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アルフレート・ヴェーゲナー 概略
ヴェーゲナーは、牧師のリヒャルト・ヴェーゲナーと妻アンナの間に生まれた5人の子の末っ子だった。5人のうち2人は子どものうちに亡くなっていた。
当初ハイデルベルク大学とインスブルック大学に学び、天文学を専攻していたが、極地探検にあこがれて気象学も学ぶ。ベルリン大学で天文学の博士号を取得したあと、兄のいた航空気象台に助手として雇われる。
そこで気球を用いた高層気象観測や天文観測の先駆的研究に携わった。1906年には科学者の兄クルトとともに気球に乗って滞空コンテストに参加し、当時の最長滞空の世界最高記録である52.5時間を達成した。
同年、デンマーク探検隊の遠征に応募し、グリーンランドに2年間滞在した。これがヴェーゲナーの5度にわたるグリーンランド探検の最初である。滞在中、北東岸の地図作りの手伝いをしたり、多くの極地気象のデータを収集した。とくに極地での気球による上層大気の調査はこれが初めてであったため、気象学者の注目を集めた（それをきっかけにケッペンと親しくなり、のちに彼の娘と結婚する）。
1910年、世界地図（イギリスが中心に描かれているもの）を見て、南大西洋を挟んで、南アメリカ大陸の東海岸線とアフリカ大陸の西海岸線がよく似ていることに気づいた。これが大陸移動のアイデアの元となった。
1912年にフランクフルトで開かれたドイツ地質学会で初めて大陸移動説を発表した。
アルフレート・ヴェーゲナー 概略
1914年、第一次世界大戦が始まり陸軍中尉の任務につくが、二度目に負傷したとき心臓の悪いことが判ったため、後方にまわって気象調査の任務を与えられた。この間に大陸移動説を研究し執筆をすすめる。
1915年にその主著『大陸と海洋の起源』の中で、地質学・古生物学・古気候学などの資料を元にして、中生代には大西洋は存在せず、現在は大西洋をはさむ四大陸が分離して移動を開始、大西洋ができたとする「大陸移動説」を主張した。ヴェーゲナーの専門は気象学であり、地質学は専門外である上、当時の地質学は今日では古典的とされる化石の研究や同一地点の地層の重なりを調べる層序学を主流の手法としており、彼の主張は全く認められなかった。1919年に義父ケッペンの後任としてハンブルクの海洋観測所気象研究部門長となり、『大陸と海洋の起源』第2版を出した。ケッペンも古気候学者として協力し、1922年には第3版が出版された。
アルフレート・ヴェーゲナー 概略
1929年には『大陸と海洋の起源』の第4版（最終版である第5版はヴェーゲナーの死去により未出版）において、南北アメリカ大陸だけでなく、こんにち存在するすべての大陸は1つの巨大大陸「パンゲア」であったが、約2億年前に分裂して別々に漂流し、現在の位置および形状に至ったとする説を発表した。各大陸の岩石の連続性や氷河の痕跡、石炭層や古生物の分布などから漂流前の北アメリカとユーラシア大陸が1つのローラシア大陸であったこと、南アメリカとアフリカがゴンドワナ大陸であったことを説いた。しかし当時の地質学者たちは化石に基づく研究から彼が主張する大陸移動の根拠を「陸橋説」で説明し、「大陸は沈む事はあっても動くことはない」（現在では誤りと判明）として批判した。特に大陸移動の原動力をうまく説明できなかったヴェーゲナーの説は、またも完全に否定された。第4版ではマントル対流に言及したが、大陸移動の原動力と彼自身が気づかなかったのである。
アルフレート・ヴェーゲナー 概略
気象学分野では大気熱力学で業績をあげたものの、彼はそれでは満足せず、大陸移動説の根拠を探すために自身を隊長として5度目のグリーンランド探査を行なった。（当時の年代推定の不確かさから、グリーンランドが西に移動する速度は現在考えられている年数センチメートルよりずっと大きい30メートルとヴェーゲナーは推定しており、正確な経度測定で移動が検出できると考えた）　1930年11月1日、ちょうど50歳の誕生日に、ヴェーゲナーはグリーンランド人のビルムセン（Rasmus Villumsen）と2人で、補給物資を持って400kmはなれた西岸基地へ戻るため、雪嵐の中を出発した。しかし悪天候のために2人は遭難し、基地へ帰りつくことはできなかった。翌年5月12日になってから、捜索隊が基地から190kmの地点で立てられたスキーの下にヴェーゲナーの遺体を発見した。ヴェーゲナーは（おそらく過労による）心臓発作か何かで死亡し、ビルムセンは彼の遺体を埋葬した後に1人で基地に向かったと考えられている。しかしビルムセンもその後遭難し、また彼がヴェーゲナーの日記を持ち去ったために遭難当時の詳しい様子もわかっていない。墓標には「偉大なる気象学者であった」と記されているが、大陸移動説については何も触れられていない。
アルフレート・ヴェーゲナー 大陸移動説その後
ヴェーゲナーがグリーンランドの氷河に消えてから約30年後の1950年代 - 1960年代に、大陸移動の原動力をマントル対流とする仮説が唱えられ、さらに岩石に残された過去の地磁気の調査（古地磁気学）によって「大陸が移動した」と考えなければ説明できない事実が判明したことから、大陸移動説は息を吹き返した。その後、これを発展させる形で地殻変動を総合的に説明できる説としてプレートテクトニクス理論が提唱され、ヴェーゲナーの大陸移動は「古くて最も新しい地質学」として再評価され、現在では高く評価されている。
アルフレート・ヴェーゲナー 日本での紹介
日本での紹介は戦前からおこなわれていた。ただし、この時代には「異端の説」という扱いであった。その時期にこの説を取り上げたものの一つに手塚治虫の漫画『ジャングル大帝』（1950年 - 1954年）がある。同作品のクライマックスは、大陸移動説の証拠となる石を発見するための登山であった。
その後、日本では1960年代になって、主に地球物理学系の学者によって上記のマントル対流とともに紹介され、1970年代には小学生向けの科学読み物にも取り上げられるなど、広く知られるようになった。特に1973年に小松左京が発表した小説『日本沈没』と同年公開のその映画版は、この説を普及させる上で大きな役割を果たした。1980年-2001年には、光村図書出版の小学5年生の国語教科書で、「大陸は動いている」（竹内均）、「大陸は動く」（大竹政和）として掲載された。
ただし、地球物理学系の学者と地質学系の学者の間でこの説の受容に差があり、1980年代までの高等学校の地学の教科書では出版社によって扱いに違いがあった。日本列島の形成史という地球規模ではミクロに属する領域までも大陸移動とプレート説による説明が日本で定着したのは、付加体説が受容された1990年前後のことである。
大陸移動説
大陸移動説（たいりくいどうせつ、英: continental drift theory, theory of continental drift）は、大陸は地球表面上を移動してその位置や形状を変えるという学説。大陸漂移説（たいりくひょういせつ）ともいう。
発想自体は古くからあり様々な人物が述べているが、一般にはドイツの気象学者アルフレート・ヴェーゲナーが1912年に提唱した説を指す。ヴェーゲナーの大陸移動説は発表後長く受容されなかったが、現在はプレートテクトニクス理論の帰結のひとつとして実証され受け入れられている。
大陸移動説 大陸移動説前史
ヴェーゲナーは大陸移動を思いついたきっかけとして、大西洋両岸の大陸の形状（特にアフリカと南アメリカ）が一致することをあげているが、これについて言及している人物は、もっとも古くはフランドルの地図製作者アブラハム・オルテリウス (1596年)がいる。フランシス・ベーコンも1620年に西アフリカと南アメリカの形状の一致について述べており、セオドア・クリストフ・リリエンタール（Theodor Christoph Lilienthal、1756年)は大西洋にあったとされる大陸アトランティスの沈降と海水準の変動に絡めて考察している。また、アレクサンダー・フォン・フンボルト(1801年, 1845年)は、「大西洋は一種の巨大な河底として誕生した。そしてその河川水がまわりの大陸の海岸線を削り取っていった」と述べており、その理由として南緯10度以北の海岸の並行性をあげている。アントニオ・スナイダー＝ペレグリニは1858年に『天地創造とそのあばかれた神秘』という本の中で南北アメリカをヨーロッパとアフリカに結合した図を載せている。
大陸移動説 大陸移動説前史
具体的に証拠をあげて、かつて大陸同士がつながり超大陸を形成していたと述べたのはエドアルト・ジュース（1901年）で、ペルム紀に栄えた裸子植物グロッソプテリスの化石の分布から、南アメリカ、アフリカ、インドが一つの大陸だったと考え、ゴンドワナ大陸と名付けた。また、アルプスの山から海底堆積物や海生生物の化石が見つかることから、かつてそこは海の底であったと考え、地中海よりも広かったそれをテチス海と名付けている。しかし、彼は大陸自体が動いたとは考えておらず、当時の地球収縮説を使って説明している。
また、ウィリアム・ヘンリー・ピッカリングは1907年に、かつて超大陸として１つだった南北アメリカとヨーロッパ、アフリカが、月が太平洋から分離したため分裂を始めたという考えを述べている。1909年にはロベルト・マントヴァーニが地球膨張説を提唱し、膨張により大陸間の相対距離が増大したとしている。さらに1910年にフランク・バーズリー・テイラーが山脈の形成システムを述べた本の中で、大西洋中央海嶺があるため大西洋が広がって大陸が移動したという、後の海洋底拡大説に似た説を述べている。
大陸移動説 ヴェーゲナーの登場
1912年1月6日に、フランクフルト・アム・マインで行われた地質学会の席上で、ヴェーゲナーは太古の時代に大西洋両岸の大陸が別々に漂流したとする「大陸移動説」を発表した。ヴェーゲナーの大陸移動説は、測地学、地質学、古生物学、古気候学、地球物理学など様々な当時最新の資料を元にして構築されたもので、彼以前の説とは詳細度や学術的正確性などがはっきり異なったものだった。また、明確に「大陸移動（独: Kontinentalverschiebung、英: continental drift）」という言葉を使ったのもヴェーゲナーが最初であった。
さらに1915年に出版された著書『大陸と海洋の起源』の中で、彼は、石炭紀後期に存在していた巨大な陸塊（超大陸）が分裂して別々に漂流し、現在の位置・形状に至ったと発表した。この本は1920年（第2版）、1922年（第3版）、1929年（第4版・最終版）と出版され、各版はそれぞれ初めから完全に書き直されている。このうち第3版が英語へ翻訳され、主な議論はその版の内容で行われた。ヴェーゲナーはこの分裂前の超大陸を「パンゲア」と名付けたことで有名だが、じつは第3版の最終章でほんの軽く述べているだけで、第4版ではパンゲアという呼称は記述されていない。
大陸移動説 ヴェーゲナーの大陸移動説
彼は、大陸が移動したという判断の根拠として、以下のようなものをあげている。
地形学的根拠
大西洋両岸の大陸を、海岸線ではなく大陸棚の端を使ってつなぎ合わせるとうまく一致すること。これは1965年にエドワード・ブラードらによって、コンピュータを使って水深約900m（500ファゾム）でつなぎあわせた図が作られ、その対応性がはっきりと示されている。
地球物理学的根拠
地殻表面の高さの頻度曲線をとると陸地と海底によって代表される2つのピークが存在する。これは大陸地殻と海洋地殻が2つの異なった層であり、もとから成り立ちが異なることを示している。大陸地殻はアイソスタシーのエアリーモデルをとると氷山のように海底地殻の上に浮かんでいるモデルが考えられ、地球表面を完全に覆い尽くしていないため、そこで大陸の水平移動の可能性が生じる。また、地殻を構成している物質も、地震波のような短周期では弾性体のように振舞うが、地質学的時間のスケールで力をかけ続けると、粘性率によっては流体のように振舞うだろうと述べた。
地質学的根拠
大陸移動説 ヴェーゲナーの大陸移動説
アフリカ、南アメリカ両大陸の大西洋両岸における地質構造の一致。例えば、ブエノスアイレスのシエラ・デ・ラ・ヴェンタナ山脈と南アフリカのケープ山脈の褶曲構造の一致やダイヤモンドを含む特殊な岩石キンバーライトの分布状況、ブラジルとアフリカの巨大な片麻岩台地の岩石や走向の一致など。これらは主にアレクサンダー・デュ・トワによって詳細に調べられた。
ヨーロッパと北アメリカの大西洋両岸の地層の一致。例えば、スコットランドのカレドニア山脈を横断している断層が、北アメリカのボストンからニューファンドランド島に広がっているカボット断層につながっていることをツゾー・ウィルソンが発見している。
古生物学的根拠
グロッソプテリスの分布、単弓類キノグナトゥス、リストロサウルス及び淡水生のメソサウルスの分布、ヨーロッパ全域と北アメリカのニューファンドランドの一部でみつかる三葉虫の分布状態など。
生物地理学的根拠
海を越えて渡ることができないミミズのある属 （Ocnerodrilidae, Acanthodrilidae, Octochaetidae）の分布、ある種の淡水ザリガニ（Limnocalanus macrurus）の分布など、いくつかの不思議な隔離分布が知られている。生物地理学ではこれを説明するのに陸橋説があったが、大陸移動があって、以前は陸続きであったとする方が遙かに説明がたやすいとした。
大陸移動説 ヴェーゲナーの大陸移動説
古気候学的根拠
現在は極地域にあるスピッツベルゲン島が過去に熱帯気候であったことの説明に極移動だけでは説明できないこと、古生代後期の氷河の分布が現在は熱帯である地域にまたがっているが、同時期の北半球には氷河の痕跡が見られないことなど。とくに南アメリカ東部の氷河の擦痕の方向が、現在は大西洋があるところから氷河が流れてきていることを示しているなど。これらは大陸が移動したとするとよく解決できる。
広い海で隔てられた別々の大陸に、同じ種類の、あるいはごく近縁な動植物が隔離分布している例はその頃までには広く知られていた。この説明に使われていたのが陸橋説だった。ベーリング海峡のように、今は海になっているがかつて陸地として自由に動植物が行き来できた場所を沈降陸橋というが、これを南アメリカとアフリカを大西洋南部でつなぐ「南大西洋陸橋」、南アフリカ・マダガスカルとインドをつなぐ「レムリア陸橋」といった具合に、海峡のような大陸棚ではなく今は深い海洋底である場所にもあったとする説である。
この説の前提として、地球が現在も冷却していっているため地殻が収縮していくとする地球収縮説があった。収縮活動によって高くなったところが山になり、逆に沈降したところが海になったというもので、ヴェーゲナーの時代ではまだ有力な説であった。陸橋説は大陸が沈む理由をこの収縮説を使って説明していた。
大陸移動説 ヴェーゲナーの大陸移動説
この地球収縮説をヴェーゲナーは、山脈を形成するのに必要な収縮量の計算結果が到底不可能な値を示していること、地殻のアイソスタシーの存在から大陸が沈降して海洋になることはほとんどありえないこと、地球内部の放射性元素の崩壊熱の存在（1898年にラジウムが発見されていた）などをあげて否定している。そして、大陸移動を考えれば、隔離分布の説明に（地球物理学的に不自然な）沈降陸橋の存在を考えなくてすむと述べた。
大陸が移動するだけでなく、地球の極もその絶対位置が移動することをヴェーゲナーは詳細に述べている。白亜紀以来の南極点の移動を、彼の師であるウラジミール・ペーター・ケッペンとともに化石の調査から割り出しており、南アメリカを基準とした極移動とアフリカを基準とした極移動を図で示した。そしてその移動のずれを大陸移動によるずれとみなした。
この極移動は、その後1950年代に、古地磁気の測定からインドの北上を指摘したパトリック・ブラケットのもとで学んだケイス・ランコーン、エドワード・A・アーヴィングらによる岩石の残留磁気の詳細な調査により、北米大陸とヨーロッパ大陸のそれぞれの磁北極移動軌跡が描かれ、それらが系統的にずれていることが確認されている。これはその後、大陸移動の独立の証明とみなされた。
大陸移動説 ヴェーゲナーの大陸移動説
ヴェーゲナーによると、古生代には地球上に現在見られる大陸はすべてまとまって互いに隣接した位置にあった。それらの部分はすべてが陸であったわけではなく、少なくとも一部は浅い海になっていた。そこから、まずジュラ紀以降に南極・オーストラリア・インドがアフリカ南部から切り離された。北アメリカとグリーンランド、それにヨーロッパは第三紀(現在の区分で言えば古第三紀)、北部では第四紀に分裂が始まった。
また、分裂と大陸の移動は造山運動を引き起こし、例えばインドはアジア南部とぶつかり、ここに巨大な山脈が形成された。南北アメリカは西に移動したために、その前面である西側に長い山脈が形成された。
ヴェーゲナーの時代には地球上層部は花崗岩質のシアル（SiAl）層と玄武岩質のシマ（SiMa）層に分かれるとされていた。これは前述のエドアルト・ジュースによる分類である。大陸地殻が氷山のようにシマ層の上に浮かんでいるようなモデルが想像されていた。ヴェーゲナーは密度の小さいシアルからなる大陸地殻が、密度の高いシマ層の上を滑るように押し分けて進むイメージを考えた。
大陸移動説 ヴェーゲナーの大陸移動説
そして、移動の駆動力として離極力（遠心力）と月と太陽による潮汐力に求めた。地球が回転している楕円体であるため、赤道方向への遠心力が働き、インド、オーストラリアの離極運動がおこり、潮汐力により地球の自転速度が遅くなり、南北アメリカへの西向きの力が生じているとした。
このモデルはすぐにハロルド・ジェフリーズ、ポール・ソフォス・エプスタインなど物理学者らによって、遠心力や潮汐力は大陸のような巨大な陸塊を動かし山脈を形成できるほど強力ではないことが示されている。シマ層は流体ではなく頑丈な固体であるので、多くの地球物理学者・地質学者に納得のいくメカニズムとはみなされなかった。
その後、アレクサンダー・デュ・トワによる大陸周辺の地向斜による引っ張りによる分裂説（1937年）や、アーサー・ホームズによるシマ層の熱対流による移動説（1929年, のちのマントル対流説、1944年）などが唱えられたが、いずれも証拠に乏しく、定量的にも不十分なものだったため、次第に正統派の地質学者からかえりみられなくなっていった。
大陸移動説 大陸移動説の評価
大陸移動説に対する評価は様々だった。ヨーロッパやその南半球の植民地などでは当初好意的に評価する研究者も多かった。大褶曲山脈の形成の説明に使われていた地球収縮説が説得力を失いつつあった時代に、大陸移動説は山脈を生み出す別の原動力を与えることができたからである。また、南半球では距離的にごく近いのに生物相がまったく異なるウォレス線のように大陸移動がなければどうしても説明がつかない事例がいくつか発見されていた。大陸移動説がまったく見向きもされなくなった時代でも、南アフリカやオーストラリアの研究者に大陸移動を支持するものがいたのはこのためである。一方、否定的に評価したのはアメリカの研究者たちだった。当時知られていた物理学では、大陸移動をおこすような駆動力は説明ができなかったためである。彼らはしばしば、ヴェーゲナーを専門外の学者として感情的に批判した。日本では寺田寅彦が好意的に紹介したが、1924年のハロルド・ジェフリーズらによる批判が知られるようになると取り上げる研究者は少なくなっていった。
大陸移動説 大陸移動説の評価
1920年代には大陸移動説に関するシンポジウムが開かれ、ヴェーゲナーの著書が各国で出版されていたが、1926年にニューヨークで開かれたシンポジウムの報告書（1928年）は多くの学者の反対意見で占められ、大陸移動説の死亡報告書とみなされた。1930年のヴェーゲナーの死後、大半の科学者たちは大陸移動説をまじめに取り上げなくなり、数年後にはナチス政権が誕生してドイツの科学界も変貌していった。
現代から見ると不自然な陸橋説より、よっぽど説明力があるように思える大陸移動説が受け入れられなかった理由の一つに、大陸を動かす原動力の説明ができなかったことがよく取り上げられる。地形、地質・古生物・古気候の数々の資料をヴェーゲナーは証拠として提示したが、いずれも状況証拠に過ぎず、当時の一般概念を覆すほどの証拠とは見なされなかった。S.J.グールドは「常識で考えて"起こりえない"出来事はそれが起こったという証拠だけをいくら積み上げても正当に評価されない。いかにしてそれが起こりうるかを説明するメカニズムが必要である」と述べている。また、当時の物理学では大陸が動くことを直接的に証明する方法がなかった。ヴェーゲナーも『大陸と海洋の起源』の中で「測地学的議論」の章を設け、「現在の大陸の位置変化を実測する定量的証明こそ大部分の研究者が最も厳密で信頼できる大陸移動説の検証である」と述べている。
大陸移動説 プレートテクトニクス以後
その後、1950年代から1960年代にかけて、古地磁気や大西洋の海底などの研究によって海洋底拡大説が提唱され、それがプレートテクトニクス理論へと発展した。そして、プレートの運動の結果として大陸移動が導きだされることから、ヴェーゲナーの説も見直されるようになった。ただし、ヴェーゲナーの説は、海底面を構成する地層の上を大陸自らが滑り動くとするものであり、プレートがその表面に露出する大陸を伴って動くとするプレートテクトニクス理論とはメカニズムが異なる。
大陸移動説が嘲笑の対象となっていた時代とその後の再評価を地質学の分野で直接経験した古生物学者S.J.グールドはこう述べている。
なお大陸移動の実測は1980年代後半に電波星や衛星を用いた測量技術(VLBI)が発展してから可能になり、多くの大陸が1年に数cmの速度で移動していることが明らかになった。
沖ノ鳥島
沖ノ鳥島（おきのとりしま）は、太平洋（フィリピン海）上に位置する小笠原諸島に属する孤立島。東京都小笠原村に属する。日本の領土としてもっとも南に位置しており、日本最南端の島（サンゴ礁）である。地名表記は東京都小笠原村沖ノ鳥島。日本は島であると主張しているが、これを認めない国もある（#地位に関する論争を参照）。
沖ノ鳥島 概要
東京都心部から約1,730キロメートル、硫黄島から約720キロメートル、フィリピン海プレートのほぼ中央、九州・パラオ海嶺上に位置する、合計面積約9.44平方メートルの島である。南北約1.7キロメートル、東西約4.5キロメートル、周囲約11キロメートル、礁内の面積約5.8平方キロメートルのサンゴ礁（環礁）に位置する。北回帰線の南に位置するため、長らく日本で唯一熱帯に属していた。
干潮時には環礁の大部分が海面上に姿を現しているが、満潮時には礁池内の2つの露岩（東小島と北小島）を除いて海面下となる。
沖ノ鳥島は過去100年当たり1センチメートルという、地盤沈下が極めて小さいことでも知られ、地球温暖化に伴う海面の水位変化を調べるのに役立っている。1999年から2002年のGPS調査によると、沈降こそないものの、N70°W5.0センチメートル/年（1年間に進む距離が、真北から西へ70度回った方向に5センチメートル）で西北西に移動していることが確認されている。
島周辺は海面と海底の海水の温度差が年間を通じて20℃ほどあり、海洋温度差発電にふさわしい条件が揃っている。
なお、「沖ノ鳥島」として公式に記載されたのは1929年（昭和4年）のことであるが、名称の由来は不明である。
日本政府は護岸工事などを行って侵食により失われないように保護している。
沖ノ鳥島 地理
熱帯気候で、年平均の気温は26.8℃、海水温は27.7℃。台風の発生する海域に近く、毎年多くの台風が通過し、台風接近時は50m/秒を越える風が吹くことがある。1988年から2022年までの観測データでは、最高気温37.0℃（2017年6月30日）、最低気温17.7℃（2008年2月17日）である。最大風速は55.2m/秒（2005年9月2日）である。
東京都小笠原村沖ノ鳥島1番地。旧称は北露岩。北緯20度25分31秒 東経136度4分11秒﻿ / ﻿北緯20.42528度 東経136.06972度﻿ / 20.42528; 136.06972﻿ (北小島)に位置する。面積7.86平方メートル。海抜は第二次世界大戦以前の海図では2.8メートルと記載されていたが、2008年3月時点で約1メートル。満潮時は約16センチメートルが海面上に現れる。三等三角点「北小島」が設置されている。
沖ノ鳥島 地理
東京都小笠原村沖ノ鳥島2番地。旧称は東露岩。北緯20度25分32秒 東経136度4分52秒﻿ / ﻿北緯20.42556度 東経136.08111度﻿ / 20.42556; 136.08111﻿ (東小島)に位置する。面積1.58平方メートル。海抜は第二次世界大戦以前の海図では1.4メートルと記載されていたが、2008年3月時点で約0.9メートル。満潮時は約6センチメートルが海面上に現れる。一等三角点「沖ノ鳥島」が設置されている。
日本は1988年から北小島および東小島に鉄製消波ブロックの設置とコンクリート護岸工事を施し、東小島にはチタン製防護ネットを被せて保護している（詳細は#浸食防止策を参照）。
第二次世界大戦中の1940年（昭和15年）7月中旬、大日本帝国海軍は北露岩に無人灯台建設を計画した。その後、中断していた灯台基盤跡に、人工島の観測所基盤が、海面上に大規模な観測施設（作業架台：60メートル×80メートル）が建築されており、無人の気象・海象観測が行われている（海洋研究開発機構）。
その他、船舶が沖ノ鳥島に座礁することを防止するため、海上保安庁によって領海内に「沖ノ鳥島灯台」が設置されている。この無人灯台の灯火は海面上から26メートルの位置にあり、発光ダイオードの光を沖合12海里まで届けるもので太陽電池によって稼働している。
沖ノ鳥島 地理
東小島には一等三角点「沖ノ鳥島」、北小島には三等三角点「北小島」、観測所基盤には水準標石が設けられている。また、2005年には電子基準点「沖ノ鳥島」が東小島に設置されている。
なお、2014年、港湾設備建設を目指して行われていた桟橋建造工事で事故が発生、多数の死者が出て中止された。（詳細は「沖ノ鳥島港湾工事事故」を参照。）現在は、北小島沖で桟橋・荷捌き施設等の建設が進められていて完成は2027年予定である。
第二次世界大戦の前の1933年の調査記録では、海抜最大2.8メートルの北露岩、1.4メートルの東露岩、さらに北露岩の南側に海抜2.25メートルの「南露岩」、それ以外に60 - 90センチメートルの露岩があり、合計6つの露岩が満潮時にも姿を現していたことが記されている。
これらのうち、南露岩は1938年に消失が確認された。1968年に日本へ施政権が返還されたあとの1982年以前は露岩の数は4つとされていたため、1987年までに、現在の北小島、東小島を除いたものは風化や海食により消え失せたと見られている。
沖ノ鳥島 歴史
1976年（昭和51年） - 日本アマチュア無線連盟創立50年を記念して、5月30日から6月2日まで、アマチュア無線のアマチュア局移動運用（沖ノ鳥島DXペディション）を行う。コールサインは7J1RL（セパレートDXCCエンティティとして認められていたが、別のハムたちからの異議申し立てにより、1980年11月30日付で「消滅エンティティ」となり、以降は小笠原諸島/JD1の一部）。
日本がアメリカ合衆国やイギリスをはじめとする48か国と締結したサンフランシスコ平和条約第3条では、日本は「北緯二十九度以南の南西諸島（琉球諸島および大東諸島を含む。）、孀婦岩の南の南方諸島（小笠原群島、西之島および火山列島を含む。）並びに沖の鳥島および南鳥島」を、アメリカ合衆国を施政権者とする国際連合の信託統治制度の下に置くことを承認し、さらには国際連合がこの信託統治制度を可決するまでの間は、アメリカがこれらの島々に対する施政権を持つことを承認した。実際にはアメリカは国際連合に対してこれらの島を信託統治する提案をしなかったため、沖ノ鳥島は小笠原諸島とともにアメリカの施政下に置かれたものの、領土主権は日本に残された。1968年（昭和43年）に日本国とアメリカ合衆国が結んだ小笠原返還協定が発効したことにより、小笠原諸島および沖ノ鳥島の施政権は日本に返還された。
沖ノ鳥島 行政区分
日本では小笠原諸島の一部として東京都小笠原村に属し、住所は郵便番号「100-2100」、東京都小笠原村沖ノ鳥島1番地（北小島）および、2番地（東小島）となっているが、無人島のため交通困難地の一覧には掲載されていない。所属市町村が未定である伊豆諸島の鳥島などと違い、所属市町村が決まっており住所が設定されているため本籍を置くことが可能である。
1987年10月に東京都によって海岸保全区域に指定されたが、東京都だけでは保守費用を負担しきれないことから、1999年6月以降は、全額国費による直轄管理（所管は国土交通省）となっている。2011年6月、一部が低潮線保全区域に指定されている。
電話の市外局番は小笠原村の04998だが、現状では無人島であることから加入者は存在していない。
沖ノ鳥島 地位に関する論争
沖ノ鳥島が日本国の領土であり、その周囲に日本の領海・領空を持つことは、どこの国家からも異論が出ていない。ただし下記のように、沖ノ鳥島を基点とする排他的経済水域（Exclusive Economic Zone、略称：EEZ）および大陸棚の設定について、日本国と、中華人民共和国（中国）・中華民国（台湾）および大韓民国（韓国）の3か国の間で主張が異なっている。
1994年11月16日に発効した、国際海洋法の基礎となっている海洋法に関する国際連合条約（国連海洋法条約）では、「島」と「岩」について以下のように定義されている。
第121条 第1項：島とは、自然に形成された陸地であって、水に囲まれ、高潮時においても水面上にあるものをいう。
第121条 第3項：人間の居住又は独自の経済的生活を維持することのできない岩は、排他的経済水域又は大陸棚を有しない。
日本国はこの第121条1項の定義に従って沖ノ鳥島は「島」であるとし、国連海洋法条約発効に併せて制定した「排他的経済水域及び大陸棚に関する法律」（平成8年法律第74号）によって、沖ノ鳥島を中心とする排他的経済水域および大陸棚を設定した。
沖ノ鳥島 地位に関する論争
しかし、沖ノ鳥島が同3項の「岩」に当てはまるとすれば、沖ノ鳥島は領海は有するものの、排他的経済水域や大陸棚を有しないということになる。海洋法専門家でハワイ大学マノア校教授のジョン・ヴァン・ダイクは、1988年1月21日のニューヨーク・タイムズで「沖ノ鳥島――せいぜいキングサイズのベッドくらいの大きさしかない、2つの浸蝕された突起から構成される――」と、独自の経済的生活を維持することのできない居住不可能な岩という記述に間違いなくあてはまるので、200海里の排他的経済水域を生み出す資格を与えられない、と主張した。その意見は2005年2月16日のウォール・ストリート・ジャーナルで「日本の立場は、イギリスが1990年代にEEZの主張を諦めた、大西洋のロッコール島の例に酷似している」「沖ノ鳥島のEEZをもっともらしく主張することはできない」として紹介されている。
こうした意見に対して日本国政府は、「岩」の定義が同条約上に存在しないことを根拠として沖ノ鳥島の排他的経済水域を主張している。
沖ノ鳥島 地位に関する論争
2003年以降には、中華人民共和国（中国）および韓国、中華民国（台湾）の3か国が日本の主張に対する異議を申し立てるようになった。沖ノ鳥島が日本の領土であることは認めるものの、それは国連海洋法条約第121条第1項の「島」ではなく、同条第3項の、人が生活を維持できない「岩」であり、領海を設定することはできるものの、沖ノ鳥島周辺に日本が排他的経済水域を設定することはできないと主張している。
なお同条約には、島に関する以下のような条文も定められている。沖ノ鳥島の北小島・東小島に設置された鉄製消波ブロックやコンクリート製護岸・チタン製防護ネット、および観測所基盤・観測拠点施設については、この条文に記された人工の「構築物」に該当する。ただし、沖ノ鳥島の本体は自然に形成されたものであるため、この条文には該当しない。
第60条 第8項：人工島、施設及び構築物は、島の地位を有しない。これらのものは、それ自体の領海を有せず、また、その存在は、領海、排他的経済水域又は大陸棚の境界画定に影響を及ぼすものではない。
ロッコール島
沖ノ鳥島 地位に関する論争
面積約784.3平方メートルの岩（高さ約23m、直径27m）。沖ノ鳥島の約83倍の面積をもつ。無主地であったため1955年からイギリスが領有権を主張、1972年にイギリスの領土として正式に編入された。排他的経済水域 (EEZ) を設定した場合、豊富な海洋資源を得ることができるため、イギリスは編入後にロッコールを基点とするEEZの設定を検討したが、アイルランド、デンマーク（フェロー諸島の一部として）、アイスランドはこれに反対していた。
1982年に採択、1994年に発効した「海洋法に関する国際連合条約（国連海洋法条約）」には、121条3項に「人間の居住又は独自の経済的生活を維持することのできない岩は、排他的経済水域又は大陸棚を有しない」と規定されており、イギリスは、ロッコール島は「条約第121条3項に基づき漁業水域の限界のための有効な基点ではない」と判断して政策転換を図り、ロッコール島の排他的経済水域と大陸棚に関する主張を放棄した。
太平島
中華民国（台湾）が実効支配。
中華民国政府は2016年3月23日、海外メディアを初めて太平島に招き、島には井戸水が湧いており、人間の居住や農業が可能であることをアピールした。島内にはこのほか原生林、太陽光発電施設、観音堂、病院があり、病院では外国人に対しても人道的見地から医療活動をしていると説明した。
沖ノ鳥島 地位に関する論争
しかし、2016年7月12日、国連海洋法条約に基づくオランダ・ハーグの仲裁裁判所が、太平島を含む南沙諸島（スプラトリー諸島）には法的に排他的経済水域（EEZ）を設けられる「島」はないと認定し、中華民国（台湾）が実効支配する太平島が「島」ではなく「岩」だとして排他的経済水域を認めない判断を下した（南シナ海判決）。
これに対して、中華民国政府は強く反発。蔡英文総統は「裁定は台湾の権利を傷つけるもの」として軍艦（康定級フリゲート「迪化」）を派遣した。
2001年（平成13年）ごろから、中華人民共和国の海洋調査船による調査が沖ノ鳥島の排他的経済水域内で多く行われ、この件について日本は2004年（平成16年）に事務レベル協議で抗議した。これに対し同年4月22日、中国側は、沖ノ鳥島は「島」ではなく「岩」であり、日本の領土とは認めるが、排他的経済水域は設定できないと主張。2009年（平成21年）8月24日には国連大陸棚限界委員会において、沖ノ鳥島を「人の居住または経済的生活を維持できない岩」であると認定するよう意見書を提出した。
沖ノ鳥島 地位に関する論争
2016年（平成28年）4月、台湾の馬英九中国国民党政権（当時）は、排他的経済水域を設定できない岩との認識を示していた。台湾漁船「東聖吉16号」が4月25日午前、沖ノ鳥島の東南東150海里の海上で日本の海上保安庁に拿捕されたことについて、張善政・行政院長は26日、沖ノ鳥はただの岩礁であり、排他的経済水域（EEZ）は設定できないと指摘。漁船は公海上で操業しており、日本に拿捕する権利はないと語った。張氏は、堂々たる大国である日本が、なぜこのような理不尽なことをしたのか、と批判。農業委員会漁業署の蔡日耀署長も25日、沖ノ鳥は岩礁であるとして、同様の主張を行っていた。しかし翌5月に発足した蔡英文民主進歩党政権は、自由民主党国会議員らとの対話後、5月23日に「法律上の特定の立場を取らない」として扱いを修正した。翌24日のフォーカス台湾は、この方針転換に対し下野した国民党はもちろん与党の民進党からも異論が相次いだと報道した。民進党の黄偉哲・立法委員は方針転換は「速すぎると言わざるを得ない」とした上で、台湾は沖ノ鳥を「岩」と主張するべきだと訴えた。同党の蔡其昌・立法院副院長（国会副議長）も、新政権の決定に理解を示しつつも、個人的には「岩」だと認識していると語った。国民党の林徳福・立法委員は新政権を「弱腰」と批判し、「台湾の漁民は今後、公海で日本の船を見たら逃げなければならないのか」と皮肉った。同党の江啓臣・立法委員は、「国の尊厳と品格を損なう発言だ」と童報道官を非難した。また、民進党、国民党に次ぐ第三党の時代力量も、沖ノ鳥は「岩」であるとの立場を示した。25日には行政院の童振源報道官が、国連大陸棚限界委員会は沖ノ鳥島の北側の海域では大陸棚の延長を認めたが、「南側は結論が先送りされている」と指摘し、沖ノ鳥周辺の排他的経済水域（EEZ）をめぐる国際的論争はいまなお存在すると強調した。一方で、最も重要なのは漁業権を守ることであるとして、日本側との協議を進める姿勢を改めて示した。30日には葉俊栄内政部長が立法院の質疑において、沖ノ鳥島についての国民党所属の立法委員からの質問に対し、「内政部の業務ではない」としながらも、「基本的には岩」とする認識を示し、周辺海域には排他的経済水域（EEZ）はないとした。2018年5月23日の台湾立法院における野党との質疑の中で、海洋政策を担当する海洋委員会の黄煌輝主任委員は沖ノ鳥島について、「沖ノ鳥は岩で、太平島は島」だとする見解を明らかにした。また台湾は島の地位が確定するまで漁業権を認めるようにも主張している。
沖ノ鳥島 地位に関する論争
サンフランシスコ平和条約においては沖ノ鳥島の存在について明記されており、日韓基本条約ではサンフランシスコ平和条約の関係規定を想起し条約を締結することに決定と定められており、日本の領土であることは認めている。しかし、国際法上沖ノ鳥島が島であることは否定している。
2005年5月20日、当時の東京都知事であった石原慎太郎が沖ノ鳥島の視察を行い、周辺海域へシマアジの稚魚を放流した。同年6月17日には国土交通省が縦1メートル、横1.5メートルのチタン製銘板を設置した。「東京都小笠原村沖ノ鳥島一番地」「日本国最南端の島」のほか、沖ノ鳥島の緯度・経度が刻まれている。
2005年8月24日、海上保安庁は経済活動実証のため沖ノ鳥島に灯台を設置することを決定し、2007年3月16日に、周辺海域を航行する船舶や操業漁船の安全と運航能率の増進を図ることを目的として「沖ノ鳥島灯台」を設置して運用開始した（#地理を参照）。また、同灯台を海図に記載した。
2009年11月6日、環礁部分に船舶が接岸できるような港湾施設を建設する方針を決めたと報道され、2013年に建設を開始した（#浸食防止策を参照）。中国の「『経済的生活の維持』ができない」とする主張に対抗する意図があるとされる。
沖ノ鳥島 地位に関する論争
2010年7月23日には「排他的経済水域及び大陸棚の保全及び利用の促進のための低潮線の保全及び拠点施設の整備等に関する基本計画」を閣議決定し、沖ノ鳥島における特定離島港湾施設の建設に着手している。2014年に工事中に多数の死者が出る事故が発生、いったん中止となった。（詳細は「沖ノ鳥島港湾工事事故」を参照。）
2020年7月10日、老朽化した旧観測拠点施設の撤去と新観測拠点施設への更新、および破損していた観測所基盤の船着き場の災害復旧が行われたことを公表した。
2023年4月、国土交通省関東地方整備局特定離島港湾事務所が2023年度の事業概要を公表、88億円を充て、大型船舶の係留や停泊、荷捌きなどが可能になる港湾施設の整備を進める方針が示され、2029年度完成予定で進められている。
沖ノ鳥島 地位に関する論争
2008年11月12日、日本は大陸棚限界委員会（Commission on the Limits of the Continental Shelf、略称：CLCS）に対して、沖ノ鳥島の周辺海域である九州・パラオ海嶺南部海域、四国海盆海域を含む7つの海域について国連海洋法条約76条8項に基づき大陸棚延長申請を提出した。その申請に対してアメリカ合衆国、中国、韓国およびパラオの4ヶ国がそれぞれ自国の見解を示す文書を委員会に提出している。アメリカ合衆国とパラオは、日本と自国の間で大陸棚が認められる部分が一部重複するおそれがあったため、日本と自国との間の境界画定に影響を及ぼさない範囲内で委員会が行動をとり勧告を行うことを前提に、委員会の行動ないし勧告には異議を唱えないとする趣旨のものであった。一方で、中国と韓国は、沖ノ鳥島は国連海洋法条約121条3項における「人間の居住又は独自の経済的生活を維持することのできない岩」であり大陸棚は有しないという抗弁を委員会に提出した。
2009年9月に、大陸棚限界委員会は日本の採択を審査するために、各海域の審査を行い、2012年4月の全体会合において、四国海盆海域を含む4つの海域について、日本の申請の大部分を認める案が採択された。
沖ノ鳥島 地位に関する論争
一方で、九州・パラオ海嶺南部海域については、委員会が勧告を出すための行動を取るべきか否かの投票において、賛成5、反対8、棄権3となり、可決に必要な委員の3分の2以上の賛成が得られず、大陸棚限界委員会は「言及された事項が解決されるときまで、本海域に関する勧告を出すための行動をとる状況にないと考える」との声明を出し、結論を先送りにした。
四国海盆海域についての勧告採択を受け、外務省は2012年4月28日に「沖ノ鳥島を基点とする我が国の大陸棚延長が認められていることを評価します」とする談話を発表したが、四国海盆海域の大陸棚延長は沖ノ鳥島以外の陸地を基点としても成立するものであるが、勧告の中に沖ノ鳥島が大陸棚延長の基点であるとした趣旨の明確な記述はなく、勧告が沖ノ鳥島が大陸棚延長の基点であることを認めているとは必ずしも断定できない。
また、大陸棚限界委員会はあくまでも科学的・技術的な観点から大陸棚の延長について勧告をする国際機関であって、法的な問題について判断する権限はない。このことは委員会自身が認めているところであり、仮に大陸棚限界委員会による勧告が沖ノ鳥島を大陸棚延長の基点であることを認める趣旨のものであったとしても、それは科学的・技術的な観点に関するものであり、国連海洋法条約上の「島」であるか「岩」であるかといった法的地位に関する問題については何ら影響を与えるものではない。
沖ノ鳥島 保全策
沖ノ鳥島にある2つの小島が風化や海食で浸食され、満潮時に海面下に隠れてしまうと、定義上の「島」と認められなくなり、その場合、日本の国土面積（約38万平方キロメートル）を上回る約40万平方キロメートルの排他的経済水域が失われてしまうため、1987年から「災害復旧工事」として2つの島の周りに鋳鉄製消波ブロックによる消波堤を設置し、内部に直径50メートルのコンクリート製護岸を設置した。ところが、護岸コンクリートの破片が東小島を傷つけるという事故が起こったため、東小島の上はチタン製の防護ネットで覆っている。これらの保全工事にかかった費用は約285億円である。
地球温暖化にともなう海面上昇により、島そのものが将来水面下に没することが予想されている。そこで、自然の力により島を高くしようとの構想がある。具体的には、島の周囲の珊瑚礁を活性化して大規模な珊瑚礁を生成させる。これが砕けて砂となり堆積や波による集積を行うことにより、自然の力により島の高さを上げてしまうという構想である。この構想の調査のために、水産庁は実施期間を2006年度から2年間とする「生育環境が厳しい条件下における増養殖技術開発調査事業」を創設、業務取りまとめ機関として「サンゴ増養殖技術検討委員会」を設置し、初年度に3億円の予算を充てている。
沖ノ鳥島 保全策
2010年、民主党政権下において国土交通省が750億円を投じ、沖ノ鳥島の西側に港湾設備、岸壁、泊地、臨港道路などインフラストラクチャーを建設し、輸送や補給が可能な活動拠点を作ることを決定した。経済的な活動拠点が完成すれば、事実上の有人島となり「同島では経済的生活の維持ができない」とする島の地位に関する批判（前出の「#地位に関する論争」を参照）を退けることができることから計画されたものである。
この計画に従って、2011年度に国土交通省が特定離島港湾の建設に着手した。長さ160メートルの岸壁を作る工事で、130メートル級の大型海底調査船も停泊可能な岸壁となる。港湾整備は2027年度に完成する予定。国土交通省は「輸入頼みの資源を自前で開発する拠点。経済的な安全保障につながる」と説明している。2019年7月現在、北側桟橋、中央桟橋、南側桟橋と荷捌施設が建設されている。
沖ノ鳥島は気象条件が厳しくアクセスが難しいため、航空機や船舶による島や港湾施設の監視・保全に支障が出ている。
2021年、沖ノ鳥島と南鳥島とその周辺の衛星画像を人工知能で解析し、施設の状況を早期に把握するシステムを国土交通省が2022年度に導入すると報道された。
南鳥島
南鳥島（みなみとりしま）は、東京都小笠原村に所属する小笠原諸島の島。本州から約1,800 km離れた日本国の最東端である。日本列島の東側の太平洋を南北に走る日本海溝を隔てた唯一の島である。
現在は一般住民（民間人）はいないが、防衛省（海上自衛隊）、国土交通省（関東地方整備局および気象庁）の職員が常駐している。民間人は立入禁止であり、観光目的で訪問することはできない。常駐職員以外は調査、取材、受注作業（役務）目的での立入りのみ許可される。また、島内に医師や医療施設はなく、魚を釣って食べることは食中毒を起こすと命の危険があるため、禁止されている。
日本国の島では唯一、他の島と排他的経済水域を接していない島でもある。マーカス島、マルカス島（マーカスとう、マルカスとう、英: Marcus Island）とも呼ばれる。本島と沖縄県与那国町のトゥイシの間が、日本国の施政権のおよぶ領土間で最長の大圏距離を取ることができる地点である（約3,144 km）。
南鳥島 地勢
ケッペンの気候区分でいうサバナ気候 (Aw) に属する。月平均気温2月21.8°C - 7月28.5°C、年間平均25.8°Cと温暖。降水量は日本国内では少なめである。日本では南西諸島と南鳥島を含む小笠原諸島のそれぞれ一部が熱帯に属しているが、南西諸島はアジア大陸からの距離が近いため寒候期（10 - 3月）にはシベリア気団の大きな影響を受ける。同じ熱帯でも、南西諸島南部（石垣島、西表島、与那国島、宮古島など）は年中降水量が多いので、熱帯雨林気候 (Af) に属する。これに対して、南鳥島は大陸からの距離が遠いため年間の気温差が小さいが、日平均気温年較差が約6.7°Cあり、寒候期には北極方面からの寒気の影響があることを示している。極値は、最低気温が1976年2月10日 13.8°C、最高気温が1951年7月17日 35.6°C。積雪記録はない。また、南鳥島はアメダス、気象官署をあわせた気象庁の観測所における11月、12月、1月の国内最高気温記録を保持している（それぞれ1953年11月4日の34.2°C、1952年12月5日の31.6°C、1954年1月7日および2021年1月9日の29.7°C）。
南鳥島 地勢
一辺が約2キロメートルの三角形の平坦な島であり、国土地理院が公表する全国都道府県市区町村別面積調によれば、2024年7月1日時点の面積は1.47平方キロメートルで、最高地点の標高は9メートル。島の周囲はサンゴ礁で浅くなっているが、潮流が速く泳ぐのは危険である。この海域は北西太平洋海盆に含まれ、島の周囲は深い海に囲まれており、他のどの陸地からも1,000キロメートル以上離れている。サンゴ礁の外側は水深1,000メートルの断崖となる。
日本の島としては唯一日本海溝の東側にあり、日本で唯一太平洋プレート上にある。日本最東端の電子基準点が存在し、この電子基準点は日本で唯一太平洋プレート上にあることから観測データはプレート運動を解明するための貴重な資料となるほか、国際地球基準座標系の実現に当たり、地球上での均質な分布の観点から参照点の一つとして位置付けられている。
南鳥島は、プレート運動による動きとして、西北西方向に移動しているが、2011年に発生した東北地方太平洋沖地震以降、移動速度が約1割（8センチメートル/年→8.8センチメートル/年）加速している（2014年の時点）との研究が2015年に発表された。
南鳥島 人間史
1543年、スペイン東洋艦隊のベルナンド・デ・ラ・トーレ（Bernando de la Torre）による探検航海中に南鳥島が初めて発見されたとされる。1864年、ハワイのミッション船「モーニング・スター」が南鳥島を確認。記録が確かなのはこれが最初であるという。1874年にはアメリカの測量船「Tuscarora」が、1880年にはフランス軍艦「Eclai-leu」が島の位置を測量している。また、1860年ごろ、アメリカ人宣教師がマーカス島と命名した。1889年、アメリカ商船「ワーレン」の船長ローズヒルが島に上陸した。この人物は後に日本との間で問題を引き起こすこととなる。
1902年（明治35年） - アメリカ人A・A・ローズヒル（Andrew Ambrose Rosehill）がアメリカ合衆国による領有権を主張して開拓を試みるが、それを察知した大日本帝国も軍艦笠置を派遣し、先に上陸して牽制した（南鳥島事件）。
この事件の際、軍艦「高千穂」に同乗していた地質調査所の技師が南鳥島の土を採取・分析。リン酸分が30％程度であったことから、南鳥島が燐鉱の国内産地として注目される。
南鳥島 人間史
1903年（明治36年） - 2月、水谷が東京府に「鳥糞採取願」を提出。3月に府から許可が降りる。これにより鳥糞石（グアノ）の採掘が本格化する。
最盛期には年間1,000トンのグアノを採掘。島の中央部において採掘され、現場から沿岸部へ敷設されたトロッコによって運搬されて貨物船で出荷された。主な出荷先は東京の「全国肥料取次所」であった。グアノ採掘に従事する労働者は60-70人をかぞえた。大正初期の生産高は年間600トンであった。
この時期に南鳥島の事業の権利は水谷から「南鳥島合資会社」に移転。
南鳥島 生物
ヤモリ科の一種であるミナミトリシマヤモリが生息していたが、1952年以降生息が確認されておらず、個体群は消滅したと考えられている。なお、標準和名にはミナミトリシマとあるがこの島の固有種ではなく、ミクロネシア方面から流木などに乗って分布を広げたものと考えられている。
人体に有害な寄生虫を持つ外来種アフリカマイマイが多数生息する。
南鳥島 島内の施設と交通
一般市民の定住者はなく、飛行場施設を管理する海上自衛隊硫黄島航空基地隊の南鳥島航空派遣隊（約10人）や気象庁南鳥島気象観測所（約10人）、関東地方整備局南鳥島港湾保全管理所（3人）の職員が交代で常駐する。南鳥島航空基地があり、気象通報の観測地でもある。アマチュア局は気象庁の社団局JD1YAAがあり、来島者の個人局が運用することもある。かつては海上保安庁の社団局JD1YBJもあった。
往来・補給のために1,370メートルの滑走路があり、島の一辺の方向に平行である。島の南側に船の波止場があるが、浅いサンゴ礁に阻まれて大型船は接岸できないため、大型船は沖合いに停泊し、そこから船積みの小型ボートで島に荷揚げを行っている。このため、2010年度から泊地および岸壁工事が行われており、2022年度に完成予定である。
太平洋戦争の際に、上陸戦を想定して島を要塞化していたため、その時代の戦車や大砲の残骸などが残る。アメリカ軍による空襲はあったものの、上陸・戦闘は起きなかった。かつては、アメリカ沿岸警備隊が電波航法施設ロランC局を運用していた。1993年に海上保安庁千葉ロランセンターが業務を引き継ぎ、213メートルのアンテナから1.8MWの送信出力でロランパルスを発射していたが、GPSの普及でロランを使用する船舶が減少したため、2009年12月1日午前に廃止された。
南鳥島 島内の施設と交通
島に駐在する職員の交代などのため航空自衛隊のC-130Hが月に一度、海上自衛隊のC-130Rが週に一度、硫黄島を経由して食料の補給や荷物の逓送のために飛来する。海上自衛隊のUS-2や航空自衛隊のC-1が利用されることもある。交代の職員もこれらの飛行機を利用する。日本郵便株式会社が「交通困難地」に指定しているため、郵便番号「100-2100」（小笠原村の父島・母島以外の〈一覧に掲載がない〉地域の番号）と南鳥島の住所を記載しても郵便物は届かない。これは各社宅配便も同様である。このため、郵便および宅配便の利用はできない。
所要時間はC-130が厚木基地からの直行で約3時間半である。
海上自衛隊が2014年まで運用していたYS-11Mでは、厚木基地から硫黄島を経由して約7時間かかり、絶海の孤島で周囲に緊急着陸が可能な飛行場が存在せず、何らかの理由で着陸ができないと帰路に燃料不足の懸念があることから、確実に着陸可能である状況でのみ運航を行っていた。
南鳥島 島内の施設と交通
作家の池澤夏樹が南鳥島に行きたいと要望し、補給船に乗って1日だけ上陸して、その際の状況を「南鳥島特別航路」に書いた。
2014年では公衆電話か手紙のみであった通信手段も、2020年時点ではソフトバンクの携帯電話がどうにか使用できるようになっている。 インターネットに接続する際は携帯回線を利用しないといけない。衛星電話も利用できる。テレビはあるが地上波放送を受信することはできず、BS放送のみ視聴可能で、中には休暇の際にDVDを大量購入する人もいた。
南鳥島 希土類
2012年6月28日、東京大学の加藤泰浩ら研究チームは当地付近の海底5,600メートルにおいて、日本で消費する約230年分に相当する希土類（レア・アース）を発見したと発表。日本の排他的経済水域である南鳥島沖の海底の泥に、希土類の中でも特に希少でハイブリッド車 (HV) の電動機などに使われるジスプロシウムが、国内消費量の約400年分あるという推定がなされた。これにより、掘削技術を提供している三井海洋開発と共同で深海底からの泥の回収技術の開発を目指す。
2013年3月21日、海洋研究開発機構と東京大学の研究チームは、深海底黒泥中には最高で中国鉱山の30倍超の高濃度希土類があることが判明したと発表。この調査で、同大学の加藤泰浩は「230年分以上、数百年分埋蔵している可能性がある」と話している。なお、陸上の希土類鉱山で問題になる放射性トリウムは深海底黒泥中には含まれていなかった。
世界の希土類の現在の主な輸出国である中華人民共和国は、日本による2013年の当地域の希土類に関する報道について、「我が国を煽り立て、牽制（けんせい）することが目的だった可能性がある」とした。アドバンストマテリアルジャパン社長の中村繁夫は、南鳥島の希土類採掘は経済合理性に欠けており、一連の報道は単なる牽制目的なのではないかと述べた。
南鳥島 希土類
経済産業省は2013年度から3年間、南鳥島周辺の排他的経済水域内において、希土類を含む海底堆積物の分布状況を調査して評価を行い、商用化に向けた技術開発も行っている。
2020年7月、JOGMECが南鳥島南方の排他的経済水域内の水深約930メートルにおいて世界で初めてコバルトリッチクラストの掘削試験を実施し、649キログラムを回収した。掘削試験をした拓洋第5海山平頂部には、日本の年間消費量の約88年分のコバルト、約12年分のニッケルの存在が期待されている。
2022年11月、中国による海洋進出や台湾への軍事侵攻などの地政学的リスクの高まり、経済安全保障の観点から、2022年度第2次補正予算案に採掘に向けた関連経費を盛り込む方針が示された。2023年度に採掘法確立に向けた技術開発に着手し、5年以内の試掘を目指す方針である。
大陸と海洋の起源
『大陸と海洋の起源』（たいりくとかいようのきげん、独：Die Entstehung der Kontinente und Ozeane）は、ドイツの気象学者アルフレート・ヴェーゲナーが大陸移動説を提起し論じた古典的名著。
ヴェーゲナー自身の主著で、初版は1915年に刊行、版を重ねるごと（1920年に第二版、1922年に第三版）に全面的に書き直しを行い、1929年に最終改訂・第四版を刊行した。
本書が主張した大陸移動説は、人工衛星による精密な測地観測が進み、大陸が実際に移動している状況が直接的に観測され実証されている。研究の大幅な進展により、本書内容には少なからず誤りが判明しているが、自然科学の真理探求の過程を克明に描写した点において、本書は古典としての多大な意義を持っている。
大陸と海洋の起源 目次
表記は、岩波文庫版『大陸と海洋の起源』より
世界
世界（せかい、英: World、梵: लोकधातु, loka-dhaatu、羅: mundus）とは、以下の概念を指す。