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オスマン帝国 歴史
繁栄の裏ではスレイマン時代に始まった宮廷の弛緩から危機が進んでいた。1578年にオスマン・サファヴィー戦争が始まると、1579年にスレイマン時代から帝国を支えた大宰相ソコルル・メフメト・パシャがサファヴィー朝ペルシアの間者によって暗殺されてしまった。以来、宮廷に篭りきりになった君主に代わって政治を支えるべき大宰相は頻繁に交代し、さらに17世紀前半には、君主の母后たちが権勢をふるって政争を繰り返したため、政治が混乱した。しかも経済面では、16世紀末頃から新大陸産の銀の流入による物価の高騰（価格革命）や、トランシルバニアをめぐるハプスブルク家との紛争は1593年から13年間続くこととなった。また、イラク、アゼルバイジャン、ジョージアといった帝国の東部を形成する地方では、アッバース1世のもと、軍事を立て直したサファヴィー朝との対立が17世紀にはいると継続することとなった。中央ヨーロッパ及び帝国東部の領域を維持するために、軍事費が増大し、その結果、オスマン帝国の財政は慢性赤字化した。
オスマン帝国 歴史
極端なインフレーションは流通通貨の急速な不足を招き、銀の不足から従来の半分しか銀を含まない質の悪い銀通を改鋳するようになった。帝国内に流通すると深刻な信用不安を招き、イェニ・チェリたちの不満が蓄積し、1589年には、彼らの反乱が起こった。経済の混乱は17世紀まで続くこととなった。さらには、アナトリアでは、ジェラーリーと呼ばれる暴徒の反乱が頻発することとなり、オスマン帝国は東西に軍隊を裂いていたため、彼らを鎮圧する術を持たなかった。1608年を頂点に、ジェラーリーの反乱は収束を迎えるが、その後、首都イスタンブールでは、スルタン継承の抗争が頻発することとなった。
オスマン帝国 歴史
そのような情勢の下、1645年に起こったヴェネツィア共和国とのクレタ戦争では勝利したものの、1656年のダルダネスの戦いではヴェネツィア艦隊による海上封鎖を受け、物流が滞り物価が高騰した首都は暴動と反乱の危険にさらされることになった。この危機に際して大宰相に抜擢されたキョプリュリュ・メフメト・パシャは全権を掌握して事態を収拾したが4年で急逝。しかし息子キョプリュリュ・アフメト・パシャが続いて大宰相となり、父の政策を継いで国勢の立て直しに尽力した。2代続いたキョプリュリュ家の政権は、当時オスマン帝国で成熟を迎えていた官僚機構を掌握、安定政権を築き上げることに成功する。先述したオスマン帝国の構造転換はキョプリュリュ期に安定し、一応の完成をみた。
キョプリュリュ家の執政期にオスマン帝国はクレタ島やウクライナにまで領土を拡大、さらにはヴェネツィアが失ったクレタ島の代わりに得たギリシャにおける各地域の大部分を手中に収めたため、スレイマン時代に勝る最大版図を達成したのである。
しかしキョプリュリュ・メフメト・パシャの婿カラ・ムスタファ・パシャは、功名心から1683年に第二次ウィーン包囲を強行してしまう。一時は包囲を成功させるも、ポーランド王ヤン3世ソビエスキ率いる欧州諸国の援軍に敗れ、16年間の戦争状態に入ることになる（大トルコ戦争）。
オスマン帝国 歴史
戦後、1699年に結ばれたカルロヴィッツ条約において、史上初めてオスマン帝国の領土は削減され、東欧の覇権はハプスブルク家のオーストリアに奪われてしまう。さらには1700年にはロシアとスウェーデンの間で起こった大北方戦争に巻き込まれてしまい、スウェーデン王カール12世の逃亡を受け入れたオスマン帝国は、ピョートル1世の治下で国力の増大著しいロシア帝国との苦しい戦いを強いられた。ロシアとは、1711年のプルート川の戦いで有利な講和を結ぶことに成功するが、続く墺土戦争のために、1718年のパッサロヴィッツ条約でセルビアの重要拠点ベオグラードを失ってしまう。
オスマン帝国 歴史
このように、17世紀末から18世紀にかけては軍事的衰退が表面化したが、他方で西欧技術・文化の吸収を図り、後期のオスマン文化が成熟していった時代でもあった。中でもアフメト3世の大宰相ネフシェヒルリ・ダマト・イブラヒム・パシャ（在任1718年-1730年）の執政時代においては対外的には融和政策が取られ、泰平を謳歌する雰囲気の中で西方の文物が取り入れられて文化の円熟期を迎えた。この時代は西欧から逆輸入されたチューリップが装飾として流行したことから、チューリップ時代と呼ばれている。また1722年には東方のイラン・ペルシアでアフガーン人の侵入を契機にサファヴィー朝が崩壊した。オスマントルコはこの混乱に乗じて出兵する（オスマン・ペルシア戦争 (1722年-1727年)）。しかし、ホラーサーンからナーディル・シャーが登場し、イラクとイラン高原における戦況は徐々にオスマン側劣勢へと動き始める（アフシャール戦役）。浪費政治への不満を募らせていた人々はパトロナ・ハリルとともにパトロナ・ハリルの乱を起こして君主と大宰相を交代させ、チューリップ時代は終焉するに至った。
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やがて露土戦争 (1735年-1739年)が終結し、その講和条約である1739年のニシュ条約とベオグラード条約が締結されベオグラードを奪還。1747年にナーディル・シャーが没すると戦争は止み、オスマン帝国は平穏な18世紀中葉を迎える。この間に地方では、徴税請負制を背景に地方の徴税権を掌握したアーヤーンと呼ばれる地方名士が台頭し、彼らの手に支えられることで緩やかな経済発展が進んでいた。しかし、産業革命の波及により急速な近代化への道を歩み始めたヨーロッパ諸国との国力の差は決定的なものとなり、スレイマン1世時に与えたカピチュレーションを逆に利用することで、ヨーロッパはオスマン領土への進出を始めることとなった。
オスマン帝国 歴史
18世紀末に入ると、ロシア帝国の南下によってオスマン帝国の小康は破られた。1768年に始まった露土戦争で敗北すると、1774年のキュチュク・カイナルジャ条約によって黒海の北岸を喪失し、1787年からの露土戦争にも再び敗れたことで、1792年のヤシ条約ではロシアのクリミア半島の領有を認めざるを得なかった。改革の必要性を痛感したセリム3世は翌1793年、ヨーロッパの軍制を取り入れた新式陸軍「ニザーム・ジェディード」を創設するが、計画はイェニチェリの反対により頓挫し、逆に廃位に追い込まれてしまう。かつてオスマン帝国の軍事的成功を支えたイェニチェリは隊員の世襲化が進み、もはや既得権に固執するのみの旧式軍に過ぎなくなっていた。
オスマン帝国 制度
オスマン帝国の国家の仕組みについては、近代歴史学の中でさまざまな評価が行われている。ヨーロッパの歴史家たちがこの国家を典型な東方的専制帝国であるとみなす一方、オスマン帝国の歴史家たちはイスラムの伝統に基づく世界国家であるとみなしてきた。また19世紀末以降には、民族主義の高まりからトルコ民族主義的な立場が強調され、オスマン帝国の起源はトルコ系の遊牧民国家にあるという議論が盛んに行われた。
20世紀前半には、ヨーロッパにおける東ローマ帝国に対する関心の高まりから、オスマン帝国の国制と東ローマ帝国の国制の比較が行われた。ここにおいて東ローマ帝国滅亡から間もない時代にはオスマン帝国の君主がルーム（ローマ帝国）のカイセル（皇帝）と自称するケースがあったことなどの史実が掘り起こされたり、帝国がコンスタンティノープル総主教の任命権を通じて東方正教徒を支配したことが東ローマの皇帝教皇主義の延長とみなされる議論がなされ、オスマン帝国は東ローマ帝国の継続であるとする、ネオ・ビザンチン説もあらわれた。（カエサルを自称した皇帝はスレイマンなどほんの一握りだった）
このようにこの帝国の国制の起源にはさまざまな要素の存在が考えられており、「古典オスマン体制」と呼ばれる最盛期のオスマン帝国が実現した精緻な制度を考える上で興味深い論議を提供している。
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オスマン帝国の国制が独自に発展を遂げ始めたのはおおよそムラト1世の頃からと考えられている。帝国の拡大にともない次第に整備されてきた制度は、スレイマン1世の時代にほぼ完成し、皇帝を頂点に君主専制・中央集権を実現した国家体制に結実した。これを「古典オスマン体制」という。
軍制は、当初はムスリム・トルコ系の戦士、帰順したムスリム・トルコ系の戦士、元東ローマ帝国の軍人らを合わせた自由身分の騎兵を中心に構成され、さらにアッバース朝で発展していたマムルーク制度のオスマン帝国版の常備軍などが編成され、常備歩兵軍としてイェニチェリが組織化されたが、これらの組み合わせにより騎兵歩兵らによる複合部隊による戦術が可能となったため、オスマン軍の軍事力が著しく向上することになり、彼らはカプクル（「門の奴隷」の意）と呼ばれる常備軍団を形成した。カプクルの人材は主にキリスト教徒の子弟を徴集するデヴシルメ制度によって供給された。カプクル軍団の最精鋭である常備歩兵軍イェニチェリは、火器を扱うことから軍事革命の進んだ16世紀に重要性が増し、地方・中央の騎兵を駆逐して巨大な常備軍に発展する。ちなみにこの時代、欧州はまだ常備軍をほとんど持っていなかった。
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オスマン帝国の主要海軍基地はガリポリスであったが、ここに投錨する艦隊の指揮官はガリポリスのサンジャクベイが平時には務めており、戦時に入ると海洋のベイレルベイであるカプタン・パシャが総指揮を執ることになっていた。
オスマン帝国は当初から海軍の重要性を考慮していたらしく、オスマン帝国初期に小アジアで活躍した「海のガーズィ」から帝国領土が拡大していく中、エーゲ海、地中海、黒海などに面する地域を併合した際にその地域の保有する艦艇を吸収して拡大していった。オスマン帝国が初めて造船所を建設した場所はカラミュルセルであるが、のちにガリポリスを占領するとさらに規模の大きな造船所が作られたことにより、オスマン帝国はダーダルネス海峡の制海権を確保することができた。そのため、1399年にバヤズィト1世がコンスタンティノープルを包囲した際、東ローマ帝国救援に向かったフランス海軍を撃破している。ただし、1453年、コンスタンティノープルの占領に成功すると、コンスタンティノープルにさらに規模の大きな造船所が築かれたため、ガリポリスの造船所はその価値を下げることになった。
オスマン帝国 制度
15世紀に入るとジェノヴァ、ヴェネツィアとの関係が悪化、これと交戦したが、16世紀になるとオスマン艦隊はエーゲ海、地中海、イオニア海、黒海、紅海、アラビア海、ペルシア湾、インド洋などへ進出、事実上、イスラーム世界の防衛者となり、キリスト教世界と戦った。
帝国の領土は直轄州、独立採算州、従属国からなる。属国（クリミア・ハン国（クリム汗国）、ワラキア（エフラク）君侯国、モルダヴィア（ボーダン）君侯国、トランシルヴァニア（エルデル）君侯国、ドゥブロブニク（ラグーザ）共和国、モンテネグロ公国（公または主教の支配）、ヒジャーズなど）は君主の任免権を帝国中央が掌握しているのみで、原則として自治に委ねられていた。独立採算州（エジプトなど）は ベイレルベイ( بيلربەی)など要職が中央から派遣される他は、現地の有力者に政治が任せられ、州行政の余剰金を中央政府に上納するだけであった。
オスマン帝国 制度
オスマン帝国が発展する過程として戦士集団から君侯国、帝国という道を歩んだが、戦士集団であった当初は遊牧民的移動集団であった。特に初期の首都であるソユット、ビレジク、イェニシェヒル(ブルサ近郊)などは冬営地的性格が強く、首都と地方との明確な行政区分も存在しなかった。そして戦闘が始まればベイ（君主）、もしくはベイレルベイ（ベイたちのベイの意味で総司令官を指す）が指揮を取ったが、ベイレルベイはムラト1世の時代に臣下のララ・シャヒーンが任ぜられるまでは王子（君主の息子）が務めていた。ムラト1世の時代まで行政区分は不明確であったが、従来の通説では14世紀末、米林仁の説によれば15世紀初頭にアナトリア（アナドル）方面においてベイレルベイが任命されることによりベイレルベイが複数任命されることになった。その後、アナトリアを管轄するアナドル・ベイレルベイスィ配下のアナドルのベイレルベイリク（大軍管区の意味）とルメリを管轄するルメリ・ベイレルベイスィ配下のルメリのベイレルベイリクによって分割統治されるようになった。
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この時点ではベイレルベイは「大軍管区長官」の性格をもち、ベイレルベイリクは「大軍管区」の性格をもっており、当初のベイレルベイは軍司令官の性格が強かった。しかし、次第に帝国化していくことにより、君主専制的、中央集権的体制への進化、さらに帝国の拡大によりベイレルベイ、ベイレルベイリクはそれぞれ地方行政官的性格をも併せ持つことにより、「大軍管区」も「州」の性格を、「大軍管区長官」も「総督」としての性格をそれぞれ併せ持つようになった。
ベイレルベイ（大軍管区長官）とベイレルベイリク（大軍管区）の下にはサンジャク（小軍管区）、サンジャク・ベイ（小軍管区長）が置かれた。これは後に県、及び県長としての性格を持つようになるが、後にこれらベイレルベイリク（州）、サンジャク（県）はオスマン帝国の直轄地を形成することになった。なお、ベイレルベイリクは後にエヤレト（エヤレットという表記もある）、ヴィラエットと呼称が変化する。
さらにオスマン帝国領にはイスラーム法官（カーディー）らが管轄する裁判区としてガザ（イスラーム法官区）が設置されていた。県はいくつかのガザ（郡という表記もされる）で形成されていたが、イスラーム法官は県知事、州知事らの指揮命令に属しておらず、全体として相互補完、相互監視を行うシステムとなっていた。そしてその下にナーヒエ（郷）、さらにその下にキョイ（村）があった。
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当初、地方行政区画としてはアナドル州とルメリ州のみであったが、ブダを中心とするブディン州、トゥムシュヴァルを中心にするトゥムシュヴァル州、サラエヴォを中心とするボスナ州が16世紀末までに設置され、それぞれその下にベイレルベイが設置された。
さらに16世紀に入ると統治地域が増加したことにより、専管水域も拡大した。そのため、海洋にもベイレルベイが設置され、カプタン・パシャ（大提督）が補任した。
中央では、スルタンを頂点とし、大宰相（サドラザム (en) ）以下の宰相（ヴェズィール (en) ）がこれを補佐し、彼らと軍人法官（カザスケル）、財務長官（デフテルダル）、国璽尚書（ニシャンジュ）から構成される御前会議（ディーヴァーヌ・ヒュマーユーン）が最高政策決定機関として機能した。17世紀に皇帝が政治の表舞台から退くと、大宰相が皇帝の代理人として全権を掌握するようになり、宮廷内の御前会議から大宰相の公邸である大宰相府（バーブ・アーリー）に政治の中枢は移る。同じ頃、宮廷内の御前会議事務局から発展した官僚機構が大宰相府の所管になり、名誉職化した国璽尚書に代わって実務のトップとなった書記官長（レイスルキュッターブ）、大宰相府の幹部である大宰相用人（サダーレト・ケトヒュダース）などを頂点とする高度な官僚機構が発展した。
オスマン帝国 制度
中央政府の官僚機構は、軍人官僚（カプクル）と、法官官僚（ウラマー）と、書記官僚（キャーティプ）の3つの柱から成り立つ。軍人官僚のうちエリートは宮廷でスルタンに近侍する小姓や太刀持ちなどの役職を経て、イェニチェリの軍団長や県知事・州知事に採用され、キャリアの頂点に中央政府の宰相、大宰相があった。法官官僚は、メドレセ（宗教学校）でイスラム法を修めた者が担い手であり、郡行政を司り裁判を行うカーディーの他、メドレセ教授やムフティーの公職を与えられた。カーディーの頂点が軍人法官（カザスケル）であり、ムフティーの頂点がイスラムに関する事柄に関する帝国の最高権威たる「イスラムの長老」（シェイヒュルイスラーム）である。書記官僚は、書記局内の徒弟教育によって供給され、始めは数も少なく地位も低かったが、大宰相府のもとで官僚機構の発展した17世紀から18世紀に急速に拡大し、行政の要職に就任し宰相に至る者もあらわれるようになる。この他に、宦官を宮廷使役以外にも重用し、宦官出身の州知事や宰相も少なくない点もオスマン帝国の人的多様性を示す特徴と言える。
これらの制度は、19世紀以降の改革によって次第に西欧を真似た機構に改められていった。例えば、書記官長は外務大臣、大宰相用人は内務大臣に改組され、大宰相は御前会議を改めた閣議の長とされて事実上の内閣を率いる首相となった。
オスマン帝国 制度
しかし、例えば西欧法が導入され、世俗法廷が開設されても一方ではシャリーア法廷がそのまま存続したように、イスラム国家としての伝統的・根幹的な制度は帝国の最末期まで廃止されることはなかった。帝国の起源がいずれにあったとしても、末期のオスマン帝国においては国家の根幹は常にイスラムに置かれていた。これらのイスラム国家的な制度に改革の手が入れられるのは、ようやく20世紀前半の統一派政権時代であり、その推進は帝国滅亡後のトルコ共和国による急速な世俗化改革をまたねばならなかった。
オスマン帝国 制度
『オスマン帝国の行政遺産および現代中東』を執筆したカーター・ヴォーン・フィンドリーによると、1800年代初頭、オスマン帝国は、自由主義という新たな世界秩序に適応するために、「タンジマート」の時期を迎えた。オスマン帝国の支配者は、広大な土地に散らばる臣民との関係を断ち切っていたため、あらゆる方面から様々な独立思想の影響を受けやすかったのである。このような時期の戦略的な変化の一つが、再び権力を集中化することであった。 さらにフィンドリーは、市場を独占していた国家主導の企業に対する自由貿易と、1838年のインフィタ時代に出された保護法との争いがあったことも指摘している。フィンドリーによると、オスマン帝国の支配階級には、軍、宗教、奉仕という3つの重要な機能的区分があった。軍は、軍事工学学校の設立、軍内の外交術の改革、さらに服務規定の改善により、文官としてのプロ意識が育まれた、1800年代のマフムト2世とアブデュルハミト2世の時代に最も強化された。文官支配は「1908年から1950年までトルコを支配し続けた」。フィンドリーはこの遺産を、タンジマート時代に促進されたインフィタ（開かれた貿易市場）時代に起因するとしている。このようなタンジマートの「後継者」または遺産が、「ホーラーニの自由主義時代、アラブの社会主義の一時的な流行、そして冷戦後の時代」を通じて存続した。また、19世紀には文官の雇用率が高まり、行政の質が低下して破産および対外債務につながったが、一方で、不規則な採用および昇進方法はスルターンが利用した利権の保護手段であった。1838年から1839年にかけてのタンジマート時代は、イスラム社会に対する急激な西洋化と批判され、近代主義を通してオスマン帝国によるイスラムの古い価値観の復活を望む国民主義的なオスマン帝国の人々が結集した
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オスマン帝国が最大版図となった時、その支配下は自然的地理環境や生態的環境においても多様なものを含んでおり、さらに歴史的過去と文化的伝統も多様なものが存在した。
オスマン帝国南部であるアラブ圏ではムスリムが大部分であり、また、その宗教はオスマン帝国の支配イデオロギーであるスンナ派が中心を成していたが、イラク南部ではシーア派が多数存在しており、また、現在のレバノンに当たる地域にはドゥルーズ派が多数存在していた。しかし、これだけにとどまらず、エジプトのコプト正教会、レバノン周辺のマロン派、シリア北部からイラク北部にはネストリウス派の流れを汲むアッシリア東方教会が少数、ギリシャ正教、アルメニア使徒教会、ローマ・カトリック、ユダヤ教徒などもこのアラブ圏で生活を営んでいた。
そしてアナトリアでは11世紀以降のイスラム化の結果、ムスリムが過半数を占めていたが、ビザンツ以来のギリシャ正教徒、アルメニア教会派も多数存在しており、その他、キリスト教諸教派も見られ、ユダヤ教徒らも少数存在した。しかし、15世紀にイベリア半島でユダヤ教徒排斥傾向が強まると、ユダヤ教徒らが多くアナトリアに移民した。
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バルカン半島ではアナトリアからの流入、改宗によりムスリムとなる人々もいたが、キリスト教徒が大多数を占めており、正教徒が圧倒的多数であったがアドリア海沿岸ではカトリック教徒らが多数を占めていた。また、ムスリムとしてはトルコ系ムスリムとセルボ・クロアチア語を使用するボスニアのムスリム、そしてアルバニアのムスリムなどがムスリムとしての中心を成していた。
一方で1526年に占領されたハンガリー方面ではカトリックとプロテスタントの間で紛争が始まった時期であった。オスマン帝国はプロテスタント、カトリックどちらをも容認、対照的にハプスブルク帝国占領下であったフス派の本拠地、ボヘミアではプロテスタントが一掃されていた。
こうして西欧ではキリスト教一色となって少数のユダヤ人らが許容されていたに過ぎない状態であったのと対照的にオスマン帝国下ではイスラム教という大きな枠があるとはいえども多種の宗教が許容されていた。
オスマン帝国が抱え込んだものは宗教だけではなかった。その勢力範囲には同じ宗教を信仰してはいたものの各種民族が生活しており、また、言語も多種にわたった。
オスマン帝国 制度
オスマン帝国元来の支配層はトルコ人であり、イスラム教徒であった。ただし、このトルコ人という概念も「トルコ語」を母語しているということだけではなく、従来の母語からトルコ語へ母語を変更したものも含まれていた。これはオスマン帝国における民族概念が生物学的なものではなく、文化的なものであったことを示している。
オスマン帝国の南部を占めるイラクからアルジェリアにかけてはアラビア語を母語として自らをアラブ人と認識する人々が多数を占めていた。しかし、西方のマグリブ地域に向かうとベルベル語を母語とするベルベル人、そして北イラクから北シリアへ向かうとシリア語を母語としてネストリウス派を奉じるアッシリア人が少数であるが加わった。微妙な立場としてはコプト正教会でありながらコプト語を宗教用にしか用いず、日常にはアラビア語を用いていたコプト正教徒らが存在する。
また、アナトリア東部から北イラク、北シリアにはスンナ派のクルド人らが存在しており、クルド語を母語としていた。
元東ローマ帝国領であったアナトリア及びバルカン半島では、ギリシャ語を母語としてギリシャ正教を奉じるギリシャ人らが多数を占めていた。ただし、アナトリア東部と都市部にはアルメニア語を母語としてアルメニア使徒教会派であるアルメニア人らも生活を営んでいた。バルカン半島では民族、言語の分布はかなり複雑となっていた。各地にはオスマン帝国征服後に各地に散らばったトルコ人らが存在したが、それ以前、ルーマニア方面にはトルコ語を母語とするが正教徒であるペチェネク人らも存在した。
バルカン半島東部になるとブルガリア語を母語として正教を奉じるブルガリア人、西北部にはセルボ・クロアチア語を母語として正教徒である南スラブ系の人々、これらの人々は正教を奉じた人々らはセルビア人、カトリックを奉じた人々らはクロアチア人という意識をそれぞれ持っていた。しかし、ボスニア北部では母語としてセルボ・クロアチア語を使用しながらもムスリムとなった人々が存在しており、これらはセルビア人、クロアチア人からは「トゥルチン（トルコ人」と呼ばれた。
アルバニアではアルバニア語を母語とするアルバニア人らが存在したが、15世紀にその多くがイスラム教へ改宗した。ただし、全てではなく、中には正教、カトリックをそのまま奉じた人々も存在する。そしてオスマン帝国がハンガリー方面を占領するとハンガリー語を母語としてカトリックを中心に、プロテスタントを含んだハンガリー人もこれに加わることになる。
その他、ユダヤ教を信じる人々が存在したが、母語はバラバラであり、ヘブライ語はすでに典礼用、学問用の言語と化していた。オスマン帝国南部ではアラビア語、北部では東ローマ帝国時代に移住した人々はギリシャ語、15世紀末にイベリア半島から移住した人々はラディーノ語、ハンガリー征服以後はイディッシュ語をそれぞれ母語とするユダヤ教徒らがオスマン帝国に加わることになる。ただし、彼らは母語こそ違えどもユダヤ教という枠の中でアイデンティティを保持しており、ムスリム側も宗教集団としてのユダヤ教徒（ヤフディー）として捉えていた。
オスマン帝国 ミッレト制とイスラム教以外への宗教政策
オスマン帝国は勢力を拡大すると共にイスラム教徒以外の人々をも支配することになった。その為の制度がミッレト制であり、サーサーン朝ペルシアなどで用いられていたものを採用した。この対象になったのはユダヤ教徒、アルメニア使徒教会派、ギリシャ正教徒らであった。また、成立時より東ローマ帝国と接してきたオスマン帝国は教会をモスクに転用した例こそあれども、東ローマ帝国臣民を強制的にムスリム化させたという証拠は見られず、むしろ、15世紀初頭以来残されている資料から東ローマ帝国臣民をそのまま支配下に組み込んだことが知られている。
このミッレトに所属した人々は人頭税（ジズヤ）の貢納義務はあったが、各自ミッレトの長、ミッレト・バシュを中心に固有の宗教、法、生活習慣を保つことが許され、自治権が与えられた。
これらミッレト制はシャーリア上のズィンミー制に基づいていたと考えられており、過去には唯一神を奉じて啓示の書をもつキリスト教徒やユダヤ教徒などいわゆる「啓典の民」らはズィンマ（保護）を与えられたズィンミー（被保護民）としてシャーリアを破らない限りはその信仰、生活を保つことが許されていた。オスマン帝国はこれを受け継いでおり、元々東ローマ帝国と接してきた面から「正教を奉じ、ギリシャ語を母語とするローマ人にして正教徒」というアイデンティティの元、ムスリム優位という不平等を元にした共存であった。
オスマン帝国 ミッレト制とイスラム教以外への宗教政策
このミッレト制は過去に語られた「オスマン帝国による圧政」を意味するのではなく、「オスマンの平和」いわゆる「パックス・オトマニカ」という面があったということを意味しており、20世紀以降激化している中東の紛争、90年代の西バルカンにおけるような民族紛争・宗教紛争もなく、オスマン帝国支配下の時代、平穏な時代であった。
ユダヤ人の宗派共同体は東ローマ帝国時代からすでに存在した。1453年にコンスタンティノープルがオスマン帝国領となると、そのミッレトは東ローマ帝国時代と同じ待遇で扱われることを認められ、公認のラビが監督することになった。オスマン帝国はユダヤ人ということで差別することがなかったため、オーストリア、ハンガリー、ポーランド、ボヘミア、スペインなどからの移民も別け隔てなく受け入れた。ただし、これら新規に流入したユダヤ人たちは纏まりを欠いたため、オスマン帝国がハハム・バシュを任命してこれら小集団と化したユダヤ人らを統括した。
なお、バヤズィト2世の時代にはユダヤ人らを厚遇するように命じた勅令を発布している。
オスマン帝国 ミッレト制とイスラム教以外への宗教政策
アルメニア人らは合性論を教義とする非カルケドン派が多かったため、東ローマ帝国時代から異端視される傾向が強かった。そのため、東ローマ皇帝によってカフカースからカッパドキア、キリキアへ移住させられ、キリキア・アルメニア王国（小アルメニア）を形成することになった。アルメニア本土はセルジューク軍、モンゴル軍、ティムール帝国などの侵略を受けたが、小アルメニアはなんとか自立を保つことができた。その後、オスマン帝国の侵略を受けたが、小アルメニア、アルメニア本土はすぐにオスマン帝国領化することもなかった。しかし、メフメト2世の時代、アルメニア人らのミッレトが形成されたが、アルメニア本土がオスマン帝国領になるのは1514年のことであった。
ギリシャ正教徒のミッレトにはギリシャ人、ブルガリア人、セルビア人、ワラキア人らが所属した。彼らはバルカン半島の主要な民族であったために、メフメト2世がギリシャ正教総主教にゲンナデオス2世を任命してミッレト統括者にしたように重要視された。なお、ルメリ地方にミッレト制が導入されたのはメフメト2世以降であり、コンスタンティノープルが陥落するまでは導入されなかった。
オスマン帝国 ミッレト制とイスラム教以外への宗教政策
なお、このミッレトには上記民族以外にもアラビア語を母語とするキリスト教徒、トルコ語を母語とするキリスト教徒（カラマンル）らも含まれることになり、キリスト教徒（正教徒）としての意識を持ってはいたが、それ以上に母語を元にした民族意識も二次的ながら存在していた。
しかし、オスマン帝国の首都がイスタンブールであったため、イスタンブールにあった全地総主教座を頂点とする正教会上層部がこの主導権を握ることになったため、ギリシャ系正教徒が中心をなし、ギリシャ系正教徒が著しく重きをなした。これに対して過去にステファン・ドゥシャンが帝国を築いたという輝かしい過去をもつセルビア系正教徒らは反感を持っており、1557年、ボスニア出身の元正教徒で大宰相となったソコルル・メフメト・パシャの尽力によりセルビア総主教座を回復したが、これはイスタンブールの総主教座の強い抗議により1766年に廃止された。この例を見るようにオスマン帝国支配下の正教徒社会の中ではギリシャ系の人々が強い影響力をもっていた。
イスタンブールの総主教を中心とする正教会はオスマン帝国内だけではなく、オスマン帝国外にも信仰上の影響力があった。コンスタンティノープル陥落以降、教育機関が消滅したが、イスタンブールの総主教座の元では聖職者養成学校が維持され、さらにアトス山の修道院も維持され、その宗教寄進もスルタンに承認されていた。
オスマン帝国 ミッレト制とイスラム教以外への宗教政策
これらのことから教会の上位聖職者はギリシャ系が占めることになったが、これは非ギリシャ系正教徒らに対して「ギリシャ化」を促進しようとする傾向として現れた。18世紀になるとアルバニア系正教徒らがアルバニア語を用いて教育することをオスマン政府に要請したが、これはギリシャ系正教会の手によって握りつぶされ、ファナリオテスがエフラク、ボーダンの君侯になったことにより、ルーマニア系正教徒に対してギリシャ系の優位とそのギリシャ化を推進しようとした。
さらに法律の世界でも正教会が重要な位置を占めており、東ローマ時代には皇帝の権力の元、司法と民政を担っていたが、オスマン帝国支配となると裁判などにおいて当事者が正教徒同士である場合、正教会に委ねられることになった。そのため、ムスリムらの固有法がシャーリアであったのに対して、正教徒らはローマ法が固有の法であった。
オスマン帝国 文化
イスラムの伝統様式を発展させ、オスマン建築と呼ばれる独特の様式を生み出した。
オスマン帝国では15世紀末、イズニクにおいて飛躍的に陶芸が発達した。これをイズニク陶器と呼ぶ。中国陶器の影響を受け、初期には青と白を基調にし、のちにイズニクならではと言われた赤色を使用したものが生まれた。これらの陶器は皿などの一般的なものだけではなく、モスクや宮殿も彩った。17世紀に入ると徐々にイズニクでの陶器製造は衰え、テクフール・サライやキュタヒヤが後を継いだがイズニクを越えることは叶わなかった。
しかし、イズニク陶器の影響はオスマン帝国属州に広がり、シリア、チュニジアなどで製造されたタイルにはその影響が強くみられる。
オスマン帝国の宮廷では詩が特権的な立場を得ていた。スルタンの多くが詩作に耽り、また、プルサ、エディルネのような旧都や後に加わったバクダットなどでも作成され、宮廷詩人らはメドレセでアラビアやペルシアの文学を学んだ。その中でもバーキーやフズーリーなどの詩人が生まれた。
オスマン帝国 文化
イスラム世界から受け継いだアラビア文字の書道が発展し、絵画は、中国絵画の技法を取り入れたミニアチュール（細密画）が伝わった。
アラブ音楽の影響を受けたリュート系統の弦楽器や笛を用いた繊細な宮廷音楽（オスマン古典音楽）と、ティンパニ、チャルメラ・ラッパや太鼓の類によって構成された勇壮な軍楽（メフテル）とがオスマン帝国の遺産として受け継がれている。
オスマン帝国 科学と技術
オスマン帝国は、600年の歴史の中で科学技術を大きく進歩させていた。その分野は数学、天文学、医学など幅広く及んでおり、特に天文学は同帝国において非常に重要な分野に位置付けられていた。
オスマン帝国 パクス・オトマニカ
17世紀の1683年、皇帝メフメト4世の治世の元、オスマン帝国は勢力的に最大版図を築いた。オスマン帝国の歴史学者らはこのオスマン帝国の最盛期や、その後の時代をパクス・オトマニカと呼ぶ。
半導体メモリ
半導体メモリ（はんどうたいメモリ）は、半導体素子（特に、もっぱら集積回路）によって構成された記憶装置（メモリ）である。
半導体メモリ 概要
記憶装置（メモリ）には各種のものがあるが、ここでは半導体メモリとそうでないものにおおざっぱに二分する。もっぱら補助記憶装置に使われる、ハードディスクに代表される、磁気面などに機械的に読み書きするものと、コンピュータ本体（特に、CPUなどのマイクロプロセッサといったプロセッサ）と同様のテクノロジを利用したものに分けられ、現代ではもっぱら後者は半導体メモリであり、主記憶装置に使われる。また主記憶装置よりもCPU寄りに位置するキャッシュメモリやレジスタなどは一般にほぼ半導体メモリで構成される。
半導体メモリは応答時間や帯域幅の点ですぐれるが、容量あたりのコスト（価格）が高く、また一般に揮発性のタイプが多いため、外部記憶（補助記憶装置）には以前は使われることは少なかったが、近年はSSDにより徐々に半導体メモリも使われつつある。また携帯機器やディジタルカメラの記録用などといった用途では、機械的なものは振動で壊れるという弱点から、半導体メモリ（主としてフラッシュメモリ）が使われている。
半導体メモリ 分類
揮発性メモリは、電源を切ると記憶情報が失われる。
DRAM (Dynamic RAM) : 各メモリセルが持つ微小なキャパシタの電荷による。情報を保持させているセルについてはその全てに、一定時間ごとにリフレッシュ動作と呼ばれる再生操作を行う必要があるため、ダイナミックという名がある。
FPM DRAM (First Page Mode DRAM)
EDO DRAM (Extended Data Out DRAM)
SDRAM (Synchronous DRAM) / DDR SDRAM (Double Data Rate SDRAM)
RDRAM (Rambus DRAM)
DRAMの特殊例として擬似SRAMがある。
不揮発性メモリは、電源を切っても記憶情報が保持される。書き換え可能な不揮発性メモリの多くが、書き換え動作に伴う内部の絶縁層の劣化が不可避なために、書き換え可能回数に上限が存在する。また以上の書き換え寿命とは別の話として、不揮発といってもそれぞれの原理の違いによって、半永久的に記憶情報が保持できるものと、年単位では記憶情報が失われるものが存在する（正確には、10のゼロ乗年程度から10の3乗年程度まで、種類によりさまざまだ、ということである）。
半導体メモリ 分類
完全なリードオンリーのメモリを別にして、消去と書込みが可能なROMという扱いのため「ROM」の語が付く場合と、不揮発性のRAMという扱いのため「RAM」の語が付く場合とあり、ある程度はそれぞれのタイプの特徴の影響もあるが、それ以上に成り行きとか慣例の影響が強く、ROMかRAMかという名称に拘る意味は無い。
PROM (Programmable ROM)
EPROM (Erasable Programmable ROM)
UV-EPROM (Ultra-Violet Erasable Programmable ROM)
EEPROM (Electrically Erasable Programmable ROM)
フラッシュメモリ（原理的にはEEPROMの発展と言える）
NOR型フラッシュメモリ
NAND型フラッシュメモリ
ReRAM (Resistive RAM, RRAM) : 電圧印加によって電気抵抗が大きな変化する。しかしその原理は CMR (Colossal Magneto-Resistance) と呼ばれる効果を用いたもの、酸素イオンの移動による伝導パスの形成、金属のマイグレーション、偏向によるバンドギャップの変化など多岐にわたる。材料ごとに原理が異なるためＲｅＲＡＭとして総括されている。
半導体メモリ 分類
PROM類 (Programmable ROM)
OTP PROM (One Time Programable ROM) : 1回限りの書込みが行なえ、書き込み後は消去や書き換えが不能なもの。フューズROMともほぼ同義
EPROM : 数百から数千回程度の消去と再書込みが可能
UV-EPROM : 中央に空いた窓からチップに紫外線を照射することで消去する。消去後は再書き込み可能。紫外線を照射する消去装置や書き込み装置が必要
E-EPROM : 電気的に消去と書き込みが可能なもの。過去の製品では、消去・書き込みに高い電圧を別途供給する必要があったが、現在ではチップ内部で生成するものがほとんどである。E2PROMとも表記される。フラッシュメモリはこれの発展型である。
OTP PROM / UV-EPROMは比較的古い技術になっており、少数の特殊な用途を除けば21世紀現在では使用されることはほとんどない。FeRAM / MRAM / PRAM / ReRAMは比較的新しい技術であり、DRAMやSRAM、フラッシュメモリを代替すべく発展途上である。
本来は、ランダムアクセスのメモリと、読み出しだけのメモリという意味で、この2つは対立関係にあるものではない。しかしなぜか、RAMについて「読み書き可能」という意味でROMの対義語として扱われるようになり、一方でROMについては、PROMやUVEPROMといった追記型や物理消去が可能なタイプから発展して不揮発性メモリ的に使える素子が現れたこともあり、「フラッシュROM」など事実上ほぼ読み書き可能と言っていいものを指す場合も現れるなど、完全に混乱している。
テレビ受像機
テレビ受像機（テレビじゅぞうき、英: television setあるいはTV set）とは、テレビジョンの信号を受信し、その映像を画面に表示し、音をスピーカー類から出す装置である。テレビ受信機、テレビジョン受信機（television receiver）ともいい、略称で単にテレビやTVともいう。
テレビ受像機 概要
テレビ受像機というのは、テレビ局の送信所から送信されたテレビジョンの映像と音響の信号をのせた電波を受信し、それを再び映像と音響に変換し、映像は画面に表示し、音はスピーカーやヘッドフォン類から出す装置である。
なお受信機（チューナー）が内蔵されているものがテレビ受像機であり、受信機が内蔵されていないものは通常モニターやディスプレイと分類し、テレビ受信機とは別分類とすることが一般的である。
世界的に見ると、受信のためにカードは必要ではない。
だが日本では2011年以降は地上デジタル・BS・CS放送を視聴するためにはB-CASカードを差し込む必要があり、あるいはACASチップ内蔵の機器を使用する。
テレビ受像機 種類・分類
方式としてはアナログ方式とデジタル方式があり、20世紀は前者、21世紀は後者が主流である。
解像度による分類としては「8K」「4K」「フルHD」「HD」「SD」などの種別がある。かつてはカラーテレビ / モノクロテレビ（白黒テレビ）という分類が行われたが、現在では原則カラーであり、この分類はテレビの歴史を説明する時に用いられる。
表示画面に焦点を当てた場合、液晶、有機ELなどの分類がある。2000年代にはプラズマディスプレイ、ブラウン管方式も大きな割合を占めていた。（表示画面の節で解説）
録画機能を搭載したテレビ受信機もある。録画機能を搭載したものは現在ではハードディスク（HDD）に録画するものが主流であり、HDD内蔵タイプと外付けHDD接続可能なタイプなどがある。かつてはビデオテープレコーダーに録画するテレビデオというものもあった。
このほか、以下のようなものもある。
スマートテレビ
テレビ受像機 種類・分類
インターネット接続ができるテレビを指すが、現在ではそれを超え、映像コンテンツを｢いつでも、どこでも、誰とでも｣視聴できるなど、新たなサービスモデルの構築を指向するものと考えられている。定義は一律に定められておらず、放送事業者、メーカー、ネット企業により差異がある。また、AndroidなどのOSを備え、ネット経由でアプリをインストールしてさまざまなサービスをテレビ画面で利用することができる。動画共有サービスのアプリを利用するのが一般的。広義ではTVチューナーごと内蔵したものだが、チューナー機能を省き、チューナーレステレビとも呼ばれるものが狭義のスマートテレビである。
ポータブルテレビ
持ち運びができる小型・軽量なテレビ。現在は地デジ放送を受信可能な画面が10型-15型程度の大きさの液晶ポータブルテレビが販売されている。その他、ごく少数だが防災用品売り場では"FM/AM 受信機兼ワンセグ受像機"も販売されている。
テレビ受像機 種類・分類
1970年代後半には外出先でも視聴が可能なポータブルテレビが登場し、この頃はラジカセとの一体型で、画面はブラウン管方式でモノクロ（白黒）であり、一応は持ち運べるがかなり重いものだった（1978年に東芝が発売したラジカセ付きGT-4500などがあった）。1980年代に入ると液晶を用いることで手の平サイズにまで小型化され（最初期のモニターは白黒ブラウン管）、1980年代半ばにはポータブルなカラー受信機が登場した。2006年にワンセグ放送が開始してワンセグ搭載の携帯電話やスマートフォンもかなり普及したが、2010年代にNHK受信料の支払い問題を機に新製品には搭載されなくなった。
現在ではチューナー部は据置で、画面だけはワイヤレス方式で家の中で持ち運べるタイプもある。ワイヤレステレビはチューナー機器とモニターが独立しており、両者の間で映像および音声信号を無線通信（無線LANなど）により伝送する。
ワイヤレステレビチューナーというチューナー部だけのものも販売されており、これはPCやタブレットやスマホがテレビ画面となる。
据え置き型ゲーム機内蔵テレビというものも存在する。シャープ製のブラウン管テレビ「ファミコンテレビC1」は任天堂のファミリーコンピュータを、「SF1」は後継機のスーパーファミコンを内蔵したテレビであった。2000年にフジテレビが88,888円の価格で、5,000台をWeb限定で販売した「CX-1」は、CPUに「CX-1エンジン」を搭載したセガのライセンスを受けたドリームキャスト互換機として扱われたブラウン管テレビであった。2010年にソニーが製造し、イギリスのみで販売したBRAVIA KDL22PX300は、PlayStation 2を内蔵した液晶テレビであった。現在ではスマートテレビでAndroidアプリのスマートテレビ対応ゲームをインストールしてプレイするという方法も可能である。
テレビ受像機 日本における歴史
1926年（昭和元年）12月、高柳健次郎がブラウン管を応用した世界初の電子式テレビ受像器を開発、片仮名の「イ」の文字を表示させることに成功した。そのブラウン管の走査線数は40本だった。この時のカメラは機械式のニポー円盤。
その後、1940年（昭和15年）に開催が予定されていた東京オリンピックのテレビ中継のために研究・実験が進められていたが、日中戦争によりオリンピック開催が返上され、その後も太平洋戦争が激化することに伴い、研究が一旦中断される。
テレビ受像機 日本における歴史
終戦後、GHQにより、テレビ研究の禁止令が出されていたが、1946年（昭和21年）から再開され、1953年（昭和28年）1月にシャープから国産第1号の白黒テレビが発売される（サイズは14インチ、価格は175,000円）。 同年2月に日本放送協会（NHK）がテレビ本放送を開始。その当時は受像機が極めて高価であったことから、一般家庭における購入者は富裕層がほとんどであったため、同年8月に開局した日本初の民放テレビ局である日本テレビ放送網（日本テレビ）が広告料収入と受像機の普及促進を兼ねる形で街頭テレビを設置し、当時の看板番組で、力道山戦などのプロレス中継、巨人戦が主のプロ野球中継、大相撲中継などのスポーツ中継の時間には街頭テレビに人が集まるほどの人気と広告収入が一番大きかったため、後に開局した大阪テレビ放送（OTV・現：朝日放送テレビ）と中部日本放送のテレビ部門（現：CBCテレビ）にも波及した。そのため、客寄せの一環で喫茶店や銭湯などにも家庭用テレビが業務用途に設置する動きも診られるようになった。家電屋の店頭に設置したテレビも事実上の街頭テレビと看做されている。後に一般家庭にも1959年（昭和34年）の皇太子明仁親王の成婚パレードを境に普及が進んだ。1950年代後半から1960年代初頭までには、白黒テレビは電気洗濯機や電気冷蔵庫などとともに「三種の神器」の一つに数えられるようになった。
テレビ受像機 日本における歴史
「まず百人のうち九十人までは夕食後のひとときを自宅の茶の間でテレビをたのしむような生活がしたいと望んでいるのだよ。ところがテレビは二十万円もして手が出ないから、ビールかコーヒーをのんで喫茶店のテレビでまにあわせたいが、その金も不足がちだ。そこでテレビの時間になると子供遊園地が大人で押すな押すなだよ。無料のテレビがあるからさ」ちまたの消息通だけあって、うまいことをいう。これは桐生に限らないだろう。日本人の多くの人々がせめて自宅の茶の間でテレビをたのしむ生活がしたいと考えているに相違ない。しかし思えば文明も進んだ。自宅に好むがままの芸人や競技士をよんで楽しむことができたのは王侯だけであったが、いまやスイッチをひねるだけで王侯の楽しみができる。天下の王侯も今ではたった二十万円かといいたいが、あいにく拙者もまだ王侯の域に達していないのである。「数年のうちにすべての家庭にテレビを」と約束してくれるような大政治家が現われてくれないものかと思う。民衆の生活水準を高めることを政治家の最上の責務と感じる人の出現ほど日本に縁のなかったものはない。 — 坂口安吾『桐生通信』
テレビ受像機 日本における歴史
1960年（昭和35年）7月、東芝から国産初のカラーテレビが発売される（サイズは21インチ、価格は52万円）。カラーテレビは1964年（昭和39年）の東京オリンピックを契機に、各メーカーが宣伝に力を入れはじめ、1960年代後半には、カラー放送が大幅に増えたことによって普及が進んだ。カラーテレビはクーラーや自動車などとともに「新・三種の神器」（3C）の一つに数えられるようになった。1973年（昭和48年）には、カラーテレビの普及率が白黒テレビを上回っている。
放送時術の進化に合わせて、1978年（昭和53年）頃からは音声多重放送対応テレビ、1990年代になるとハイビジョン放送対応テレビが登場した。
輸出も盛んに行われ、世界各地に日本メーカーのテレビが鎮座していたが、1985年（昭和60年）のプラザ合意以降は輸出が減っていった。
テレビ受像機 日本における歴史
2000年代になると、約半世紀に渡って大多数を占めたブラウン管テレビに代わって、液晶ディスプレイやプラズマディスプレイを使用した薄型テレビが台頭した。電子機器メーカーの業界団体、電子情報技術産業協会（JEITA）によると、2003年に液晶・プラズマといった薄型の出荷額がブラウン管を初めて上回った。これは既に国内メーカーはブラウン管テレビの国内生産を打ち切っており、将来的にその生産自体を取り止める方針である事（後述）や、小型軽量かつ省エネ・省スペースである点が消費者に受け入れられている事などが挙げられる。
ブラウン管式のテレビ受像機は、2001年以降、冷蔵庫や洗濯機、エアコンとともに家電リサイクル法の対象商品とされ、廃棄する際に粗大ゴミとして出せなくなり、メーカーごとの窓口への有料（6000〜10000円程度かかる）引き取り手続きなどが義務付けられている。なお、2009年4月より、液晶やプラズマなどの薄型テレビ受像機も、家電リサイクル法の対象に追加された。ただし、廃棄にかかる時間や手間、費用がかかるためなのか、日本各地の森林や山奥に不法投棄されるなどし、大きな問題となった。業界団体によれば、アナログ放送停波に伴い、6400万台のアナログ式受像機が廃棄されると予測されていた。
テレビ受像機 日本における歴史
2015年、ブラウン管式のテレビ受像機の製造を日本国内のメーカーとして最後まで続けてきたシャープが、フィリピンで行なってきた製造から撤退。なお、2014年12月時点でブラウン管式のテレビ受像機の製造を行なっていたインドのビデオコンやOnidaも、2015年中をめどに撤退することが報じられた。
1990年代後半に地上デジタル放送（地デジ）への移行が決定され、新製品は地デジに対応したチューナーを搭載するようになっていった。2000年代後半にはアナログチューナーのみのモデルはほとんどの会社で生産中止となりオリオンが2009年を最後にアナログチューナーのみのモデル及びブラウン管式テレビの生産を中止し2010年以降は全て地上デジタルチューナーを搭載した薄型テレビのみとなった。
テレビ受像機 日本における歴史
ただしデジタル放送化決定後もホームセンターやディスカウントストア、大型スーパーでは、低価格を売りにしたアナログ放送しか受信できない受像機（ブラウン管式や海外メーカーの低価格液晶テレビも含む）が依然として販売されていた。地上デジタル放送には対応するが、BSデジタル放送や110度CSデジタル放送に対応しないものもあった。アナログ放送終了後はデジタルチューナー（同機能搭載ビデオ機器類含む）と接続しないとテレビ受信ができなくなるため、展示している商品にデジタル放送への対応・非対応を表示するシールを貼る事が義務付けられた（2006年6月以降は、工場出荷の時点でアナログ放送終了告知シール貼付を義務化）。2000年代前半から2000年代半ばにかけては地上デジタルチューナー、BSデジタルチューナー内蔵型のブラウン管式テレビが一時的に発売されていた。また反対にSHARPのAQUOSを中心に地上アナログチューナーのみ搭載の液晶テレビなども生産されていた。
そして東日本大震災によって被災した東北3県を除いて、2011年7月24日地上デジタル放送に完全移行した。
かねてから低価格帯のテレビ受信機を大規模生産販売していた韓国や台湾などの海外メーカーは、海外メーカーのサポート等での不安感や、日本国内のデジタル放送に対応できる機種の開発能力が弱かったことなどから、日本の市場はパナソニック・シャープ・ソニー・東芝など、ほぼ日本のメーカーによって占められ、各社は地デジ化に向けて大規模投資を繰り替えした。しかし2010年代には海外メーカーとの競争で、日本メーカーが世界市場で不利な状況となり、不採算事業の清算としてテレビ事業から撤退、または他社へ売却などをするケースが激増。大規模投資が祟った結果となった。2010年代にはさらに中国メーカーも加わり、日本の国産液晶産業は急速に衰退した。
2010年代に入り、主要メーカーから、3次元ディスプレイ技術を応用した3Dテレビが発売された。しかしコンテンツ不足に加え、3D映像を視聴するためには、専用眼鏡が必要などの理由であまり普及しなかった。若干画面が湾曲したテレビも一時流行したが同様にあまり普及しなかった。
2014年頃からは、4K 8Kテレビ放送などの技術の進歩により、テレビの更なる高画質、高音質化が進んだ。また、メーカーはこの頃から初期の薄型テレビの置き換えに伴う需要を見込んでいるとされ、インターネットに接続可能であるのはもちろん、テレビでYouTubeなどのデジタルメディアを閲覧したりすることができるなど、インターネットとつながることができるテレビが普及している。
2018年はHDR元年と言われ、より映像美を追求したハイエンドテレビが台頭した。
日本国内の全世帯のうちカラーテレビを保有する世帯の率（世帯普及率）は1982年の調査以来、98%を下回ったことがなく、2006年3月末現在の世帯普及率は99.4%となっていた。しかし、テレビ離れとブラウン管テレビが統計から排除されたことにより2014年以降落ち込みをみせた。
またインターネットテレビしか見ない視聴者のためにチューナーレステレビも登場している。
テレビ受像機 表示画面
液晶テレビ
登場したてのころの液晶テレビの画面サイズは携帯電話用の2インチ程度から13インチ程度で、生産時の液晶歩留まりが低く不良ピクセル（ドット）が混じりがちで低コスト化や大型化は困難といわれたが、生産技術の改良で2002年頃から30インチ前後の大型サイズの商品も登場し、2005年8月にはシャープが65インチ液晶テレビを発売した。液晶は基本的に消費電力が少ないという利点があり、さらに2010年代にバックライトを蛍光管の代わりに省電力のLEDにした機種が広まったことで、さらなる省電力化に成功した。
有機EL
「EL」は「Electro Luminescence（エレクトロルミネッセンス）」の略。「EL」とは、電気的な刺激によって光が出る冷光現象の総称で、白熱電球のように、熱の副産物として得る光と区別される。
テレビ受像機 表示画面
「EL」には、硫化亜鉛などの無機物を使う「無機ELディスプレイ」と、ジアミン類などの有機物を使う「有機ELディスプレイ」の2種類があるが、従来からある無機ELはカラー表示が難しいなどの問題があり、用途は限られていた。実用化された例としては、時計のバックライトや、医療機器の表示ディスプレイ、24時間使用し続けるコンビニエンスストアのレジのディスプレイ、スペースシャトルに搭載されたコンピュータなどがある。有機ELは無機ELに比べて「テレビに適したフルカラー表示が可能」「低い電圧で発光し、明るい」「薄く作れて、画面を巻き取るような用途にも利用できる」といった特長を備える。有機ELは電極の間に有機EL素材を挟むだけなので、液晶やプラズマに比べて構造が非常に単純である。そのため、液晶でもなく、プラズマでもない、新しい映像表示方式を採用した次世代のテレビとして注目された。
PDAクリエで有機ELを使用した経験があるソニーは、2007年10月1日世界初の有機ELテレビ「XEL-1」（パネルの最薄部は約3mmで世界最薄）を12月（実際は商品を入荷した一部の家電量販店が11月22日に前倒しで販売、一般向けの販売は12月1日）に発売した。
有機ELテレビは、次世代のテレビとして期待が大きいが、2010年代では素材の寿命や価格が問題とされている。
プラズマディスプレイ
テレビ受像機 表示画面
1997年頃から2014年頃まで販売されていた。画面の大型化がしやすく（103インチ程度まで商品化されている）、かつ薄型にできるが、小型化が難しい（最小でも32V型程度）ためパーソナルTVには向きにくいとされた。従来の欠点を克服した液晶ディスプレイが登場してからは、そちらに市場シェアを奪われ衰退。最後まで家庭用プラズマテレビを販売していたパナソニックも撤退した。
プラズマアドレス液晶
開発中止。
SEディスプレイ（SED）
SEDは「Surface-conduction Electron-emitter Display」の略。東芝とキヤノンが共同で開発した、新しい薄型大画面ディスプレーの呼称。技術的には、「FED」（Field Emission Display、電界放出ディスプレー）の一種で、ブラウン管テレビと同様、映像を構成する発光体に電子を衝突させるという発光原理を用い、液晶テレビやプラズマテレビを上回る高画質、低消費電力を実現。「液晶テレビやプラズマテレビを遙かに上回る高画質」と前評判が高く、2005年10月4日〜10月8日に幕張メッセで開催された、アジア最大級のエレクトロニクス・情報技術展「CEATEC JAPAN 2005」での展示でも、一目でも早く見たいというAVファンが東芝とキヤノンのブースに終日列を作るなど、注目の的となった。
テレビ受像機 表示画面
2004年10月に東芝とキヤノンが合弁で、「SED」パネルの開発・製造を行う「株式会社SED」を設立。2005年8月よりパネル量産を開始し、2007年から本格量産に移行する計画であったが、特許問題をめぐる訴訟から量産開始が遅れ、東芝のSED撤退や、液晶テレビの低価格化・高性能化もあり、2010年5月に開発中止が発表された。株式会社SEDも同年9月末で会社清算となる。
プロジェクタ
ブラウン管、液晶パネルなどの表示素子の映像をスクリーンに投影して見る方式。視聴者からみてスクリーンの裏側から投影する、リアプロジェクション方式のテレビやモニターが商品化されているが、筐体が大型になるので、日本の一般家庭への普及はあまり進んでいない。なお映画館の様に、視聴者側から投影する方式をフロントプロジェクション方式というが、こちらはモニターとして製品化されるのが一般的である。
リアプロジェクションテレビ
LED
大画面モニターとして実用化されて屋外広告などで使用されているが、画素ピッチを小さくするのは難しく主に液晶テレビのバックライトとして用いられている。製品化が遅れていたが2012年1月にはSONYがCrystal LED Displayとして発表した。
ブラウン管