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下関市 歴史
2016年（平成28年） 
3月 - 火の山ユースホステル「海峡の風」グランドオープン。下関市教育センターオープン。
4月 - 熊本地震のため緊急消防援助隊を阿蘇市と南阿蘇村に派遣。
7月 - 大型クルーズ客船「レジェンド・オブ・ザ・シーズ」が長州出島に初寄港。
9月 - 全国道の駅ランキングで道の駅北浦街道 豊北が1位。リオデジャネイロオリンピック柔道男子100キロ超級銀メダリスト原沢久喜選手、同パラリンピック視覚障害マラソン銀メダリスト道下美里選手に市民栄誉賞。
10月 - 釜山広域市との友好姉妹都市締結40周年。「下関ふく」の地理的表示（GI）水産区分で国内第1号認定。ふくふくこども館の入館者数50万人達成。
11月 - 下関市立歴史博物館開館。
下関市 歴史
2018年（平成30年） - 「明治維新150周年」「ふく食解禁130年」「関門トンネル開通60周年」「火の山ロープウェイ開業60周年」「園芸センター60周年」記念事業。
3月 - ボートレース下関過去最高売上。
4月 - 下関市立中央こども園開園。菊川体育館「菊川ベルちゃん体育館」、菊川総合支所新庁舎併用開始。市生活バスのワンコイン化。
6月 - 道の駅蛍街道西ノ市来場者数1100万人。
8月 - 下関国際高校野球部が第100回全国高等学校野球選手権大会で8強入り。
9月 - 全国道の駅ランキングで道の駅北浦街道 豊北が1位。
10月 - 下関版図柄入りナンバープレート交付開始。
2019年（平成31年／令和元年）
1月 - Facebook Japan株式会社（当時）と事業連携協定締結。
3月 - あるかぽーと開発に星野リゾートを選定。古川薫が名誉市民に認定。
4月 - 下関港が国際クルーズ拠点形成港湾に指定。
6月 - 小・中学校でエアコン運転開始。
7月 - 商業捕鯨が再開し捕鯨船団下関港出港。下関陸上競技場リニューアルオープン。
8月 - 世界柔道選手権大会を前にトルコ代表チームが事前キャンプ。
10月 - しものせき海峡グルメフェスが初開催。
下関市 歴史
2020年（令和2年）
3月 - 下関大丸が大丸松坂屋百貨店に吸収合併され消滅。大丸下関店へ改称。ボートレース下関が797億円で過去最高売上。
4月 - 少子化に伴う学校統廃合に伴い、角島、阿川、粟野、滝部の4小学校を統合し豊北小学校開校。
10月 - 六連島灯台・角島灯台が国の重要文化財に指定。
11月 - 角島大橋開通20周年。全国鯨フォーラム2020in下関開催。
2021年（令和3年）
3月 - GIGAスクール構想に基づき市立小学校・市立中学校・下関商業高校の生徒に1人1台タブレット配備。ボートレース下関が1233億円で過去最高売上。
4月 - 下関市手話言語条例の制定。
5月 - 乃木浜総合公園グラウンド・ゴルフ場完成。ゼロカーボンシティ宣言。
8月 - 道の駅北浦街道 豊北の来駅者数500万人達成。
11月 - 下関夜間急病診療所新庁舎完成。
下関市 歴史
2022年（令和4年）
3月 - ボートレース下関の売上高が1402億円となり、5年連続過去最高益を更新。下関海峡エリアビジョン策定。楽天グループおよび楽天農業と農業連携協定の締結。
4月 - 地域ポータルサイト「しもまちプラス」運用開始。本市初となる小中一貫校となる市立名陵学園が開校。
6月 - 下関運動公園に建設予定の下関新総合体育館（仮称）が着工。
7月 - 日本野球機構と全日本野球協会による日本野球聖地・名所150選に旧下関球場跡と長府野球場跡が選定。
8月 - 下関国際高校野球部が夏の甲子園で初の準優勝。下関勢としては58年ぶり。
10月 - 日本遺産フェスティバルin関門が開催。
2023年（令和5年）
2月 - あるかぽーと・唐戸エリアマスタープラン策定。
4月 - 蓋井島での継続的な学びの場を確保する為に施設一体型小中一貫教育校「蓋井中学校」開校。
5月 - 下関市・北九州市市長会談を12年ぶりに開催。長州出島クルーズ岸壁が完成。
6月 - 6月末から7月初旬にかけて線状降水帯による豪雨災害が発生した。この豪雨災害により断水や停電のほか、山陰本線にて橋梁の傾斜と土砂の流入が発生した為、小串駅から長門市駅間において運休している。
8月 - 下関駅前の旧エディオン下関店跡地に県内最大規模のオフィスビル、「エストラスト下関センタービル」開業。捕鯨母船「関鯨丸」の母港化が正式決定。
9月 - 下関市立大学におけるデータサイエンス学部開設が文部科学大臣から認可。長州出島クルーズ岸壁供用式典が開催。
11月 - 2023年世界体操競技選手権においてメダルを獲得した本市出身の南一輝が下関市スポーツ栄誉賞を受賞。
1月-12月 - 少子化対策の一環として「子ども医療費助成制度拡充」、「妊娠出産子育て支援事業」、「学校給食費支援事業」、「しもまちBABYタクシー事業」、「1・2歳児・高校生子育て応援給付金事業」の実施および「病児保育予約システム」や「母子手帳アプリ」が導入。
下関市 行政
歴代首長
※当日有権者数：204,884人 最終投票率：33.48%（前回比：-4.04pts）
※当日有権者数：216,871人 最終投票率：37.52%（前回比：-9.57pts）
※当日有権者数：225,864人 最終投票率：47.09%（前回比：+5.05pts）
※当日有権者数：229,011人 最終投票率：42.04%（前回比：-11.43pts）
※当日有権者数：234,585人 最終投票率：53.47%（前回比：+4.17pts）
※当日有権者数：238,549人 最終投票率：49.30%（前回比：pts）
唐戸に隣接する南部町（なべちょう）に本庁を置くほか、2005年（平成17年）の合併前の旧郡部の各町に総合支所（4箇所）、旧下関市内に12支所、総合支所管内に11支所を配する。また、3つのサテライトオフィスと1つの事務所（東京事務所）を設置している。
下関市 行政
行政区画
市役所本庁、総合支所、支所（総合支所内のものを除く）の所管する地域として、17の地区がある。
各地区の名称は、本庁の所管する区域は「本庁地区」、〇〇（総合）支所の所管する区域は「〇〇地区」と呼ばれる。
本庁地区の領域は市制施行（1889年）当初のものに旧生野町（1921年編入合併）を合わせたものである。そのほかの地区の領域は、概して、下関市への編入合併 （1933年（昭和8年）彦島 - 1955年（昭和30年）内日） や下関市との新設合併 （2005年（平成17年））によって消滅した各町村（旧豊浦郡や旧厚狭郡に属していた） の領域を引き継ぐものである。（本庁地区以外の領域の詳細は、支所設置条例 および 総合支所設置条例 を参照。）
下関市 公共機関・公共施設
国税庁
海上保安庁
気象庁
自衛隊
検察庁
本部
警察署
現在市内には、下関警察署・長府警察署・小串警察署の3つの警察署があり、下関管内に彦島幹部交番（旧彦島警察署）、長府管内に豊田幹部交番（旧豊田警察署）の2つの幹部交番がある。各警察署の管轄区域は以下のとおり。
本部
消防業務は下関市消防局が行っている。また局内には「下関市・美祢市消防指令センター」が設置されており、下関市と美祢市全域の119番通報を一括受信し、当局から火災や救急の指令を出している。現在市内には、中央消防署・北消防署・西消防署・東消防署・豊浦西消防署・豊浦東消防署の6つの消防署がある。
消防署
主な病院
かつて二次救急を担う4医療機関はすべて本庁地区に所在していたが、2005年4月に済生会下関総合病院が安岡地区へ、2009年4月に関門医療センターが長府地区へ移転したため、救急指定病院の集中度が緩和された。それでも、4医療機関のすべてが旧市部に所在する状況は変わらず、旧郡部からの移動が1時間を超える地域もあるため、救急医療体制や交通網のさらなる充実が課題となっている（ただし、旧郡部の北側では、長門市の二次救急医療機関を利用するほうが少ない移動時間で済む場合がある）。
郵便番号
下関市 公共機関・公共施設
公共図書館
下関市立図書館
中央図書館（〒750-0016 細江町三丁目1-1 下関市生涯学習プラザ4階-6階）
長府図書館（〒752-0967 長府宮の内町1-30）
彦島図書館（〒750-0075 彦島江の浦町一丁目4-28）
はまゆう図書館（〒759-6613 富任町五丁目10-1 安岡地区複合施設（やすらガーデン）1階）
菊川図書館（〒750-0317 菊川町大字下岡枝193-8）
豊田図書館（〒750-0424 豊田町大字矢田153-1）
豊浦図書館（〒759-6301 豊浦町大字川棚6895-1）
豊北図書館（〒759-5511 豊北町大字滝部1244番地36 下関市立豊北中学校内）
移動図書館（中央図書館内）
市内5大学（下関市立大学、梅光学院大学、東亜大学、下関短期大学、水産大学校）の間では市内5高等教育機関図書館相互利用協定が結ばれているため、5大学の学生・教職員はどの大学の図書館も利用出来る。また、北九州市との協定で、下関市民は北九州市立図書関連施設（19施設）の貸出利用が可能。 このほか、 一般公開している学校図書館 （下関中等教育学校） もある。
〈桜〉：桜名所、〈城〉：城跡、〈大〉：10ha以上の大規模都市公園
下関市 対外関係
姉妹都市
友好都市
姉妹都市
その他
名誉総領事館
下関市 経済・産業
港湾都市として栄えたこともあり、古くから海運や貿易および金融に関連した産業が盛んであった。
現在も経済面で県の中心的都市であり、2021年の市内総生産は9636億1900万円で県内1位（全県比15.5％）である。産業別では第一次産業49億2700万円（約0.5％）、第二次産業3189億1200万円（約33.2％）、第三次産業6376億9700万円（約66.3％）となっており、製造業2,545億円、保健衛生・社会事業1,128億円、不動産業1,120億円、卸売・小売業814億円、建設業638億円、専門・科学技術、業務支援サービス業571億円、運輸・郵便業560億円、公務479億円、金融保険業397億円、教育361億円、電気・ガス・水道・廃棄物処理業349億円などとなっている。
また就業者数は2020年で11万8929人、産業別に見ると第一次産業4655人（3.9％）、第二次産業2万7859人（23.4％）、第三次産業8万3549人（70.3％）となっている。
下関市 経済・産業
下関市に本社、あるいは営業拠点を置く企業も多く、中国・四国地方最大の金融グループである山口フィナンシャルグループ（山口FG）および傘下の山口銀行、山口県下最大（中国地方3位）の信用金庫である西中国信用金庫、山口県内一円を営業エリアとする一般ガス事業者の山口合同ガス、地方紙「山口新聞」や水産食品専門の全国紙「みなと新聞」を発行するみなと山口合同新聞社が本社を置いている。また日本銀行も山口市ではなく下関市に日銀支店（日本銀行下関支店）を置いている。一方で、関門海峡対岸に位置する北九州市をはじめとする北部九州地域との交流も深く、下関市は北九州市とともに関門都市圏を形成している（詳細は北九州市との関係参照）。
本市の2019年度の第一次産業総生産額は60億6800万円であり、その内訳は農業37億6600万円（62.1％）、林業3億6400万円（6％）、水産業19億3800万円（31.9％）である。
下関市 経済・産業
2020年度の総農家数は3521戸（販売農家2488戸、自給的農家1033戸）で減少傾向にある。同年度の経営耕作面積は4401haで、その内訳は水田が3848ha、畑が444ha、樹園地が109haであり、こちらも減少傾向にある。
農業経営体の約8割が稲作を行っており作付面積は県内2位、2020年度の作付面積は3400haで収穫量は1万1900tとなっている。麦や大豆の生産も行われており麦の作付面積は365ha、収穫量は710t、大豆の作付面積は98ha、収穫量は43tである。
本市の主要な園芸作物はトマト、ネギ、アスパラガス、ナスなどであり、特に垢田トマトや安岡ねぎ、吉田ナスなどの品種は全国的にも有名である。豊田地域や豊北地域で多く栽培されている梨は県内屈指の生産量を誇り、特に豊水や二十世紀梨、幸水などの品種が栽培され本市の特産物となっているほか柑橘類は温州みかんを中心に伊予柑なども生産されている。また「豊北梨あきづき」・「下関豊田の豊水」・「ひとめぼれ（温州みかん）」・「長門ゆずきち」は、やまぐちブランドの認定を受けている。旧市内では古くから花卉栽培が行われ生産量は県内1位である。現在では菊、薔薇、ガーベラなどのほか県オリジナル品種などの生産が盛んに行われている。
下関市 経済・産業
畜産業は酪農や肉用牛、採卵鶏を中心に盛んであり、特に豊北地域において大規模経営が営まれている。2020年度の飼育頭羽数は乳用牛が1218頭、肉用牛は2570頭、採卵鶏が578羽である。特に乳用牛は県内の44％、採卵鶏は30％が本市で飼育されているため牛乳は県内の約4割、鶏卵は約2割を生産している。
主な作物の収穫量（販売量）と県内シェア
水稲：11,900t・16.3％（県内2位）
麦：710t・12.3％（2位）
大豆：43t・6.1％（7位）
イチゴ：91.9t・19.5％（2位）
アスパラガス：57.4t・56.9％（1位）
はなっこりー：9t・14％（3位）
キャベツ：324t・18.3％（3位）
トマト：211.9t・19.9％（2位）
菊：946千本・45.4％（1位）
カーネーション：282千本・13.1％（4位）
トルコギキョウ：376千本・62.7％（1位）
ガーベラ：739千本・67.9％（1位）
バラ：923千本・42.6％（1位）
ユリ：434千本・57.3％（1位）
下関市 経済・産業
水産業は下関市を代表する産業の1つであり、以前は捕鯨が主であった。
現在も下関は「近代捕鯨発祥の地」である上、全国有数の商業捕鯨基地であり、調査捕鯨の基地でもある。現在はフグの水揚げ高が全国の8割を占め全国シェア1位であり、市内にはふぐ専用の魚市場の南風泊（はえどまり）魚市場を構える（参照、下関とふく）。またアンコウの水揚げ高も日本一であり、下関の新たな名物としてPR活動を行っている。
市内には、一般人にも開放された唐戸市場、ふぐ専用の卸売市場である南風泊市場、特定第3種漁港の下関漁港にある下関漁港市場、旧豊北町にある特牛市場などの水産物部門の卸売市場がある。
下関市は瀬戸内工業地域及び北九州工業地域の構成都市であり、その地勢から特に輸送用機器製造業、食品製造業が発達している。これらの分野では市内に三菱重工業・三菱造船（造船）、ブリヂストン（タイヤ）、シマノ（自転車）、旭洋造船（造船）、ニシエフ（造船）、日清食品、マルハニチロ、やまぐち県酪乳業、林兼産業、農水フーヅ、名城食品などの主要工場が数多く立地している。
また市内には豊東工業団地、木屋川工業団地、南風泊水産加工団地、長府扇町工業団地、長州出島の5つの工業団地が整備されている。
主な大型商業施設
下関市に本社・本部を置く上場企業
下関市に本社・本部を置くその他主要企業
下関市に支社・営業所・生産拠点を置く主要企業
下関が発祥の地である主な企業
下関市 情報通信
テレビ放送
情報カメラ（お天気カメラ）は海峡ゆめタワー・火の山のどちらかか、両方に設置されていることが多い。
ラジオ局
市外局番
下関MA（市外局番：083、市内局番：2xx（217を除く）、766 - 768、77x、78x）＝市内全域
従前、下関・豊浦・美祢の3MAが混在し、市外局番も別であった。2008年3月1日より、郵政省告示改正により、MAの統合・分割が行われ、下関市全域が同一市外局番となった。
それまで美祢MAに含まれていた下関市豊田町（旧市内局番：66 - 68）は、現在の美祢MA（旧美東町エリアを除く美祢市、市外局番：0837、市内局番：50 - 65、69）との相互通話は区域隣接通話となり、以前より通話料が高くなるほか新たに市外局番が必要である。
山口県西部の天気予報はそれまでの0832-177（旧・下関MA）から0836-177（宇部MA）に変更された。217局は山口県西部の天気予報（宇部MA）への誘導用のため使用できない。
下関市 教育
公立
私立
国立
県立
14校（公立10校、私立4校）
高等学校再編統合
24校（公立23校、私立1校）
公立
私立
41校（すべて公立）
公立
下関市では少子化に伴う学校の小規模化が進む中、教育水準の維持・向上を図るために市立学校の統廃合を進めている。
下関市 教育
閉校・統廃合済み
殿井中学校（1958年・閉校）
豊田中中学校（1958年・閉校）
川棚中学校（1960年・閉校）
小串中学校（1960年・閉校）
西市中学校（1961年・閉校）
三豊中学校（1961年・閉校）
豊田下中学校（1961年・閉校）
吉田小学校貞垣分校（1963年・閉校）
吉田小学校朝日町分校（1967年・閉校）
吉田中学校（1967年・閉校）
王喜中学校（1967年・閉校）
殿井小学校維新分校（1971年・閉校）
桜山小学校六連分校（1974年・閉校）
小野小学校（2001年・閉校）
豊東小学校轡井分校（2002年・閉校）
豊浦中学校＋宇賀中学校→夢が丘中学校（2005年・統合）
豊北第一中学校（2005年・閉校）
豊北第二中学校（2005年・閉校）
豊北第三中学校（2005年・閉校）
角島中学校（2005年・閉校）
豊田西中学校（2011年・閉校）
豊田東中学校（2012年・閉校）
二見小学校（2014年・閉校）
田耕小学校（2014年・閉校）
殿井小学校＋豊田中小学校→豊田中小学校（2015年・統合）
三豊小学校＋西市小学校→西市小学校（2015年・統合）
神田小学校（西神田）（2016年・閉校）
神玉小学校（2018年・閉校）
神田小学校（豊北）（2018年・閉校）
角島小学校（2019年・閉校）
阿川小学校（2019年・閉校）
粟野小学校（2019年・閉校）
豊田中小学校＋西市小学校→西市小学校（2021年・統合）
名池小学校＋王江小学校→名陵小学校（2022年・統合）
名陵小学校＋名陵中学校→下関市立名陵学園（2022年・統合）
統廃合予定（令和2−6年度中）
関西小学校＋桜山小学校＋向山小学校＋文洋中学校＋向洋中学校→小中一貫校（学校設置位置は旧神田小学校跡地）
本村小学校＋西山小学校＋玄洋中学校→小中一貫校（玄洋中学校跡地）
吉田小学校＋王喜小学校＋木屋川中学校→小中一貫校（木屋川中学校跡地）
内日小学校＋内日中学校→小中一貫校（内日小学校跡地）
吉見小学校＋吉母小学校＋吉見中学校→小中一貫校（吉見小学校および吉見中学校跡地）
蓋井小学校→小学校内に蓋井中学校を開校し、小中一貫校
岡枝小学校＋楢崎小学校→小学校を新設
西市小学校＋豊田下小学校＋豊田中学校→小中一貫校（西市小学校および豊田中学校跡地）
室津小学校＋誠意小学校＋豊洋中学校→小中一貫校（豊洋中学校跡地）
川棚小学校＋宇賀小学校＋小串小学校→小学校を新設
豊北小学校＋豊北中学校→小中一貫校（豊北中学校跡地）
その他の名産品
下関市 下関とプロ野球
下関市は、大洋漁業株式会社（現：株式会社マルハニチロ水産）の創業の地であり、西日本地区におけるベースオフィスでもあったことから、当地を本拠地に大洋漁業（当初は林兼商店）野球部が活動し、1948年国民体育大会優勝、その他都市対抗野球などにも出場する強豪チームとして知られた。
1950年の2リーグ分裂により、同チームはプロ化して「株式会社まるは球団」を設立してチーム名も大洋ホエールズ（現在の横浜DeNAベイスターズ）として、セントラル野球連盟に加盟し、旧・市営野球場を本拠とした。大洋は経営的に不利な状況が続き、1951年には広島カープ（現：広島東洋カープ）との合併も囁かれたが、広島市民の熱意で合併は一旦回避される。しかし、1953年のシーズン開幕前に松竹ロビンス（京都市）と電撃合併が決まり、チーム名も「大洋松竹（洋松）ロビンス」として大阪府大阪市を本拠地とすることになり、下関のホエールズは3シーズンで消滅した。
下関市 下関とプロ野球
かつてホエールズが本拠地としていた旧・市営球場（現在の下関市立市民病院所在地）は1985年限りで老朽化のため解体され、1988年には下関北運動公園内に現在の市営球場が開場した。「下関のホエールズ」が消滅してから半世紀近くが経過した1999年に福岡ダイエーホークス（現・福岡ソフトバンクホークス）が本拠地を大阪市（大阪球場）から福岡県福岡市（平和台球場→福岡ドーム）に移転してから初のパ・リーグ優勝・日本一を決めて以来、福岡県に近い土地柄・「ホエールズの記憶」の風化から下関市内でもホークスファンが多くなった。
2018年現在はホークスファンが下関市民の大勢を占めているが、大洋が下関から撤退した後も準本拠地的に年数試合の主催ゲームが開かれるなど、今なおベイスターズの人気も根強い。ホエールズ（当時の本拠地：川崎球場）が球団創設後初の日本一に輝いた1960年、それから38年ぶりにベイスターズ（本拠地：横浜スタジアム）が2度目の日本一に輝いた1998年には、それぞれ神奈川県内の本拠地所在地（川崎市・横浜市）のみならず発祥地・下関市内でも優勝パレードが開かれ、1998年の優勝パレードには約6万人が集まった。
一方、独立リーグである九州アジアリーグに2022年に加入した福岡北九州フェニックスは、初年度より下関球場で公式戦を開催し、2023年シーズンからは球団名を北九州下関フェニックスに変更した。
カロテノイド
カロテノイド（カロチノイド、英: carotenoid）は黄、橙、赤色などを示す天然色素の一群である。微生物、動物、植物などからこれまで750種類以上のカロテノイドが同定されている。たとえばトマトやニンジン、フラミンゴやロブスターの示す色はカロテノイド色素による着色である。自然界におけるカロテノイドの生理作用は多岐にわたり、とくに光合成における補助集光作用、光保護作用や抗酸化作用等に重要な役割を果たす。また、ヒトをはじめとする動物の必須栄養素であるビタミンAの前駆体となるほか、近年ではがんや心臓病の予防効果も報告されている。
カロテノイドは一般に8個のイソプレン単位が結合して構成された化学式 C40H56 の基本骨格を持つ。テルペノイドの一種でもあり、テトラテルペンに分類される。ごくわずかの細菌からは、化学式C30H48を基本骨格とするものも発見されており、トリテルペンに分類される。カロテノイドのうち炭素と水素原子のみで構成されるものはカロテン類、これに加えて酸素原子を含むものはキサントフィル類に分類される。カロテンの名称はニンジン（carrot）から得られた不飽和炭化水素（ene）に、キサントフィルの名称は黄色い（xantho）葉（phyll）の色素にそれぞれ由来する。
カロテノイド
カロテノイドの色素としての性質は、その分子骨格にそってのびる長い共役二重結合（ポリエン）によるものである。その共役系の長さによって、400から500 nm の間に極大をもつ異なる吸収スペクトルを示すことにより、黄色、橙色、赤色の異なる色を呈する。また、カロテノイドのもつ高い抗酸化作用もこの共役二重結合に由来する。
カロテノイド 生合成経路
高等植物の色素体および一部の細菌は、糖などの栄養から中心代謝経路を経て自らカロテノイドを生合成することができる。動物はカロテノイド生合成経路をもたないが、食物から摂取したカロテノイドを代謝し、ビタミンAなどをつくる。本項目では色素体や細菌内でのカロテノイド生合成経路について述べる。
まず、メバロン酸経路または非メバロン酸経路によってイソペンテニル二リン酸（IPP）とジメチルアリル二リン酸（DMAPP）が生合成される。どちらの経路によってIPPおよびDMAPPを生合成するかは、それぞれの生物に依存する（植物の色素体や、多くのグラム陰性菌は非メバロン酸経路をもつ一方で、赤色酵母や黄色ブドウ球菌などの微生物はメバロン酸経路をもつ）。その後、DMAPPにIPPが順次縮合されることにより、ゲラニル二リン酸（GPP）、ファルネシル二リン酸（FPP）を経て、カロテノイドの直接の基質であるゲラニルゲラニル二リン酸（GGPP）が生成される。
カロテノイド 生合成経路
2分子のGGPPが縮合され、安定な反応中間体であるプレフィトエン二リン酸を経て、カロテノイドの基礎骨格となる炭素数40のフィトエンが生成される。フィトエンの中心には3つの共役した二重結合があるが、内側の単結合から順に不飽和化（脱水素化）されることにより共役系が2つずつ伸びてゆき、フィトフルエン、ζ-カロテン、ニューロスポレン、リコペンが生成される。リコペンまでの生合成経路は多くの生物で共通であるが、この後の生合成経路はそれぞれの生物によって大きく異なる。
リコペンの末端の環化により各種環化カロテノイドができる。リコペンを基質として、リコペンβ環化酵素が1回作用するとγ-カロテンが、2回作用するとβ-カロテンが生成される。リコペンε環化酵素が1回作用するとδ-カロテン、2回作用するとε-カロテンが生成される。リコペンβ環化酵素とリコペンε環化酵素がそれぞれ1回ずつ作用するとα-カロテンが生成される。
β-カロテンを基質としてケト化・水酸化酵素が作用することにより、β-クリプトキサンチン、ゼアキサンチン、エキネノン、カンタキサンチン、3-ヒドロキシエキネノン、3'-ヒドロキシエキネノン、アドニザンチン、フェニコキサンチン、アスタキサンチンが生成される。
そのほか、配糖化酵素・エポキシ化酵素など多くの酵素と生合成経路が同定されている。また、酵素や生合成経路が同定されていないカロテノイドも多く存在する。
カロテノイド 主な化合物
αカロテン（あるふぁ-、α-carotene）は化学式 C40H56、分子量 536.87 のカロテン。IUPAC命名法では β,ε-カロテンとなる。CAS登録番号は 7488-99-5。融点 185.5 ℃（真空封管）の濃紫色プリズム晶。=+385°、極大吸収 (CHCl3) 485, 454 nm。
生物内ではγカロテンによって作られ緑黄色野菜のみならず、多くの植物にみられる。水にはほとんど溶けない脂溶性の物質で、純物質は紫色をしている。体内で酸化されレチノイドとなるが、βカロテンに比べると効力が低いとされている。
βカロテン（べーた-、β-carotene）は、化学式 C40H56 の植物のもつ黄色色素。IUPAC命名法では β,β-カロテンと呼ばれる。CAS登録番号は 7235-40-7。融点 183 ℃（真空封管）の濃紫色六方プリズム晶。極大吸収 (CHCl3) 497, 466nm。
かつてはドイツ語を由来としたβ-カロチンという語でも言い表された。
細胞膜の損傷を防ぐ働きをする。胃癌や肺癌に対する予防効果が注目されていたが、その効果を否定する臨床試験の結果がでた。
人体の脂肪組織に蓄えられ、肝臓や小腸の粘膜の中で、必要な時にβ-カロテンが2分子に分かれビタミンAになるため、プロビタミンAとも呼ばれる。
カロテノイド 主な化合物
γカロテン（がんま-、γ-carotene）は化学式 C40H56、分子量 536.87 のカロテン。IUPAC命名法では β,ψ-カロテンとなる。CAS登録番号は 472-93-5。結晶多形を持ち、天然型は融点 177.5 ℃のわずかに濃い赤色プリズム晶、極大吸収 (CHCl3) 508.5,  475, 446 nm。または融点 152–153 ℃の赤色板状晶、極大吸収（エーテル）494, 462 nm。
生物内ではリコペンの異性化、βゼアカロテンの脱水素化によって作られる。水にはほとんど溶けない脂溶性の物質。αカロテンやβカロテンの前駆体として人参等に存在するが微量。ビタミンA効力は低い。
δカロテン（でるた-、δ-carotene）は化学式 C40H56 のカロテン。IUPAC命名法では ε,ψ-カロテンとなる。CAS登録番号は 472-92-4。融点 140.5 ℃の橙赤色針状晶。=+352°。
人参などの緑黄色野菜に含まれている。ビタミンA効力はかなり低い。脂溶性なので、有機溶媒で抽出しクロマトグラフィーで単離する。
カロテノイド 主な化合物
リコペン（Lycopene, lycopene、ドイツ語読みでリコピン）は化学式 C40H56、分子量 536.87 のカロテノイド。水にはほとんど溶けない脂溶性の赤色色素。多くの植物ではβカロテンやαカロテンの前駆体としてわずかに存在するのみであるが、トマトや柿、金時ニンジン、グミなどに多量に存在する。抗酸化作用が大きいと考えられている。
ルテイン (lutein) は分子式 C40H56O2、ジヒドロキシ-αカロテンに相当する。また、狭義にはルテインを指してキサントフィル (xanthophyll) と称することもある。CAS登録番号 127-40-2。色は黄色で、高い抗酸化作用を持ち、緑黄色野菜、果物に多く含まれる。カナリアの羽毛の黄色色素でもある。極大吸収 (CO2) 445, 475, 508 nm。
人間の目(黄斑部、水晶体)、乳房、子宮頸部にも含まれる。
目の機能強化、白内障や加齢黄斑変性などの眼病予防に役立つとして、近年注目されている。
ゼアキサンチン (zeaxanthin) は分子式 C40H56O2、ジヒドロキシ-βカロテンに相当する。CAS登録番号 144-86-3。融点 215 ℃の黄色長板状晶。吸収極大 (CS2) 517, 482, 450 nm。
トウモロコシの種子、卵黄に含まれる。
カロテノイド 主な化合物
カンタキサンチン (canthaxanthin) は分子式 C40H52O2、beta,beta-carotene-4,4'-dioneに相当する。CAS登録番号 514-78-3。融点209℃。吸収極大470～476nm。1950年食用キノコ（Cantharellus cinnabarinus）中に含まれていることが見出され、フラミンゴ等の赤色羽毛中やサケ、マスの肉中、伊勢海老からも検出されている。色調は赤色で、高い抗酸化力があり抗腫瘍作用、免疫賦活作用等のデータが示されている。
フコキサンチン（Fucoxanthin）は分子式 C42H58O6 で表される。褐藻やその他の不等毛藻に存在して茶色-オリーブ色を呈するとともに、葉緑体において光合成の補助色素として機能している。フコキサンチンは可視光線のうち青緑色から黄緑色（350-550nm）の波長域を吸収し、448nm 付近に吸収極大を持つ。
アスタキサンチン（Astaxanthin, Astaxanthine）は分子式 C40H52O4 で表される。甲殻類の殻やそれらを餌とするマダイの体表、またサケ科魚類の筋肉の赤色部分などに見られる。生体内では遊離型、モノエステル型、ジエステル型の3形態が可能であるが、多くは脂肪酸エステル型であり、血漿リポタンパク質と結合した形で存在する。甲殻類ではタンパク質（オボルビン、クラスタシアニン）と結合し、カロテノプロテインとして存在している。タンパク質と結合したアスタキサンチンは黒っぽい青灰色を呈するが、加熱によりタンパク質分子が変性してアスタキサンチンが遊離すると、本来の赤色を呈する。甲殻類を茹でると赤くなるのはこの現象に由来する。
下関戦争
下関戦争（しものせきせんそう）は、幕末の文久3年（1863年）と元治元年（1864年）に、長州藩とイギリス・フランス・オランダ・アメリカの列強四国との間に起きた、約二千五百回にわたる攘夷思想に基づく武力衝突事件。
敗れた長州藩は幕政下での攘夷が不可能であることを知り、以後はイギリスに接近して軍備の増強に努め、倒幕運動を推し進めることになる。
歴史的には、元治元年の戦闘を馬関戦争（ばかんせんそう）と呼び、文久3年の戦闘はその「原因となった事件」として扱われることが多い。馬関は下関市の古い呼び名。今では文久3年のことを下関事件、元治元年のことを四国艦隊下関砲撃事件と呼んで区別している。また両者を併せた総称として「下関戦争」が使われているが、その影響で「馬関戦争」が総称として使われることもある。ただ、文久3年のことを「下関事件」、元治元年のことを「下関戦争」と呼んで区別している教科書もある。
下関戦争 概要
孝明天皇の強い要望により将軍徳川家茂は、文久3年5月10日（1863年6月25日）をもっての攘夷実行を約束した。幕府は攘夷を軍事行動とはみなしていなかったが、長州藩は馬関海峡（現 関門海峡）を通過する外国船への砲撃を実施した。
戦後、長州藩は幕命に従ったのみと主張したため、アメリカ・イギリス・フランス・オランダに対する損害賠償責任は徳川幕府のみが負うこととなった。
馬関海峡の砲台を四国連合艦隊によって無力化されてしまった長州藩は、以後列強に対する武力での攘夷を放棄し、海外から新知識や技術を積極的に導入し、軍備軍制を近代化する。さらに坂本龍馬や中岡慎太郎などの仲介により、慶応2年1月21日（1866年3月7日）に同様な近代化路線を進めていた薩摩藩と薩長同盟を締結して、共に倒幕への道を進むことになる。
下関戦争 背景
嘉永6年（1853年）、マシュー・ペリー提督のアメリカ艦隊が浦賀沖に来航し幕府に開国を迫り、翌安政元年（1854年）、幕府は日米和親条約を締結した（ペリー来航）。安政5年（1858年）、アメリカの強い要求により、幕府は日米修好通商条約を締結し、オランダ、ロシア、イギリス、フランスとも同様の条約を結び（安政五カ国条約）、幕府の鎖国体制は完全に崩れた。孝明天皇は和親条約はともかく通商条約には反対であり、安政条約に対する勅許を与えなかった。また、幕府に不満を持つ攘夷派は尊皇思想から朝廷の攘夷派公卿たちと結び付くようになっていた。
これらの動きに対して、幕府大老井伊直弼は弾圧政策（安政の大獄）で応じたが、万延元年（1860年）水戸・薩摩脱藩浪士によって暗殺された（桜田門外の変）。この事件により幕府の威信は大きく揺らぎ始めた。加えて、開港により、特に生糸が大量に輸出され、品不足・価格高騰が生じ、さらに金銀交換比率の内外差のため大量の金が流出し、経済は混乱した（五品江戸廻送令、幕末の通貨問題）。これに伴って政情も不安となり、幕府の開港政策を批判する攘夷の機運は､全国的に高まっていった。
下関戦争 背景
後に倒幕の中心勢力となる長州藩は、文久元年（1861年）の段階では直目付長井雅楽の「航海遠略策」による公武合体策を藩論としつつあり、長井自身が幕府にも具申して大いに信頼を勝ち得ていた。しかし、当時藩内であった尊皇攘夷派とは対立関係にあり、吉田松陰の江戸護送を制止も弁明もしようとしなかったため、尊王攘夷派の恨みを買っていた。文久2年（1862年）、公武合体を進めていた老中安藤信正と久世広周が坂下門外の変で失脚すると藩内で攘夷派が勢力を盛り返し、同年6月には長井は藩主から罷免され、翌文久3年（1863年）には死罪を得て自裁した。自然、尊王攘夷が藩論となっていった。長州藩士や長州系の志士たちは朝廷の攘夷派公卿と積極的に結びつき京都朝廷の主導権を間接的に握るようになっていった。
文久3年（1863年）3月、将軍徳川家茂が上洛。朝廷は従来通りの政務委任とともに攘夷の沙汰を申しつけ、幕府はやむなく5月10日をもって攘夷を実行することを奏上し、諸藩にも通達した。だが幕府は他方で、生麦事件と第二次東禅寺事件の損害賠償交渉にも追われており、攘夷決行は諸外国と勝ち目のない戦争をすることになり、その損害は計り知れないという趣旨の通達も諸藩に伝えていた。幕府は賠償金44万ドルを攘夷期日の前日の5月9日にイギリスに支払うと共に、各国公使に対して文書にて開港場の閉鎖と外国人の退去を文書で通告し、攘夷実行の体裁をとった。しかし、同時に口頭で閉鎖実行の意志がないことも伝え、9日後には文書にて閉鎖撤回を通達した。
下関戦争 長州藩の攘夷決行
攘夷運動の中心となっていた長州藩は日本海と瀬戸内海を結ぶ海運の要衝である馬関海峡（下関海峡＝関門海峡）に砲台を整備し、藩兵および浪士隊からなる兵1000程、帆走軍艦2隻（丙辰丸、庚申丸）、蒸気軍艦2隻（壬戌丸、癸亥丸：いずれも元イギリス製商船に砲を搭載）を配備して海峡封鎖の態勢を取った。
攘夷期日の文久3年5月10日（1863年6月25日）、長州藩の見張りが田ノ浦沖に停泊するアメリカ商船ペンブローク号（Pembroke）を発見。総奉行の毛利元周（長府藩主）は躊躇するが、久坂玄瑞ら強硬派が攻撃を主張し決行と決まった。翌日午前2時頃、海岸砲台と庚申丸、癸亥丸が砲撃を行い、攻撃を予期していなかったペンブローク号は周防灘へ逃走した。外国船を打ち払った ことで長州藩の意気は大いに上がり、朝廷からもさっそく褒勅の沙汰があった。
下関戦争 長州藩の攘夷決行
5月23日、長府藩（長州藩の支藩）の物見が横浜から長崎へ向かうフランスの通報艦キャンシャン号（Kien-Chang）が長府沖に停泊しているのを発見。長州藩はこれを待ち受け、キャンシャン号が海峡内に入ったところで各砲台から砲撃を加え、数発が命中して損傷を与えた。キャンシャン号は備砲で応戦するが、事情が分からず（ペンブローク号は長崎に戻らず上海に向かったため、同船が攻撃を受けたことを、まだ知らなかった）、交渉のために書記官を乗せたボートを下ろして陸へ向かわせたが、藩兵は銃撃を加え、書記官は負傷し、水兵4人が死亡した。キャンシャン号は急ぎ海峡を通りぬけ、庚申丸、癸亥丸がこれを追うが深追いはせず、キャンシャン号は損傷しつつも翌日長崎に到着した。
26日、オランダ外交代表ディルク・デ・グラーフ・ファン・ポルスブルックを乗せたオランダ東洋艦隊所属のメデューサ号（Medusa）が長崎から横浜へ向かうべく海峡に入った。キャンシャン号の事件は知らされていたが、オランダは他国と異なり鎖国時代から江戸幕府との長い友好関係があり、長崎奉行大久保忠恕の許可証も受領しており、幕府の水先案内人も乗艦していたため攻撃はされまいと油断していたところ、長州藩の砲台は構わず攻撃を開始し、癸亥丸が接近して砲戦となった。メデューサ号は1時間ほど交戦したが17発を被弾し死者4名、船体に大きな被害を受け周防灘へ逃走した。
長州藩のアメリカ、フランス艦船への砲撃は当時の国際法に違反するものである。
下関戦争 アメリカ・フランス軍艦による報復
ペンブローク号は長崎ではなく上海に向かったため、事件の知らせが横浜に届いたのは文久3年5月25日（1863年7月16日）であった。アメリカ公使ロバート・H・プリュインは、横浜停泊中のワイオミング号のデヴィッド・マクドゥガル艦長を列席させて幕府に抗議した。この時期のアメリカは南北戦争の最中でほとんどの軍艦は本国にあったが、南軍の通商破壊艦アラバマ号を追跡していたワイオミング号が、居留民保護のために一時横浜に入港していたものであった。幕府は自身が処理するとしたが、マクドゥガルは報復攻撃を促した。前任者のタウンゼント・ハリス同様に親幕府姿勢を取っていたプリュインも最終的に同意し、ワイオミング号は横浜を出港した。
下関戦争 アメリカ・フランス軍艦による報復
文久3年6月1日（1863年7月20日）、ワイオミング号は下関海峡に入った。不意を打たれた先の船と異なり、ワイオミング号は砲台の射程外を航行し、下関港内に停泊する長州藩の軍艦の庚申丸、壬戌丸、癸亥丸を発見し、壬戌丸に狙いを定めて砲撃を加えた。壬戌丸は逃走するが遙かに性能に勝るワイオミング号はこれを追跡して撃沈する。庚申丸、癸亥丸が救援に向かうが、ワイオミング号はこれを返り討ちにし庚申丸を撃沈し、癸亥丸を大破させた。ワイオミング号は報復の戦果をあげたとして海峡を瀬戸内海へ出て横浜へ帰還した。この戦闘でのアメリカ側の死者は6人、負傷者4人、長州藩は死者8人・負傷者7人であった。もともと貧弱だった長州海軍はこれで壊滅状態になり、陸上の砲台も艦砲射撃で甚大な被害を受けた。
文久3年6月5日（1863年7月24日）、フランス東洋艦隊のバンジャマン・ジョレス准将率いるセミラミス号とタンクレード号が報復攻撃のため海峡に入った。セミラミス号は砲35門の大型艦で前田、壇ノ浦の砲台に猛砲撃を加えて沈黙させ、陸戦隊を降ろして砲台を占拠した。長州藩兵は抵抗するが敵わず、フランス兵は民家を焼き払い、砲を破壊した。長州藩は救援の部隊を送るが軍艦からの砲撃に阻まれ、その間に陸戦隊は撤収し、フランス艦隊も横浜へ帰還した。
アメリカ・フランス艦隊の攻撃によって長州藩は手痛い敗北を蒙り、欧米の軍事力の手強さを思い知らされた。長州藩領内では一揆が発生し、一部の領民は自発的に外国軍隊に協力していた。長州藩は士分以外の農民、町人から広く募兵することを決める。これにより高杉晋作が下級武士と農民、町人からなる奇兵隊を結成した。また、膺懲隊、八幡隊、遊撃隊などの諸隊も結成された。長州藩は砲台を増強し、なおも強硬な姿勢を崩さなかった。
下関戦争 京都の政変と長州藩の孤立化
幕府は、文久3年7月8日（1863年8月21日）、国の方針が確定する前の外国船への砲撃は慎むよう長州藩に通告した。7月16日には旗本の中根市之丞らを軍艦「朝陽丸」で派遣し、無断での外国船砲撃や小倉藩領侵入について長州藩を詰問した。ところが、長州の奇兵隊員たちは、アメリカ軍との交戦で失った長州艦の代用として「朝陽丸」の提供を要求し、8月9日には「朝陽丸」を拿捕。さらに、8月19日-20日には中根市之丞らを暗殺した（朝陽丸事件）。
8月13日、三条実美ら攘夷派公卿の画策により、孝明天皇の神武天皇陵参拝と攘夷親征の詔が下る（大和行幸）。これに呼応して大和国では天誅組が挙兵した（天誅組の変）。京都の政局は長州藩を支持する攘夷派が主導権を握っていたが、8月18日に薩摩藩と藩主松平容保が京都守護職を務める会津藩が結託して孝明天皇の了承のもとクーデターを起こし、攘夷派公卿は失脚、長州藩も朝廷から排除された（八月十八日の政変）。天誅組は周辺諸藩の討伐を受けて壊滅した。
下関戦争 京都の政変と長州藩の孤立化
長州藩をはじめとする攘夷派の京都での勢力は後退し、志士たちは潜伏を余儀なくされた。翌年の元治元年6月5日（1864年7月8日）には池田屋事件で攘夷派志士多数が殺害捕縛される。7月、孤立を深め追い詰められた長州藩は「藩主の冤罪を帝に訴える」と称して兵を京都へ派遣し、局面の一挙打開を図った。長州軍は強引に入京を試み、待ち構えた会津、桑名を主力とする幕府側と交戦して御所にまで侵入したが、御所の守りについていた薩摩藩兵が援軍として駆けつけたことにより撃退され、惨敗を招く結果となった（禁門の変）。
このほか、文久3年12月24日（1864年2月1日）には、関門海峡を航行中の薩摩藩使用の洋式船「長崎丸」（幕府より貸与）を、長州藩の陸上砲台が砲撃し、薩摩藩士24人が死亡した。当日は視界不良で薩摩藩の船と認識しての砲撃であったかは不明であるが、長州藩の謝罪で一応は解決した。しかしながら、翌年にも長州藩兵が薩摩藩の御用商船「加徳丸」を焼き討ちし、乗員を殺害する事件が起きている。
下関戦争 外交
長州藩は攘夷の姿勢を崩さず、下関海峡は通航不能となっていた。これは日本と貿易を行う諸外国にとって非常な不都合を生じていた。アジアにおいて最も有力な戦力を有するのはイギリスだが、対日貿易ではイギリスは順調に利益を上げており、海峡封鎖でもイギリス船が直接被害を受けていないこともあって、本国では多額の戦費のかかる武力行使には消極的で、下関海峡封鎖の問題については静観の構えだった。
だが、駐日公使ラザフォード・オールコックは下関海峡封鎖によって、横浜に次いで重要な長崎での貿易が麻痺状態になっていることを問題視し、さらに長州藩による攘夷が継続していることにより幕府の開国政策が後退する恐れに危機感を持っていた。元治元年（1864年）2月に幕府は横浜鎖港を諸外国に持ち出してきていた。
下関戦争 外交
日本人に攘夷の不可能を思い知らすため「文明国」の武力を示す必要を感じたオールコックは長州藩への懲罰攻撃を決意した。オールコックのこの方針にフランス、オランダ、アメリカも同意し4月に四国連合による武力行使が決定された。オールコックは本国に下関を攻撃する旨の書簡を送る。だが、本国外務省は依然として日本との全面戦争につながりかねない武力行使には否定的でこれを否認する旨の訓示を日本へ送る。この当時はイギリスと日本との連絡には二カ月から半年かかり、訓示が到着したのは攻撃実行後となり、結局、現地公使の裁量で戦争が進められることになった。
イギリスに留学していた長州藩士伊藤俊輔と井上聞多は四国連合による下関攻撃が近いことを知らされ、戦争を止めさせるべく急ぎ帰国の途についた。イギリスの国力と機械技術が日本より遙かに優れた事を現地で知った二人は戦争をしても絶対に勝てないことを実感していた。
伊藤と井上は三カ月かかって元治元年6月10日（1864年7月13日）に横浜に到着。オールコックに面会して藩主を説得することを約束した。オールコックもこれを承知し、二人を軍艦に乗せて、外交官アーネスト・サトウを伴わせて豊後国姫島まで送り、長州へ帰させた。二人は藩庁に入り藩主毛利敬親と藩首脳部に止戦を説いたが、長州藩では依然として強硬論が中心であり、徒労に終わった。
元治元年6月19日（1864年7月22日）、四国連合は20日以内に海峡封鎖が解かれなければ武力行使を実行する旨を幕府に通達する。
なお、艦隊の出発前に、フランスから幕府の外交使節団（横浜鎖港談判使節団）が帰国したが、使節がフランスと取り交わしたパリ約定には関門海峡を3ヶ月以内に通行可能にする条項が含まれていた。オールコックは、幕府がこの約定を批准することにより、四国連合からフランスが脱落することを恐れたが、幕府は約定の内容を不満として批准は行わなかった。結果、攻撃は予定通り実施されることとなった。
下関戦争 四国連合艦隊の攻撃
元治元年7月27日-28日（1864年8月17-18日）にオーガスタス・レオポルド・キューパー中将（イギリス）を総司令官とする四国連合艦隊は横浜を出港した。艦隊は17隻で、イギリス軍艦9隻、フランス軍艦3隻、オランダ軍艦4隻、アメリカ仮装軍艦1隻からなり、総員約5000の兵力 であった。また横浜にはイギリス軍艦1隻、アメリカ軍艦1隻と香港から移駐してきた陸軍分遣隊1350人が待機していた。
四国艦隊の17隻は、姫島（現大分県姫島村）の西浦に投錨し、戦闘のための最後の準備を行なった。
戦闘開始の前日である元治元年8月4日（1864年9月4日）、長州藩庁はようやく海峡通航を保障する止戦方針を決め、伊藤を漁船に乗せて交渉のため艦隊に向かわせるが、艦隊は既に戦闘態勢に入っており手遅れであった。
下関を守る長州藩の兵力は奇兵隊（高杉は前年に解任されており総管は赤禰武人）など2000人弱・砲100門強 であり、主力部隊を京都へ派遣していた（半月前に禁門の変が発生）こともあって弱体であった。大砲の数が足りず、木製のダミーの砲まで用意していた。
下関戦争 四国連合艦隊の攻撃
元治元年8月5日（1864年9月5日）午後、四国連合艦隊は長府城山から前田・壇ノ浦にかけての長州砲台群に猛砲撃を開始した。長州藩兵も応戦し、前田砲台・州岬砲台・壇ノ浦砲台などが善戦するが 火力の差が圧倒的であり、砲台は次々に粉砕、沈黙させられた。艦隊は砲撃支援の下で前田浜に陸戦隊を降ろし、砲台を占拠して砲を破壊した。
元治元年8月6日（1864年9月6日）、壇ノ浦砲台を守備していた奇兵隊軍監山縣狂介は至近に投錨していた敵艦に砲撃して一時混乱に陥れる。だが、艦隊はすぐに態勢を立て直し、砲撃をしかけ陸戦隊を降ろし、砲台を占拠して砲を破壊するとともに、一部は下関市街を目指して内陸部へ進軍して長州藩兵と交戦した。
元治元年8月7日（1864年9月7日）、艦隊は彦島の砲台群を集中攻撃し、陸戦隊を上陸させ大砲を鹵獲した。8日までに下関の長州藩の砲台はことごとく破壊された。連合軍が一連の戦闘で鹵獲した各種大砲は62門に及んだ。陸戦でも長州藩兵は旧式銃や槍弓矢しか持たず、新式のライフル銃を持つ連合軍を相手に敗退した。長州藩死者18人・負傷者29人、連合軍は死者12人・負傷者50人だった。
なお、イギリス軍にはカメラマンのフェリーチェ・ベアトが従軍し、戦闘の様子を撮影している。ベアトにとっては、クリミア戦争、インド大反乱、アロー戦争に続く4度目の従軍撮影であった。
下関戦争 講和
元治元年8月8日（1864年9月8日）、戦闘で惨敗を喫した長州藩は講和使節の使者に高杉晋作を任じた。この時、高杉は脱藩の罪で監禁されていたが、家老宍戸備前の養子宍戸刑馬を名乗り、四国連合艦隊旗艦のユーライアラス号に乗り込んでキューパー司令官との談判に臨んだ。イギリス側通訳のアーネスト・サトウはこの時の高杉の様子を「魔王」のごとく「傲然」としていたと述べている。
18日に下関海峡の外国船の通航の自由、石炭・食物・水など外国船の必要品の売り渡し、悪天候時の船員の下関上陸の許可、下関砲台の撤去、賠償金300万ドルの5条件で講和が成立した。
賠償金については、巨額すぎて長州一藩では支払い不可能なことに加え、一連の外国船への砲撃は幕府が朝廷に約束し諸藩に通達した攘夷実行の命に従ったまでと高杉が粘り強く主張したこともあって、後日改めて連合国側が幕府に請求することで双方了解した（幕府も結局これを承諾し、長州藩は負債を免れた）。
なお通訳を務めた伊藤博文の回想によれば、この談判の際、連合国側より彦島の租借が提議されたが、高杉、伊藤の強硬な反対によって立ち消えになったという。
下関戦争 戦後
禁門の変の勝利を受けて幕府は長州藩への攻撃の準備に取りかかった（第一次長州征伐）。京都と下関との二度の敗戦で戦う余力のない長州藩では保守派（俗論党）が主導権を握り、11月に禁門の変の責任者を処罰して幕府に謝罪恭順した。
12月、この俗論党政権に対して高杉晋作が奇兵隊を率いて挙兵（功山寺挙兵）。翌慶応元年（1865年）に高杉らは内戦に勝利し、倒幕派が長州藩の主導権を握るようになる。
下関戦争の敗戦を受けて長州藩は攘夷が不可能であることを知り、以後はイギリスに接近して軍備の増強に努め、倒幕運動を推し進めることになる。
なお、オールコックの手元には届かなかったが、イギリス政府は日本における軍事行動を禁止する訓令をすでに出していた。下関戦争は結果としてこの訓令に背いたことになり、その責任を問われてオールコックは駐日公使を解任され、本国に召喚された（1864年12月25日離日）。
下関戦争 下関賠償金
長州藩との講和談判によって、300万ドルもの巨額の賠償金は幕府に請求されることになった。イギリスはこれを交渉材料にフランス・オランダと共に将軍徳川家茂の滞在する大坂に艦隊を派遣し、幕府に安政五カ国条約の勅許と賠償金の減額と引換に兵庫の早期開港を迫ったが（兵庫開港要求事件）、兵庫は京都の至近であり、朝廷を刺激することを嫌った幕府首脳部は300万ドルの賠償金を受け入れた。幕府は150万ドルを支払い、明治維新後に新政府が残額を明治7年（1874年）までに分割で支払った。
明治16年（1883年）2月23日、アメリカのチェスター・A・アーサー大統領は不当に受領した下関賠償金（78万5000ドル87セント）の日本への返還を決裁した。300万ドルの賠償金の分配はアメリカ、フランス、オランダの3ヶ国の船艦が42万ドルを分け、残額258万ドルは連合艦隊の4ヶ国に分けたため、アメリカは合計で78万5000ドルを得ていた。
下関戦争 下関賠償金
実際のアメリカの損失は、
だった。
なお、ワイオミング号の損害は日本への威圧の為に起った事で日本ではそれ以上の損害が発生しており、連合艦隊への参加は商船タキアン号1艘のみの参加で64万5千ドルを得た事になっていた。結果、アメリカの損害は合計1万ドルに過ぎなかった。この賠償金はアメリカ政府の公認を得たものでなく、日本に対する威圧によって得たいわば不当なものであった。アメリカ国務省は日本から分割金を受領するたびに国庫に納めず国債として保管していた。その実情を明治5年（1872年）、ハミルトン・フィッシュ国務長官が森有礼公使に伝えた事から、日本側では機会をとらえては返還の要請をしていたものである。日本では明治22年（1889年）、返還金の元利金約140万円を横浜港の築港整備費用（総額234万円）に充当する事を決定し、明治29年（1896年）5月に完成している。
下関戦争 兵器・戦術など
長州藩が砲台などに配備した大砲は、長州藩が嘉永年間に三浦半島の警備を命じられた際に佐久間象山の指導のもとに江戸で製造したものや萩の郡司鋳造所で製造したものなどであった。陸戦隊と一緒に上陸したアーネスト・サトウは、他に24ポンド砲、32ポンド砲、青銅製の11インチ砲があったと記録している。これらの長州藩側の大砲は、連合軍艦隊の搭載砲（上記の参加艦船一覧表を参照）よりもはるかに小型で性能が劣っていた。口径差があるのに加えて、長州藩の大砲は砲腔も同時に鋳造する製造方法であったのに対し、連合国の大砲は、砲身を鋳造した後にドリルで削って正確に砲腔を作成する方式であることからも性能差があった。日本では、切削加工による砲腔の作成は、幕府の関口製造所や薩摩藩の集成館で開始されたばかりであった。
下関戦争 兵器・戦術など
1864年の戦闘では長州藩の大砲62門が連合軍に鹵獲され、そのうち54門が参戦各国に戦利品として持ち帰られた。戦利品となった大砲の一部は現存しており、現在パリの廃兵院（アンヴァリッド）に展示されている長州藩の大砲は24ポンド青銅砲と18ポンド青銅砲各1門である。これは長州藩が三浦半島警備用に嘉永7年（1854年）に江戸で製造し、後に下関へ移したものであった。山口県下関市長府にある下関市立歴史博物館にも、パリ廃兵院から貸与された戦利品の大砲1門（1844年に萩で鋳造された和製大砲）が展示されている。ほかにイギリス、オランダ、アメリカの博物館に数門の存在が確認されている。
馬関海峡は海峡の両側とも険しい山になっているが、長州藩の砲台はこの地の利を活かすことなく、15箇所 の砲台は、何れも海岸に近い低地に構築されていた。加えて崖の下の砲台も多く、砲弾が崖に命中すると岩の破片が砲台に降り注いでしまうという大きな欠陥があった。また、砲台は正面の敵にのみ対応できるようになっており、複数の砲台が連携しての「十字射撃」はできなかった。他方、連合国艦隊のキューパー提督は、薩英戦争の教訓を取り入れており、複数の艦からの共同攻撃により、各砲台を個別撃破していった。
岐南駅
岐南駅（ぎなんえき）は、岐阜県羽島郡岐南町下印食四丁目にある、名古屋鉄道名古屋本線の駅。駅番号はNH57。
岐南駅 駅構造
通過線2線をはさんだ相対式ホーム2面2線。ホームは6両分。急行や特急は内側の通過線を走る。新幹線などに見られる待避型の構造（名鉄では当駅の他に二ツ杁駅と堀田駅それに聚楽園駅（常滑方面行きのみ）がこの構造となっている）。改札口は各ホームの北側（名鉄岐阜寄り）にあり、付近には自動券売機（通勤manaca定期券（新規・継続）および通学manaca定期券（継続のみ）の購入も可能。ただし、名鉄ミューズカードでの決済は7:00～22:00の間に限られる。）及び自動精算機（ICカードのチャージ等も可能）を1台ずつ備えている。改札外に各改札口を結ぶ地下通路があるが、改札内に両ホームを結ぶ通路はないので、入口ののりば案内を確認してから改札口を通る必要がある。
2005年（平成17年）12月14日よりトランパス対応となり、駅集中管理システム（管理駅は名鉄岐阜駅）が導入された。新木曽川・名鉄岐阜間にある唯一の待避可能駅（笠松駅では待避不可）である。ただし、日中ではダイヤ乱れ時を除き、当駅では待避しない。
付記事項
岐南駅 連続立体交差事業
名鉄岐阜駅 − 岐南駅間では岐阜県、岐阜市、名鉄を事業主体とする高架化の計画があり、2021年（令和3年）度内に国から事業認可が下りる見通しとなった。
岐南駅 利用状況
名鉄社史および移動等円滑化取組報告書による一日平均乗降人員の推移は以下の通りである。
岐南駅 駅周辺
岐南駅東ロータリー
マックスバリュ岐南店前
※ かつては岐南町巡回バス、ふれあいバス（岐阜市コミュニティバス）が乗り入れていたが、岐南町巡回バス2009年（平成21年）9月30日に廃止。ふれあいバス（現在の厚見・茜部ぐるりふれあいバス）は2015年（平成27年）2月の路線変更で乗り入れは無くなった。
岐南駅 その他
2015年 （平成27年） 6月3日に、オーバーラン事故発生。午前7時32分ごろ、名鉄岐阜駅発須ヶ口駅ゆき普通列車2両が当駅に進入した際、何らかの原因で車両電源が喪失した（「連結器内に雨水が入り込みショートした」と報道されている）。運転士は当駅進入中に停電に気付いて非常ブレーキをかけたが間に合わず、停車位置から300メートルオーバーランして停止した。その後、当該列車は電源が復旧したため5分後に運転を再開したが、オーバーランした際に上り線名古屋方の分岐器を破損させたため、8時00分ごろから11時02分ごろまで新木曽川駅 - 名鉄岐阜駅間の上下線で運転を見合わせた。運行再開後も分岐器の切り替え操作ができず待避線に列車を入線させられなかったため、当駅上りホームは終日運休となった。事故原因については名鉄が調査を始めたほか、事態を重く見た中部運輸局も職員を現地に派遣している。