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ナノテクノロジー 基本
1ナノメートル (nm) は1メートルの1000000000分の1、10−9メートル (m)である。例えば、炭素原子同士の結合距離または分子内の原子間の間隔はおおよそ0.12 nmから0.15 nmである。またDNAの二重らせんの直径は約2 nmである。一方、最小の細胞であるマイコプラズマの全長は約200 nmである。
その大きさを別の観点で見てみると、メートルとナノメートルの比は、地球とおはじきの大きさの比とほぼ等しい。また、平均的な男性が髭を剃ろうと剃刀を持ち上げる時間に髭が伸びる長さがだいたい1ナノメートルである。
ナノテクノロジーの手法は大きく2つにわけることができる。1つは、物質を原子論的にみた集団的変化の方法論を利用して、微細にこれを再編成する技術をトップダウン方式という。もう1つは、原子や分子(おおよそ 0.1 - 10 nm 程度)をひとつひとつ正確に組み合わせることで新しい機能を持った材料を作っていく方法で、これをボトムアップ方式という。トップダウン方式は主に機械・電子系の分野で、ボトムアップ方式は化学系の分野で研究が行われている。
ここ数十年の間に、ナノテクノロジーに科学的基盤を与えるべく、ナノエレクトロニクス・ナノ工学・ナノ光学といった学問分野が生まれた。
ナノテクノロジー 基本
いくつかの物理現象は、対象が小さくなるほどその影響が顕著になる。それは例えば統計力学的効果や量子力学的効果で、「量子サイズ効果」では微粒子の大きさを極小にすることでその電子特性が変化し、電子の閉じこめによるエネルギー準位の離散化があらわれる。この効果はマクロからミクロへと寸法が小さくなることで徐々に働き始めるわけではない。しかし、一般に100ナノメートル未満の距離（いわゆる量子領域）に達すると、量子効果が支配的になる。さらに多くの物理的（力学的・電気的・光学的などの）特性が巨視的な系と比較すると変化する。例えば、表面積が体積に対して増大するため、素材の力学的・熱的・触媒的特性が変化する。ナノスケールでの拡散と反応、高速イオン輸送が可能なナノ構造素材やナノデバイスなどを研究する分野を一般にナノイオニクスと呼ぶ。ナノシステムの機械的性質はナノ工学の研究領域とされる。
ナノテクノロジー 基本
素材をナノスケールにまで小さくすると、マクロスケールとは異なる特性を示すようになり、新たな応用が可能になる。例えば、不透明だったものが透明になったり（銅 (Cu)）、不燃性だったものが可燃性になったり（アルミニウム (Al)）、不溶性だったものが可溶性になる（金 (Au)）。例えば金は通常のサイズでは化学的に不活性だが、ナノスケールでは強力な化学触媒として機能する。ナノテクノロジーは、ナノスケールにしたときに物質が示す量子現象や表面現象を利用するために発達したとも言える。
現代の化学合成技術は、小さな分子をほとんどどんな構造にでも配置することが可能な点にまで到達している。今ではその技術を使って様々な薬品や商用ポリマーなどの有益な化学物質を製造している。そこからさらに、単一分子を集めて超分子を望みの形に形成できるかという問題が提起される。
ナノテクノロジー 基本
分子を自動的に所定の配置にして望みの組成を得るというボトムアップ方式を分子セルフアセンブリあるいは超分子化学と呼ぶ。そこで重要となるのが分子認識という概念である。分子をデザインするには、非共有分子間力を使って特定の配置や構成をとるように強いる。ワトソン・クリック型塩基対も同じ原理で形成されており、酵素が特定の基質にのみ作用するのも同じ原理によるもので、たんぱく質のフォールディングも同様である。したがって2つ以上の部分が互いにうまくかみ合うようにデザインすることで、全体としてより複雑で有益なものにすることができる。
こうしたボトムアップ方式は同時に多数のデバイスを生産できるためトップダウン方式よりもずっとコストが低くなるが、必要とされる分子の大きさと複雑さが増すと困難さも増すことが予想される。有益な構造のほとんどが、複雑で熱力学的にもあり得ない原子の配置を必要としている。しかし生体内では分子認識に基づくセルフアセンブリが様々な場面で行われており、塩基対や酵素と基質の相互作用が例として挙げられる。ナノテクノロジーの目標の一つは、そういった自然界の仕組みを応用して新たな有益なものを構築することである。
ナノテクノロジー 基本
分子ナノテクノロジーとは、分子レベルのスケールで動作するナノシステム（ナノマシン群）を対象とする分野である。原子を材料として分子を組み立てる分子アセンブラという想像上の機械と強く結びついている。いわばボトムアップ方式の究極であり、現在主流のトップダウン方式とは全く異なる。K・エリック・ドレクスラーが「ナノテクノロジー」という言葉を使ったとき、それはこの「分子ナノテクノロジー」を主に指していた。分子スケールの生物学に機械部品のようなものが見られることから、機械として機能する分子を作ることもできるはすだという前提がある。
ドレクスラーらは、分子スケールの機械部品（歯車・軸受・モータ・構造材など）を作ることで、ナノスケールの工場を作ることを提案した。Carlo Montemagno は、未来のナノシステムはシリコン技術と生物学的分子機械の融合になるだろうという。リチャード・スモーリーは、こうした方向の実現性に否定的だった。2003年、アメリカ化学会の出版物 Chemical & Engineering News でスモーリーとドレクスラーの公開書簡による討論が行われた（別項参照）。
生体内には分子レベルの機械システムがあることは明らかだが、人工の分子機械はまだ研究が始まったばかりである。人工の分子機械の研究ではカリフォルニア大学バークレー校とローレンス・バークレー国立研究所の Alex Zettl の研究が知られている。彼らは外部から印加する電圧で制御できる3種類の分子デバイスの試作に成功している。
ナノテクノロジー 研究分野
ナノ素材の分野には、ナノスケールになったとき独特の特性が生じる素材を研究開発するという分野が含まれる。
ボトムアップ方式では、より小さいものから複雑なものを組み立てる。
トップダウン方式では、より大きなものからより小さなデバイスを作ろうとする。
マイクロプロセッサ製造のために発展した半導体工学の技法は100 nm未満の構造を形成できるようになっており、ナノテクノロジーと呼べるレベルに達している。巨大磁気抵抗効果を利用したハードディスクは原子層堆積法 (ALD) によって作られており、ナノテクノロジーの一種と言える。ペーター・グリューンベルクとアルベール・フェールは巨大磁気抵抗を発見しスピントロニクスの分野に貢献したとして2007年のノーベル物理学賞を受賞した。
機能的アプローチとは、必要な機能がまずあって、それを何らかの手段で作り出そうとする研究である。
ナノテクノロジー ツールと技法
原子間力顕微鏡 (AFM) と走査型トンネル顕微鏡 (STM) はナノテクノロジー初期の2つの走査型プローブである。他の走査型プローブ顕微鏡として、マービン・ミンスキーが1961年に考案した走査型共焦点顕微鏡から発展したものやカルヴィン・クェートらが1970年代に開発した走査型超音波顕微鏡 (SAM) があり、ナノスケールの構造を観察できるようになっている。走査探針（プローブ）の先端はまた原子や分子を人の意図するように動かしナノ構造を操作することもでき、これを "positional assembly" と呼ぶ。しかし、それらは非常に手間と技量を要する技法である。現時点において、最も確立されたナノメートル規模での加工技術はナノリソグラフィであり、フォトリソグラフィ、X線リソグラフィ、ディップペン・ナノリソグラフィ、電子線リソグラフィ、ナノインプリント・リソグラフィなどの技法がある。リソグラフィはトップダウンの加工技術であり、大きな素材にナノスケールのパターンを描く。
ナノテクノロジー ツールと技法
ナノテクノロジーの別の技法のグループとして、ナノワイヤ製造など半導体製造で使われている、遠紫外線リソグラフィ、電子線リソグラフィ、集束イオンビーム加工、ナノインプリント・リソグラフィ、原子層堆積法、分子気相成長法、ジブロック共重合体を使った分子セルフアセンブリ法などがある。しかし、これらはナノテクノロジーの研究成果としてナノテクノロジーから生み出されたものではなく、それ以前からの科学技術の発展の中で自然に生まれたものがほとんどである。
トップダウン方式の研究では、目的が明確である場合が多く、研究対象もシリコンなど半導体が多い。トップダウン方式は期待された通りに徐々に小さいデバイスを生み出してきた。走査型プローブ顕微鏡はナノ素材の評価と合成の両方で重要なツールとなっている。原子間力顕微鏡と走査型トンネル顕微鏡は素材の表面を観察し、そこで原子を移動させるのに使うことができる。それらの顕微鏡のプローブ先端を特別なものに設計変更すると、試料表面に対して構造を彫り付けたり、セルフアセンブリの補助とすることができる。走査型プローブ顕微鏡を使って原子を試料表面上で移動させることもできる。今のところこういった技法は時間もコストもかかるため大量生産には向いていないが、実験室レベルの試作には適している。
ナノテクノロジー ツールと技法
対照的にボトムアップ方式は原子や分子を組み合わせて徐々に大きな構造に組み上げようとするものである。技法としては、化学合成、自己組織化、"positional assembly" などがある。自己組織化単分子膜の評価に適したツールとして二重偏光干渉測定法がある。ボトムアップ方式のもう1つの技法として分子線エピタキシー法 (MBE) がある。ベル研究所の研究者ジョン・R・アーサー・ジュニア、アルフレッド・チョー、Art C. Gossard が1960年代末から1970年代にかけて研究用ツールとしてMBE装置を開発・実装した。MBEは1998年のノーベル物理学賞の対象となった分数量子ホール効果の発見に役立った。MBEを使えば、原子サイズの精度で原子の層を形成でき、複雑な構造を組み立てることができる。MBEは半導体研究はもちろんのこと、新たな分野であるスピントロニクスにおいても広く使われている。また物理吸着現象は、ナノメートルサイズの物質を可逆に制御する方法として再び注目されている。
ナノテクノロジー 用途
Project on Emerging Nanotechnologies は2008年8月21日時点で800以上のナノテク製品が商品化されていると推定し、3週から4週に1つのペースで新製品が世に出ているとした。同プロジェクトは一般に販売されている全製品の一覧をオンラインで公開している。そのほとんどは「第一世代」の受動的ナノ素材を使うに留まっており、日焼け止め剤や化粧品や一部食品に使われている二酸化チタン、粘着シートに使われている炭素同素体、食品包装・衣類・殺菌剤・家電製品に使われている銀の微粒子、日焼け止め剤・化粧品・表面コーティング・塗料・屋外用家具の上塗りなどの酸化亜鉛、燃料触媒としての酸化セリウムなどが含まれる。
ナノテクノロジー 用途
アメリカ国立科学財団はナノテクノロジー研究にも盛んに資金提供しており、研究者 David Berube のこの分野の調査にも資金を提供した。その成果をまとめた本が Nano-Hype: The Truth Behind the Nanotechnology Buzz である。それによると、「ナノテクノロジー」と称しているものの多くが実際には物質科学の焼き直しに過ぎず、それによって「ナノチューブ、ナノワイヤなどなどを製造販売するだけのナノテク業界」が生まれ、「薄利多売によってごく少数の業者しか生き残らないことになる」だろうとしている。ナノスケールの部品の操作や配置が必要な用途はまだ研究段階である。「ナノ」と名付けられたテクノロジーではあるが、そこから想起される新たな革新的分子の製造には程遠い。Berudeは、「ナノ・バブル」とでも呼ぶべき状況が形成される虞があり（あるいは既に形成されており）、「ナノテクノロジー」という用語が安易に使われすぎていると警告している。
ナノテクノロジー 投資状況
2001年にアメリカ合衆国のクリントン大統領がナノテクを国家的戦略研究目標としたことから、日本でも多くの予算が配分されるようになり、現在最も活発な科学技術研究分野のひとつとなっている。ニューヨーク州ではジョージ・パタキ知事の政策のもとに、これまでに3500億円強相当（1ドル117円で 換算）が投資され、近年ではナノテクノロジーの産業の振興に力を入れており、テック バレーを形成している。ニューヨーク州立大学オールバニ校を中心にCollege of Nanoscale Science and Engineering (CNSE)が設立され、数々のベンチャー企業が設立され、東京エレクトロン等、各国の企業が研究開発拠点を構える。
ナノテクノロジー 危険性についての懸念
ナノテクノロジーの潜在的用途については非常に様々なものが主張されており、それらが現実となったときに社会に与える影響について重大な懸念が表明されており、それらの危険性を和らげるためにどうするのが適切かについて議論されている。
ナノテクノロジーの発展に従って何らかの危険が生じる可能性がある。Center for Responsible Nanotechnology は、追跡不可能な大量破壊兵器、政府によるネットワーク化されたカメラによる監視、軍拡競争を不安定にするほどの急速な兵器の開発などを示唆している（外部リンクの "Nanotechnology Basics" 参照）。自己複製するナノマシンが暴走した場合には増殖が止まらなくなる可能性が懸念され、ナノマシンは幾何級数的に個体数を増やすことによって数時間のうちに地球全体がナノマシンの塊である「グレイ・グー（Grey goo）」に変化してしまうとされている。
ナノテクノロジー 危険性についての懸念
1つには、ナノテクノロジーによる大量生産やナノ素材の大量使用が人間の健康や環境に及ぼす影響への懸念がナノ毒性学の研究で示唆されている。Center for Responsible Nanotechnology のような団体は、そのような理由から政府によるナノテクノロジーへの特別な規制が必要だと主張している。それに対して、過剰な規制が人類に役立つ科学技術の発展を妨げるだろうと反論する向きもある。
ウッドロウ・ウィルソン・センターで Project on Emerging Nanotechnologies を指揮している David Rejeski は、ナノテクノロジーの商用化を成功させるには適正な監督とリスク研究戦略と公的契約が必要だと証言している。アメリカ合衆国では今のところバークレーが唯一ナノテクノロジーを規制している都市である。ケンブリッジでも2008年に同様の規制が検討されたが、最終的に否決された。
最近開発されたナノ粒子製品のいくつかが思いがけない結果を生む可能性もある。例えば、消臭靴下に使われている銀のナノ粒子が洗濯によって環境にばらまかれていることが判明し、それによって悪影響がある可能性も指摘されている。銀のナノ粒子は制菌作用があるため、廃棄物処理場や農場などの有機物の分解に役立っている菌を殺す可能性があるという。
ナノテクノロジー 危険性についての懸念
ロチェスター大学での研究で、ネズミがナノ粒子を吸い込むと脳と肺に蓄積され、炎症やストレス反応を引き起こすことが判明した。中国の研究では、無毛マウスをナノ粒子にさらすと皮膚の老化が早まるという結果が報告されている。
UCLAでの2年間の研究によれば、ネズミのDNAが二酸化チタンのナノ粒子でダメージを受けることが示され、「ガン、心臓病、神経系疾患、老化など、人間にとっても死の危険性を増す可能性がある」とした。
「ネイチャー ナノテクノロジー」誌に掲載された研究によると、ある種のカーボンナノチューブを十分な量吸引すると石綿と同様の健康被害があるという。エジンバラの Institute of Occupational Medicine に勤める Anthony Seaton はその研究に関する記事の中で「カーボンナノチューブの一部が中皮腫を起こす可能性がある。したがって、そういった新素材は非常に慎重に扱う必要がある」と述べている。政府によるナノテクノロジー規制がない現状に対して、人工ナノ粒子を食品に用いないよう要求する声もある。塗装工場の作業員が肺に重い疾患を負い、調べてみると肺からナノ粒子が検出されたという報道もある。
ナノテクノロジー 危険性についての懸念
ナノテクノロジーの健康への影響に関する議論の中で、ナノテクノロジーをより強く規制すべきだという主張もなされている。さらに、ナノテクノロジーを規制する責任があるのは誰かという議論も重要である。一般に毒物はいくつかの観点から法的に規制されているが、それらの法律でナノテクノロジーを規制できるかというと明らかにギャップが存在する。"Nanotechnology Oversight: An Agenda for the Next Administration" の中で元EPA副長官 J. Clarence (Terry) Davies は、次の大統領任期中の明確な規制のためのロードマップを提案し、ナノテクノロジーの監視についての現在の欠点を克服するための短期および長期のステップを解説している。
ウッドロウ・ウィルスン・センターの Project on Emerging Nanotechnologies で主任科学アドバイザーを務める Andrew Maynard は、健康と安全に関する研究への予算が不十分であるため、ナノテクノロジーの健康への影響や安全性への理解が今のところ限定的になっていると指摘した。結果として一部の研究者は、たとえナノテクノロジーの発展が阻害されるとしても予防原則を厳密に適用すべきだと主張している。
王立協会の報告書では、商品の廃棄・破壊・リサイクルの間にナノ粒子やナノチューブが拡散する危険性があるとし、「生産者の責任において健康や環境への影響を最小限にするような製品ライフサイクル全体に対する施策を行うべきだ」と助言している。
聖女
聖女（せいじょ）は、神聖な事績を成し遂げた女性を指す言葉、形容として使われる。
聖女 概要
一般的に、それぞれの社会において宗教的に敬虔であり、神の恩寵を受けて奇跡を成し遂げたとされたり、社会（特に弱者）に対して大きく貢献した、高潔な女性を指して呼ぶ言葉である。
宗教とは無関係に、「慈愛に満ちた（美しい）女性」を指して形容し、賞賛したりする例も見られる。
キリスト教では、女性の聖人を指す呼称。
アジアサッカー連盟
アジアサッカー連盟（アジアサッカーれんめい、英: Asian Football Confederation, 略称はAFC）は、アジアを中心にオセアニアの一部を含む国と地域の47のサッカー協会を統括する、国際サッカー連盟（FIFA）傘下のサッカーの競技団体。1954年5月8日に設立。事務局の所在地はマレーシアのクアラルンプール。スローガンは「ONE ASIA ONE GOAL」。47協会が加盟しているが、その内、FIFAから公認されているのは、46協会である。
2005年まではオセアニアサッカー連盟（OFC）に所属していたオーストラリアが2006年1月1日付けでAFCへ転籍し、最も広大な領域を持つサッカー連盟となった。その広大さゆえに生ずる諸問題等を解決する為に、AFC内の委員会で分割が検討されている。
アジアサッカー連盟 概要
現在、AFCは世界でもっとも広大な地域を管轄するサッカー協会である。その範囲は、東はオーストラリアやグアム、西はパレスチナやレバノン、シリアにまで及び、加盟国間の東端と西端の間では季節によっては8〜9時間の時差があるほどである。加盟国間の総人口も、中国、インドの両国を抱えるだけに、世界の総人口の約半数にも達する。
しかし、抱える問題も数多い。その1つに、中東の産油国を抱えているため、オイルマネーに流されやすい傾向が挙げられる。近年はその風潮も和らいではいるものの、90年代まではFIFAワールドカップアジア予選開催地に中東のスタジアムを選ぶ（1994年アメリカ大会アジア予選までは集中開催方式が中心だった）など、中東・湾岸諸国が有利になるような大会運営が散見された。また、前述の通りAFCは統括範囲が広範囲に及ぶため、ホーム・アンド・アウェーで試合を行うと、長距離移動による選手の疲労が無視できないなど、アジアならではの問題も抱えている。日本代表でキャプテンを務めた吉田麻也は、2018年のロシア・ワールドカップ閉幕後からの4年間で地球7・93周分にあたる約31.8万キロを移動したとし、欧州のクラブチームに所属するアジア人選手の過酷な労働環境を、国際プロサッカー選手会の会見で力説した。
アジアサッカー連盟 概要
アジア人プレイヤーとしてヨーロッパのクラブでプレーする選手も年々増えており、彼らの功績や経験もアジアサッカー界全体のレベルアップにも繋がっていると言える。欧州最高峰のクラブチームを決めるUEFAチャンピオンズリーグにも毎シーズンアジア国籍のプレイヤーが出場している。ヨーロッパでプレーする選手には、オーストラリア、日本、韓国、イランなど、アジアで強豪とされる国以外にも、ウズベキスタンのマクシム・シャツキフ、オマーンのアリ・アル・ハブシなどがいる。
また、発展途上国も加盟しているAFCは、2009年に、収益の1パーセントを寄付する事業をはじめとする「ドリームアジア・プロジェクト」を発足させるなど、社会貢献活動を積極的に行う姿勢を示している。2010年5月には、世界的な飢餓問題の解決に向けてFAO（国際食糧農業機関）とパートナーシップ協定を締結した。
アジアサッカー連盟 歴史
フィリピン首都マニラで開催された1954年第2回マニラアジア大会がきっかけとなり、アジア各国のサッカー協会の代表者らがマニラアジア大会開催中の1954年5月8日にアジアサッカー連盟（AFC）を設立し、マレーシア首都クアラルンプールに本部を置いた。同年6月21日、AFCはFIFAからFIFA傘下の地域連盟として承認された。この時のAFC創設メンバーはアフガニスタン、ミャンマー、台湾、香港、インド、インドネシア、日本、韓国、パキスタン、フィリピン、シンガポール、ベトナム、イスラエルの13か国である(なお、AFCは政治的配慮により今もなお、イスラエルを創設メンバーとして認めておらず、AFC創設メンバーは12か国であるとしている)。当初はイスラエルや韓国がアジアの強豪であったが、アラブ・中東諸国がオイルマネーやガルフカップを背景に台頭し、特に1970年代にはイランがAFCアジアカップで3連覇を達成した。その後、サウジアラビア、イラク、クウェート、UAEなども加わり、1990年代前半までは、1986年FIFAワールドカップ・メキシコ大会に8大会ぶりに本大会出場を果たした韓国を除き、ほぼ西アジア諸国のなすがままとなった。
アジアサッカー連盟 歴史
イスラエルは、AFC創設メンバーだったが、イスラエル＝アラブ紛争（パレスチナ問題および中東戦争等）により周辺アラブ諸国との関係が悪化し、アラブ諸国を中心としたボイコット(対戦拒否、大会参加拒否)が激化。1973年10月6日に第四次中東戦争が起こると、対戦不可能な状態に陥った。そして、テヘランアジア大会の大会期間中の1974年9月14日に、イラン首都テヘランで開催されたAFC総会で除名された。なおテヘランアジア大会のサッカー競技にイスラエルは出場しており、決勝を地元イランと戦い、0-1で敗れた。この試合がAFCとしてのイスラエルの最後の試合となった。その後、地域連盟未所属のまま活動を続け、除名されていながらアジア・オセアニア予選に組みいられたり、欧州予選に参加したり、オセアニア予選に参加したり、オセアニアサッカー連盟(OFC)の暫定メンバーになったりなどの紆余曲折を経て、1992年から欧州サッカー連盟(UEFA)に加盟した。
1990年代に入っても、イランやサウジアラビア等の中東勢及び韓国がアジアでの強豪の地位を占める一方、ダイナスティカップ1992やAFCアジアカップ1992で優勝した日本が、徐々にこれらアジアのサッカー強国に並ぶ地位へと浮上する。
アジアサッカー連盟 歴史
ソビエト連邦(ソ連)の崩壊に伴い、独立した中央アジア5ヶ国（ウズベキスタン・カザフスタン・キルギス・タジキスタン・トルクメニスタン）は、ソ連が欧州サッカー連盟(UEFA)だったため、UEFAかAFCか選択できた。中央アジア5か国とも、1994年に一斉にAFCへ新規加入を果たした。その中央アジア5カ国の一員で、AFC新規加入年の1994年に行われた広島アジア大会サッカー競技でいきなり優勝を遂げたウズベキスタンやAFCアジアカップで決勝トーナメント進出の常連となった中国等が、アジアのサッカー強豪国へと名乗りを挙げた。
1994年にAFCに新規加入したカザフスタンは選手やファンの反対（UEFA加盟を希望）を押し切って加入したAFCでもワールドカップ本大会出場を果たせなかったことから2001年にAFCを脱退し、2002年4月からUEFAに加盟した。AFCに同時に加盟したウズベキスタンも、2005年9月3日の2006年独W杯アジア予選アジアプレーオフ対バーレーン戦の裁定への不満（吉田寿光主審の誤審問題）からUEFA転籍を示唆したが、最終的には、転籍せずAFCに残留した。
アジアサッカー連盟 歴史
2006年独W杯で決勝トーナメントへ進出したオーストラリア(以下豪州と略すことあり)は、「W杯オセアニアサッカー連盟(OFC)独自出場枠が無く32年間当時の大陸間プレーオフで南米などの強豪国にW杯出場を阻まれ続けたこと(当時の大陸間プレーオフは、オセアニアは南米と対戦でほぼ固定)」、「W杯オセアニア予選でも10点差以上の大差がつくなど他のOFC加盟国と実力差が大きすぎ強化につながらないこと」を理由に、以前からAFC転籍を希望していた。初めて時差なしで観戦出来た2002年日韓W杯で、オーストラリア国民のサッカーへの関心が高まったことに商業的価値を見出したジョン・ハワード豪州首相が、豪州サッカーのアジア進出を計画。以降、豪州政府の後押しを受け、オーストラリアサッカー連盟が念入りにロビー活動を展開した結果、AFC転籍を許可され、2005年4月17日にOFCを脱退し、2006年1月1日付けでAFCに加盟した（ただし、オーストラリアは既に2005年にオセアニアサッカー連盟(OFC)代表として出場権を獲得していた為、2006年独W杯へはOFC代表として出場した）。他、オセアニアのうち、グアム、北マリアナ諸島(準加盟)についても距離や地理的な関係などからアジアサッカー連盟(AFC)に参加している。
アジアサッカー連盟 歴史
2002 FIFAワールドカップを契機に、アジアの実力中堅国の競技レベルが上昇。バーレーンやカタールといった湾岸の小国が上位国を破ることも珍しくなくなった。また、イラク戦争によって大きな打撃を受けたイラクがAFCアジアカップ2007で並み居るサッカー強国を押しのけて優勝を果たした。また、ASEAN地域では2007 東南アジアサッカー選手権でタイを破って優勝したシンガポールの成長も著しい。
こうした動きをさらに加速させ、加盟国全体の競技レベルを上げるため、2002年9月からAFCはその支援プログラムであるビジョン・アジア を立ち上げ、中国、ヨルダン、インドなど数ヶ国で活動を開始。また一方で中堅国と下位国の格差が拡大したことで、実力下位の諸国の底上げを図るため、AFC内のFIFAランキング25位以下のチームが参加可能なAFCチャレンジカップも2006年から2014年まで開催されていた。同大会を廃止する代わりに、2019年アジアカップから本大会出場国を以前の16代表から8代表増やし24代表に拡大した。
また、FIFAワールドカップなどの世界大会のアジア予選では、以前は実力が離れすぎた国が予選で対戦することがしばしば起き、強化の妨げになっていたことがあったが、2006 FIFAワールドカップ・アジア予選からシード順（2006年大会予選・2018年大会予選はFIFAランキング順、2010年大会予選・2014年大会予選はそれぞれ前大会の成績順）によって参加する予選の段階を変化させ、実力の近い国同士が対戦することで、より強化が図られるようになった。
アジアサッカー連盟 AFC分割案
上述の通り、長距離移動などのAFCの問題があり、それらを一挙に解消する為に広大なアジアを分割しようという議論は以前からあった。2006年1月1日付けでオーストラリアがAFCに転籍すると、東西南北に広がった最大時差8時間という世界最大の地域がAFCとして一つにくくられることになり、AFC内の委員会でAFC分割（主に東西分割）が検討されるようになった。長距離移動の問題、国際Aマッチデーが集中する7〜8月が西アジアの暑さ により使えない問題、欧州のシーズンに近い西アジアと春秋制が中心の東アジアとでは時期によって格段にコンディション差がある問題、さらに同じ時期でも場所により気候が大きく違う問題などの諸問題を解決する為である。
また、西アジアの勢力図の変化も東西分割案を後押ししている。西アジアでは代表チームの実力、協会の政治力で、サウジアラビアの一強時代が長く続き、突出し過ぎていたため、東西のアジア分割に現実味はなかったが、現在では湾岸諸国が台頭し、バランスが取れてきている。
アジアサッカー連盟 AFC分割案
AFC内委員会が検討している分割案にはいくつかあるが、主な案は東西分割案である。
東西分割案
加盟国・地域「46」(北マリアナ諸島を含めると47)の内、東アジアと東南アジアとオーストラリアを合わせた「21」(北マリアナ諸島を含めると22)を東へ、中央・南・西を合わせた「25」を西とする。
AFCとオセアニアサッカー連盟（OFC）を合併後、東西分割案
AFC加盟国・地域「46」(北マリアナ諸島を含めると47)+OFC「11」の計57(北マリアナ諸島を含めると58)の内、東アジアと東南アジアとオセアニアを合わせた「32」(北マリアナ諸島を含めると33)を東へ、中央・南・西を合わせた「25」を西とする。
ただ、AFCとOFCを統合した上での再編となると、オセアニアが東アジアと統合されることになるが、オセアニアへの飛行機での移動は乗り換え時間も含め非常に時間がかかり、むしろ従来通りの予選のままで、東アジアから西アジアへ移動する方が負担が少ないとの指摘もある。
アジアサッカー連盟 AFC内の地域連盟
AFCに加盟している国と地域は、同じ地域での交流をより深め、その地域内でのサッカーの発展させるため、地域サッカー連盟を結成している。その活動として、地域内の大会を開催している。
※東アジアサッカー連盟は、AFCの下部組織ではなく「FIFA 直属の独立した組織」という形態をとっている。これは、東アジアサッカー連盟の目的が、AFC内での東アジアの発言力向上を目指している為である。
アジアサッカー連盟 加盟協会
現在、以下の47の国・地域の協会が加盟している（※五十音順）。
アジアサッカー連盟 ランキング
AFCからは次のランキングが発表されている。
2016年まで採用されていた、加盟協会 (Member Association) のランキング。FIFAランキングおよび、当季と過去4季のAFCチャンピオンズリーグ、AFCカップにおける協会所属クラブの成績から算出される。各大会への出場枠を決定する基準のひとつとなる。
加盟協会に所属するクラブチームの成績を元にしたランキング。当季と過去4季のAFCチャンピオンズリーグ (ACL)、AFCチャンピオンズリーグ2における成績から算出される。クラブごとの成績も算出されるが、ACL等のシード枠には適用されない。
過去4季のACL・AFCカップにおける成績から算出されるAFC加盟クラブごとのランキング。ACL・AFCカップのシード枠等には反映されておらず、実質的に参考資料扱いとなっている。
アジアサッカー連盟 AFCとワールドカップ
インドは1950年ブラジルワールドカップアジア予選にエントリーした3カ国（戦後復興でどの国も余裕が無かった）のうちビルマ（現ミャンマー）とフィリピンが予選を棄権した為、1950年ブラジルワールドカップ本大会出場権を得ている。ところが、裸足での参加を国際サッカー連盟（FIFA）に拒否されたという理由で、大会直前に参加を辞退した。その後、1952年ヘルシンキ五輪（ヘルシンキ五輪ではインド代表が出場し、裸足でプレーした）の後、サッカー競技規則第4条競技者の用具の項でシューズ着用義務が明確に規定されるようになった。
このように長年にわたって、裸足でのプレーを拒まれたため、インドが1950年のワールドカップを棄権したものと考えられてきたが、2011年のロサンゼルス・タイムズ紙の調査で、「一番の大きな理由は、当時のインドにとっては、オリンピックのみが重要で、FIFAワールドカップの重要性を認識していなかった財政難のインドサッカー連盟がオリンピックに集中したかった為」と判明した（もう一つの棄権理由だったブラジルワールドカップの旅費も、実際はW杯組織委員会が大部分を負担すると約束していたことがわかっている）。
アジアサッカー連盟 AFCとワールドカップ
FIFAワールドカップ本大会及び各大陸予選も、FIFA主催であるが、現在では各大陸予選の運営に関しては、各地域連盟に任されている。ところが、以前のアジア予選では違っていた。例えば、1994年アメリカ大会アジア予選では、FIFAのW杯組織委員会が検討・決定したが、AFCは単なるオブザーバーとして会議に出席しただけだった。アジア予選の大会運営もFIFAが総責任者にFIFA副会長のコロスコフ(ロシア)を就任させるなど人を送り込んでFIFAが直接行い、AFCはその下働きに徹した。それまで予選ではその予選の地域連盟の審判が起用されていたが、アメリカ大会アジア最終予選の審判は、全13名ともヨーロッパ人が指名され、さらにW杯や五輪の経験があるトップクラスの審判はわずか2名であった。現在のアジア予選では、AFCが検討・決定したものを、FIFAのW杯組織委員会が承認している。AFCの予選では、AFC所属の審判が起用されている(2003年から国際Aマッチデー制度が始まり、予選が同じ日に世界中で行われるようになったため、現在では以前のように地域連盟の予選の審判はその地域連盟の審判が務めるようになった)。
アジアサッカー連盟 AFCとワールドカップ
もともとAFC加盟国の地理的範囲が極めて広大であったことに加え、出場国数が漸増してきたこと、しばしば政情不安や国家間紛争が起きたこともあり、予選の方式は大会ごとに変更されてきており、ホーム・アンド・アウェー方式以外にも集中開催方式（1国で集中開催）やダブルセントラル方式（開催期間を2つに分け2国で開催）が用いられた時期もある。
1998年アジア予選以降は、最終予選で直接出場出来る枠の他にも、大陸間プレーオフ（ホーム・アンド・アウェー方式）に勝利した上で出場できる枠が与えれている。
2022年カタール大会予選に関しては、アジアは4か国の出場枠と開催国枠であるカタールに加え、1か国のプレーオフ枠があり（いわゆる4.5枠）、以下の予選方式を採用している。
アジアサッカー連盟 AFCとワールドカップ
2次予選はAFCアジアカップ2023 2次予選も兼ね、40チーム（1次予選突破の6チーム＋1次予選のみ免除の34チーム）が8つのグループに分かれ（グループHは北朝鮮が予選中に出場辞退したため4チーム、他の7グループは5チーム）、1次予選同様それぞれホーム・アンド・アウェーで2試合を行い、各組1位のチームと、各組2位チームのうち成績上位4チーム（合計12チーム）はワールドカップの最終予選に進出するとともにアジアカップ2023への出場権を獲得。ただし、本大会開催国として既に出場権を獲得しているカタールがグループ1位または各組2位のうち成績上位4チームに入った場合はその分が繰り上がりとなり、各組2位チーム中成績第5位のチームが代わってワールドカップの最終予選に進出する。各組2位のうち成績下位3チームおよび各組3位・4位、各組5位チームのうち成績上位3チーム (計22チーム)はAFCアジアカップ2023予選3次予選へ進出。各組5位チームのうち成績下位4チームはAFCアジアカップ2023予選プレーオフへ進出する。
FIFAワールドカップ各地域予選でのW杯本大会出場枠は、W杯本大会での各地域連盟勢の成績によって、増減する。2006 FIFAワールドカップドイツ大会で、1カ国も決勝トーナメント進出が出来なかったアジア勢は、2010 FIFAワールドカップ・アジア予選から本大会出場枠を4.5から3.5に減らされる可能性があった。そこで、AFCはFIFAに、本大会ベスト16の成績を残したオーストラリアがAFCに転籍したことなどを訴え、ワールドカップ出場枠の維持に成功した。
なお、FIFA会長ゼップ・ブラッターは2010 FIFAワールドカップ南アフリカ大会でのアフリカ勢の活躍次第で、2014 FIFAワールドカップブラジル大会の出場枠を再検討することを示唆し、アジア勢が低迷すれば、出場枠が減らされる可能性があったが、アジアからは日本と韓国がベスト16入りしたことから、出場枠は4.5に維持された。
2014 FIFAワールドカップではアジア勢が1勝もできずにグループリーグで敗退したため、アジアからの出場枠が減らされる可能性があったが、2015年5月30日のFIFA臨時理事会において2018 FIFAワールドカップロシア大会・2022 FIFAワールドカップカタール大会においてブラジル大会と同じ出場枠とすることが承認されたため、アジアの出場枠4.5が維持された（2022年はカタールが開催国枠として別途出場する） 。
エコールソフトウェア
株式会社エコールソフトウェア (Ecole Software Corp.) はアーケードゲームやコンシューマーゲームなどを開発・販売、ボーカル教室の運営を手がけている日本の企業。
エコールソフトウェア 概要
通称「エコール」。創業者、代表取締役は真鍋賢行。
本社は設立当初大阪市港区にあったが、池田市、尼崎市への移転を経て、現在は兵庫県西宮市にある。
ゲーム業界参入以前は、CAD関連のソフトウェアを開発していた。1995年11月22日発売の『ぱっぱらぱおーん』でゲーム業界に参入。2作目となるガンシューティング『デスクリムゾン』で、良くも悪くも一躍有名になる（理由は『デスクリムゾン』の項目を参照)。
他には、知感パズル『ムサピィのチョコマーカー』が一部のパズルファンに高評価を得る。また、自社名エコールの名義の他、ギャルゲー用ブランドのレインディアや、ゲイゲーム用ブランドのギズモがある。また、PC用同人ゲームとして話題になった『MELTY BLOOD』のアーケード移植版『MELTY BLOOD Act Cadenza』（メルティブラッド アクト カデンツァ）の移植を担当し、アーケードにおいて同社初の大ヒット作品となった。それ以降、その路線へシフトしつつある。
2013年からはボーカル教室「ボーカル教室FUN」の運営も行っている。なおボーカル教室の運営では利益を得ていない。
前頭
前頭（まえがしら）とは、大相撲の力士の地位の一つ。幕内力士のうち、横綱と三役（大関・関脇・小結）を除いた力士をさす。役についていない幕内力士という意味で、平幕（ひらまく）と呼ばれることもある。
前頭 呼称・由来
江戸時代の前相撲の「頭」が語源であるため、正確には「役力士」と「前相撲」の両極端に位置する力士以外の全力士の格付けは前頭である。したがって番付表では十両・幕下・三段目・序二段・序ノ口の力士も「前頭」の格付けと四股名が記載される。
したがって、例えば平幕筆頭の力士は「幕内前頭筆頭」、幕下二枚目なら 「幕下前頭二枚目」のように呼ぶ方が正しいが、煩を避けて、それぞれ「前頭筆頭」「幕下二枚目」のように言うことが一般的になっている。これらのことから、一般的な用法としては「前頭＝平幕力士」で問題はない。ただし、三役から平幕に落ちることを「前頭に落ちる」と言うことはあっても、十両力士が入幕することを「前頭に上がる」と言うことは慣例上ない。この地位に相当する行司・呼出も、慣例上「前頭格行司・前頭呼出」「平幕格行司・平幕呼出」ではなく、「幕内格行司・幕内呼出」と呼ぶ。以降の記述では単に「前頭」といった場合、「狭義の前頭（＝平幕、現在一般的な意味での前頭）」を指し、「広義の前頭（＝番付表上の前頭、本来の意味での前頭）」は含まないこととする。
前頭は上から前頭筆頭（一枚目とは呼ばない）、前頭二枚目、前頭三枚目……と呼ばれ、それぞれ東西一人ずついる。
前頭 特徴
金銭的待遇
月給は140万円であり、十両（110万円）より多い。
取組
幕内力士として、本場所では15日間毎日取組が組まれる。
「これより三役」は千秋楽最後の3番の取組で原則として番付の上位6人が登場するため、平幕力士が「これより三役」に登場する機会は少ないが、横綱・大関の番付上の人数・休場者数や優勝争いなどの状況の都合で平幕力士が「これより三役」に登場する場合もあり、令和に入ってからはそのような例が多かった。
定員
前頭としての定員は定められていない。
幕内力士全体の定員は現行では42人（2004年1月場所以降）と決められており、横綱や三役の人数を除いた人数が、前頭となる。大関（あるいは横綱大関）・関脇・小結は最低でも2人ずつ置かねばならないため、現行制度では理論上は前頭は最大で36人（東西18枚ずつ）在籍できる計算になる。幕内の定員が42人となる以前については、前頭の最多人数は1957年（昭和32年）の3月場所と9月場所の46人（東西23枚ずつ）、戦後の最少人数は1967年（昭和42年）の22人（東西11枚ずつ）である。
前頭 特徴
現在定着している番付編成のルールでは、張出以外の番付記載力士について、前頭が偶数人数の場合は東西の枚数を同じにし、奇数人数となる場合は東を西より1枚多くする。1955年9月場所の前頭41人を東20枚、西21枚としたのを最後に奇数人数で西を1枚多くする編成は行われていない。
江戸時代にまで遡ると、特に文政以前の時代については、当時どこまでを幕内と呼んだかは必ずしも判然としない（二段目以下もある程度は当時でいう「幕内」に含まれていた可能性がある）が、仮に現在の番付と同様に最上段（上段）を幕内と考えるならば（実際現代では便宜上文政以前の番付についても最上段（上段）を「幕内」とする場合も多い）、幕内の前頭の歴代最少人数は6人（東西3枚）となる。
引退後
最高位が前頭の力士の場合、一定の条件を満たせば引退後に年寄を襲名することができる。具体的には、幕内を通算20場所務めた力士、幕内と十両を通算して30場所以上務めた力士である。また、力士が引退するとき、若者頭・世話人として採用されるのは、最高位が十両または幕下の力士が原則であるが、最高位が平幕の力士が採用された前例も存在する（若者頭では嗣子鵬慶昌・琴千歳晃精・花ノ国明宏・栃乃藤達之、世話人では斎須稔・王湖伊津男など）。
その他
前頭の地位で横綱を破ることを金星（きんぼし）といい、獲得するごとに給金が上がる。これに対し大関を破ることを銀星（ぎんぼし）、または殊勲の星（しゅくんのほし）ということもあるが、これは給金に影響しない。但し、金星ならば当然に、銀星（もしくは三役力士が大関や横綱に勝った場合）でも、NHK大相撲中継では、取組後にアナウンサーからのインタビューを受ける。
前頭 記録
慣例上「前頭優勝」ではなく、「平幕優勝」と表現される。
新入幕での全勝優勝は2025年11月場所現在まで実例がない。
ただし、1914年5月場所に新入幕で優勝した両國の「1休」は相手力士の休場に伴って自身も休場扱いになったものであり、不戦勝が制度化された現在であれば「10戦全勝」であり、実質的に新入幕で全勝優勝した唯一の実例といえる。また、関取の1場所15日制定着以降に限れば2025年9月場所現在まで完全に実例が無い。
（2025年11月場所現在）
キロ
キロ（kilo, 記号:k）は国際単位系 (SI) におけるSI接頭語の一つで、以下のように、基礎となる単位の103 (=1000) 倍の量であることを示す。記号は小文字・立体の「k」である。
キロ 概要
1795年の当初のメートル法で定められた6つの接頭語の一つである。
キロは、ギリシア語で1000を意味する χίλιοι (khilioi) に由来する。
当時は、倍量の接頭語はギリシャ語から、分量の接頭語はラテン語から作成することとしていた。そこで、ギリシャ語の単語をフランス語風に変更して作られたのがキロ (kilo) である。
1960年の第11回国際度量衡総会 (CGPM) でSIが制定される際に正式に承認された。
キロ 小文字を使う理由
倍量のSI接頭語の記号のうちメガ（記号: M、106）以上の記号は大文字であるが、デカ (da)・ヘクト (h)・キロ (k) は小文字である。これは、倍量には大文字を使うという決まりができる前にすでにデカ・ヘクト・キロが定められ、また、小文字で定着していたためである。
しばしば “Kg” “KG”（キログラム）、“Km” “KM”（キロメートル）などと表記されることがあるが、これらは誤りで、正しくは “kg” “km” である。大文字の「K」は、熱力学温度の単位であるケルビンの記号であるため、“Kg” “Km” と記述した場合は、「ケルビン グラム」「ケルビン メートル」と誤読される可能性がある。なお、大文字「K」を用いることに計量法上の罰則が伴うものではない。SI単位等普及推進委員会と通商産業省（現：経済産業省）計量行政室は次の問答を作成している。
キロ 小文字を使う理由
質問：接頭語のキロに大文字のKを使用することは可能か。 回答：SIのルールでは、大文字のKは温度の計量単位であるケルビン (K) を表す記号ですので、誤解を生む要因となります。したがって、正しく小文字のkを使用すべきです。特に、欧州やISOなどでは、記号も含めて整合性を求められますので、正しい記号を使用することをお薦めします。 なお、計量法は、計量単位記号については、標準となるべきものを定めていますので、大文字のKを用いることに罰則が伴うものではありません。
日本の一般道路の道路標識では、「道路標識、区画線及び道路標示に関する命令」により、“Km”（頭文字を大文字）と標示するよう定めていたが、 2008年（平成20年）8月1日以降、“km”（頭文字を小文字）と標示するように省令が改正された。なお、高速道路での案内標識は、新設当初から “km”（頭文字を小文字）と標示している。
キロ 曖昧な使われ方
日本において、単に「キロ」と言った場合には、キロメートル (km) またはキログラム (kg) 、ないしはキロメートル毎時 (km/h) を指すことが多い。技術者は金額や人口などの1,000についても「キロ」を用いることがある（例えば20,000円を「20キロ円」と呼び、¥20kと略記する。「単位：千円」として100,000円を100（=100千円）と表記されるのと似ている。）。2000年問題は「Y2K問題」（ワイツーケイもんだい、“Y” は年=year、“K” はキロ=kilo）とも呼称された。
アメリカ軍およびアメリカ軍と共同作戦を行う国の軍では、klick（または、klik、click）をキロメートルの俗語として用いる。1960年代のベトナム戦争時代から使われ始めた。
キロ 情報工学の分野における使用法
情報工学の分野において、SI接頭語「キロ」は、国際単位系 (SI) の定めに従い1000 (= 103) 倍を示す場合と、国際規格などで定められていない俗習として1024 (= 210) 倍を示す場合がある。
この曖昧さを回避するため、1024 (= 210) 倍を表す接頭語として、国際規格 (IEC 80000-13) にてSI接頭語と区別できる2進接頭辞「キビ」（kibi, 記号: Ki）が定められているが、キビバイト（kibibyte, 記号: KiB）やキビビット（kibibit, 記号: Kibit, Kib）などの単位は、あまり用いられていない。
また、国際単位系 (SI) 第8版（2006年）にて、キロやその他のSI接頭語を決して2のべき乗を表すために用いてはならないと定めているが、大手IT企業であるマイクロソフトなどが、未だ国際単位系 (SI) の定めに完全には従っておらず、2のべき乗を表す用法も混在する状況は解決されていない。なお、macOSでは、Mac OS X Leopard以前は2のべき乗（1024倍）が用いられていたが、2009年公開のMac OS X Snow Leopard以降は10の整数乗（1000倍）を用いたストレージ容量やファイルサイズ表示に変更された。
夢
夢（ゆめ、英語：dream）とは、 睡眠中あたかも現実の経験であるかのように感じる、一連の観念や心像のこと。睡眠中にもつ幻覚のこと。
睡眠中の脳活動にはレム睡眠とノンレム睡眠があるが、1957年に夢は主にレム睡眠の状態にみられる現象であることが明らかになった。視覚像として現れることが多いものの、聴覚・触覚・味覚・運動感覚などを伴うこともある。通常、睡眠中はそれが夢だとは意識しておらず、目覚めた後に自分が感じていたことが夢だったと意識されるようになる。しかし、稀にではあるが自分が今見ているものが、夢であることを自覚することが出来る場合もある。
「夢とは何なのか」ということについては、「古代からある信仰者の理解」、「20世紀の心理学者の理解」、「現代の神経生理学者の理解」、それぞれ大きく異なっているので、それらを区別しつつ解説する。
夢 古代から現代までの信仰と夢の理解
未開人や古代人の間には、睡眠中に肉体から抜け出した魂が実際に経験したことがらが夢としてあらわれるのだ、という考え方は広く存在した。
夢は神や悪魔といった超自然的存在からのお告げである、という考え方は世界中に見られる。古代ギリシアでは、夢の送り手がゼウスやアポロンだと考えられていた。『旧約聖書』でも、神のお告げとしての夢は豊富に登場する。有名なところでは、例えばアビメレクの夢のくだり（創世記20.6)などがある。中世の神学者トマス・アクィナスは夢の原因には精神的原因、肉体的原因、外界の影響、神の啓示の4つがある、とした。
バビロニアにおいては夢の解釈技法が発達し、夢解釈のテキストまで作られていた。
古代の北欧でもやはり人々は夢解釈に習熟しており、ある種の夢に関しては、その解釈について一般的な意見が一致していたという。たとえば、白熊の夢は東方から嵐がやってくる予告だ、と共通の認識があったという。
ユダヤ法典には、エルサレムに12人の職業的夢解釈家がいたことが書かれている。
ネイティブアメリカンの一部の部族には、夢を霊的なお告げと捉え、朝起きると家族で見た夢の解釈をし合う習慣がある。
古代ギリシアにおいて夢は神託であり、夢の意味するものはそのままの形で夢に現れているため「解釈を必要としない」（アルテミドロス）と考えられていた。
夢 古代から現代までの信仰と夢の理解
夢占い（あるいは夢判断）では、夢は見た者の将来に対する希望・願望を指すか、これから起きうる危機を知らせる信号と考えられている。また、夢でみた現象がそのまま実現する夢を予知夢と呼び、可能性がある夢を詳細に検討する場合もある。一例として、『沙石集』（巻1・9話）には、熊野の阿闍梨が地頭の娘に一目惚れして、会いに行こうとしたが、船上で寝た際、その後の13年間を夢の中で見てしまい、我に返って、修行に戻った話がある。
東洋で古来からの夢占いの解説書として用いられてきたものに真書、偽書などの諸説はあるものの、『周公解夢全書』や『神霊感応夢判断秘蔵書』（伝、安倍晴明著）などがあり、日本での夢占いの分野における参考書的存在や底本として用いられる場合がある。
夢 古代から現代までの信仰と夢の理解
夢をみるプロセスに関しては様々な科学者が提唱を行っており、オーストリアの精神科医ジークムント・フロイトは夢は無意識の願望が現れたものと考えた。また、DNA（デオキシリボ核酸）の二重らせん構造の発見で知られるイギリスの科学者フランシス・ハリー・コンプトン・クリックは夢は脳にとって不要な記憶を消去している過程であると考えた。1953年には急速眼球運動（rapid eye movement、REM）を伴う睡眠フェーズであるレム睡眠が発見され、夢は本格的な科学研究の対象として扱われるようになった。しかし、レム睡眠の発見後もフロイトやクリックなどの仮説の科学的立証はできておらず、夢には未だに謎が多い。
一方で主にノンレム睡眠中に生じやすい脳波のデルタ波がノンレム睡眠とレム睡眠の切り替えに作用しており、学習や記憶形成に関与していることが明らかになっている。
夢の内容を直接読み出す研究も行われている。
分析
ヒトの場合、視覚の夢96%、聴覚の夢25%、動く夢19%、味覚の夢2%、触覚に関する夢1%、嗅覚の夢0%という結果になった。別の調査では、視覚85%、聴覚69%、触覚11%、嗅覚7%であった。このように圧倒的に視覚的な夢が多いのは、ヒトが視覚に頼る生活をしているためである。そのため、先天性全盲者は視覚ではなく視覚以外の感覚を感じる夢を見る。嗅覚が発達している大脳皮質を持つ動物の場合は嗅覚の夢を見ている可能性がある。
夢 心理学における夢の理解
深層心理学においては、無意識の働きを意識的に把握するための夢分析という研究分野がある。
夢分析の古典としてはジークムント・フロイトの研究、あるいはカール・ユングの研究が広く知られている。そこでは夢の中の事物は、何かを象徴するものとして位置づけられている。これらは神経症の治療という臨床的立場から発展しており、夢分析は心理的側面からの神経症の治療を目的とした精神分析のための手法の一つである。
フロイトは『夢判断』で、人が体験する夢を manifest dream（顕在夢）と呼び、それは無意識的に抑圧された幼児期由来の願望と、この願望と結びついた昼間の体験の残滓からなる夢のlatent thought（潜在思考）が、検閲を受けつつdream work（夢の仕事）によって加工され歪曲されて現れたものだ、とした。
ただし、フロイトによる夢分析に限ると、性的な事象に紐付けられた説明があまりに多く、そのまま現代人や日本人に適用するのは無理がある、とする説も多い（例えば、銃が男性器を、果実が女性器を、動物が性欲や性行為を象徴するなどとされたりした。これには、当時の禁欲的な世相が反映されているとする説や、フロイト自身が抑圧された性的願望を抱いていたために偏った解釈をしているとみる説が多い）。
夢 心理学における夢の理解
フロイト学派のエーリヒ・フロムは、象徴というのは人類がかつて使っていた言語だが現代人はそれを忘れてしまっているのであって、夢というのはその象徴という言語で語られる無意識の経験であるとし、象徴の解釈によりその真の意味を理解することが可能だとする。
カール・ユングは、夢は、意識的な洞察よりもすぐれた智慧をあらわす能力があるとし、夢は基本的に宗教的な現象だとした。ユングによると、人間の無意識のさらに深い領域には全人類に共有されている集合的無意識があり、古代から継承されたアーキタイプ（元型）が宗教・神話・夢といった象徴の形で現れるとされる。
夢 心理学における夢の理解
ユング研究家の河合俊雄は夢の「ストーリー性」を重視し、ストーリーの変化は心の変化であり、夢分析で重要視されるとしている。例えば同じテーマの夢を繰り返し見る「反復夢」では、ストーリーが月日の経過とともに変化していくが、「怖い夢」でも何度も反復してみるうちに、恐怖の対象が自分に対して実害がないことが分かり、それを楽しむことができるようにすらなる。こうした変化で心理的な症状も変わってくることがあり、繰り返し見る夢がどう変わっていくか、心理療法における「夢分析」ではこの部分が大きな意味を持つとしている。もう一つのポイントは「象徴性」で、例えば白蛇は普通の蛇よりも象徴性が高く特別な夢だが、スピリチュアルな意味や、癒やしの意味がある可能性がある。また、夢には逆説的な意味があり、例えば自分が死ぬ夢では、実際に死ぬことはなく、むしろ自分が大きく変わる、よい意味の可能性がある。悪夢は一般によい夢であり、発達障害の患者では、楽しい夢しか見ない人は比較的多い。しかし、治療が進むにつれ、怖い夢や、宿題をし忘れる夢などを見始め、しっかりした意識が形成されてくる。すなわちネガティブな夢を見るということは、課題を持ち、解消しようとしていることを意味する。さらには正夢についても言及し、宝くじが当たるなどの大成功する夢を見たら、好機と捉えて行動するのもよいとしている。ただし夢には多少の誤差があり、宝くじが株であったりするという。夢は多義的であり、一義的な解釈をすべきでないとも発言している。
現在では夢分析も改良され、広く現代人の実情を考慮した分析が多い。自分で自分の夢分析をするためのガイドブックや事典なども出版されており、何がしらの自己分析・自己発見の役に立つことも多いようである。