等を通じて実現される。建築・土地利用の規制は、地域（ゾーン）を区分して異なる規制を課すところからゾーニング（zoning）と呼ばれる。都市基幹施設や土地利用の概略的な配置計画を都市全体について定めておき、個々の地区を開発する際に街割と地区施設、建築規制の計画を一体的に定めた地区詳細計画を定め、これに従った開発を強制する方式もドイツ等では採用されている。
都市計画 概要
また、都市の整備に関し、工学的な学術を都市工学、設計行為を都市設計と呼び、さらに都市空間の意匠やデザインはアーバンデザインといい、法的制度としての「都市計画」の枠組みにこだわらず、より広い観点から都市空間や都市社会を改善・形成しようとする活動、特に、いわゆる「草の根」型の活動、すなわち住民・市民主導の側面が強く、対象とする地域規模が小さい活動をまちづくりということが多い。
都市計画 都市計画の歴史
古来から日本では、条坊制や都城制の都市の歴史があり、行政計画都市『国府』を始め、『平城京』、『平安京』、『長岡京』、『藤原京』、『恭仁京』などの計画都市があった。（詳しくは計画都市の項を参照）。一方、前近代におけるヨーロッパの都市は城壁都市であった。以下に日本及び世界の都市計画を述べる。
平城京は南北に長い長方形で、中央の朱雀大路を軸として右京と左京に分かれ、更に左京の傾斜地に外京（げきょう）が設けられている。東西軸には一条から九条大路、南北軸には朱雀大路と左京一坊から四坊、右京一坊から四坊の大通りが設置された条坊制の都市計画である。各大通りの間隔は約532メートル、大通りで囲まれた部分（坊）は、堀と築地（ついじ）によって区画され、更にその中を、東西・南北に3つの道で区切って町とした。京域は東西約4.3キロメートル（外京を含めて6.3キロメートル）、南北約4.7キロメートル（北辺坊を除く）に及ぶ。
平城京の市街区域は、大和盆地中央部を南北に縦断する大和の古道下ツ道・中ツ道を基準としている。下ツ道が朱雀大路に当たり、中ツ道が左京の東を限る東四坊大路（ただし少しずれる）に当たる。二条大路から五条大路にかけては、三坊分の条坊区画が東四坊大路より東に張り出しており、これを外京と呼ぶ。又、右京の北辺は二町分が北に張り出しており、これを北辺坊と称した。
都市計画 都市計画の歴史
平安京の範囲は現在の京都市街より小さく北限の一条大路は現在の今出川通と丸太町通の中間にある一条通、南限の九条大路は現在のJR京都駅のやや南の九条通、東限の東京極大路は現在の寺町通にあたる。西限の西京極大路の推定地はJR嵯峨野線花園駅や阪急京都線西京極駅を南北に結んだラインである。
京内は東西南北に走る大路・小路によって40丈（約120m）四方の「町」に分けられていた。東西方向に並ぶ町を4列集めたもの（北辺の2列は除く）を「条」、南北方向の列を4つ集めたものを「坊」と呼び、同じ条・坊に属する16の町にはそれぞれ番号が付けられていた。これによりそれぞれの町は「右京五条三坊十四町」のように呼ばれた。
道路の幅は小路でも4丈（約12m）、大路では8丈（約24m）以上あった。現存する京都市内の道路は、ほとんどの場所でこれよりずっと狭くなっている。朱雀大路に至っては28丈（約84m）もの幅があった。また、堀川小路と西堀川小路には並行して川（堀川、西堀川）が流れていた。
都市計画 都市計画の歴史
ルネサンス期のイタリアでは、城壁を円形・正方形・星形など明快な幾何学的形態とし、放射状あるいはグリッド状に街路を築き、広場や記念的な建造物を配する都市が理想と考えられるようになった。これにはウィトルウィウスの建築書に見られる正八角形の都市案が影響を与えている。城塞都市パルマノーヴァは、軍事上の機能とともに幾何学的な美しさを目指して実際に建設された例である。また、古代ローマの広場（フォルム）に倣い、広場を回廊で囲む手法がしばしば用いられた（ヴェネツィアのサンマルコ広場など）。
バロック期には、パースペクティブやヴィスタ（眺望）を強調し、広場や記念的な建造物の間を広い直線道路で結ぶ壮大な都市計画が構想された。ロンドン大火の後にクリストファー・レンが構想した都市計画案はその一つである。ローマでは、聖なる都への入口として整備されたポポロ広場（17世紀）、各所の噴水（トレヴィの泉など）、スペイン階段（18世紀）などが都市を飾り、バロック的な効果をあげている。ドイツでは、放射状道路網を有すカールスルーエと、格子状道路網を有すマンハイムが、共に宮殿を中心としたまちづくりで有名である。バロック都市は中世・ルネサンスの閉じた都市とは対照的である。
オスマンのパリ改造
都市計画 都市計画の歴史
第二帝政期のフランスで、セーヌ県知事オスマンが、密集したパリ市街の改造を行った（1853年 - 1870年）。幅の広い道路を造り、道路沿いの建物を統一的なデザインに誘導し、ルーヴル宮殿新館、オペラ座など記念的な建造物を建設した。
オスマンのパリ改造はバロック都市計画の流れを汲むもので、各国にも大きな影響を与えた（ベルリン改造計画（1862年）、日本の官庁集中計画など）。実際の改造過程ではロスチャイルドなどが水道や住宅意匠を手がけていた。
ウィーンの都市改造
19世紀半ばのウィーンでは、皇帝フランツ・ヨーゼフ1世の構想による大規模な都市改造が行われた。市を囲む城壁を撤去した跡が環状道路（リングシュトラーセ）となり、沿道には帝国議会、市庁舎、劇場、美術館、博物館などの壮麗な建物が並んだ。1873年には万国博覧会が開催された。
植民地の都市
カサブランカ（モロッコ）の新市街地はヨーロッパが植民地に築いたバロック都市の一つである。
都市計画 都市計画の歴史
産業革命以降、農村から都市部への人口流動が加速し、都市の環境が悪化した。高い人口密度、住居と工場の混在、スラムの拡大など、様々な問題が発生した。近代都市の形成、すなわち近代的な都市計画制度はこうした事態を背景に生まれてきた。産業革命が最も早く起こったイギリスでは、1845年にエンゲルスの『イギリスにおける労働者階級の状態』に悲惨な生活ぶりが報告されている。1848年に公衆衛生法が制定され、この法律の発展に従い、建築や都市施設に対する基準が定められるようになった。
良好な居住環境を実現するため、エベネザー・ハワードは田園都市構想を提唱した。また、近代建築運動の中では都市への関心も高く、ル・コルビュジエによる高層建築主体の「輝く都市」の提案などがあった。一方、自動車交通の増大が大きな課題になり、クラレンス・ペリーは、小学校を中心としたコミュニティを設計し、自動車交通から保護された日常生活環境を実現する近隣住区理論を提案した。20世紀中頃には、これらの機能主義的・合理主義的な都市や理想コミュニティのイメージをベースに、政府主導でニュータウンや郊外住宅団地として実現する事業が各国の都市計画を主導していった。20世紀になると各国で政府によるニュータウン建設が行われるようになった背景には、19世紀半ばから良質な住宅の供給は急務となっており、住宅関連の法律整備が進んでいった。現在の都市計画制度はこの時期にできた住宅供給関連の法律や概念に由来するともいえる。
都市計画 都市計画理論
これまで、望ましい都市の形態についての諸説や、望ましい都市形態の実現のための諸技術は様々に提唱されて来たが、普遍的・決定的な定説という意味での「都市計画理論」は未だ存在していない。歴史的に見ると、19世紀後半から20世紀前半にはユートピア的な都市論（田園都市、輝く都市、近隣住区など）が提案され、ニュータウン事業などに採り入れられた。
しかし、理想的な都市を論ずる「都市論」に基づいた都市計画は1960年代に入り疑問視され、計画手法を論ずる都市計画理論が議論されるようになる。
都市計画 都市計画理論
1960年代には、クリストファー・アレグザンダーが、数学の集合論などをもちいて、それまでの機能主義的な、あるいは近隣住区論的な都市計画理論を痛烈に批判している。アレグザンダーは都市空間の認識と集団的設計の道具としてパタン・ランゲージという手法を提案し実践した。また、機能主義的な都市計画や都市再開発事業はジェイン・ジェイコブズによっても批判された。1970年代以降、欧米では、都市計画の課題が、郊外新市街地の開発による住宅供給から、インナーシティ（都市の内部市街地）の老朽化・空洞化・スラム化、歴史的伝統的都市空間の保全再生に移ったこともあり、今日では機能主義的な都市空間の開発や全面再開発を否定し、伝統的な都市空間・都市社会の保全・改善・再生を重視する都市計画論が主流となっている。ケヴィン・リンチは、住民による集合的意識地図から人々がどのように都市を把握しているか理解するべきであると提唱した。リンチの教え子は、アドボカシープランニングの考えを取り入れながら、その後住民とともに都市を考えるデザインゲームなどの手法を開発し、今日まで実践を続けている。
近年の都市計画理論は、再び理想的な都市形態を論ずることが多くなってきた。これは、持続可能な開発を目指す開発論や中心市街地活性化などに端を発している。これを実現するための主導的都市イメージとして、イギリスやアメリカのアーバンビレッジ、ヨーロッパのコンパクトシティ、アメリカのニューアーバニズムなどの動きが起こっている。三者は相違点もあるが、自動車依存型の低密度郊外住宅地開発に対するアンチテーゼとして、公共交通や自転車により自動車に頼らず生活できる比較的高密度な都市形態を提案している点などで共通している。
都市計画 都市計画上の課題
人の集まるところには交通が発生する。開発によって人口密度が上がると交通量が増え、既存の交通施設等ではまかないきれなくなることがある。このため、交通計画と連動しつつ、土地利用を適正に計画する必要が発生する。例えば、商業地区と高層住居地区は鉄道の駅から近いところにのみ設定し、大きな道路や公園などの施設を駅から遠くに配置する。
密度の求め方として、総床面積を地域面積で割って求める方法がある。この値が 1.5以下の場合は低密度とされ、5以上は高密度とされている。5以上の場合は鉄道が適している。居住地域の交通渋滞は、鉄道などに適さない密度が5以下で、2以上の時に多く発生している。これらの地域では、バスや、最近ではLRTが有効な解決策となるが、車と道路が既に十分に行き渡っている場合は必ずしも有効ではない。道路の拡幅は、Lewis-Mogridge Positionによると、潜在的な利用者を誘発するため、渋滞の解消には有効ではないとしている。
都市景観は、都市の視覚的な質を問うものである。都市の要素とは、建築の形や色、標識などの比較的小さいものから、広場の造形や街並みなど広がりのあるものまで含まれる。
都市計画 都市計画上の課題
成功した都市景観の例として、シエナやボローニャなどのイタリアの諸都市をあげることがある。カミロ・ジッテの分析によると、ピアッツァと呼ばれる広場やアーケードの使われ方が、都市の一体感や躍動感を生み出している。
都市は人が密集し、大きなビジネスを生み出す一方、犯罪もまた都市で発生することが多い。しかしながら、犯罪が起きるのは都市の中でも人の目が行き届かない場所で発生することが分かっている。ジェイン・ジェイコブズはストリートウォッチャーと呼ばれる人が存在する通りは比較的安全であることを発見している。これに関連する割れ窓理論は、事業改善地区（Business Improvement District）として米国では多くの実践例がある。
都市はまた、火事、洪水、台風などの災害の被害を受けることがあり、海岸や河川地域では防水も建築形体や都市構造を決定する際の検討事項になっている。これまで、災害は都市が高度になるほど被害が大きくなる性質を持っており、質的転換が求められている。たとえば、下水道や電力が当然となっている地域では、そうでない都市に比べ、下水の氾濫や電力の遮断は、都市住民にとって影響が大きく、被害額も大きくなりがちである。伝統的に木造建築が密集して建設されることが多かった日本で防火・防災まちづくりの必要性が高いように、地域的な事情も勘案される。
都市計画 都市計画上の課題
近代以降の工業化により、多くの工業製品が都市で消費され、また廃棄されている。
人口が減少する都市はコンパクト化が求められる。郊外に人が散らばると、行政サービスが難しくなるためである。日本は富山市を筆頭にコンパクトシティを目指す都市が存在する。しかし、実現から遠のく都市も存在する。熊本市では、市街化調整区域の住宅開発件数が100件を超えた。都市機能を集約する予定の場所の周りに住宅開発が進み、ドーナツ化現象が起こった。自治体が積極的に中心部への転居を後押しする必要がある。秋田市では、大型複合商業施設と新スタジアムの建設プランで住民から批判が出た。郊外に人流をつくろうとしたことから矛盾が起きたためである。都市計画の方向性を曲げず、長期的に住民から信頼を得る必要がある。自治体と住民が一体となって人口減少社会に沿った都市計画を行うことが求められる。
都市計画 各国の都市計画制度
日本では法的な都市計画の主な目的が基幹的都市施設整備と建築規制にあり、しかも歴史的経緯から建築学科が工学部に設置されているため、都市計画は工学部の都市工学科や建築学科、社会工学科、また土木工学科（あるいは社会環境工学科、社会交通工学科）、その合併学科である建設学科、さらに造園学科、環境デザイン工学科、環境デザイン学科における教育研究領域となっているが、90年代にはいってからは日本でも、都市計画を扱う社会科学系の学科等も出現して、欧米のように政策科学として社会科学の分野や地理学の分野、あるいはアーバン・デザインやランドスケープ・デザインとして（建築デザインと同様）デザイン分野の教育研究領域にも広がっている。さらに、経済学の文脈からも都市経済学、空間経済学が多くの理論モデル、実証研究を発表している。
日本の都市計画法では、次のような項目について「都市計画決定」した公式決定事項を「都市計画」と呼び、都市計画に従って都市施設の整備事業や市街地整備事業を行うことを「都市計画事業」と呼んでいる。都市計画区域においては、開発許可制度により開発行為が制限される。
都市計画は、総括図、計画図及び計画書によって規定され、これをわかりやすく示したものが都市計画図である。
都市計画 各国の都市計画制度
日本では都市の近代化のため、明治政府により外国人建築家が招聘され、外国人居留地改造、銀座煉瓦街、鹿鳴館などが建設された。1886年（明治19年）には、東京の中心部をベルリンやパリのように壮麗な都市にしようとする計画案がヘルマン・エンデとウィルヘルム・ベックマンによって作られている。
都市計画の制度としては1888年（明治21年）公布された東京市区改正条例をもって日本の近代都市計画の誕生とすることが一般的である。鉄道馬車が実現したことなどから、道路や鉄道を計画的に築造する必要性を痛感した東京府知事の芳川顕正が1884年に原案をまとめ、内務省に提出した。芳川案を内務大臣山縣有朋らが検討し、修正を加えた後、1888年、東京市区改正条例が公布され、政府の機関として東京市区改正委員会（芳川顕正委員長）が置かれた。東京市区改正事業により、大正時代までに路面電車を敷設するための道路拡幅、上水道整備などが実施された。なお、市区改正条例はその後東京のほか横浜市、名古屋市、京都市、大阪市、神戸市（六大都市）にも準用された。
都市計画 各国の都市計画制度
日本の社会構造の変化や都市への人口集中を背景に、都市や建築の統制が必要という機運が高まり、1919年（大正8年）、市街地建築物法（建築基準法の前身）と合わせて都市計画法（旧法）が制定され、翌年施行。住居地域、商業地域、工業地域というゾーニング制度、都市計画制限（道路など都市計画施設予定地内での建築を規制）、区画整理制度などが創設された。当初は6大都市が対象で、次第に他の都市へも適用されていった。
関東大震災後、及び第二次世界大戦後の復興に際しては、それぞれ区画整理を中心とする特別都市計画法が制定された。東京では、関東大震災後に後藤新平による帝都復興計画が打ち出されたが、莫大な予算が必要なことから反対意見が多く、計画のごく一部が実施されるにとどまった。また、終戦後の1945年（昭和20年）には、東京戦災復興都市計画なる都市計画が打ち出されていたが、財政難と急速な人口膨張により事業計画見直しは余儀なくされ、当初の壮大な都市計画は大幅に縮小される結果となった。
都市計画 各国の都市計画制度
1960年代（昭和30年代後半から40年代にかけて）の高度経済成長の過程で、都市への急速な人口や諸機能の集中が進み、市街地の無秩序な外延化が全国共通の課題として深刻化した。現在の都市計画制度はこのような緊急に対応が求められていた社会経済情勢を背景として成立した。都市計画法（新法）は1968年（昭和43年）に制定され、翌年施行された。この法律で8区分の用途地域制、市街化区域・市街化調整区域の区分、開発許可制度などが導入された。
日本では戦前から戦後にかけて、住宅の供給を急務として公共団体による大量の集合住宅や団地などを生み出してきた。また民間事業者、特に鉄道会社などが沿線開発を利用した戸建住宅地を数多く生み出してきた。
現在は住宅はおおむね行き渡ったとされ、質の向上が求められている。
なお、大量供給期の住宅の中には5階建てでもエレベータの設備がなく、階段型のため増設も困難な形態のものが多く、建て替えが課題になっている。
日本の都市の景観問題が、電線類、屋外広告物、建築物の高さなどに限定され、他国と比べ、広い意味での景観が議論にならない傾向がある。また戦後の日本では景観破壊が大きな社会問題となっている（詳しくは都市美運動を参照）。
2004年（平成16年）には景観法が制定され、地方自治体の権限で建築物の形態等を規定することも可能となりつつある。
都市計画 各国の都市計画制度
1968年（昭和43年）の制定以来、都市計画法は2度大きな改正が行われている。1998年（平成10年）の地方分権一括法による改正では、都市計画を自治事務として地方公共団体が自らの責任と判断によって行われるものとなった。この後、2000年（平成12年）に当時の建設省が都市計画中央審議会の抜本的見直しを求める答申に沿う形で、都市計画法と建築基準法の改正を行った。これにより、都市計画区域マスタープランの創設、線引きの選択制、準都市計画区域の創設などがなされた。線引きの選択制とは、市街化区域と市街化調整区域の線引きがそれまで義務であったものを廃止するものである。また、2002年（平成14年）6月都市再生特別措置法の制定と併せ、2003年（平成15年）1月の改正都市計画法に、土地所有者、まちづくりNPO等あるいは民間事業者等が一定の条件を満たすことで都市計画の提案をすることができる都市計画提案制度が導入された。この制度では、生活道路、公園の配置、建物の用途や高さ、雑木林の保全などについての素案を都道府県か市町村に提案できる。
都市計画家などが都市計画の業務に携わるには、業務によっては特に資格は要求されはしないが、以下の関連資格がある。
都市計画 各国の都市計画制度
このうち、建設コンサルタントとして国土交通省に都市及び地方計画部門登録をして、都市計画業務の入札に参加する場合の専任技術管理者は技術士建設部門都市及び地方計画もしくは都市及び地方計画に関する業務を5年間経験のある一級建築士であり、これらの資格保持者やRCCM都市及び地方計画部門の登録者は受託した都市及び地方計画に関する業務・建設コンサルタント委託業務等の管理技術者と照査技術者となることができる。都市計画における開発許可制度にもとづく開発許可申請する場合の設計者の資格は都市計画法第31条及び都市計画法施行規則第19条第1号ホでは技術士で、国土交通大臣が定める部門（S45.1.12建設省告示第39号）のうち建設部門、上下水道部門、衛生工学部門第二次試験合格者で宅地開発に関する技術に関して二年以上の実務経験者、宅地造成工事の技術的規準（擁壁、排水施設)の設計者は宅地造成等規制法第9条第2項、宅地造成等規制法施行令第18条第5号・第18条第1号から第4号までに掲げる者と同等以上の知識及び経験を有する者-S37.3.29建設省告示第1005号により建設部門の技術士となっている。
都市計画 各国の都市計画制度
都市計画は行政計画であり、発案や決定までの過程が広範に行政の裁量に委ねられている。一方、都市計画は、建築基準法等を通して拘束的性質を持っている。このような性質は、都市計画に、行政による私権の制限はどこまで認められるかという難しい問題を内在させている。すでに高度利用されている地区で規制を強化する場合、既存の建物の所有者等に対する補償がなされないため、大きな損害を被ることがある。逆に、特定の事業者や地権者の利益のために規制の緩和が行なわれれば、地域の環境を悪化させるという問題が生じることがある。したがって、都市計画の策定にあたっては、法令に定められた公聴会や計画案の縦覧といった規定にとどまらず、民意を反映する工夫が求められる。都市計画提案制度は、その一歩とも評価できるだろう。
都市計画 各国の都市計画制度
19世紀、イギリスでは、『劣悪な居住環境からくる国民の健康問題』に端を発し、1909年には初めて都市計画を扱う法律が制定された。Housing, Town Planning etc. Act 1909 により、一定の地域について、画一的な建築条令による市街地開発の基準を白紙化し、より柔軟な計画と管理規約による規制に置き換える権限が地方自治体に与えられた（ただし国会の承認を要する）。Town and Country Planning Act 1932では、都市自治体（Town）だけでなく農村自治体（Country）においてもこうした計画制度（Planning）を採用することが義務づけられた。戦後のTown and Country Planning Act 1947 では、開発権が国有化され、全ての開発が地方自治体による裁量的許可制（Planning Pernission）の下に置かれるとともに、全国土について、裁量的開発許可の参照基準となるディベロップメント・プラン（Development Plan）が策定されることになった。
都市計画 各国の都市計画制度
日本の都市計画制度と比較すると、イギリスでは開発許可を必要とする開発行為の適用範囲が広い。1990 Town and Country Planning Act によれば「開発」とは、建設行為および土地利用目的の本質的な変更と定義される。後者には、土地利用用途（Use Class）の変更や、土地利用状況の著しい変化が含まれる。この点、建築物や特定の工作物の建設を目的とする土地の区画形質の変更を開発行為と定義し、たとえば農地を駐車場に変更しても開発行為にあたらない日本の制度とは大きく異なる。
また、イギリスの制度では開発によって生じるであろう公共施設需要増加に対して施設整備を行うことなどを条件に開発許可を与えることがある（Planning Obligation）。例えば、ある開発が交通や上下水道の需要増加を生じると予想される場合、その増加分程度の工事または出費を開発者に求めることができる。日本でも宅地開発指導要綱などにより「任意の寄付」として開発負担金を納付するよう行政指導する仕組みが広く自治体に採用されていた時期があったが、急速な都市化の終息と、法的根拠の曖昧な行政指導に対する社会的な批判から、近年はこれを廃止する自治体が多い。
都市計画 各国の都市計画制度
日本の都市計画制度には、ドイツに起源がある部分も少なくない。とくに、ゾーニング制度（地域地区制）はドイツで発展したものであるし、日本で「都市計画の母」と言われている土地区画整理事業や、戦前の市街地建築物法にあった建築線の制度は、ドイツから導入されたものである。
ドイツで「都市計画」は、建設法典（Baugesetzbuch）が根拠法となる。この法律は、連邦建設法と都市建設促進法を統合する形で、1986年に成立した。同法は、市町村がその土地の建築的およびその他の利用を、どのように準備し、誘導するかを定めている。ただ市町村の計画は、国全体の国土計画及び州レベルの計画が定める目標に適合しなければならない。市町村の計画は、具体的には、自治体（Gemeinde）が、その全域に関して土地利用の骨格を定めるFプラン（Flächennutzungsplan、土地利用計画）と、地区に関して建築の規制や公共施設の配置を定めるBプラン（Bebauungsplan）の2段階になっている。この両者をまとめて建設誘導プラン（Bauleitpläne）と呼ばれ、Fプランは準備的な建設誘導プラン、Bプランは拘束的な建設誘導プランである。いずれも自治体が策定し、自治体議会で決定されることが建設法典（Baugesetzbuch）に定められている。
2段階あるプランのうち、Fプランには行政内部での拘束力しかないが、Bプランには一般的な拘束力があるので、建築する場合には原則としてBプランにしたがう必要がある。その一方で、Bプランがない市街地もかなり残っており、そこでは周囲に適合するかどうかで建築の可否が判断される。
ドイツの都市計画は、「計画なくして開発なし」という言葉で紹介されることも多いが、これは誇張である。また、Bプランについても、屋根の色や窓の大きさまで制限されると、厳格さが強調されて紹介されることもあるが、建築形態に関する細かい事項はBプランでなく地区建築条例で定められるのが一般で、窓の大きさまで制限する例はほとんどない（この条例は、Bプランと同時に議決されるのが通例なので、ドイツ人もBプランと混同している場合がある）。なお、このように、「ドイツの都市計画制度はすばらしい」として内容を誇張し、手放しで礼賛する傾向が、「ドイツ神話」と言われることもある。
1917年のロシア革命以降、ソ連を始めとして社会主義国国家が次々と誕生した。ほとんどの国ではソ連の指導で都市計画が行なわれ、特に中東欧でその影響が多く残る。これらの国々では、都市中心部は保存され、郊外にアパート地区や工業地区が設けられている。
1990年頃からこれらの国々が徐々に民主化を進めている。しかし、それまで国家が所有していた土地や建物の所有権など、多くの課題を抱えている。
ヘロイン
ヘロイン（英: Heroin）とは、バイエル社から販売されていたオピオイド系の鎮痛剤のひとつで、アヘンに含まれるモルヒネから作られる半合成オピオイドである。一般名はジアモルヒネ、化学的には、3,6-ジアセチルモルヒネと呼ばれる。いわゆる強オピオイドに該当するが、副作用があるため、現在では医用は稀である。一方、いくつかの国で出産時や心臓発作などの痛みを緩和したり、オピオイド置換治療に使用されている。
ヘロイン 概要
語源は、1898年にバイエルより発売された、鎮痛・鎮咳剤の商品名で、『モルヒネに替わる依存のない万能薬』として発売・宣伝された。
1912年の万国阿片条約で規制され、第一次世界大戦後に各国が条約に批准し、規制を強めた。その後、ドイツ国では1921年、アメリカ合衆国で1924年に医薬品の指定がなくなると、のちに非合法に流通するようになり、当時のアメリカ合衆国の日常的な使用者は20万人と推定されている。
ベトナム戦争では、メオ族を支援するためにアメリカ中央情報局 (CIA) が市場へのアヘン運搬を支援したが、これが高純度のヘロインとなって、南ベトナム共和国駐留アメリカ兵の手に渡った。アメリカ合衆国で、1971年物質使用性障害を持つ患者が推定56万人となり、ニクソン大統領が、薬物に対する戦いを宣戦布告する。2000年代のアメリカではオキシコドンなどの処方薬の過剰摂取死(OD)が問題となっていたが、2012年には急増したヘロインによる死亡がトップとなった。この理由は、コーティングを剥いで砕くことが容易なオキシコドン徐放錠の製法が製薬会社により変更されたため、その処方薬依存症患者が摂取しやすく、同等の効果が安く手に入るヘロインにシフトした為である。
ヘロイン 概要
日本国内では麻薬及び向精神薬取締法によって、その製造・所持・使用は制限されている。専門家による薬物の評価では、ヘロインは多幸感3点、精神的依存3点、身体依存3点といずれも最高の3点となっている唯一の薬物である。
ヘロイン 合成
ヘロインはモルヒネの持つ2つの水酸基を、共に酢酸とのエステルにした分子である。これを合成するためには、モルヒネを無水酢酸で数時間煮る。ジアモルヒネは20世紀後半に合成され、粗モルヒネをアセチル化する。鏡像異性体は5種類になるが、天然に生じるのは1種類である。
ヘロイン 薬物動態
ヘロインの血中濃度の半減期は、約3分である。モルヒネとは異なり酢酸エステル化している。そのため、モルヒネより脂溶性が高く、血液脳関門をモルヒネより容易に通過する。なお、ヘロインは体内各所で、酢酸2分子とモルヒネに分解される。その後はモルヒネと同様の動態をする。
ヘロイン 過剰摂取
ヘロインに関連した過剰摂取の死亡は多く、アルコールやベンゾジアゼピン系、モルヒネなど他のオピオイドとの併用は死亡リスクを高める。過剰摂取の影響を無効にするにはナロキソンやナルトレキソンが用いられる。ナロキソンを広く入手可能にすることが必要とされている。
ヘロイン 依存性
薬物の危険性を最高3点として数値化した研究によれば、ヘロインは快感3点、精神的依存3点、身体依存3点と依存性は最高の3点となっている唯一の薬物である。
上述のバロウズは、1950年代にアメリカのヘロインは売人が粉ミルクや砂糖などでどんどん薄めるために、望みもしないのに減量治療を受けさせられており、依存の治療を求めて来院したときには度合いが軽くなっており、結果としてごく短期間1週間ほどで完全に治ると記している。例えば、ベトナム戦争で出回ったものは純度が90パーセント以上のものであったが、アメリカに帰国した兵士らは2パーセントから10パーセントのものにしかありつけなかった。
多量の長期のオピオイドを中止あるいは減量すると、怒りやすいなど、痛みに対する感受性の増加から始まり、薬物を渇望して行動に落ち着きがなくなり、腰や足に痛みを感じるようになる。そして、不快な気分、吐き気や嘔吐、筋肉痛、涙や鼻漏、散瞳や起毛や発汗、下痢、あくび、発熱、不眠といった症状が出現する。ヘロインでは最後の摂取から6〜24時間以内離脱症状が生じ、1〜3日でピークに達し、5〜7日で軽快する。急性でない離脱症状として、不安、不快、無快感、不眠、薬物への渇望が、数か月にわたって続くこともある（遷延性離脱症候群）。
ヘロイン 依存性
身体中の関節に走る激痛、小風に撫でられただけで素肌に走る激痛、体温の調節機能の狂いにより生じる激暑と酷寒の体感の数秒ごとの循環、身体中に湧き上がる強烈な不快感と倦怠感などが挙げられる。こうした一連の症状は「地獄そのもの以外の何でもない」などと表現される苛烈なもので、この禁断症状を指していうコールド・ターキー (英語: cold turkey)というスラングが生まれた。このスラングは、1969年に歌手のジョン・レノン（プラスティック・オノ・バンド）が発表した楽曲 Cold Turkey（邦題「冷たい七面鳥」）によって世界的に著名となった。レノンはこの曲を通して薬物の禁断症状の恐ろしさを世に知らしめようとしたつもりだったが、ドラッグソングと誤解を受け放送禁止にした放送局もあったという。
1970年代以前の過去には、ヘロインなどモルヒネ型の薬物では早期の離脱が最良の治療法と考えられていたが、1970年、世界保健機関の委員会は、投与量の漸減が効果的であるとの見解を示した。以前に離脱症状があるかを確認し、離脱を経験し薬物に依存している場合にだけ離脱を管理する必要があり、メサドン維持療法またはブプレノルフィンなどのオピオイド置換療法が考慮される。
ヘロイン 依存性
従来用いられてきたより有害性が低いオピオイド作動薬であるメサドンに置換する治療法がある。メサドンは長時間作用するため、離脱症状が出現するまでに2〜4日かかる。21世紀に入り、オピオイド部分作動薬のブプレノルフィンも用いられている。
重度の依存症患者がヘロイン摂取をいきなり中断すると、上記の離脱症状により苦しめられる可能性が高い。日本では薬物依存者に対して、ブプレノルフィンなどの治療薬を用いた原因療法は事実上不可能なため、自然治癒力を用いた対症療法しか手立てが無いのが現状である。つまり、ひたすら我慢するしかない。
ヘロイン 歴史
ロンドン（イギリス）の聖マリア病院のライト (C. R. Write) が1874年にジアセチルモルヒネを合成するものの、疲労感、眠気、恐れ、吐き気を起こし実験を中止した。1890年にドイツの科学者ダンクヴォルト（W. Dankwort）が別の合成法で同じ誘導体を合成し、その性質についてエルバーツェルト色素製造工場・薬理研究所のドレーザー（H. Dreser）が見出した。
エルバーツェルト色素製造工場・薬理研究所は、バイエルの前身に当たる。ベルリン大学病院とバイエルが試験し、1898年に商品名ヘロインで発売に至る。名称はギリシア語のヘロス（hḗrōs、ヒーロー）に由来する。ドイツの科学者は、気管支炎、慢性の咳や喘息、肺結核に効果があると結論づけ、モルヒネなどに代わる依存作用のない薬であると発表、国際的に広告しどのような病気にも効く、副作用のない奇跡の薬のように言われ、医師と薬局から無制限に市場に流れることとなった。その後30年以上、ドイツでは自由に入手可能であった。
ヘロイン 歴史
中国では、1906年に清政府がアヘン一掃を画策し、イギリス製アヘンが市場から根絶されるに至ったものの、単にモルヒネやヘロインへと移行しただけであった。中国では1920年代ごろ、ヘロインは当初モルヒネと同様にアヘン常用の治療になるものと信じられ、医療用ならモルヒネ共に合法で輸入できフランス製のヘロインが時に日本を経由して中国へ送られ、常用が広がるにつれ密輸・闇市場が増大した。
1912年の万国阿片条約が、ドイツで1921年に批准されると、麻薬に指定され回収された。（アヘンやモルヒネの誘導体を規制するこの条約は、第一次世界大戦のため各国の条約の批准が延期されていた）1924年にはアメリカでも医薬品として取り消された。アメリカではその年、常用者は推定20万人と見積もられた。
国際規制によって、ヨーロッパの工場ではなく、中国・上海の密造工場や、フランスのマルセイユのコルシカ人による犯罪シンジゲートへと移る。これはかえって、1930年代に非合法のヘロインをあふれさせ失敗となったが、第二次世界大戦が始まると、国境警備の厳しさなどによって密輸が不可能となり、混合物によって純度も低下、アメリカ合衆国では戦争終結までに常用者は2万人まで下落した。1949年に中国大陸で中国共産党が勝利し、腐れ縁のない中華人民共和国政府は商人を容赦なく処罰、ヘロインの供給地は東南アジア諸国へと移っていった。
ヘロイン 歴史
のちにアメリカの作家として知られるようになるウィリアム・バロウズは、1945年にモルヒネを使い始め依存するようになり、売人となったが、1956年にはイギリスで治療を受けてその状態を脱した。1953年にタンジェ（タンジール）にてバロウズがヘロインに溺れ、体調が悪そうだと友人が記している。
1961年の麻薬に関する単一条約が規制を引き継いでいる。日本においては1955年頃にヘロインの密売が大都市の貧困街や軍事基地の周辺で活発となり、ピークの1961年には4万人の嗜癖（依存）者がいたが、（当時の）麻薬取締法改正に伴う罰則の強化により、嗜癖者は急激に減少したとされる。もっとも、まともな治療・支援無しに依存者が社会復帰出来たのか疑問は残る。
ベトナム戦争では、ラオス北東部で戦争を行っていたメオ族を支援するため、アメリカ中央情報局 (CIA) が市場へのアヘン運搬を支援し、1965年から1971年までCIAの秘密の航空会社であったエア・アメリカが空輸した。1965年に、ラオスのアヘン製造所は、高純度90パーセント以上のヘロインを精製するようになっており、これらは結局は、ベトナム駐留米軍の兵士の手に渡った。1968年に南ドイツで不法なヘロインが登場する。ベトナム戦争で負傷した兵は治療のために、不運にも西ドイツに送られた。帰国したベトナム帰還兵は密売を思いつく。
ヘロイン 歴史
アメリカで麻薬患者は白人社会に流行し、1969年末には推定31万5千人とされ、4年前の約5倍に膨れ上がり、1971年推定56万人となったころ同年6月にニクソン大統領が、薬物に対する戦いを宣戦布告する。1970年代のイギリスパンク・ロックを描いた映画『シド・アンド・ナンシー』では、麻薬クリニックへ通院するシーンがあり、ヘロインの産地が黄金の三角地帯であり、アメリカの若者が戦争で死んでゆくなか、中央情報局（CIA）がそこへヘロインを運んでいたという逸話が語られる。
1990年代でも黄金の三角地帯、黄金の三日月地帯で生産されるようになったアヘンから、ジャングルの中で、モルヒネの分離を経てヘロインが製造される。1996年のイギリス映画『トレインスポッティング』では、ヘロインの売人としての主人公が描かれた。
アメリカでは、2000年以降では、ヘロインを乱用した者の75％が処方薬のオピオイドによって乱用を開始していた。アメリカでの処方されたオピオイドによる過剰摂取死は2009年までの10年間で4倍となり、将来のヘロインによる死亡につながるのではと懸念されているが、2009年までではヘロインでの死亡の増加は見られていない。しかし、2010年と2011年に薬物過剰摂取死の最多であったオキシコドンを、2012年に急増したヘロインが上回った。
モルヒネ
モルヒネ（莫児比涅、蘭: morfine、英: morphine、英語発音: [ˈmɔːrfiːn]）は、ベンジルイソキノリン型アルカロイドの一種で、チロシンから生合成されるオピオイド系の化合物である。ケシを原料とする。脳内や脊髄に作用し、痛みを脳に伝える神経の活動を抑制し、鎮痛作用を示す。
きわめて強力な鎮痛作用を持ち、日本では薬機法に定められた、重要な処方箋医薬品である。とくに持続する疼痛である鈍痛に効果が高く、一般的な鎮痛薬が効きにくい内臓痛をはじめ、各種がん性疼痛や手術後の術後痛にも適応する。有効限界がないのも特徴で、より強い痛みに対しては用量を増やすことによる対応が可能である。
その一方で強い中毒性・常習性を持つため、毒薬（薬機法）・麻薬（麻向法）として規制されている。
モルヒネ 医療用途
医療用途においては、麻薬施用者免許を取得した医師・歯科医師・獣医師の処方で、手術によって起こる痛みを止めるための麻酔や、癌性疼痛、神経障害性疼痛や外傷による強い慢性疼痛、各種の疾病による疼痛に対して、痛みを緩和する目的で使用される。「モルフィン」、「モヒ」とも呼ぶ。薬剤の剤形としては錠剤、散剤、液剤、坐剤、注射剤があり、それぞれ実情に応じて使用される。味は苦い。同種のコデインは麻薬施用者免許のない医師等でも処方でき、咳止めとして普通に処方される。また、風邪を引いた際に飲む市販の咳止めにも含まれるので、多数の国民に服用経験があると考えられる。慢性疼痛患者に投与する場合、その患者に対してどういった鎮痛薬を用いるのが適切かを確かめるために、医師等は「ドラッグチャレンジテスト」を実施することがある。これは、麻薬であるオピオイドを含む各種の鎮痛薬を患者には、どの医薬品を使用しているか知らせずに投与し、患者自身による痛みの評価尺度であるVASやNRSなどを参考にしながら適切な薬品の種類を決める方法である。この結果モルヒネが効く場合にはじめてモルヒネの処方を開始し、VASやNRSなどに応じて最適な用量を決定していく。
モルヒネ 作用機序
モルヒネはδ、κ、μのいずれのオピオイド受容体にも親和性を持つが、主に中枢神経系（CNS）と末梢神経系（PNS）内にあるμオピオイド受容体に結合することによって鎮痛効果を発揮する。 モルヒネがオピオイド受容体（またはモルヒネ様（よう）受容体）に結合することによってCNSの下行性疼痛抑制系（ = セロトニンやドーパミンなど痛みを抑える信号の回路）の活性化および、電位刺激によって開かれたカルシウムイオンチャンネルに作用してカルシウムイオンの侵入をブロックすることで、それを必要とするシナプス内の酵素がシナプス小胞を活性化させずグルタミン酸や神経ペプチドであるサブスタンスPといった神経伝達物質の生成や放出を阻害すると考えられている。注射や内服など全身投与の場合、脳または脳幹部に存在するオピオイド受容体による間接的な抑制作用が主体であるが、硬膜外腔あるいは脊髄クモ膜下腔への注入は脊髄後角にあるオピオイド受容体に直接作用していると考えられている。
モルヒネ 作用機序
モルヒネをはじめとするオピオイド鎮痛薬を使用した場合、具体的な割合は調査によってばらつきがあるものの比較的高い頻度で便秘が見られるが、この背景にはオピオイドが腸管にあるオピオイドμ受容体に作用して腸内の蠕動運動を抑制しているためだと長らく考えられてきた。しかし、近年では大腸に内在するタンパク質の一種であるアクアポリン3の発現増加に伴い水分の吸収が促進されることも便秘の一因であると示唆する研究がある。
モルヒネ 代謝
経口投与されたモルヒネは胃腸管から吸収されると主に肝臓で代謝され、約44-55％がモルヒネ-3-グルクロニド（M3G）に、約9-10％は強力な鎮静・鎮痛作用を持つモルヒネ-6-グルクロニド（M6G）に変換される。なお、M6Gは投与経路を問わず鎮痛効果に大きく寄与する一方で、M3Gはオピオイド受容体への親和性が低く鎮痛作用はないがTLR4受容体との相互作用によってオピオイド誘発性痛覚過敏（オピオイド投与による痛みの感受性増加）など副作用の原因となる。つまり、モルヒネを使用した際の鎮痛効果や多幸感は、主にモルヒネ・モルヒネの代謝物であるM6G・それらの媒介となるオピオイド受容体、この３つの相互作用によるものである。
モルヒネ 副作用
モルヒネの副作用には、薬物依存性、耐性のほか、悪心嘔吐、血圧低下、便秘、眠気、呼吸抑制がある。便秘の発現が48–90%、悪心嘔吐は40–50%の症例でみられる。眠気はモルヒネ投与開始から7日の間で頻繁にみられ、時間経過と共に改善することがほとんどである。
多くの場合、M3GとM6Gは腎臓から排泄される。腎機能障害を有する患者にモルヒネを使用すると、これらが蓄積するために腎機能障害患者へのモルヒネは非推奨であり、とりわけ高度な腎機能障害を有する患者に対しては使用すべきではない。また、ブプレノルフィンはμオピオイド受容体に対する親和性がモルヒネよりも強いため、ブプレノルフィンを投与した場合には、モルヒネとブプレノルフィンの間でμオピオイド受容体への結合が競合するので総合的に鎮痛効果が弱まる可能性がある。
モルヒネ 毒性
毒としてみた場合、非常に強い塩酸モルヒネを例にとると、ヒト（経口）のLD50：120-500mg/kgである。マウス皮下注 (LD50)：456mg/kg、マウス静注 (LD50)：258 mg/kg。乳児・ 小児では感受性が高い。数量にすると、ヒトに対し6-25gであり、数分から2時間程度で死亡する。
モルヒネ 法的分類
国際的には、麻薬に関する単一条約の、スケジュールIに指定されている。
モルヒネ 歴史
1804年、ドイツの薬剤師フリードリヒ・ゼルチュルナーによって初めて分離された（この物質は、史上初めて薬用植物から分離されたアルカロイドとなった）。ゼルチュルナーは、この薬が「夢のように痛みを取り除いてくれる」ということから、ギリシア神話に登場する、ケシの花に囲まれて眠るという夢の神モルペウス (Morpheus) にちなんでモルフィウム (morphium) と名づけ、効用の研究・宣伝に当たった。
1805年には鎮静催眠薬として精神医学にも導入された。
しかし、1853年の皮下注射針の開発までは、モルヒネは普及しなかった。鎮痛のために用いられ、また、アヘンやアルコールの中毒（依存症）の治療として用いられた。南北戦争ではモルヒネは広く使用され、軍人病（モルヒネ依存症）による40万人を超える被害者を生み出した。また普仏戦争において、同様のことが西欧で起こった。
自身も中毒者であったジョン・ペンバートンは対策としてコカ・コーラを開発した。
モルヒネの依存症を克服する目的で、モルヒネを原料とするヘロインが1898年に発売された。
ミント・ジュレップ
ミント・ジュレップ（英: mint julep）は、バーボン・ウイスキーをベースとする冷たいタイプのロングドリンク（ロングカクテル）。競馬のケンタッキーダービーのオフィシャルドリンクとなっていることでも知られる。（詳細は「競馬とミント・ジュレップ」の節を参照）
冷たいタイプのカクテルとしては起源が古く、南北戦争時代には飲まれていたと言う記録があり、一説によれば、18世紀末〜19世紀初頭には存在していたという。ただし、当時のレシピは現在の標準的なレシピとは異なるともいわれる。なお、ジュレップとは、カクテルのスタイルの一種。
ミント・ジュレップ 標準的なレシピ
ロング・ドリンクは、先に氷を入れたグラスに他の材料を入れて作るのが一般的であるが、ミント・ジュレップの場合は、以下の「作り方 その1」のように、氷を後から入れるという作り方も広く行われる。
使用するミントについて
ミントの若芽ではなく、ミントの葉が付いた大き目の茎を飾る場合や、ミントの葉しか飾らない場合もある。使用するミントの量は、飲む人の好みなどにあわせて構わない。
ミントの種類は特に決まっていないが、スペアミントやペパーミントなどを使用するのが一般的。漫画『BARレモンハート』においては「ミントの葉はペパーミント」とマスターが説明しており、「スペアミントでは苦味があり葉も厚いのでアクも出る」とも語っている。
香りを強くするために、少量のミント・リキュール（色の付けられていない無色透明のもの）を加えることもある。なお、リキュールには糖分が含まれているので、リキュールを使った場合、砂糖は使用しないこともある。
このカクテルは、ミントの葉が無ければ、作ることができない。これは、ミント・リキュールを使用した場合も同様である。
飾ったミントに、パウダー・シュガー（粉糖）を振り掛けることで、ミントの葉に雪や霜が付いているように見せ、涼しさを演出することもある。
ミント・ジュレップ レシピの変遷
現在、ミント・ジュレップはバーボンベースのカクテルとして定着しているが、このカクテルが誕生した当初はワインをベースとして作られていた
。一説によれば、それはポート・ワインを使用したものだったとも言われている。
ミント・ジュレップ 競馬とミント・ジュレップ
このカクテルは、競馬のケンタッキーダービーのオフィシャルドリンクとなっている。同ダービーが開催されるチャーチルダウンズ競馬場でのダービー・レース開催当日はもちろんのこと、その開催前に催される社交パーティやランチョン時に、こぞって提供されるカクテルでもある。なお、同ダービー・レース当日、同競馬場内でミント・ジュレップは売り歩かれており、同競馬場では何万杯ものミント・ジュレップが飲まれるとの話もある。
映画『007 ゴールドフィンガー』の中で、悪役オーリック･ゴールドフィンガーが、拉致したジェームズ･ボンドに対し自身の所有するケンタッキーの競走馬育成の馬舎でミントジュレップを振る舞い、「甘味はどうかね？」とと問うシーンがある。
ミント・ジュレップ 文学、映像作品とミント・ジュレップ
ジェイムズ・ブリッシュの「宇宙大作戦（スター・トレック）」のノベライズ版には、主要キャラクターであるドクター・マッコイのお気に入りカクテルとして「MJ」という呼称でたびたび登場する。原典であるTVシリーズのエピソード『死の楽園』（原題：This Side of Paradise）では、デフォレスト・ケリー演じるマッコイがミント・ジュレップを作るシーンもある。
ムーンライトながら
ムーンライトながらは、かつて東海道本線東京駅 - 大垣駅間で運行されていた夜行快速列車である。当初は定期列車であったが、2009年（平成21年）3月14日以降は臨時列車として運行されていた。
本記事では、東海道本線における夜行普通列車の沿革についても記述する。
ムーンライトながら 概要
「ムーンライトながら」は1996年（平成8年）3月16日のダイヤ改正の際、それまで東京駅 - 大垣駅間で運転されていた通称「大垣夜行」を代替する形で設定された。
1889年（明治22年）7月に東海道本線新橋駅 - 神戸駅間が開業したことにより、同区間で運転された1往復の夜行列車が東海道本線の夜行列車の起源といえるが、当時の列車は特に夜行を意識していたものではなく、列車の速度が遅いため、東海道本線の全線を通して運転するとなると、夜間帯に走行する必要があった。
以後、東海道本線を走破する普通列車は多数設定されたが、太平洋戦争以後は東海道本線の電化の進捗に伴って普通列車の電車化が進み、同時に運転系統の分割もあって長距離列車の減少が続き、東海道新幹線開業後の1968年（昭和43年）には1往復となった。
最後まで残った1往復の夜行普通列車も、東海道本線東京駅発着の普通列車で唯一の客車列車となっていたことから、合理化のため1968年10月のダイヤ改正をもって廃止されることが決定していた。その後、廃止反対の要望書が日本国有鉄道（国鉄）本社などに多く寄せられたため、当時の国鉄総裁であった石田禮助の判断により、急行形電車を使用し、運転区間を東京駅 - 大垣駅間に短縮して存続することになり、これが後に「大垣夜行」と呼ばれることになった。
ムーンライトながら 概要
その後も他の夜行定期普通列車が次々と廃止される中、途切れることなく運転され、国鉄がJRに移行した後も東日本旅客鉄道（JR東日本）・東海旅客鉄道（JR東海）両社に引き継がれ（車両はJR東海）、夜行定期普通列車として唯一運転が続けられた。前述の1996年（平成8年）3月16日改正で373系電車に置き換えられ、全車指定席（一部区間で自由席あり。後述）の快速「ムーンライトながら」となった。
JR化以後には、「青春18きっぷ」のシーズンを中心に「臨時大垣夜行」、のちに「ムーンライトながら91号・92号」の増発列車も運行される盛況が見られる時期もあった。
ムーンライトながら 概要
2002年（平成14年）にバス事業関係の規制が緩和され、低料金の高速バスなどが台頭して利用者が減少した。2009年（平成21年）3月14日からは、定期運用を廃止して青春18きっぷが使用できる夏休みや冬休みを中心とした臨時列車扱いとなり、使用する車両も変更された。2013年（平成25年）8月までは、JR東日本所有車両である183系・189系（全車普通車8M2T編成）で運行されていた。その後、大宮総合車両センター所属の185系が沼津運輸区、富士運輸区、静岡車両区、浜松運輸区、大垣車両区および名古屋地区で乗務員訓練を実施。2013年（平成25年）12月からはJR東日本が所有する185系電車（全車普通車、4両 + 6両編成）に変更された。これに伴い、4号車と5号車との間の通り抜けができなくなった。
ムーンライトながら 概要
大垣駅では、「ムーンライトながら」の到着ホームと乗り継ぎ（大垣以西）列車の発着ホームが異なるため、青春18きっぷが有効な期間は、「ムーンライトながら」が到着すると、米原方面へ向かう列車の席を確保するため同駅内を走って乗り換える乗客が多発していた（通称「大垣ダッシュ」）。このため、他の乗客との衝突などを防止するために、改札前や階段には「危険 走らないでください」の看板が掲げられていたものの、乗り継ぎ列車が4両編成と短い上に乗り換え時間も3分程度と短いため、大半の乗客は守っていなかった。ただし2016年（平成28年）3月のダイヤ改正以降、接続列車は米原止まりの8両編成となり、2019年（平成31年）3月から、大垣駅の到着時刻が5時50分から5時45分と5分早くなった結果、乗り換えに余裕ができた。
2018年12月にムーンライト信州が事実上の廃止となってからは、運行されている夜行列車では唯一「ムーンライト」を名乗る列車となった。
2021年1月22日、高速バスの台頭や新型コロナウイルス感染症の流行による利用客の行動様式の変化により、列車の使命が薄れてきたことに加えて、使用車両の老朽化を理由に正式に廃止が発表された。2020年の夏季と冬季は新型コロナウイルス感染症の影響で運転されなかったため、同年3月29日大垣発の上り列車が事実上の最後の運行となった。ムーンライトながらとしては24年、夜行列車としては東海道線が全通した1889年（明治22年）より130年あまり続いた歴史に幕を下ろすと同時に、国内で「ムーンライト」を冠する列車は全廃となった。
列車愛称の「ながら」は、東海道本線西岐阜駅 - 穂積駅間（岐阜県）で渡る「長良川」に由来している。そこに以前からJR各社が夜行快速列車名に採用している「ムーンライト」を冠したものである。それまで新宿駅 - 村上駅間に運行されていた夜行快速列車「ムーンライト」は、「ムーンライトえちご」に改称した。373系電車には長良川名物「鵜飼い」を図案化したヘッドマークが用意されていた。臨時列車のヘッドマークは「快速」・「臨時快速」の文字表示のみとなっている。
過去、1968年（昭和43年）9月までは東京駅 - 大垣駅間を走る臨時準急列車に「ながら」という愛称名があった。また、1996年（平成8年）3月までは名古屋駅 - 大垣駅間では「ホームライナーながら」という列車も運転されていたが、現在は「ホームライナー大垣」に名称が変更されている。