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S-VHS 概要
一般消費者へのS-VHSの普及の兆しが再び訪れたのは、1998年（平成10年）の「S-VHS ET（Expansion Technology）」規格の登場以降である。この規格誕生の背景には、長年に渡るテープの研究開発の結果、スタンダードのVHSテープの性能が向上し、HG（ハイグレード）タイプに至っては、登場初期のS-VHSテープと比べても性能的にほとんど差が無くなっていた（メーカー保証は無いが、HGタイプのVHSテープでD-VHSのハイビジョン記録が可能な場合もある）点が挙げられる。さらにこの頃は地上アナログVHS機と地上アナログS-VHS機の価格差も1万円ほどであり購入しやすくなっていった。
2000年代前半頃から、ランダムアクセス・高画質記録を実現したDVDレコーダーの普及や、24時間以上の録画が1枚のメディア（電子媒体）で可能（SDTVの場合）なBDレコーダーの登場などの理由により、日本ビクター以外のメーカー各社はすでにデッキの生産を終了しており、最後まで生産していた日本ビクターも2008年（平成20年）1月15日をもって民生用S-VHS対応機器をすべて生産終了し、21年の歴史に幕を下ろした（最終機種は2003年6月発売の「HR-VT700」・「HR-ST700」・「HR-V700」・「HR-S700」の4機種）。業務用の「SR-MV50」についても、生産終了している。
なお、S-VHS機器の生産は終了したが、SQPB機能を備えたVHSビデオデッキは、BDレコーダーないしはDVDレコーダーとの一体型という形で生産が続いた。2012年2月10日にはパナソニックが「VHSデッキの日本国内向け生産を2011年限りで完全終了した」旨を公式発表したが、2012年5月1日、DXアンテナがVHS一体型DVDレコーダーの新製品を発表・発売した。2016年6月時点では、これが日本国内でS-VHS（簡易）再生機能を有する唯一の生産継続機器であったが、需要低迷、および製品を製造するのに必要な各種部品の調達が困難になったことを理由に2016年7月末に生産終了となった。
S-VHS 対応製品
規格立ち上げ当初に出た製品は高画質を実現するために高価な部品が必要であり、必然的にデッキは高価格、巨大で重いものとなった。
S-VHS記録がされたテープは元々はノーマルVHSデッキでは再生出来なかったのだが、後にノーマルVHSデッキにSQPB（S-VHS Quasi Playback=S-VHS簡易再生機能）が搭載され、VHS方式よりやや高い水平解像度280TV本程度の画質ながら再生が可能になった。1990年（平成2年）以降に日本国内で販売されているノーマルVHSデッキなら、一部を除き、殆どの製品にSQPBが搭載されている。そのSQPBの仕組みだが、ノーマルVHSデッキにS-VHS用のヘッドを搭載させ、まずテープに記録されている映像信号を読み取る。そして、内部の回路でVHS方式とS-VHS方式の記録特性の違いを合わせるというものである。
S-VHS 対応製品
1990年代後半になると、デジタルTBCやデジタル3次元Y/C分離処理など高画質化のためのICチップによるデジタル化が進み、画質を向上させつつ価格も下がり、本体も軽量化し、衛星放送の多チャンネル化と相まって普及を後押しした。また、ICチップによるデジタル化に伴い、高度な演算処理による色滲みの低減や輪郭補正による細部の再現性の向上などが可能になり、著しく記録状態の悪いテープの場合を除き、ノーマルVHSデッキで記録されたテープであってもS-VHS記録に迫る解像感で再生できるようになった。
S-VHSデッキの長年の利用者はS-VHSで録画したテープを所有しているため、デッキ故障時の買い換え需要は少なからず存在すると見られ、そうした消費者が前述の業務用製品や、中古品を買い求める場合がある。また、地上デジタルテレビジョン放送などのデジタル放送を録画する際に、DVDレコーダーなどのデジタル機器で録画した場合はコピーワンス信号の影響が避けられないが、S-VHSならそうした影響は基本的には受けない利点はある。
S-VHS 対応製品
S-VHSデッキにはオーディオ規格のHi-Fi音声が、殆どの機種（業務用とビデオカメラの一部を除く）に搭載されており、鮮明なステレオ音声が楽しめる。なお、この技術については1983年（昭和58年）に開発されたため、既に特許が消滅しており、VHSデッキを生産する海外のメーカーにも広く採用されている。また、S-VHS規格についても発表から既に20年が経過しているので、基本特許は消滅している。
1987年（昭和62年）にはカムコーダ向けにS-VHS-C規格が開発され、同規格を採用した第1号機として日本ビクターから「GR-S55」が発売された。同時にフルカセットのカムコーダーも発売しているが、フルカセット機はパナソニックとビクターが数機種出した程度で、メインはCカセット機だった。
アナログテレビ放送の全盛の時代には、放送局でS-VHSを利用するニーズの為に、業務用のカメラやデッキなどが開発されている。
S-VHS 対応製品
S-VHSは当時、高画質を求めるアマチュアビデオカメラマンやブライダル企画撮影の業務用途向けなどにはフルカセット機が支持されていた。S-VHS-Cは大衆向けに廉価な製品が登場した事と、カムコーダにおいては高画質規格のメリットが十分に発揮できるため、VHS-Cからの移行が進んだ。しかしながらHi8規格のシェアには遠く及ばなかった。その後、DVや、DVDなどのメディア、ハードディスクや半導体メモリ（SDメモリーカード）などデジタル方式で撮影する規格が登場し、現在ではVHS-Cや8ミリビデオ共に家庭用カムコーダとしての主役の座を譲り渡している。
S-VHS規格の記録には通常のVHSテープより高品質な専用のS-VHSテープを使用する。S-VHS ET規格のデッキであれば、通常のVHSテープにも録画可能であるが、この場合はハイグレード以上のテープを使用することが推奨されている。
S-VHSテープには下位互換性があり、S-VHS方式非対応のデッキであっても通常のVHS方式での記録が可能であり画質・保存性にも有利でありHi8方式非対応の8mmデッキでHi8テープを使うのとは対照的であった。当初は高価だったS-VHSテープも後に価格が1/10程度へ低下した。VHSテープ自体の性能も向上し、カセットハーフに識別孔を空ければS-VHS保存・再生が可能となる。
2012年（平成24年）現在の時点において、太陽誘電の傘下であるビクターアドバンストメディア（Victor・JVCブランド）が標準録画時間120分のテープ(二本入り)のみ生産を続けていたが2013年（平成25年）頃に販売終了となった。
S-VHS その他
S-VHS規格では、映像入出力端子として「S端子」が採用された。現在ではポピュラーな端子ではあるが、このS端子はS-VHS規格の誕生で初めて実用化されたものである。
S端子で接続した場合、テレビや他のデッキと接続した際の信号劣化の少ない鮮明な映像が楽しめる（詳しくは「S端子」の項目を参照されたい）。この形状の端子はS-VHS規格の登場以降、S-VHS以外にもED-BetaやHi8の機種をはじめ各種映像機器に搭載され始めた。また家庭用テレビゲーム機では、任天堂が1990年（平成2年）に発売した「スーパーファミコン」で初めて採用された。数年前までは、高画質で映像を伝送できる端子として、各メーカーがあらゆる映像機器にS端子を実装していたが、2021年現在ではS端子を搭載した機器は新しく開発されなくなっている。
過去には、シャープからコンポーネント映像入出力端子を搭載した製品も発売されていた（BSアナログチューナーを搭載した「VC-ES20B」と地上アナログチューナーのみの「VC-ES2」の2機種）。他にも、シャープからはD1映像出力端子を搭載した製品も発売されていた（地上アナログチューナーのみの「VC-VS1」の1機種のみ）。
S-VHS その他
なお薄型テレビの場合、発売当初はこれまでのブラウン管TV同様にS2/S1映像入出力端子が標準装備されていたが、2005年（平成17年）に（ケーブル1本のみで高画質・高音質のAV信号を伝送可能な）HDMI、翌2006年（平成18年）に（ビエラリンク等の）HDMI連動機能が各々登場。接続・操作が大幅に簡略化された事から番組録画はHDMI連動主体に移行し、S端子の地位は徐々に低下していった。
2000年代後半になるとモニター出力のS2/S1映像端子を廃止する機種が出始め、2010年代になるとモニター出力端子及びS2/S1映像入力端子自体を全廃する機種も登場した。このため2011年（平成23年）以降製造のデジタルTVと従来型S-VHS・D-VHS・W-VHS各ビデオデッキとの組み合わせでは（映像入出力はコンポジットタイプを用いる為。なお、コンポーネント・D端子・HDMI端子を装備している機種も存在する）画質が汎用型VHSデッキと変わらなくなり、さらにアナログチューナーのみ搭載の従来型録画機によるデジタル放送録画は出来なくなっている。更に極端に安価な薄型テレビではAVケーブル（コンポジット）入力も全廃させHDMIのみになりもはやVHS機の直接接続は不可能にもなりつつある。平成20年代以降の現在は、日本国内全メーカーがS-VHSデッキ生産を終了。
S-VHSのロゴマークは当初、Sの字の真ん中の棒が細い三本の線だったが、途中で塗りつぶしに変わった。
S-VHS S-VHS ETの注意点
S-VHS ETで録画する際はハイグレード（HG）タイプのテープを使用し、再生（特にEP）は録画したデッキで行うことが原則である。スタンダードタイプのテープを使用した場合、再生画面にノイズが発生する（“反転ノイズ”と呼ばれる。保磁力の低いテープ使用時に発生しやすい）。
S-VHS ETが策定される以前のS-VHSデッキ及び、SQPB対応のVHSデッキでは一部再生できない機種があるので注意が必要。
一部機種に搭載されている5倍モードではS-VHS ET録画ができない。
いずれもメーカー公表分。
日本ビクター（現・JVCケンウッド）
HR-20000・S6600・S3500・SC1000
パナソニック（旧・松下電器産業）
NV-FS1・BS1
日立
VT-Z50・Z70・S610・BS2
S-VHS-C
S-VHS-C(Super-VHS-Compact) は、VHS-CのS-VHS版であり、VHS-Cの高画質化を図った規格である。Cカセットは主に、S-VHSビデオカメラ（カムコーダ）で使用されてきた。
S-VHS-C 概要
通常のフルカセットと同じく、SP(標準)モードまたはEP(3倍)モードを選んで撮影が可能である。
Hi8規格よりも先に市場へ登場し、画質は良かった。
1987年の1月に発表されたS-VHSに対して、VHS-CのS化についてはほとんど情報が出なかった。
同年4月にSデッキが各社から発売されたときも何も公表されないものの、期待はかかっていた。
夏場になって発表会が日本ビクターからあると報道関係者に連絡が入ると、今度は同日のさらに早い時刻にシャープからも発表があるとの連絡が入り、「S-VHS-C」の一番乗り発表競争が催される自体となった。
結果、シャープが一番手、盟主のビクターが二番手の発表となった。
まだ8ミリビデオのハイバンド化も発表されていない中で、シェアの獲得と引き離しを狙った手段だった。
S-VHS-C 概要
S-VHS規格がテレビ録画では性能を十分に発揮できなかった事、ビデオソフトのタイトル数が揃わなかった事から、従来VHSからさほど移行しなかったのに対し、S-VHS-Cはカムコーダではその性能が十分に発揮できた事と、廉価な製品（モノラルマイクとノーマル音声記録方式）が登場した事から、VHS-Cからの移行が順調に進んだ。しかしながら8ミリビデオ規格に比べ小型化が難しく、最大でも標準モードで20分（当初）、3倍モードで60分しか録画できないことなどがネックとなった。40分テープが開発されたのはかなり後期になってからで、すでにシェア争いの決着はついていた。
ソニーが8ミリビデオで（当時の）パスポートサイズハンディカム55を発売すると爆発的にヒットし、ここで初めてシェアが逆転した。
S-VHS-C 概要
その後両陣営ともに多くの新機能を搭載したカムコーダーを出すが差は広まる一方、そんな中S-VHS-Cのカムコーダ一番手を果たしたシャープが8ミリ陣営に乗り換えた事がこの争いに決着をつけた。
シャープが大画面の液晶ビューカムを8ミリビデオで発売、その後も日立、東芝、三洋電機などが8ミリビデオ陣営に鞍替えしていった。
日本ビクターとパナソニックは最後まで頑張り続け、パナソニックが手ブレ補正機能付き（ハンディタイプで世界初）のブレンビーでクリーンヒットを飛ばしたがそんな機能も半年ほどでほぼ全社が追随し出揃うなど大きな決め手とはならなかった。
競争の最中、据え置きデッキでは圧倒的なシェアを誇るVHSで、アダプタ無しで再生できることをアピールしたデッキが数機種発売された。これに対抗して8ミリビデオ陣営は、VHSと8ミリビデオが一体化したダブルデッキで対抗した。
カメラ一体型VTRの規格が、DVやDVD、HDDやメモリーカードなど、パソコンとの親和性が高いデジタルビデオ規格の普及に伴って使用されなくなり、アナログ規格であるS-VHS-Cはほぼ使用されなくなった。
フルカセットのS-VHSに対してデジタル記録ができるD-VHSが発表されたものの、据置型のデッキが数種出ただけでコンパクト化規格は出ることがなかった。
盟主の日本ビクターやパナソニックもDV方式のカムコーダーを当初から発売し、VHS-Cの系統はS-VHS-Cで途絶えることになった。
一方の8ミリビデオはデジタル規格としてDVと信号の互換性があるDigital8を発売したものの、2000年代後半からのハイビジョン化の進展によってこちらも過去の規格となった。
S-VHS-C 現状
すべてのカメラ、カセットの販売は終了しているが、録画済みのテープの再生にはカセットアダプターさえあればS-VHSデッキ、S-VHSの簡易再生機能付VHSデッキで再生できる。カセットアダプターはJVCケンウッドとパナソニックから発売されており、店頭に在庫がなくともメーカーにはまだ在庫が残っており、取り寄せることができる。2011年（平成23年）現在、JVCケンウッド（Victor・JVCブランド）からは、「C-P8」という型番で、また、パナソニックからは、「VW-TCA7」という型番でそれぞれ発売されている（写真）。
LAPW法
LAPW法 (英: Linearized Augmented Plane Wave method) はバンド計算法の一種。APW法で生じる問題点を解決するため、1975年に O. K. Andersen によって考案された。
単純なAPW法ではシュレーディンガー方程式を解いて得られる行列の各要素が固有値の関数となっているために、一般化固有値問題に適用することができないため、ディターミナントを計算しなければならず、そのために膨大な計算時間を必要とする。
また、行列要素は動径波動関数の対数微分を含んでおり、この対数微分がエネルギーに関して特異性をもつため、固有値を拾い落とす可能性が生じてしまうという問題がある。
LAPW法では動径波動関数をエネルギーに関して線形化することで、対数微分の特異性を取り除き除、APW法の行列を一般化固有値問題に適用できる形にしている。
線形化された計算では、ゴーストバンドの問題が生じることがある。
監督
監督（かんとく）は、多くの事柄や人々・組織などを見張ったり指導をしたりすることで、取り締まることである。転じて、それらを行う人や組織のこともいう。
監督 分野
各種スポーツにおいて全体の指示や作戦を立てる責任者、または責任者の呼称。
団体競技や個人競技においては選手個々の強化や手本などを示し、コーチの役目を兼任する場合もある（英語のcoach、head coachは、多くのスポーツにおいて日本語で言うところの「監督」の役職に相当する。監督に相当する役職にmanagerの語を当てるのは、野球やサッカー（クラブチーム）などに限られる）。
一方で役割分担が明確な場合は監督業務とコーチ業務は異なる者がそれぞれを担い、一般的にはコーチは監督の指示や方針のもとに行動することとなる。一軍と二軍等に分かれるスポーツチームにおける二軍監督は、単に自らの指揮する二軍等を勝利に導くのではなく、一軍の勝利のために選手の育成・調整を行う場を用意する役目であり、チーム全体の監督の指揮下にあるコーチと同種の職種である。監督の上にクラブ全体を統括する「総監督」またの名を「ゼネラルマネージャー」を置くクラブも存在する。
選手を起用する権限は監督に一任されている上に監督を評価する権限は選手にはないためどのスポーツでも監督批判はタブーであり、選手と監督の力関係が特殊なケースを除いて監督批判は解雇やトレードに出される直接的な事由となる。
監督 分野
名のある選手が引退後、その豊富な競技経験や知識を活かして、かつての名選手が監督となる事例が多い。一方で、カルロス・アルベルト・パレイラや山下正人のように、プロ選手としての経験がなくても、監督やコーチとしての才能を開花させる例もある。
興行色の強いスポーツであるプロレスでも、長州力や二上美紀子のように現場監督の肩書き・通称を持っている者がいる。マッチメイクやアングル作成に携わる役職であり、後述の「文化における監督」に相当する。
ある人間やある組織から他の人間や他の組織に法が不法・不平等に運用されないように監視や検査を行うこと、または行う組織や官職。
映画では主たる演技の指導やテーマ・方向性を示す立場にある責任者、または責任者の呼称。下に助監督と呼ばれる役職がある。英名は Director。日本語では一般にディレクターと読み、英語読みではダイレクターと言う。監督の同義語または類義語として英名とは異なる意味のディレクターやプロデューサーを用いる場合、混同して用いることがある。総合的にテーマや方向性を示す立場にある責任者であることから対外的な折衝（せっしょう）などの渉外（しょうがい）を主たる業務にすることが多く、監督作品における公式なスポークスマンの役目を担うことが多い。大規模な映画では、総監督の元に演技・特殊演技・音楽・撮影・特殊撮影などの役割分担をした複数人の監督が存在することがある。
監督 分野
上記から準じてアニメ製作の各分野別やコンピュータゲームにおける作品の責任者のことも監督と呼ぶ。
演劇などの舞台では、作品を技術的に支える各役割に対しての呼称として「監督」を用いることが多く、作品の芸術的内容について指導的立場に立ったり演技指導などを行う職種は「演出家」と呼ばれることが多い。ただし一部の劇場に置かれている芸術監督は、劇場の通年の興行スケジュールの調整によって劇場ごとの芸術的な特徴を演出する仕事であり、映画などで使われる「監督」にやや近い。
8ミリビデオ
8ミリビデオ（8mm video format）は、家庭用ビデオの規格である。ビデオカメラ（カムコーダ）用として広く普及した。
誤用であるが、前述のとおり一般用途としては据え置き型よりカムコーダー用が普及したため、「８ミリビデオ」という言葉はカムコーダーを示す言葉として使われていた。
8ミリビデオ 概説
家庭用VTRとしてVHSとベータが登場し、激しい規格争いが行われていた中、1980年以降、VTR一体型ビデオカメラ（カムコーダ）の試作品がソニーや松下電器（現在：パナソニック）、日立などから相次いで発表された。これらにはVHSやベータではない、各社が独自に開発した小型のビデオテープが用いられていたが、先の規格争いから規格統一の必要性を痛感した各社により後に「8ミリビデオ懇談会」が設けられ、次世代のビデオ規格として検討が行われた結果、1984年4月にビデオにおける初の世界127社による統一規格として誕生した。しかし後述のように、日本ビクターや松下電器などはVHS-C規格を製品化したため、結局のところ規格争いが再発することとなった。この携帯型ビデオカメラ用では8ミリビデオ陣営側の規格が普及した。
テープ幅が8ミリであり、規格名はそこから取られている。ビデオカセットはコンパクトカセットとほぼ同じ大きさで、VHSやベータと比較して大幅に小型化されている。テープはメタルテープ（塗布型または蒸着型）を採用し、高密度記録により、当初より標準モードで120分の長時間記録が可能だった。また、後に180分テープも発売された。
8ミリビデオ 概説
8ミリビデオをハイバンド化した上位互換の高画質フォーマットとしてHi8、テープ速度を2倍にしてデジタル記録（DV互換）を実現したDigital8がある。そのほかに、Hi8方式の高画質技術として、輝度信号の周波数帯域を拡張するXR規格（公称水平解像度440TV本）が存在する。
単に「8ミリ」、「8mm」と呼ばれることもあるが、その場合、8ミリフィルムを意味していることもある。現在ではMiniDVへの世代交代、さらには記録メディアが磁気テープからDVD･HDD･SDメモリーカード・SSDへと変遷したことによって「8ミリ」という略称自体がほとんど使われなくなっている。
8ミリビデオ フォーマット概要
信号方式：
映像
輝度信号：周波数変調（FM）
8mm:シンクチップ：4.2MHz/白ピーク：5.4MHz
Hi8:シンクチップ：5.7MHz/白ピーク：7.7MHz
色差信号: 低域変換PI 743.444kHz
音声
音声信号1：2チャンネルAFM記録
映像信号に周波数多重。規格化当初はモノラルだったが、のちにステレオ化された。ステレオ化に際しては、従来のモノラル機と互換性を取るため、従来のAFM信号（L+R、1.5MHz）の上位周波数（1.7MHz）にL-Rの信号を加えたものになっている。
音声信号2（オプショナル）：2チャンネルPCMデジタル記録（ビデオトラック端部に時間軸圧縮記録）、サンプリング周波数31.5kHz、非直線8ビット量子化
AFMがステレオ化したことにより、民生用のビデオカメラで使われたのは二機種のみ。DAT並みの音声とした16ビット規格も発表されたが、結局対応製品は発売されなかった。
映像と別領域のため、アフレコによる差し替えが可能。業務用機では音声トラックを残して映像を差し替える機能もあった。
音声信号3（オプショナル）： 1チャンネル固定ヘッド記録
AFMステレオで必要十分だったため、音声用固定ヘッドは民生用では使用されていない。
タイムコード
オプション規格でテープに直接録画時間を記録するタイムコードが２種類用意されている。
RCタイムコード
8ミリビデオ フォーマット概要
民生用。フレーム単位でタイムコードを挿入し、編集時の編集点指定精度を上げるようにしている。ハンディカムのCCD-V800で初めて採用された。
業務用機器タイムコード
民生用とは別のタイムコードで、民生用同様編集点指定制度を上げるためにフレーム単位のタイムコードが用意されている。ドロップフレーム。このタイムコードは録画済みのテープに事後で挿入ができるため、タイムコードのないビデオで録画したテープも編集精度を上げて編集することが可能になる。
8ミリビデオ 製品概要
ソニーが8ミリビデオ規格を構想した際には、カセットが小型で取扱いやすい「家庭用VTRの本命機」という位置づけで、据置型・カメラ一体型ともに既存規格を置き換えるフォーマットとして期待された。しかし、各社の商品開発は、カセットサイズが小型である特徴を活かせるカメラ一体型が先行した。
ビデオカメラ
世界初の8ミリビデオは、1984年9月にイーストマンコダックから発売されたカメラ一体型の「M-2400」（松下電器製）である。日本では1985年1月8日、ソニーが8ミリビデオの同社第一号機「CCD-V8」を発表した。他には8ミリフィルムの後継規格を模索していた富士写真フイルム（当時、現在：富士フイルムホールディングス）やキヤノン･ニコン･ミノルタ･京セラ･ペンタックス･リコーなどのカメラメーカー、三洋電機などの家電メーカーが新たに参入した。一方、日本ビクターや松下電器･日立･東芝･三菱電機･シャープなどのVHS陣営はVHSフルカセットとの互換性を持つVHS-Cを前面に押し出し、両者による激しい規格争いに突入することとなる。小型化が容易で長時間録画をサポートしていたことなど、元々VHS-Cとの比較では8ミリが有利な点が多かった。
この規格争いによって各社の開発競争が進んだ結果、ビデオカメラの小型軽量化が急激に進み、本体形状は現在みられる片手支持スタイルを確立した。
8ミリビデオ 製品概要
1989年にソニーが「パスポートサイズ･ハンディカム」CCD-TR55 を発売した。その劇的に小型な本体サイズもさることながら、従来は家庭用ビデオカメラの主用途は子供の成長記録だった中、旅行に持ち出すというコンセプトが子供を持たない若者を中心に受け入れられ、一時は生産が追いつかなくなるほどの爆発的ヒットとなり、撮影対象が広がったことを示した（ハンディカムの項も参照）。このTR55の発売以降、市場は8ミリに大きく傾くこととなった。そして1992年にVHS-Cから転向したシャープが液晶モニター一体型の「液晶ビューカム」を発売し新しい撮影スタイルを提案した。これが大人気商品となったことで、8ミリビデオの優勢が決定的となり、日立や東芝も8ミリに転向した。松下電器は自社でVHS-Cのビデオカメラを発売する一方で、欧州メーカー向けに8ミリのビデオカメラをOEM生産しており、いつでも自社販売に踏み切れる環境にあったが、実現することはなかった。三菱電機はビデオカメラの市場そのものから撤退した。
8ミリビデオ 製品概要
一方アメリカでは、当初はVHSフルカセット規格のカムコーダーが優勢だった。VHSのレンタルビデオが普及した事から、ビデオソフトの再生機を兼ねる事のメリットが大きかった。また、アメリカ人の嗜好ではビデオカメラが大型である事はさほどのデメリットにならず、また日本人向けに小型化されたビデオカメラは、アメリカ人の大きな手では操作がやりにくく（ボタンを押すのに爪楊枝が必要だと言われた）、わざわざアメリカ人向けに大型化したビデオカメラが輸出されるような状況だった。そのため、8ミリビデオ規格の小型化のメリットは十分に活かされなかった。だが1990年代より、韓国製の安価なVHSビデオデッキが普及した事から、ビデオソフトの再生とビデオ撮影は別のデッキで行う趨勢になった。そのような情勢にあって、フルカセット規格のVHSとの互換性を謳ったVHS-Cの特徴はあまりメリットにはなりえず、8ミリ規格が優勢となった。
ビデオデッキ
一方で据え置き型のデッキとしては、8ミリ規格はあまり普及しなかった。
1985年にソニーが発売したEV-A300が家庭用8ミリビデオデッキとして送り出したのを皮切りに、再生専用機、PCMマルチ機能搭載機など幅広いラインナップで売り出したものの、ソニー以外のメーカーはOEM以外数年は参入しなかった。
8ミリビデオ 製品概要
85年時点で試作を発表してるメーカーは複数あったものの、三洋電機のようにデッキの試作までしてとうとう発売をしなかったメーカーもあった（三洋電機はビデオカメラは発売している）。
テープサイズの小ささを生かした保管場所をとらない家庭用ビデオデッキとして宣伝がされたものの、8ミリビデオ規格が発表された頃には、ビデオデッキの用途はテレビ放送の録画よりも、むしろレンタルビデオソフトの再生のほうに移行しつつあり、レンタルビデオとして圧倒的に普及したVHS規格の首位を覆すに至らなかった。また8ミリ規格の旗振り役として業界を主導したソニーが、ベータ規格の死守という二兎を追った事の影響もあったと言われる。ソニーはレンタル店向けに、ビデオソフトの増加に伴っての、保管・陳列スペースの節約というメリットを訴え、8ミリビデオ規格のビデオソフトの普及を推進した。しかし、そのようなレンタル店側の事情はユーザー側にとっては関係無い話であり、レンタル店側は店舗の大規模化によってビデオソフトのタイトル数の増加に対応する事となる。なお、ビデオソフトのタイトル数増加に伴う、レンタル店の保管・陳列スペースの節約は、後にDVDへの移行によって果たされる事となる。
8ミリビデオ 製品概要
ソニー以外のメーカーで後から8ミリビデオ規格に参入した日立 (SATELLA)や東芝 (ARENA)も薄型の据え置きHi8デッキを発売し、BS録画に最適と謳っていたがVHS機よりも数万円ほど高価だった。なお、ソニー、富士フイルム（ソニーからのOEM）などのスタンダード8ミリデッキはモノラル音声の廉価機種が存在していたものの、8ミリビデオの仕様から、VHSほどの長時間録画も出来なかった。VHSテープが3巻パックで安売りが当たり前になりつつあった中、8ミリテープは割高だったためこれらもヒットするには至らなかった。据え置き型は、撮影したビデオの観賞･編集用としての用途が中心となり、VHS/ベータの次世代規格としての目論見は果たせなかった。しかしこの現状を踏まえたソニーは、VHSと8ミリビデオの両規格を搭載したダブルデッキタイプの製品を発表し、こちらはある程度の普及を見た。
据え置き型のデッキの例外としては旅客機の機内上映用機器がある。これはあくまでも業務用機器であり、消費者が店頭で見かけることはない。
データ記録
8ミリビデオのテープをデータ保存用に応用したものが8ミリデータカートリッジである。
その他
それまでのビデオとカセットのサイズが根本的に違うことを活かして様々な製品が展開された。
6インチのブラウン管モニタの下にデッキが内蔵された一体型テレビデオタイプ（ビデオコンボ ソニー製）や、幅がそれまでのビデオデッキと同じながら左右に2台並んだデッキでコンパクトに高精度な編集のできる業務用デッキ（ソニーEVO-9720など）、VHSとのコンパチブルで双方にダビングができるデッキ（ソニー製）など当時としては画期的な製品が多数発売された。
中には旅行に持っていきやすさを考えたもので、一般のビデオデッキの性能を持ちながらA4のコピー用紙1冊サイズの持ち運ぶ用のハンドルのついた8ミリデッキ（ページ・ワン　ソニー製EV-S1など）、ハンディビデオカメラながらチューナーもついていてロッドアンテナでテレビを受信できるもの（日立製）など多彩な展開を見せた。
8ミリビデオ その後の状況
1995年9月に、より小型で鮮明なデジタル録画ができる「DV規格」の小型規格（MiniDV）を採用したデジタルビデオカメラの第1号機「NV-DJ1」が松下電器から発売され、それ以降、VHS-Cと同様に、8ミリビデオについても、DV規格との世代交代が始まった。初期の頃にはDVテープの入手が困難で、かつデッキやビデオカメラも高価だったためほとんど普及しなかったが、2000年以降、テープの生産体制が軌道に乗るに連れて8ミリビデオカメラは急速に売れ行きを落とし、多くのメーカーが製造から撤退した。また、家庭用据え置き型ビデオデッキの後継としては、DVDレコーダーやBDレコーダーなどの光ディスク機器が普及する事になる。
8ミリビデオ その後の状況
DV規格への移行期に、安価なHi8テープにDV規格で録画可能で旧来の8ミリビデオやHi8で録画したアナログテープも再生可能なDigital8規格の製品もソニーから発売されたものの、短命に終わった。
家庭には個人的な映像が多く保存されていることから、機器の老朽化に伴った買い換え需要に対応するため、販売が続けられていた、携帯型録画再生機のビデオウォークマンのDigital8用の2製品についても、2011年9月をもって終了し、これにより8ミリビデオのカムコーダ・据え置き型デッキについては、Hi8･Digital8を含め、すべての製品の生産が終了した。ビデオテープ･クリーニングテープについても、販売が終了している。
8ミリビデオ 音声等の記録媒体として
8ミリビデオ規格にはマルチトラックPCMという、映像トラックを音声用に割り当てて6チャンネル（サンプリング周波数31.5kHz、量子化数8ビット）のPCM録音ができる規格もあった（Digital Audio Video）。過去に一部の民生用デッキ（ソニー「EV-S600」「EV-S800」、Hi8の「EV-S900」東芝「E-800BS」等）に搭載されたが、ラジオ放送の長時間エアチェック等、用途が極めて限られた事から、現在民生向け製品での搭載機種は殆ど無い。
これと別にティアック社はHi8テープを用いた業務用マルチトラックレコーダを提唱し、DTRSとして規格化。広く用いられた。またデータレコーダとしても応用された。
ベータ
ベータ（beta）
言語学
物理学
数学
経済学
産業
企業名
製品名
ミニディスク
ミニディスク（英語: MiniDisc）は、ソニー（初代法人、現：ソニーグループ）が1991年（平成3年）に発表し、翌年の1992年（平成4年）に製品化したデジタルオーディオの光ディスク記録方式、および、その媒体である。2025年2月28日に生産終了した。略称はMD（エムディー）。MDレコーダーやMDプレーヤーなどで録音・再生ができる。
アナログコンパクトカセットを代替するという目標が開発の背景にあった。
2000年代後半以降、録音媒体としては主にUSBメモリやSDメモリーカード等のフラッシュメモリに取って代わられていった。
なお本記事では便宜上、音楽用MDのほか、データ用規格であるMD DATA、長時間録音規格であるMDLP、転送規格であるNet MD、容量などを拡張した規格であるHi-MDについても述べる。
ミニディスク 歴史
1980年代にソニーの大賀典雄らによって立ち上げられたコンパクトディスク（以下、CD）はディスク特有の瞬時に頭出しができる高速ランダムアクセス機能などによって、LPレコードにとって代わり、音楽メディアとして普及していた。一方でミュージックテープを含むコンパクトカセットの売り上げが頭打ちになり、その国内生産量および生産額は1988年をピークに下降し続けていたことを受け、大賀はコンパクトカセットに代わるメディアを考え始めた。
時期を同じくしてソニーでは、磁気テープのように記録できるディスクの開発をめざし、1986年にWrite Once Read Manyである追記型の「WO」、1988年には書き換え可能な光磁気ディスク（MO）を商品化しており、「CDを使った録音機」も試作されていた。この試作機を目にした大賀は試作機を作成した鶴島克明に「CDによる録音ではなく、もっと小さなディスクを使って記録・再生ができる、コンパクトカセットに代わるものをつくるべきだ」と指示を出す。
ミニディスク 歴史
CDの時と同様にハードウェアだけでなく、ソフトウェアやメディアも含めて、世界標準規格化を進める必要があったが、CDを共同開発したフィリップスは「コンパクトカセットに代わるものはカセットだ」と、カセットのデジタル化を考えており、話し合いを重ねたが、共同はできそうもなかった。そのためソニー独自で開発することとなり、CD開発に関わった開発者を集め、社内で培われたMOの光磁気記録技術を活かして、さらに小型化したディスクへの音声記録を目指すこととなった。
仕様に関して、ディスクの直径は6.4 cmに決まったが、CDと同様に74分の音声を収録するために、当時最新デジタル信号処理技術であったATRACによる音声圧縮技術を開発し、同時に再生時の振動による音の途切れを抑えるために、半導体メモリーを使った「ショックプルーフメモリー」という技術を開発した。
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こうして1991年5月、「ミニディスク（MD）」システムを発表、その際CDは自宅で、MDはウォークマンのように持ち運ぶなど、使用目的を明確にした。そして大賀はMDを業界標準にするために日米欧で説明会やデモンストレーションなどを行い、有力なハード、ソフトメーカーと次々とライセンス契約を結んでいった。ハードウェア開発陣にMDの商品化が伝えられたのは同年末のことで、開発者はウォークマンやポータブルCDプレーヤーの「D-50」を担当した者たちであった。発売目標は共同できなかったフィリップスが立ち上げたデジタルコンパクトカセット（DCC）と同じ1992年11月と決められたが、この時点で発売まで1年もなく、開発者たちは連日の徹夜続きとなった。
その後、機器の発売に合わせてMD音楽ソフト、録音用のメディアも準備されていき、1992年8月にはMDソフトの量産が始まり、同年9月に商品発表された。
1992年11月に録音・再生機の「MZ-1」、再生専用機の「MZ-2P」、録音用メディアの「MDW-60」、MD音楽ソフト88タイトルが発売された。
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発売後、MDはCDと同様の使い方ができるように初めから考えられていたので、音声・画像・文字用の「MD DATA」（1993年）、画像用の「MDピクチャー」（1994年）が規格化された。その後も1996年には動画用の「MD DATA2」、2004年には音声・ストレージ用のHi-MDが策定された。
1995年には業界全体でMDのハードウェアの国内販売台数は100万台に達した。
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MDは一般ユーザー向けCD-R、およびCD-RWが登場する前の録音メディアとして、CDと同等の操作が可能であり、コンパクトカセットの欠点である頭出しをすばやく行えることで人気を呼び、2000年代に入っても愛用者が多かったが、デジタルオーディオプレーヤーや携帯型リニアPCMレコーダーを含むICレコーダーが普及していくと人気は次第に衰退していく。特に2001年に発売して以来ヒットしていたAppleのiPodにおいて、ディスクレスかつハードディスクドライブに最大10,000曲もの音楽を保管できるメリットを伝えるため、2004年に「Goodbye MD」とウェブページ上で喧伝 するなど、MDを上回る容量や利便性・携帯性を有したプレーヤーが登場したことで、次第にMD離れが進み、2000年代後半ごろからMDの録音再生機器の製造・販売が縮小していった。ソニー自体もデジタルオーディオプレーヤーや携帯型リニアPCMレコーダー（同社が発売するPCM-D/PCM-M/PCM-Aシリーズ）に転換した。
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2000年代半ばごろからMD機器の出荷数減少に伴い、ディスクの流通も減少していった。ただし、現在流通している音声記録メディアではCDレコーダーやDATとともに、パソコンを一切使用せずにCDなどからの音源を直接デジタル録音できる数少ないメディアであるため、パソコンやスマホを持たない、あるいは持っていても十分に使用することが困難なユーザーなど、一部では根強い需要がある。そのためミニディスクそのものは、スーパーマーケットなどでも大抵は5巻パックなどが揃っている場合が多く、ビクターアドバンストメディア（Victorブランド）製『MD-80RX5/MD-80RX10』と2001年1月に発売したパナソニックの『AY-MD74D』が、その他の単品ディスクは大創産業やイメーション（TDK Life on Recordブランドのみ。現：韓国オージン・コーポレーション）からも発売されていたが、それぞれ生産・販売終了となった。その後2015年11月にソニーから80分ディスクの『MDW80T』が発売された。
2025年（令和7年）1月、ソニーは同年2月中をもって、録音用MDの生産終了を発表、これにより録音フォーマットとしてのMDは名実共に約32年半の歴史に幕を下ろすこととなり、今後の代替は先述の通り、携帯型リニアPCMレコーダーが受け持つこととなった。
2025年（令和7年）2月、生産・出荷終了。
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再生専用MDは2001年をもって新譜の発売が終了した。以下の要因で普及しなかった。
機能面
音声圧縮によりCDと比べて音質や情報量が劣る。特に登場当初はエラー修正に容量を割いていたため記録量が半分しかなく、DATはともかく、競合規格のDCC以上にオーディオマニア層に嫌われた。
再生専用の光学トランスポート（≒ドライブユニット）と録再兼用の光学磁気トランスポートを搭載したダブルMDレコーダー（デッキ）がごく一部のメーカー（例：ソニー MDS-W1）から市販されたものの、ダブルカセットデッキほどは普及しなかったため、複製がCDや音楽テープよりも面倒だった。また複製できても特に機器同士をデジタル接続ではなく、アナログ接続した場合、音質がCDやDATから直接デジタルダビングしたものよりもアナログ→デジタル変換時に内部処理される音声圧縮システムの影響によりもさらに劣っていた（特に最低20ビット以上の演算処理精度を持った圧縮処理専用デジタル・シグナル・プロセッサー(DSP)を搭載していない初期のMDレコーダー・プレーヤーがより顕著に表れている）。
流通面
ソニー・ミュージックエンタテインメント（SMEJ）（サービス業としては現在のソニー・ミュージックレーベルズ）の作品がMDソフトのカタログの大半を占めており、他レーベルはMDソフトを多くても数十タイトルしか発売しなかった。
音楽雑誌の新譜紹介にMDソフトの発売があっても掲載されていない事があったため、ユーザーに発売が知られていなかった。
大手CDショップではMDソフト専用棚を設け展開されていたが、CDやカセットテープと比べて小規模だった。またMDソフトを取り扱わなかった店舗も多かった。
初期はポータブル機から普及が進んだため、据え置き型のMDレコーダーやMDデッキ搭載コンポーネントシステムが相対的に普及していなかった。そのため再生専用MDを購入しても、外出時と在宅時で使いまわしできなかった。
多くのユーザーから「MDはCDをコピーして外に持ち出すことのできるメディア」として認識されたことで、CDでも発売されているタイトルをわざわざMDで購入するメリットを訴求できなかった。
MDタイトルのレンタルが存在しなかった。
1995年に登場した『MMD-140』などのデータ用MDは容量面では1994年に3.5インチMOで230 MBのディスクが登場したことで優位性は既になく、サイズはMOよりもコンパクトであるが、読み書き速度がMOと比較して150 KBytes/secで遅く、1995年時点でMOドライブが100万台以上を出荷していたこともあり、また後継のMDデータドライブも発売されなかったため、結果としてPC用メディアとしてはほとんど普及しなかった。
PC以外のハードにおいてはMD DATAは一定の需要はあったが、いずれも10万円を超える高額品であったり、マルチトラック・レコーダーのような特定の人が利用するものにしかドライブが搭載されなかったため、ディスクの利用者は限定的だった。ただし、ディスクには根強い需要があるためか、『MMD-140』の後継として『MMD-140A』が1998年6月9日に販売開始され（現在は販売終了）、『MMD-140B』が2016年10月11日に販売開始された。2025年1月、ソニーは同年2月をもって、データ用MDの生産終了を発表した。
MD DATA2は光学メディアを搭載した世界初のビデオカメラである『MD DISCAM』で採用され、アメリカでも発売されたが、ほかに対応機種は発売されず販売が終了した。
2004年発売のHi-MD『HMD1G』および2005年発売の『HMD1GA』は録音用MDとデータ用MDの両方の性質を兼ね備えたディスクだったが、デジタルオーディオプレーヤー市場の主流がフラッシュメモリベースとなった関係で需要が減少したため、2012年（平成24年）5月に出荷終了（製造終了）となった。
ミニディスク 音楽用MD
音楽用MDの規格書は「Rainbow Book」と呼ばれている。他の規格書としてIEC 61909（Audio recording - Minidisc system）、IEC 62121（Methods of measurement for minidisc recorders/players）がある。
音楽用MDには再生専用MDと録音用MD、ハイブリッドMDの3種類が規定されている。2000年代以降に流通しているMDはほとんどが録音用MDである。
サイズ
直径64 mm・厚さ1.2 mmのディスクが縦68 mm、横72 mm、厚さ5 mmのカートリッジに封入された構造になっている。このためディスクに傷や埃が付きにくい。また成人の掌に収まるサイズであり、12 cmのコンパクトディスク（以下、CD）と比較して持ち運びしやすく取り扱いが容易である。
TOC
ミニディスク 音楽用MD
曲情報はTOC（Table Of Contents）領域に書き込まれる。音楽データ以外に曲名などの文字情報の記録や編集、録音日時の記録などが可能である。TOCは0から31までの32セクタが存在するが、実際に使用されているのは0から4までの5セクタのみである。なお1992年のMDレコーダー発売当初からセクタ1および4の表示に完全に対応してはいなかった。→「MDレコーダー#文字入力」も参照
セクタ0 - ディスクのパラメータ情報、トラックのアドレス情報、記録可能領域の登録。このセクタにコピープロテクト（SCMSおよびHCMS）に関する情報を格納する。
セクタ1 - ディスク名、トラック名が半角カタカナと英数字がJIS X 0201で記録される。
セクタ2 - 日時情報が記録される。セクタ2の対応機器は主に生録が可能なもの、特にポータブルMDレコーダーに多い。
セクタ3 - 再生専用MDでのみ使用され、CDと同じようにディスクのバーコードや国際標準レコーディングコード（International Standard Recording Code, ISRC）が記録される。
セクタ4 - ディスク名、トラック名が漢字やひらがながシフトJISで記録される。
読み取り方法
ミニディスク 音楽用MD
CDと同様に780 nmの赤外線レーザーを、変調方式はEFMを使用する。誤り検出訂正はCDのCIRCと異なり、ACIRC（Advanced Cross Interleaved Reed-Solomon Code）を採用している。
音声圧縮
ソニーが開発したATRAC（Adaptive Transform Acoustic Coding）符号化方式で音声の非可逆圧縮が行われる。
ATRACは音声データを約1/5に圧縮するが、それは以下の計算による。
1フレームは512サンプル÷44,100 kHzでステレオは約11.61 ms、モノラルも約11.61 ms
1グループは2フレームでステレオは約11.61 ms、モノラルは約23.22 ms
1セクタは5.5グループでステレオは約63.855 ms、モノラルは約127.71 ms
1クラスタは36セクタで、そのうち音声データは32セクタ。よって32セクタでステレオは約2,043.36 ms、モノラルは約4,086.72 msとなる。
一方でCDの1セクタは1/75フレームである。つまり75フレームで1秒であるため、1セクタは約13.333 msとなり、32セクタで約426.656 msとなる。
ミニディスク 音楽用MD
結果2,043.36÷426.656より、圧縮倍率は約1/4.7892、つまり小数点以下を四捨五入した1/5となる。80分録音用MDの容量は177 MBであるが、この圧縮技術によって80分CDの1/5の容量で80分CDと同時間分の音声データを収録できる。
通常はユーザーが自身で録音を行うためのブランクディスクとして販売されている。シャッターはカートリッジ両面にある。ディスクタイプは当初ステレオモードで60分タイプのみだったが、1993年（平成5年）に74分タイプ、1999年（平成11年）に80分タイプが発売され3種となった。録音用MDの発売当初は高価格（1枚1400円から1700円程度）であったが、ハードウェアが普及するにつれて結果的にコストダウンが進み、低価格化へとつながった。最初期の80分ディスクは、74が80に変更されている以外にも、外観を同種の74分ディスクと変えてあるものも存在した。なおモノラルモードや各種拡張モードを使って録音した場合の分数はこれと一致しない。書き換え回数は雑な扱いをしない限り、1万回を超える書き換えは可能である。
年表
1992年11月1日 - ソニーより60分ディスク『MDW-60』発売。
ミニディスク 音楽用MD
1993年4月10日 - ソニーより74分ディスク『MDW-74』発売。同年10月には富士フイルム（AXIA）やTDK、日立マクセル（現・マクセル）のそれぞれが録音用MDを発売。日本コロムビア（DENONブランド。現・ディーアンドエムホールディングス）も同年に録音用MDを発売。
1997年 - 松下電器産業（現・パナソニック）や花王（KAO DIGITAL SOUNDブランド）がそれぞれ録音用MDを発売。
1999年2月10日 - 長時間録音に対するユーザーの要望を受け、ソニーより80分ディスク『MDW-80H』発売。
記録方式
録音用MDは磁界変調オーバーライト方式により記録される光磁気ディスクである。
UTOC
録音用MDにはUTOC（User's TOC）領域があり、これによってトラックの移動・分割・結合・消去といった編集を行うことができる。最大255トラックまで作成できるが、条件次第ではもっと少ないトラック数しか作れないケースもある。
録音モード
ステレオとモノラルの2種類がある。モノラル録音モードではディスク額面表記の2倍の長時間録音ができるため、会議やラジオ番組の録音などに利用される。どちらのモードで録音した場合もATRACで音声の非可逆圧縮が行われる。
ミニディスク 音楽用MD
なおATRACはスケールファクタが独立しているため、録音後に音量の調整などが可能である。この特徴は一部機器が「S.F.エディット」機能として利用している。
回転速度
74分MDはディスクの回転速度を1.2 m/sにすることで（60分は1.4 m/s）、80分MDはこれに加えてトラックピッチを1.5 μmにすることで（60分MDと74分MDは1.6 μm、規格上は1.5 - 1.7 [μm] ）、それぞれ実現している。
ビットレート
通常ステレオ録音時で292 kbps、モノラル録音時で146 kbpsであり、これにより記憶容量がCDと比べて小さいMDで、CDと同等の録音時間を実現している。
最初期のMD機器での録音ではエラー制御に容量を割いていたため、音声記録には現在の半分しか割り当てられていなかった。そのため後継モデルのMDや先述の通りMDとほぼ同期に登場した競合規格のDCCに比較して音質で劣り、特にピュアオーディオファンからはネガティブイメージを持たれていた。
1999年にはマルチメディア端末機を利用した、録音用MDへの音楽ダウンロードサービスが開始された。
2000年11月にはコンテンツホルダーであるソニー・ミュージックエンタテインメントはこれら端末に対して音楽配信サービスを開始した。
ミニディスク 音楽用MD
ゆずの「アゲイン」や本田美奈子.の「満月の夜に迎えに来て」などダウンロード専売の曲は盛況したものもあったが、上記の表の通り、配信サービスは約1年から5年と短期間で終了した。
録音用MDへの音楽配信は2004年で終了したが、それ以降も日本ではhàlやExist†trace、クリトリック・リスなど、一部の歌手は自主制作で録音用MDにライブ音源やデモ音源を収録して発表している。また主に海外においてBandcampで楽曲を発表しているものの中には、限定品として録音用MDに楽曲を録音して販売しているものもいる。
再生専用MDはCDと同様の構造の光ディスクである。録音用MDと異なり、シャッターがカートリッジの裏側のみにある。CDのように既成曲の入ったパッケージメディアが録音用MDと同月の1992年11月に主に日本のソニー・ミュージックエンタテインメント (SME)（現・ソニー・ミュージックレーベルズ）を中心に88タイトルから発売された。その後、ソニーミュージックを筆頭に各社から1996年5月末までに約900タイトルが発売され、一時期はオリコンチャートも実施されていたが、その後は発売タイトル数の減少や廃盤タイトルも出始めた。
ミニディスク 音楽用MD
新譜についてはソニーミュージックが2000年（平成12年）まで、ソニーが受託製造・販売しているzetima（現・アップフロントワークス）のモーニング娘。の新譜はCDと同時に2001年（平成13年）まで発売されていた。結果的には、2001年までに1000タイトル以上発売された。
また再生専用MDは1999年から2000年の間に語学書籍の付属品として中経出版や三修社、講談社の講談社プラスアルファ文庫から約70タイトルが出版された。
2021年現在、日本において自主制作を除くMDタイトルで最後に発売された作品は、2009年（平成21年）に発売された倉木麻衣の『ALL MY BEST』(品番: VNYM-9001-2) である。製造設備の関係で再生専用MDではなく録音用MDを使用し、出荷時に誤消去防止用のツメを開けて固定した状態としていた。
なお、再生専用MDは下記のように展開された。
再生専用MDは以下のレーベルにて発売された。品番のアルファベット4桁に関しては、規格品番を参照。「x」は0から9の数字が入る。
ハイブリッドMDは、再生専用エリアと録音用エリアの双方を持つ特殊なMDである。レンズ・ヘッド両用クリーナーで一部存在していた。再生専用エリアで光ピックアップレンズを、録音用エリアで磁気ヘッドをクリーニングすることができる。
ミニディスク 音楽用MD
MDclipはMDの予備データ領域に静止画像（JPEG）とテキスト情報を記録できる音楽用MDの拡張規格であり、1999年6月21日に発売された『MDS-DL1』に導入された。
MDS-DL1はソニーが提唱した「PlusMedia STATION」というデジタル機器によるネットワーク を構成する一部であり、CS放送を専用チューナー『DST-MS9』で受信し、SKY PerfecTV!の音楽配信番組「MusicLink」で配信された音楽をi.LINK経由で録音するものだった。また、i.LINK搭載のVAIOと接続し、専用のアプリケーションをインストールすることで、MDの再生、編集、静止画像やテキスト情報の記録操作が行える。
音楽用MD初の拡張規格であったが、MDS-DL1以外の機器には採用されなかった。
MDLP（MiniDisc Long-Play） は録音時間の延長を求めるユーザーの要望に応えるため、2000年7月18日に発表され、同年9月以降に発売された製品に導入された、従来の音楽MD規格に2倍、4倍の長時間録音モードを追加する上位規格である。
MDLPはメーカー・ユーザーのいずれからも歓迎され、登場から数年で、市場で従来型の音楽MD機器を置き換えた。
ミニディスク 音楽用MD
追加録音モードはそれぞれLP2モード、LP4モードと呼ばれ、従来のステレオモード（MDLP対応機器ではSPあるいはSTモードと呼ばれる）のそれぞれ2倍、4倍の時間分の録音ができる。
LPモードの符号化方式にはATRAC3を採用し、ビットレートはLP2モードで132 kbps、LP4モードで66 kbpsである。
LP4モードではステレオ音声の左右相関を利用して圧縮する"Joint Stereo"を導入することで、ビットレートの不足を補っている。各LPモードにはいずれもモノラル録音モードはない。また、ATRACと違いスケールファクターが存在しないため音量の調整は出来ない。
なお、これらLPモードのビットレートはSPモードである292 kbpsの2分の1、4分の1より若干小さい。これは、MDLP非対応機器でLP形式のトラックを再生した際に問題が起こるのを避けるために各サウンドグループ（212バイト）毎に20バイトのダミーデータが挿入されているためである。