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震電 特徴
ただしアメリカ軍は1945年11月から計画していたダウンフォール作戦（日本本土上陸作戦）において爆撃機の護衛を新型のP-51H（1945年2月3日初飛行）に統一する予定であり、現に対日戦終結の時点で370機を軍に引き渡していた。最高速度は784Km/hで、震電の要求値740km/hを上回っている。
エンジンには三菱のハ43-42を選定した。ハ43は金星を元に設計された空冷複列星型18気筒エンジンで、高回転化・高ブースト圧化によって離昇出力2,130馬力を発揮した。過給機はギア結合の1段目とフルカン継手式の無段階変速の2段目を持つ2段過給機を備えているが、将来的にはクラッチ結合ギアによる1段3速過給機をもつハ43-44に載せ替える予定だった。この変更はフルカン継手に必要な大容量の潤滑油タンクと油冷却器を不要とするためである。
震電 特徴
エンジンから長さ900 mmの延長軸でプロペラを駆動、減速筐はエンジン側ではなくプロペラ側にあり、減速筐とプロペラの間には地上運転および飛行中の冷却補助のための強制冷却ファンがある。長い延長軸を持つためにエンジン架は特殊なものが考案され、「飛行中ノ荷重ニヨリ発動機本体ト減速筐トノ間ニ相対的ノ撓ミヲ全然又ハ極メテ少量シカ生ゼザル」ようになっており、またエンジン・プロペラの負荷は全て主翼桁に直接かかる構造になっている。エンジンカウルのうち最後端の強制冷却ファンの周辺はエンジンに直接装着されており、ファンとダクトの隙間を少なくしている。エンジン排気のうち45 %は油冷却器の後方に、22 %はエンジンカウル内部に噴出して誘導冷却に、36 %はロケット排気管として利用した。
エンジン冷却用の空気取入口は胴体左右、翼根前方と風防スライドレール終端を結ぶ傾斜した平べったい形状となっている。カウルフラップはこの入口の直前にあり、スポイラー状に開閉して入口面積を調整する方式である。
エンジン後方左右にある油冷却器には独立した取入口があり、単排気管を左右各4本ずつ出口直前に配置して噴流で押し流すとともに吸入効率も高めているが、試験飛行で油温が過昇したため空気取入口の改修が予定されていた。
震電 特徴
プロペラには住友金属が製造した油圧式、可変ピッチプロペラが採用された。これはVDMのライセンス生産品で、直径は3.4 m、フルフェザリングが可能であった。当初は6翅であったが、生産性および効率の点から4、または5号機以後は幅広の4翅に変更される予定だった。4翅プロペラは直径 3.4mの甲案と 3.5mの乙案の2種が検討されていた。なお脱出時に操縦者の安全を確保するため、減速筐取付ボルトに火薬を仕込んで電気着火で爆砕、冷却ファンとプロペラを機体から分離する機構が予定されていた（1号機には間に合わず非搭載）。これに類似の装置は先行する三菱の J4M閃電 において佐野栄太郎技師が「プロペラ離脱装置」を考案しており特許も取得しているが、震電は独自開発の道を選んだ。なお飛行した試作1号機の震電は、閃電 用に準備されていたエンジンを改造して装備したという。
燃料タンクは総ゴムの積層品で胴体内に400リットル、両翼に各200リットルの計800リットル。さらに200リットル落下増槽2個を両翼下に懸架することができた。また耐蝕アルミ製のメタノールタンクが両翼の燃料タンクの外側に75リットルずつ内蔵されていた。
操縦席背後の防火壁を境目に、前方が胴体、後方がエンジンカウルである。
震電 特徴
一般に前翼式は胴体が短く、摩擦抵抗の指標となる機体表面積を縮小できる点で有利とされるが、震電はカウル内に長い流路を内包しており表面積の削減には成功していない。
震電 特徴
胴体容積は有効活用され、30 mm機銃4挺、弾倉、撃ち殻受け、訓練用機銃、救命筏、蓄電池、前脚などが納まっている。これらの出し入れのため多くの開口部が必要で、軽量化に有利な応力外皮構造には出来ず特殊な構造で強度を確保している。中でも機銃や弾倉の脱着パネル（ネジ止め）は裏にビード板をスポット溶接され、強度を負担するよう設計されたが、脱着パネルに応力を負担させるには工夫を要し、また脱着できない応力外板に比べ荷重伝達に限界があるため、高負荷時に応力の一部を負担するに留まる。機銃取付部は強力な発射反動を受け止めるため中心線上に橋桁状の補強が施されている。また操縦席側面の外板は強度部材ではなく、強度は内部のプレートガーダー様の箱型の構造が担っている。この構造材と外板の間にロッドやワイヤー、配線を設置することで、外側からこれらを装着・点検することができ生産性・整備性を向上させている。結果的に操縦席部分の横幅は106センチとなり三式戦闘機の84センチよりも太い。操縦席は地上から3.3mの高さにあり木型（モックアップ）審査の時点で海軍から「乗降が困難」という苦情が出ていたが、試作1号機完成後の地上滑走試験、飛行試験とも梯子をかけて乗降している。後方視界は特に要求が無いせいか考慮された形跡もない。
震電 特徴
輸送の便の為、震電の機体は胴体防火壁直後で胴体と主翼・エンジン部に分割することができる。これらの結合は防火壁下端と主翼前桁前端の1点と、左右1対の防火壁中ほどと主翼主桁を結ぶパイプの計3点で行われる。
主翼は前縁で20度の後退角を持つが遷音速飛行を意識した物ではない。本来、震電の飛行速度域（高亜音速以下）では後退翼よりも直線翼の方が優れた特性を持つが、震電の場合は主翼とプロペラの位置が重なってしまうため、両者を離す目的で後退翼と延長軸が採用されている。
震電 特徴
主翼は生産性向上のため従来機とまったく異なる構造をとっている。前桁・主桁・後桁の3本桁を軸に6本の力骨が翼断面方向に配され、強度部材である外板を沈頭ネジ止めするもので、従来のような多数の小骨を用いない。外板は2枚張り合わせ構造で、外板にプレス成型によってビード加工した「板格子」をスポット溶接したもの。このため専用の翼組立工場でなくプレス工場で主翼を完成させることができた。なお胴体貫通する主桁の翼根部分は上下高さが約 400ｍｍあるが、発動機の下部気筒と干渉するため主桁の中央部を 70mm凹ませ 330mmにする処置がとられていた。強度上この部分にはESD（超々ジュラルミン）の特殊機械加工品を使う必要があり、将来的に生産性を阻害する恐れがあった。海軍側は発動機の位置を上げると胴体が太くなり性能が落ちるので主桁の直線化に反対していたが、独ヘンシェル社のフランツ・ポール技師が2度目（1945年2月）の技術指導で来社した際、多少性能が落ちても発動機の位置を上げて生産性を重視するよう強く勧告したため海軍側もこれを受け入れた。この改設計は量産型からで試作機は凹み桁のまま作業を継続している。エルロンはロッドで操作され可動角は上げ20度、下げ15度であり、零戦の30/20度、雷電の33/27度、烈風の35度/25度と比べ小さい。主翼のフラップは零戦と同じスプリット式である。
震電 特徴
方向舵をもつ側翼（垂直安定板）は2本桁式の構造で、ボルト1本で主翼に取り付けられる。方向舵の可動角は左右とも20度でφ4.5の複撚鋼索で操作される。前翼は胴体先端部の形状によって空力干渉を受け易いため空技廠科学部を中心とする徹底的な試験・研究が行われ、主翼や胴体を含む前翼型飛行機の最も良い空力的構成のひとつを探り当てたという。前縁スラットと昇降舵兼フラップをもつ前翼は複雑な操作機構を薄く狭いスペースに収める困難さがあったとされ、構造としては2本桁式であるものの上面外板の厚さを5 mmとするなど特殊な構造をとっている。前翼のフラップは翼弦比40％で下面側に露出したアームの先に回転軸を持つセミファウラー式で、開くと後方にせり出して隙間を作ると共に翼弦長を伸ばして揚力係数を高めている。昇降舵はフラップ後縁を形成していて、その舵軸は前翼々弦比80％の位置にあり舵角は上げ25度、下げ30度でロッド操作となっている。前縁スラットはフラップと連動で開き、単独では作動しない 。昇降舵タブは左側のみに有り上下15度の可動角でφ2.5鋼索で操作される。マスバランスは昇降舵、方向舵とも翼端に涙滴型の重錘として取付られている。
震電 特徴
昇降舵、方向舵、補助翼は、震電が過去にないほど高速かつ高翼面荷重であることから従来の帆布張りをやめてジュラルミン張りの全金属製とした。また主翼と前翼のフラップについて海軍側はそれぞれ別の油圧作動筒で動かす事を主張したが、この前後のフラップが不揃いの動作をすれば縦安定崩壊、操縦不能墜落が確実であり、陸上哨戒機 東海 の試作段階で左右フラップの不揃い動作に悩んだ経験から、設計が如何に手落ちなく完全であっても工作がそれに付いて行けない事態を恐れ、最終的に前後のフラップは単一の油圧作動筒を主翼側に置き、連結桿で前翼フラップを連動させる設計になった。フラップの開度は前翼/主翼とも35度に統一されている。
装備が検討されていた自動空戦フラップには紫電改と同じ包絡線方式のものを採用したが、格闘戦をしない建前の本機が空戦フラップを有効に使えるかどうか、空技廠科学部などで検討を続けていたという。
震電 特徴
前輪式の降着装置を持つ。プロペラが機体後部にある上、離陸滑走距離の要求から地上静止角を5度上向きとしたために主脚・前脚は長いものになった。主脚は艦上偵察機「彩雲」の主脚と共通化する計画もあったが、結局独自の脚が必要と判断され、タイヤサイズ（直径725x幅200）以外に互換性は無い。前脚は陸上偵察機 試製「景雲」から自動求心装置やシミー防止ダンパーなどを流用している。なお前脚は故障で出ないと乗員機体とも損傷確実なため、作動油圧喪失時でもロック解除により自重と風圧で容易に出せるよう前方に引込みになっている。結果的に前車輪と主車輪の間隔が狭くなり、強度的にも不利なうえ地上での方向安定不良、旋回の困難を心配する声もあった。設計副課長の清原邦武は1号機の試験では問題はなかったと回想しているが、実際には鶴野自身による地上滑走試験で機首を上げ過ぎてプロペラ先端と側翼下端を破損する事故を起こしており、急遽側翼下端に機上作業練習機白菊の尾輪が取付けられている。また松田技師は初飛行当日も、滑走路の端へ整備員達が震電の脚柱を押して行く際「いつもながら機首が持ち上がりそうな感じにとらわれた」と語っている。根本的対策として地上での主輪位置を後方に10cm移動する改修が決定され、3号機以降から実施する予定だった。
震電 特徴
前輪式は尾輪式に比べ離着陸操作が容易な反面、爆弾穴を埋め戻したような荒れた路面には尾輪式の方が強く、前輪で跳ねた小石がプロペラを傷つければ飛行性能に響くため、運用できる滑走路は限られる。
主武装として五式三十粍固定機銃を4挺機首に搭載する（3度上向きに固定）。装弾数は各60発。重量はトータルで475kg（砲280kg+弾195kg）となる。弾倉は交換式かつすべて共通で、胴体側面から作業することができた。自機のプロペラが損傷するのを避けるため、射撃後の装弾子と薬莢は機外に放出せずに鉄板の内張りを付けたジュラルミン製の箱に溜め込む方式をとるが、他の多くの戦闘機は空中で投棄しており、箱を含め重量で不利益となる。また訓練用として7.9 mm機銃2挺、または写真銃1挺を機首に搭載することができた。爆撃兵装としては各種の60 kg（6番）爆弾ならびに1 kg爆弾を主翼下に4発まで搭載可能。弾体制止（爆弾押さえ）は翼に内蔵され、簡単なバネ仕掛けによって爆弾投下後に自動で格納されるようになっていた。懸吊位置は胴体中央から3720ミリ/4020ミリの片翼2発で、同2985ミリ位置（フラップとエルロンの境目）に懸吊される落下タンクとの同時装備が可能である。
震電 特徴
防弾装備として燃料タンクは上記の如くゴムによる自動防漏となっており、自動消火装置も装備されていた。弾倉前面には16 mm厚の防弾鋼板が配置され、弾倉と操縦者を防護しているが上部は30 mm機銃の銃身が通るため穴が開いている。風防正面には70 mm厚の特殊防弾ガラスが装着された。
全3回の試験飛行は海軍から九州飛行機に入った宮石操縦士が担当し、エンジンは全開にせず降着装置を出したままの状態であるが、水平飛行中に最大速度293.5 km/hを記録している。第一回試験飛行（1945/8/3）ではプロペラのカウンタートルクを相殺しきれず右に傾いたままの飛行となり、これがまず調整の大きな課題と目されたが。それ以外は特に偏壁なしと報告された。しかし第二回試験飛行（1945/8/6）では右傾斜以外にも「上昇中、昇降舵を上げ一杯とるも機首下がる」「着陸時、接地直前に少し上げ舵をとると機首が急に上がり、下げ舵一杯にて接地す」という報告になり、第三回試験飛行（1945/8/8）でも「回転の増減による機首の変化特になきも、低回転になるにつれて機首下がる」「水平飛行中、離陸フラップ上げれば機首下がり、昇降舵上げ一杯にて水平飛行可能なり」と縦安定の不良が報告されている。また飛行中の油温過昇も記録されており、対策も計画されたが改修を受ける前に終戦を迎えた。ただし雷電で問題になった延長軸の震動はとりあえず低速では起こらず、方向安定の方はきわめて良好であったという。
後退翼は直線翼に比べ揚力分布が外翼側で大きく内翼側で小さい。これは通常の計算方法で求まる空力平均翼弦位置より実際の空力平均翼弦が外側（後退翼なので後方）にずれる事を意味し、バランスを取るには前翼の揚力が不足する。この点、飛行試験で確認された機首下げ傾向と一致し、設計の参考にされたK-16滑空機（直線翼）、MXY6（後退角浅く、馬力不足のため自力では水平飛行もできない）、震電風洞模型（レイノルズ数が小さい）では実態をはかりかねた可能性がある。対策として前翼の取付角を1度から3度に変更する事が決まっていたが、前翼機の安全な失速特性、「主翼より先に前翼が失速するので自然に機首が下がり失速から回復する」の代償として、主翼の方は失速までに幾分の余裕があり最大揚力係数に潜在能力を残していても前翼の失速と同時にそれは生かされず切り捨てられる欠点があり、前翼のプラス2度の取付角変更で失速迎角到達が早まる分、主翼の潜在能力をより多く捨てる結果を招く。
震電のフラップは主翼(スプリット)と前翼(スロテッド)の両方に装備され連動で作動するが、試験飛行の結果を受け「フラップ角35度に統一」(前／主翼)されており、零戦の60度(スプリット)、P51の50度(スロテッド)と比較して浅い角度しか取れない。これは昇降舵の｢引き舵｣が効く余地を残すため(前翼)、フラップ位置が機体重心から遠く機首下げになるため(主翼)で、揚力係数の高いフラップ(ファウラーやダブルスロテッドなど)の採用は困難である事を示している。 この欠点は離着陸滑走距離のみならず最高速度の指標となる翼面馬力向上の足かせとなる。なお、主翼のスプリットフラップは展開時に剥離乱流が発生し、プロペラの効率が落ちるので本来は推進式プロペラ機には向かない。
エンテ機の避けられない宿命として主翼は前翼によって乱され、流速も落ちた流れの中にあり、翼端渦と吹き下ろしは主翼の効率を恒常的に低下させる。それと同時に昇降舵の操作でも煽りを受け主翼迎え角(＝揚力)が変動するので縦安定が過敏になりやすい。もちろん乱流の影響は主翼内側に限定されるが、翼端の迎え角が相対的に高くなり、後退翼でもある震電は翼端失速を起こしやすくなる。この傾向を改善するため、震電の主翼取付角は翼根、中央翼、翼端でそれぞれ0度、3度、0度とバラバラで、通常の尾翼機が全翼幅に渡って理想的な迎え角で揚力を稼ぐのに対し揚抗比で不利である。
量産までの試作機改修計画
～2号機
右傾対策用操舵系補正機構組込
前翼取付角度1度→3度
フラップ動作角度35度
潤滑油冷却器空気取入口改修
3号機
プロペラ接地事故対策として主脚取付位置10 cm後退
臨時で取り付けていた側翼車輪廃止
発動機変更 ハ43-43に伴い過給器用空気取入口右のみ
機銃搭載
4号機～
面積150 %の4翅プロペラに換装（甲案：直径3.4 m 乙案：直径3.5 m）
8号機～
発動機変更 ハ43-44でフルカン接手廃止
潤滑油減少に伴うタンク小型化で重心位置が変わる為後部胴体延長
量産機
主翼桁の生産性向上のため発動機マウント10 cm上げ、カウル形状変更
震電 ジェット機化
震電には「震電改」（略符号J7W2）として将来ジェット化する構想があったという説がある。この震電のジェット化構想説の根拠は、元九州飛行機設計部第1設計課副課長清原邦武の航空雑誌への寄稿である。
清原は寄稿で「1944年6月5日、空技廠で開かれた『試製「震電」計画要求書研究会』上かその後の指示で、空技廠発動機部員より「ガスタービンの使用を考慮して設計を進めよ。」というのがあった。震電に取付けるのは地上静止推力900kg、ほぼ3,000HP相当のもので速度は420kt（780km/h）程度になるだろう。ただし離陸補助ロケットが必要だが、これは過荷重としたいということだった。石川島芝浦タービンで試作中のネ130ジェットエンジンだったようだ。いよいよトモエ戦時代も終るなと思った。「震電」の発動機配置からすれば、ジェットエンジンに換装することはそれほど難しくないように思われた。ぜひ早く実現したいものだと興奮を感じたことを覚えている。結局、これは実現しなかったが、中島飛行機で設計された双発ジェット攻撃機「橘花」は九州飛行機でも試作し、1号機がほとんど完成したときに終戦となった。」と証言している。
震電 ジェット機化
しかし、その他には震電についてはジェット化を考慮して設計された具体的な記録が見つかっていない。また、震電の動力艤装班主任を務めた西村三男もジェット化の話があったことは認めているが、実現に向けては「具体的には何ら進んでいなかった」とも証言している。搭載予定であった当時試作中のジェットエンジン、ネ130の開発の進行状況も終戦近くにようやく全力試験にとりかかった段階であり、実際に運用できる状況でなかった。
原因として、その前身であるネ20は様々な致命的欠陥を抱えており、この欠陥の結果設計時全力運転でわずか15時間と非常に耐久寿命が短い状態であったが、当時震電と並行して開発されていた橘花の試験飛行時でもこの欠陥が露呈しており、解決には向かっていなかったという。この欠陥はネ20のみでなく開発中のネ130にも起こっており、もちろん震電に搭載できる状況では無かった。
更に言えば、戦争末期の日本には最早ジェットエンジンに必要不可欠な耐熱金属を作るための希少金属（ニッケル、クロムなど）がほぼ枯渇しており、よく言われる排気タービンもこの資源不足による耐熱性の高い代替金属の開発が一つの大きな壁となっていた。従って、仮に試作エンジンが完成したとしても量産はほぼ不可能であったと考えられる。
震電 現存機・レプリカ
終戦時、設計図や資料、及び組み立て途中の2、3号機と十数号機までの部品類が海軍の命令で焼却されたが、1号機は蓆田飛行場の格納庫に保管された。のち連合国軍の命令により、破損していた（敗戦に憤慨した工員が破壊したとも）風防などが復元された。さらに試験飛行の命令も出たがこれは果たせなかった。
1号機は1945年10月に船便にてアメリカへ研究のために運ばれた。また九州飛行機本社以外の分工場に保管されていた資料類も英訳してアメリカ軍に引き渡された。1号機は国立航空宇宙博物館の復元施設であるポール・E・ガーバー維持・復元・保管施設にて分解状態のまま保存されていたが、2019年現在はスティーブン F. ユードバー＝ハジー・センター（国立航空宇宙博物館別館）で操縦席から前の部分のみが展示されている。
2023年公開の映画『ゴジラ-1.0』の撮影のために制作された実物大のレプリカが、2022年7月から福岡県朝倉郡にある大刀洗平和記念館に展示されている。史実と異なり少数が極秘に実戦配備されていたといった劇中の設定を反映し、尾翼下の車輪が無い、圧縮空気式の射出座席が装備されているなど実機との相違点がある。
震電 現存機・レプリカ
2006年には、中ハシ克シゲによるアートプロジェクト「震電プロジェクト」によって、実物大の震電を模した作品が製作されている。これは戦闘機のプラモデルの写真を繋ぎ合わせて形作られたもので、6月11日から7月21日にかけて福岡市美術館で製作された後、同年8月5日、6日の2日間に渡り、九州飛行機の親会社だった渡辺鉄工の工場内で展示された。
その他、震電の形状を完全に再現したレプリカではないが、スカイスポーツ愛好家の青木章市が、震電を模した前翼型の自作飛行機「ToyPlane震電」を製作し、2014年9月2日より石狩浜で地上滑走試験を行っている。
震電 登場作品
本機は試作機でありながら、特異な外観や歴史的経緯から人気が高いため、多数のフィクション作品に登場する。
コモ湖
コモ湖（コモこ、イタリア語: Lago di Como）は、イタリア北部のロンバルディア州にある湖。
逆Y字形の形状を持つ湖で、湖水面積はイタリアで3番目に広い。湖畔は避暑地として著名であり、南東端にレッコ、南西端にコモの都市がある。
コモ湖 名称
ラーリオ湖（Lario）とも呼ばれる。湖の東南部分はレッコ湖とも呼ばれる。
コモ湖 地理
行政上はコモ県、レッコ県の2県にまたがる。
湖の北東側、ヴァルテッリーナ渓谷（ソンドリオ県）を流れてきたアッダ川からの流れを主にしている。このほか、湖には北端部でメーラ川などが注ぐ。東南端（レッコ湖）のレッコ付近から再びアッダ川として流れ出ている。
アルプス山系の山域区分の標準であるSOIUSAでは、コモ湖はアルプスを東西に大きく区分する境界の一部となっている。すなわち、コモ湖の東側の山々は東アルプス山脈に属するベルガモ・アルプス及びプレアルプス、西側の山々は西アルプス山脈に属するルガノ・アルプスに分類される。
コモ湖 歴史
コモ湖には、ローマ帝国の皇帝やユリウス・カエサルが保養のために訪れたと言われている。
第二次世界大戦末期の1945年4月、ベニート・ムッソリーニはこの湖畔でパルチザンに身柄を捕捉され、処刑された。
近年では、中近東からイタリアに密入国した者がスイスへ密出国するための中継地になっているようである。
コモ湖 ヴィラ群
コモ湖はその美しさと美しい環境で有名で、長年にわたり貴族や富裕層の憩いの場として人気を博してきた。
コモ湖 文化・観光
コモ湖畔はヨーロッパきっての避暑地として知られ、湖畔にはヴィラ・デステ、ヴィラ・デル・バルビアネッロ、ヴィラ・セルベッローニ、ヴィラ・カルロッタなど、ヨーロッパの各王室や富豪等が建てた豪奢なヴィラが立ち並んでいる。湖のほぼ中央に位置する半島にはベッラージョと呼ばれる村があり、湖畔には多くのホテルが軒を連ねている。グランド・ホテル・ヴィラ・セルベッローニという5つ星の最高級ホテルも存在する。
コモ湖周辺では、映画のロケがしばしば行われる。『スター・ウォーズ エピソード2』では、惑星ナブーの湖畔のシーンの撮影が行われた。また、『オーシャンズ12』などでロケの一部が行われている。
その後、数多くの名選手が教会にバイクやウェアを奉納し、勝利と安全を祈願した。現在では「サイクリストの聖地」として広く知られている。
コモ湖 自然・環境
湖の北端部のアッダ川およびメーラ川がコモ湖に流入する一帯の氾濫原は付近のメッツォーラ湖と共にピアン・ディ・スパーニャおよびメッツォーラ湖自然保護区をなし、ラムサール条約登録湿地となっている。1976年12月14日に登録された、イタリア最初の登録湿地のひとつである。
下地町 (沖縄県)
下地町（しもじちょう）は、沖縄県宮古郡にあった町。
2005年に平良市・城辺町・上野村が合併し宮古島市となり消滅。町役場は上地に置かれ、合併後は宮古島市役所下地庁舎となった。
パラマーラ朝
パラマーラ朝
1200年頃のインド
パラマーラ朝（パラマーラちょう、英語：Paramāra dynasty）は、9世紀初頭から14世紀初頭にかけて、中西インドのマールワーを支配したヒンドゥー王朝。ラージプートの王朝でもある。首都はダール。
パラマーラ朝 歴史
マールワー地方は、デカン地方を支配していたラーシュトラクータ朝の王ゴーヴィンダ3世によって、9世紀初頭に獲得された領土であった。そのとき、ゴーヴィンダ3世はマールワーの統治を、パラマーラ族の族長ウペーンドラに任せたというのが、このパラマーラ朝の始まりであった。
とはいえ、北インドにはプラティーハーラ朝が存在し、デカンと北インドの間にあるこの地域をめぐり、ラーシュトラクータ朝とプラティーハーラ朝は幾度となく争った。パラマーラ朝もラーシュトラクータ朝の封臣（サーマンタ）として、不安定な支配を維持しながらも戦った。
10世紀後半、シーヤカ2世の時代、プラティーハーラ朝は徐々に衰退し、ラーシュトラクータ朝は南インドのチョーラ朝との争いに追われていた。彼はプラティーハーラ朝のマールワー領を奪い、西方ではマヒー川以西までを獲得し、マールワーの全領域を版図とした。
一方、主家のラーシュトラクータ朝はその間もチョーラ朝との争いに忙殺されていたが、クリシュナ3世が死にコーッティガ・アモーガヴァルシャが即位すると、シーヤカ2世は反旗を翻した。パラマーラ朝はラーシュトラクータ朝と交戦状態に入ったが、972年にはその首都マーニヤケータに迫るほどの勢いを見せた。このことはカリヤーニのチャールキヤ朝の創始や者タイラ2世が立ち上がる契機をつくった。
パラマーラ朝 歴史
これにより、タープティ川以北の領土を獲得し、ラーシュトラクータ朝から独立を達成した。
11世紀初頭に即位した王ボージャは、パラマーラ朝の最も偉大な王だった。
ボーシャは王朝の領土を拡大し、デカンのコンカン地方、グジャラート南部のラータ地方を手に入れ、ラージャスターンのメーワール地方の都市チットールガルをおさえた。また、コーンカン地方のシラーハーラ朝を押さえて封臣とし、チットールガルを手に入れたことでグジャラートのチャウルキヤ朝、ラージャスターンのチャーハマーナ朝に対しては優位にあった。
その一方で、11世紀初頭にアフガニスタンのイスラーム王朝であるガズナ朝が攻めてくると、他のラージプートの王朝と連合してこれに対抗した。
ボージャは建築事業を盛んに行い、河川にはダムを建設し、自身の名を冠したボージェーシュヴァラ寺院などを建立したりした。また、彼は文芸を保護したことでも知られ、彼自身も詩作を行い、刻文には「詩人王」と記されている。この王はクシーラスヴァーミンやサーヤナといった有名な学者からは、「文典家」としても引用されている。
だが、ボージャの治世末期、 チャウルキヤ朝とチェーディのカラチュリ朝の連合軍に敗れた。ボージャの死後、マールワーは両王朝によって分断されることとなった。
パラマーラ朝 歴史
その後、後期チャールキヤ朝の援助によって、パラマーラ朝はマールワーの支配を回復したものの、12世紀半ばから後半にかけてチャウルキヤ朝の侵攻を再び受け、マールワー全域を奪われた。
パラマーラ朝の一族はマールワーを捨て、遠く東へと逃げた。王朝は主系と傍系マハークマーラに分かれてしまい、ボーパールとヴィディシャーの周辺地域を支配する小国となってしまった。
やがて、傍系マハークマールのヴィンディヤヴァルマンは、首都ダールをチャウルキヤ朝から奪還し、13世紀前半に主系と傍系を統合した。だが、かつての勢力を取り戻すには至らなかった。
また、13世紀初頭にデリー・スルターン朝の奴隷王朝が成立すると、1233年にシャムスッディーン・イルトゥトゥミシュがウッジャインやヴィディシャーを占拠した。
1250年には再び奴隷王朝のギヤースッディーン・バルバンの侵略をうけた。さらに、同じ頃にチャウルキヤ朝やデカンのヤーダヴァ朝の侵略もうけ、チャウルキヤ朝にダールを略奪されるなど、王朝が好転することはなかった。
パラマーラ朝はその後もマールワーで細々と存続した。だが、1305年にデリー・スルターン朝のハルジー朝の攻撃を受け、ウッジャインやマーンドゥーなどの拠点を落とされ、ついにはダールも陥落し、パラマーラ朝は滅亡した。
出入国管理
出入国管理（しゅつにゅうこくかんり）とは、国境や空港、港など、人が異なる国家間を出入りする場合に、当該国（政府）がその出入国を管理・審査・把握することをいう。出入境管理、出入域管理と呼ばれることもある。
英語では Immigration Control もしくは Border Control と呼ぶ。なお正確には、入国は「Immigration（イミグレーション）」、出国は「Emigration（エミグレーション）」である。なお日本語でこれをそのまま読んだ「イミグレーション」、それを省略した「イミグレ」は、このまま日本語化している。文字表記および発音が非常に類似しており、注意されたい。
物品の出入りについては手荷物検査などが出入国審査に付随して行われるが、貿易など物品の出入りのみを目的とする場合は「出入国」とはいわず「輸出入」というのが普通である。
出入国管理 出入国管理の目的
なお、人の国家間移動に際しては一定量の物品の携行が認められるが、これに関して税関検査、検疫などの手続きがある。
現代では地球の裏側など、生態系の大きく違う世界間で、人や物資の移動が可能になったため、生態系を大いに擾乱する可能性のある植物・食料・生物（特に病原体）の移動を水際で阻止することは、出入国管理の重要な目的の一つである。特定の感染症が流行している地域との間では、渡航制限が敷かれたり、感染の疑いがある場合は、上陸不許可となったりすることがある。
国家間で経済格差が大きい場合、大量の経済移民希望者が生じることがある。しかしその人数が余りにも多い場合、渡航先国民の失業や住宅不足などの問題を引き起こしてしまう。この観点から、移民希望者を一定数に制限している国家が多い。
上記の必要項目3つをCIQ（英語: Customs・Immigration・Quarantine の略）と呼ぶ。
出入国管理 出入国手続
旅券（パスポート）は、旅行者の国籍のある国家の政府が発行する、出入国管理の際に提示を要求される国籍・身分証明書であり、出入国管理記録帳としての性格も持つ。全ての国家において、旅券の所持・携帯は出入国の際に必須である。私用での入出国は当然必要だが、国際線を担当する操縦士や客室乗務員も所持する必要があり、例外は一切ない。（操縦士が旅券を忘れたため離陸できないトラブルが時々起きている）
日本においては、旅券は各都道府県の旅券窓口又は在外公館で申請して取得する（2006年以降は都道府県の旅券窓口ではなく市役所・町村役場等が窓口になっている地域もある）。
出入国管理 出入国手続
なお、国際条約などに明文があるわけではなく、したがって、すべての国家で適用されるとはいえないものの、国際慣例として、おおむね国家元首（原則各国1人）は、出入国審査の対象外（国王は元々旅券を作成しておらず、大統領は旅券を携行するが使わない）とされている。しかし、王族や閣僚（首相も含む。）の場合は、元首でないため、公用渡航であっても、旅券への許可記載等の手続を必要とする例が多いとされる（本人はいわゆるVIPルート、つまり空港ターミナルビルに入らずに済む道を通る。また、日本の内閣総理大臣における公用渡航の場合は、通常、羽田空港から政府専用機が使われ、同行の官吏が事後に代理申請する）。日本においても、天皇以外の皇后を含む皇族は、外国では一般人になるので旅券の発給を得て渡航している。
出入国管理 出入国手続
査証は渡航先の国に入国する際に必要となる入国申請書で、渡航前に渡航先の国の在外公館に申請して取得する。査証は、通常、旅券に押印または貼付される。査証を事実上の入国許可とみなして入国審査時にほとんど拒否処分をしない制度の国（出入国管理の法令をいわゆる大陸法方式で定めた国に多い）と、査証を入国の「推薦文書」に過ぎないとして、改めて厳格な入国審査を行う制度の国（出入国管理の法令をいわゆる英米法方式で定めた国に多い。日本国はこちらに含まれる）があり、後者の国に渡航する者にとっては、査証取得はかならずしも入国の保証とはならない。
入国審査の許否は建前上は法令に基づいて行われるが、現実には、「挙動が不審である」「審査官を侮辱した」「質問に対して誤魔化す・嘘をつく」など、その時に担当した審査官の心証がきっかけとなって、不法入国や不法就労が目的であると判明、入国不許可決定により国外退去処分となるような例も少なくない。
国際的な往来が増えた現代にあっては、各国間で査証相互免除協定が結ばれる例が増えており、短期間における観光目的での滞在希望者に限り、前もって渡航予定先国の在外公館で査証を取得していなくても入国が許可されることが増えている（但し入国審査は免除とはならない）。
日本については、日本の査証政策も参照。
出入国書類（出入国カード）は、必要事項を記入し、審査官へ提出する。不要とする国もある。
出入国管理 出入国手続
入国（入境）する前に審査を受け、許可された者が入国できる。国籍を有する者が外国から帰国する際にも入国審査を通過する必要がある。入国審査では入国目的や滞在期間などの試問が行われる（ここで目的や滞在先が曖昧であるなどによって不法入国しようとしていると発覚することもある）。審査の結果、入国を拒否された場合は制限エリアから出ることはできず、そのまま自分の国に帰らないといけない。また、税関審査や検疫を受ける。
通常、自国民、外国人で審査レーンが分かれており、また航空会社の乗務員、外交官、APECビジネストラベルカード、ファーストクラス、ビジネスクラス乗客用の優先レーンが設けられている場合がある。
入国前に事前審査を行う場合もあり、過去にはガルーダインドネシア航空が、搭乗者に対して機内においてインドネシアの事前入国審査を、大韓航空、アシアナ航空が搭乗者に対して、成田国際空港で大韓民国の事前入国審査を、中華航空、スターラックス航空、タイガーエア台湾が搭乗者に対して、台湾桃園国際空港で日本の事前入国審査を行っていた。事前入国審査を行った場合、到着時再度の本人確認を経て短時間で入国審査を通過することができる。また、専用の入国レーン（主に、クルー、外交官用レーン）が用意されている場合もある。いずれも希望者のみで、事前審査を受けずに、到着後に通常の入国審査を受けることもできる。
出入国管理 出入国手続
また、出発国で同時に到着国の入国審査を行う場合もあり、アメリカ発着の国際線航路では、カナダ、アイルランド（シャノン空港、ダブリン空港）、アラブ首長国連邦（アブダビ国際空港）の空港においてアメリカの入国審査が行われたり（アメリカ到着時には、国際線でなく、国内線ターミナルに到着する）、ユーロスターでは、パリ北駅においてイギリスの入国審査が、マレー鉄道では、ウッドランズ・トレイン・チェックポイントにおいてマレーシアの入国審査が行われている。
アメリカ同時多発テロ事件以後、現在に至るまで世界各国の入国審査が厳しくなる傾向が続いている。2019年現在においては、アメリカや日本国、韓国、台湾、マレーシア、中国等で、入国審査時に生体情報の取得（顔写真撮影や指紋採取とデータベースへの登録）が行われるようになっている。これら顔写真や指紋などの生体情報を入国審査時に取得する国家では、過去の犯罪歴や要注意人物の生体情報データベースと照合を行った上で、厳格な審査によって入国許可の可否が決定されている。
入国審査カウンターで旅券、出入国カード、帰路の航空券を係官に提出し、質問に答え、入国審査を受ける。
出入国管理 出入国手続
日本に外国人が入国する場合は、入国審査官によって上陸審査を受けて上陸拒否事由に当たらないことを確認した上で上陸許可を得なければならない（通常は旅券に上陸許可シールが貼付される）。2007年（平成19年）11月20日より、J-BISが導入された。
日本では、在日米軍将兵とアメリカ合衆国連邦政府関係者（各省の長官・次官・次官補・次官補代理級）は日米地位協定により米軍施設（空軍の飛行場、海軍や海兵隊の軍港）を通じてであれば、軍人IDカードのみで以下の手続きを経ることなく自由に出入国できる。また、日本を含む一部の国では空港の制限区域から出ない限り国際線航空機同士を入国手続無しで乗り継ぐことができる。
日本人の場合、基本は旅券に帰国の確認を行い証印(帰国証印)を行うが、万が一旅券が失効していたり所持していない場合には、日本の国籍を有することを証する文書を所持しているなどして日本国籍を所持していることを確認できれば、入国審査官によって帰国証明書が交付されることとなっている。(入管法第61条)
出入国管理 出入国手続
アメリカ国土安全保障省は、2009年1月12日より、航空機又は船舶で入国する査証免除プログラム対象国からのアメリカ入国者に対しても、出発72時間前までにインターネットを用いて氏名・旅券番号・国内での滞在先を申告させ、手数料を徴収する「電子渡航認証システム」を義務付けた。申告内容はI-94W審査カードと同一。
入国審査カウンターで旅券、入国カード、帰路の航空券または旅程確認書を係官に提出して入国審査を受ける。
国を出国する際にも同様の審査が行われる場合がある。出国する人物の把握および確認のために、有効な旅券や各種様式の書類の提示が求められる。犯罪歴の有無や係争中の裁判の被告人、あるいはその他の理由などで出国の制限を受ける場合があり、それらの判断基準は国によって異なる。一般的に、出国は入国審査ほど厳格では無いことが多い。例えばアメリカ合衆国やオーストラリアでは国際線搭乗チェックイン時に航空会社が旅券と査証を確認するが、ほとんどの空港では官憲による「出国審査」はない。なお国際線搭乗チェックイン時に航空会社が旅券と査証を確認するのは、降機国で無資格（旅券や査証の不備）のため入国が拒否された場合、航空会社の責任で搭乗国まで送還しなければならないからでもある。
出入国管理 出入国手続
日本の場合、出国する際には、日本人・外国人に関わらず出国の確認を受ける必要がある。入国審査官に旅券と搭乗券を提示したうえで、入国審査官から出国確認を受け、旅券にそのことを証明する証印を受けなければ出国してはならないとされている。なお、出国確認を経ずに日本を出国する行為は“密出国”で刑事罰の対象となる（出入国管理及び難民認定法71条）。
以前は、旅券以外に出・帰国記録（EDカード）に住所・氏名や渡航先などを記入し、審査の際に提出する必要があったが、日本国籍保持者の帰国については、平成13年（2001年）7月1日以降、不要となっている。なお、外国人についても、再入国予定者を除く短期滞在については、平成28年（2016年）4月1日から提出は不要になった（入国に際しては、従前通り入国記録の提出が必要）。
なお、学校の修学旅行など団体旅行の場合、事前に出国の確認を受けることが可能である。この場合、あらかじめ旅券に出国日の日付のある出国証印が押印され、出国当日は職員専用通路で事前に渡される「事前出国審査済み証」を入国審査官に渡せばよい。また、海外にある一部CAT（シティエアターミナル）では、併設された出入国管理事務所において事前に出国審査を受けることが出来る。
カウンターで旅券、搭乗券、出国カードを提出して出国審査を受ける。
出入国管理 出入国手続
ほとんどの国において出入国審査場は撮影禁止である。また携帯電話の利用も禁止されている。理由として、密入国するための参考資料にされることを防ぐためだとされている。
出国に際し、旅券に国名、出国日付、出国場所などが記されているスタンプが押印される。国によっては出国審査官の署名が記される場合がある。一部（かつてのジョホールバル駅など）では、スタンプの代わりに、出国審査官が出国日付、出国場所を手書きで記入する場合もある。なお、自動化ゲートを通過する場合には押印されない。アメリカなど、出国証印を省略する国も増えている。
入国に際し、旅券に上陸許可、入国許可（Entry Permit）など記されているスタンプが押印される。国名、入国日付、入国場所、入国の条件(期間・就労の可否・許可される地域など)などが記されている。国によっては入国審査官の署名が記される場合がある。一部（かつてのシンガポール駅など）ではスタンプが押されない場合もある。また、入国証印があると敵対する国家への入国が拒否される場合（イスラエルなど）、希望により旅券に押印しない場合もある。
旅券保持者が旅券発行国に入国（母国への帰国）する場合に押印される証印は帰国証印という。通常、帰国証印は専用のものが用意されているが、外国人用の入国証印と一緒になっている場合や、押印を省略する国もある。
出入国管理 出入国手続
手続きの簡素化、迅速化を目的に、従来有人で行っていた出入国審査を自動で行う、自動化ゲートの設置が各国で進んでいる。利用には、事前に指紋や顔写真等の個人情報を登録する場合（出入国管理局のデータベースに登録される）と、IC旅券のICチップに登録された情報を利用する場合がある（前者の場合、IC旅券でなくても利用可能）。日本（J-BIS）や香港（e-道）、マカオ、韓国、台湾、中国、タイ、オーストラリアやニュージーランド（Smartgate）などで、空港や陸路のチェックポイントに設置されている。通常、自国民であれば原則的に利用することができるが、外国人については、各国ごとに対応が異なっている（条件として、長期滞在資格を持ち外国人登録済みであることが多い）。近年では、出入国審査の効率化を目的に、特定国籍を所持する短期滞在の外国人入国者も自動化ゲートを利用可能にする国が増えている（イギリス、シンガポール等）。
また一部では、相手国の自動化ゲート登録者を対象に、自国の自動化ゲートの利用を可能にする相互協定が結ばれており（Smart Entry Service）、上記条件とは別途に自動化ゲートを利用することができる。ただし、自動化ゲート登録手続きは、各々行う必要がある（各国でデータは共有されていないため）。
入国・税関手続き支援装置（キオスク端末）が米国・カナダで導入されている。端末で指紋採取、写真撮影、必要事項を入力し、装置から印刷されるレシートと旅券を提示して審査官の審査を受ける。中国では、入国審査場前に設置された「入境外国人指紋自助留存区」において事前に指紋採取を行い、登録済みのレシートを持って入国審査を受けることになる。日本においても、上陸審査待ち時間を活用して、指紋採取、顔写真の撮影を行うための機器「バイオカート」を主要空港に導入している。
滞在許可はほとんどの国でいくつかの種類に区分されている。
永住 - 国籍は異動しないが、渡航先の国に永久的に居住することが認められた場合に与えられる滞在許可。長期間の婚姻・就労など、渡航先の国で安定した生活基盤を持っていて、一定以上の犯罪歴がないなどの条件が必要になる。滞在許可の期限を過ぎてなおその国に滞在しようとする場合は、滞在許可を更新しなければならない。滞在中の実績によっては、滞在許可の更新が拒否されることがあり、この場合はその国から出国しなければならない。
日本国民が外国に住所を定めて90日以上滞在する場合は、日本国在外公館（大使館、総領事館など）に在留届を提出しなければならない。また、滞在国によってはその国において外国人登録などが義務付けられる。
日本に中長期間在留する外国人で、日本国内に90日を超えて「短期滞在」「公用」「外交」またはそれに準ずる資格以外の在留資格をもって滞在する場合は、特別永住者を除き、市区町村へ居住地の届出を行わなければならない。
出入国管理 国際管理地域
国際管理地域（英: International zone）では領有国の出入国管理政策だけが実施されるわけではないため、治外法権を有する状態となっている。最もよく見られる例は国際空港において出国手続きを行った後、入国手続きを行う前の地域である。国際空港のこのような地域には保税免税店が設置されることも多いが、本国の法制が「一切」及ばない完全な治外法権を有するわけではない。紛争地域ではグリーン・ゾーン（green zone）と呼ばれる国際管理地域を設けて外交官が危険にさらされないよう保障することがあり、紛争の当事国同士を切り離すために国際管理地域を設ける場合もある。
内的自然増加率
内的自然増加率（ないてきしぜんぞうかりつ）とは、個体群生態学において、その生物が潜在的にもっている最大の繁殖増加率。英語では intrinsic rate of natural increase や intrinsic natural growth rate、単に intrinsic growth rate、あるいは biotic potential とも呼ばれる。
内的自然増加率 理論的側面
個体群成長の計算モデルであるロジスティック方程式では、個体群サイズ成長速度 dN/dt を以下のように求めることができる。
式中の r が内的自然増加率と呼ばれる定数である。
また、アルフレッド・ロトカが導入した true rate of natural increase （真の自然増加率）についても intrinsic rate of natural increase と呼ばれる。ただし、この定義は、ロトカが提唱した「安定人口」の自然増加率であり、普通出生率を b、普通死亡率を d として r = b − d で定義されるものである。
内的自然増加率 実際の生物の場合
実際の生物においては、rはまずは子孫を作る数によって決まる。例えば産卵数、種子生産数のようなものである。
坪田譲治文学賞
坪田譲治文学賞（つぼたじょうじぶんがくしょう）は、1984年12月に岡山市が制定した文学賞である。岡山市名誉市民の坪田譲治の業績を称えるとともに、創作活動の奨励と市民文化の向上とを目的としている。 9月1日を基準日として、前1年間に刊行された文学作品の中から、大人も子どもも共有できる優れた作品を1点選考する。受賞者には正賞としてメダル（鳥の少年蛭田二郎作）、副賞として100万円が授与される。
現在の選考委員は、阿川佐和子、五木寛之、川村湊、高井有一、西本鶏介、森詠。
坪田譲治文学賞 受賞作一覧
注：毎年1月頃に前年度の受賞作が発表される（表示受賞年度に対し、受賞年は次年）
辺見えみり
辺見 えみり（へんみ えみり、1976年〈昭和51年〉12月16日 - ）は、日本のタレント、女優、元歌手。
東京都出身。太田プロダクション所属。父は俳優で歌手の西郷輝彦、母は歌手の辺見マリ。兄はミュージシャンの辺見鑑孝。異母妹はアイドルの今川宇宙。最初の夫はお笑い芸人の木村祐一、2度目の夫は俳優の松田賢二。
辺見えみり 略歴
4歳からクラシックバレエを始め、松山バレエ団に所属しプロのバレリーナを目指していたが膝を壊して辞めることになり、渋谷の美容室で髪を切っていたところ、たまたま居た芸能プロダクション関係者からスカウトされ、14歳で芸能界入り。その流れで芸能プロダクションオフィスメイと契約を結ぶ。
1993年、ドラマ『いちご白書』でデビュー。その後、数々のバラエティ番組に出演。1995年10月よりレギュラー出演したバラエティ番組『スーパーJOCKEY』にて毒舌キャラでブレークする。いわゆるバラドルとしての人気を得る。
1995年12月7日放送の、『マジカル頭脳パワー!!』で、720点で初出場初優勝の快挙を成し遂げた。
1996年4月1日放送の、『スターどっきり（秘）報告』でゲスト出演した。寝起きドッキリのシーンではパジャマ姿で眠り、その後、ヒロミによって観察され起き上がり、元気な姿だった。
2001年3月31日放送の、『オールスター感謝祭'01春超豪華!クイズ決定版21世紀最初の特大号』でも、47問3:29.29で初出場初優勝の快挙を成し遂げ賞金303万円を獲得した。
辺見えみり 略歴
1年からバラエティ『ワンダフル』の3代目司会者を務め、先代の原千晶や立河宜子とは異なったクールな司会で注目を集める。翌2002年、4代目司会者となる白石美帆の出演開始後も、約半年間にわたり司会を担当する。
2006年1月25日の『笑っていいとも!』出演時に、「過去にCDを出したが、デビュー曲がオリコンの100位以内に入らずヒットしなかった。歌手としてはうまくなかった」という説明があった。実際は、1994年から1997年の間にシングル9枚とアルバム2枚を出しており、そのうち7枚目のシングル「流れ星」（スピッツの草野マサムネが楽曲提供）は、オリコン初の100位入り最高49位を記録している。
2013年にベイクルーズ傘下のアパレルブランド「Plage」（プラージュ）を立ち上げ、同年3月にインポートウェアを中心としたセレクトショップを東京・代官山にオープン。2018年3月末の退任まで5年にわたり同ブランドのコンセプターを務める。
2013年の出産を境に仕事を控えてきたが、育児が落ち着いた2017年12月、やはりバラエティ番組をやりたいとの思いから、24年半続いていた兄・辺見鑑孝が社長を務め母・辺見マリも所属する辺見プロモーション（キャストコーポレーション業務提携）から、『スーパーJOCKEY』で出会って以来面倒を見てもらったダチョウ倶楽部らが所属する太田プロダクションへ移籍。
辺見えみり 略歴
2005年10月の日本テレビ系『ダウンタウンDX』での共演で意気投合したお笑いタレントの木村祐一と、11月末の5回目のデートでプロポーズを受け、翌2006年1月9日に婚姻届を提出し結婚。同年4月9日に木村の出身地・京都の京都ブライトンホテルにて挙式した。
2006年1月に木村との結婚を発表。木村の妻という理由で、ロンドンブーツ1号2号の田村淳からキム姉（キムねえ）と呼ばれていた時期がある。なお、芸人仲間では、木村の「5回戦のうちの3回戦目」であると、離婚を前提とした結婚であるというネタにもなった。
2008年4月25日に木村祐一と離婚。婚姻中に木村との不仲説が流れたこともあったが、インタビューの際には報道陣に対して強く否定していた。2011年7月16日に発売したエッセーの中で離婚の真相を赤裸々に明かした。
2010年5月の舞台『罠』での共演を機に交際していた俳優の松田賢二と、2011年3月8日に婚姻届を提出し、2度目の結婚。同年6月8日に東京・明治神宮にて挙式。
辺見えみり 略歴
2013年1月8日に妊娠5カ月であることを発表。また、実父の西郷と当時の夫である松田らと大変喜んだ。なお、安定期に入るまで関西などの番組を欠席していた。後に父の西郷はマスコミに対して、同年の7月4日に出産予定であると公表する。5月3日に自身のブログにて、歌番組の収録を最後に産休に入ったことを公表する。なお、自身がプロデュースする店については継続するとのことである。6月8日、山王病院の検診、そのまま入院後に体重3054gの第1子となる長女を出産。結果的には出産予定日より早まる形で生まれたが、「産まれた瞬間、我が子を抱っこして、嬉しくて涙が止まりませんでした。こんな素敵な気持ちは初めてです」と幸せな思いをつづっている。なお、夫婦そろってそれぞれのブログに親子三人での写真を掲載しており、西郷にとって初孫である。
2018年2月25日にブログを通じて松田との離婚を発表。辺見自身としては2度目の離婚。
マルウェア
マルウェア (malware) とは、不正かつ有害に動作させる意図で作成された悪意のあるソフトウェアや悪質なコードの総称。コンピュータウイルスやワーム、トロイの木馬などが含まれる。
悪意のコード (malicious code) 、悪意のソフトウェア (malicious software) 、悪意のある不正ソフトウェア、有害なソフトウェア、不正プログラムとも呼ばれる。
マルウェアの行う活動としてはデータの破壊やデータの盗難などがあるが、こうした「悪意のある」行動をするソフトのみならず、ユーザの望まない広告を勝手に出すアドウェアのような「迷惑ソフト」(の中で悪質なもの)もマルウェアの範疇に含める場合がある。
マルウェア (malware) は、「悪意のある」という意味の英語「malicious（マリシャス）」と「software」を組み合わせて創られた混合語である。
類義語としてクライムウェアがあり、これはマルウェアの中で特に犯罪 (crime) に使われるものを指すとするものもあるが、必ずしもこれを要件としないものもあり、マルウェアとの関係は判然としない。
マルウェア 種類
マルウェアの種類の代表例として以下のものがあげられる。なお、以下の種類は排他的ではなく、複数の種類の定義を満たすマルウェアも存在しうる。
広義のコンピュータウイルスあるいは単に広義のウイルス
文脈によって定義が様々であるが、 「コンピュータウイルス対策基準」では、自己伝染機能、潜伏機能、発病機能のいずれかをもつ加害プログラムの事をウイルスの定義として採用している。後述するワームやトロイの木馬は狭義のウイルスではないが、この意味での広義のウイルスには属する。最広義では「ウイルス」(virus) という語はマルウェアと同義であり、マスメディアなどではこの最広義の意味に用いられるが、これは誤用であるとされることもある。
狭義のコンピュータウイルスあるいは単に狭義のウイルス
→詳細は「コンピュータウイルス」を参照
他のプログラムやファイルの一部を書き換え（寄生、感染）、自己複製する機能を持つマルウェアのことである。感染対象のプログラムの事をウイルスの宿主もしくはホストプログラムという。感染経路を秘匿するなどの目的で、プログラムなどに感染したあと一時的に潜伏し、その後しばらく経ってから活動を開始（発病）するものも多い。
ワーム
→詳細は「ワーム (コンピュータ)」を参照
マルウェア 種類
ウイルス同様自己増殖するが、ホストプログラムを持たず、単体で存在するプログラムの事を指す。
バックドア型
→詳細は「バックドア」を参照
外部からコンピュータを操るために作られたコンピュータへの不正な侵入経路の事でRAT (Remote Administration Tool) とも呼ばれる。バックドアをしかけるマルウェアをバックドア型と呼ぶ。
トロイの木馬
→詳細は「トロイの木馬 (ソフトウェア)」を参照
一見無害なファイルやプログラムに偽装した上でコンピュータに侵入したあと悪意のある振る舞いをするものを指すことが多いが、偽装を行わずにOS等の脆弱性を悪用して勝手にインストールされてしまうもの(ドライブバイダウンロード)もトロイの木馬に含める場合がある。狭義のウイルスと違い自己増殖機能は持たない。またトロイの木馬の定義として単体で存在し宿主を必要としないことを要件に加えるものもあるが、これを要件としない場合もある。
トロイの木馬の定義として、コンピューター内部に侵入したあと攻撃者による外部からの命令で悪意のある振る舞いをする事やバックドア型である事を要件にする場合もある。
スパイウェア
情報収集を主な目的とし、コンピュータの内部情報を外部に勝手に送信するソフトウェアで、ユーザーが気づかないうちにパソコンにインストールしているパターンが多い。
マルウェア 種類
IPAとJNSAの定義によればスパイウェアとは「利用者や管理者の意図に反してインストールされ、利用者の個人情報やアクセス履歴などの情報を収集するプログラム等」のことである。
スパイウェアはマルウェアの一種とみなすことが多いが、シマンテックはスパイウェアをマルウェアに含めていない（クライムウェアには含めている）。
キーロガーもしくはキーストロークロガー
キーボードからの入力を記録するプログラムのことで、キーロガーというものそれ自体はマルウェアではなく、コンピュータの所有者自身がデバッグのためにしかけるなどの使い方もあるが、パスワードや個人情報などを奪取するため悪意を持ってしかけられるなどマルウェア（スパイウェア）として用いられることもある。同様にネットワークを通るパケットを監視するスニッファも盗聴目的で使われる場合がある。
ボット
マルウェア 種類
ボット自体は常駐してチャットで会話するなどといった機能を持つ任意のプログラムを指すもので、必ずしもマルウェアを指すものではない。マルウェアとしては、ボットネットと呼ばれる仕組みにより、IRCなどを利用して攻撃者から命令を受け取り、命令に応じてDDoS攻撃やスパムメール送信などを行うマルウェアを指す。ボットに感染したコンピュータによって構成されたネットワークをボットネットもしくはゾンビクラスタという。それに対しボットネットに指令を出すサーバをC&Cサーバ (Command and Control server) という。またボットなどの感染により攻撃者による遠隔操作が可能なコンピュータをゾンビマシンという。
ルートキット