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漢字 漢字文化圏における漢字
日本列島（倭）において、制作年代がはっきりしている最古の漢字を記した資料は57年の漢委奴国王印である。ほかに、新代の貨幣である貨泉なども見つかっている。在地の資料として最古のものは5世紀前半の稲荷山古墳出土鉄剣であり、115字からなる漢文が記される。5世紀から6世紀にかけてのほかの資料としては、江田船山古墳出土鉄刀および隅田八幡神社人物画像鏡がある。606年造と考えられている東京国立博物館蔵菩薩半跏像には「たかや」を「高屋」と記す銘があり、このときにはすでに訓読みの慣習が生まれていたようである。奈良期まで、日本の文献はすべてが漢字によって記された。『日本書紀』のように正則の漢文で記されたものもある一方、『古事記』のように変体漢文で記された例もあり、記紀歌謡や『万葉集』などにおいては、漢字を一音一音記して日本語の音を表す万葉仮名、あるいは万葉仮名と漢字の和訓を組み合わせた表記などがなされた。
漢字 漢字文化圏における漢字
9世紀から12世紀にかけての平安期には、平仮名と片仮名があらわれた。片仮名は9世紀頃、漢文訓読にあたっての万葉仮名の省形としてあらわれた。また、平仮名も同時期、奈良期にはすでにあらわれていた崩した字形の万葉仮名をさらに粗略にした文字としてあらわれた。これらの文字は、最初単独で用いられることがもっぱらであったが、中世には漢字仮名交じり文が生じた。仮名文字の発展のなかでも漢字は引き続き国語を表す文字の中心として扱われ、漢字仮名交じり文が成立した中世に至っても日記・公用文・使用文は変体漢文で記された。中世後期にあたる室町期には候文の利用が活発化し、その代表的教本である『庭訓往来』が記された。候文はその後、江戸幕府による施政のメディアとしても利用され、支配層だけではなく庶民層もこれらを学んだ。近代には教育の体系化と活版印刷の普及により、国民のほぼすべてが漢字を学ぶようになった一方、漢字の廃止や制限も主張されるようになった。太平洋戦争後の1946年には1850字からなる当用漢字が整備されたが、その後文字数およびその拘束力はやや緩和され、2010年の改定時点で常用漢字の数は2136文字となっている。
漢字 漢字文化圏における漢字
日本漢字音は大きく呉音・漢音・唐音に区分される。呉音は、7世紀以前に伝来した六朝時代の江南方言、漢音は、7世紀から9世紀初期に伝来した唐代長安方言、唐音は、11世紀から19世紀中葉までに伝来した宋代以降の江南・南部沿海方言に由来すると考えられている。うちもっとも広く用いられるのは漢音であり、7世紀に音博士が任命されたことからもわかるよう、律令体制下において積極的な導入が行われた。それ以前に伝来した漢字音にもとづく呉音は仏教語に多く残り、また、唐音は「行灯（あんどん）」「暖簾（のれん）」「蒲団（ふとん）」などごく一部の言葉を通してしか定着していない。
漢字 漢字文化圏における漢字
「大（呉: だい、漢: たい）」のように、呉音においては字母の無声・有声を清音・濁音として弁別するが、漢音ではいずれも清音とする。また、前期中古音から後期中古音への変化を反映して、漢音では「米（呉: まい、漢:べい）」のように、鼻音声母字を濁音で表す。介子音 -i- の有無は、かつて「カ」「クワ」の区別として保存されていたが、江戸期に消失した。主母音については、中古音との規則的対応は存在しない。-j, -w といった半母音韻尾は「イ」「ウ」として独立音節化し、-n, -m といった鼻音韻尾は「ン」にまとめられている。-p, -k, -t はそれぞれ「ウ」「ク」「ツ」として独立音節化したか、あるいは消失した。呉音・漢音のあいだには一定程度の規則性があり、何らかの体系的整理が行われた可能性が指摘されている。また、一部の漢字には、慣用音とよばれる呉・漢・唐音のいずれにも当てはまらない読みもある。杏（呉: ぎょう、漢: こう、唐: あん、慣: きょう）などがその一例である。
また、日本語においては、中国語由来の読み（音）に加えて、漢字に与えられた固有語読み（訓）も存在する。「氷柱（つらら）」のように、2文字以上の漢語に独立した訓が与えられることもあり、これを熟字訓と呼ぶ。ひとつの熟語の中で音読みと訓読みが織り交ぜて用いられることもあり、これを重箱読み・湯桶読みと呼ぶ。
漢字 漢字文化圏における漢字
紀元前3世紀に秦は「百越」とよばれる南方諸民族を平定したが、秦の滅亡後には南越が興った。紀元前111年、南越は漢の版図の一部となった。939年の呉権による政権（呉朝）樹立まで、およそ1000年にわたりベトナムは中華王朝の直接支配を受けており（北属期）、隋唐代には科挙も実施された。ベトナムが中華王朝の直接支配を脱した後も、漢字・漢文・儒教の受容および科挙の実施といった、中国的文化は引き続き残された。
ベトナムにおいて、固有語による固有名詞を漢字で書く習慣自体は、はやくも漢代にはあったようである。『大越史記全書』によれば、13世紀・陳代仁宗の時代の阮詮は「又能く国語をもて詩を賦す」とあり、これは当時すでにチュノムが用いられていたことを示す記録として理解されることも多い。陳朝後葉の1342年に築かれた護城山碑文においては地名・人名・度量衡・数詞などが漢字の仮借で記されており、こうしたものは初期のチュノムの記録と呼べる。まとまったチュノムの記録として最初期のものとしては、15世紀に阮廌がものした『國音詩集』がある。18世紀から19世紀のベトナムでは阮攸、阮廷炤によってチュノムによるベトナム語文学が著されたほか、辞書・字書類にチュノムでの注釈が記されることもあったが、ベトナムの歴史を通じて、漢文・漢字に対するチュノムの地位は従属的なものであった。
19世紀後葉よりベトナムはフランス植民地帝国に吸収されていく。フランス政府は阮朝および従来の知識層の勢力を削ぐため、科挙の廃止、公用文での漢文の廃止とフランス語の公用語化、そして17世紀に宣教師が作ったベトナム語のローマ字表記体系であるクォック・グーの普及政策を進めていく。1906年にはクォック・グーを中心とする学校教育が整備され、1920年代にはクォック・グーによる出版が全国に広まった。植民地下でも温存された阮朝宮廷では1930年代まで漢文による文書作成が続いており、また、ベトナム民主共和国が独立した後も1990年代ごろまではプライベートな手書き文字としてチュノムが書かれる例があったようである。
ベトナム漢字音はおおむね、後期中古音を基盤とするものであるといわれている。しかし、ジョン・ファン（John Phan）のような研究者は、いわゆる後期中古音とベトナム漢字音には対応しない点も多いとして、現代中国語の湘語・平話の祖型に近いであろう、安南中古中国語（Annamese Middle Chinese）の存在を仮定する。中古音と比較したベトナム漢字音は、声母について、一般に清濁（有声・無声）を無声にまとめるが、声調にこれを反映させる。また、幫並母・端定母は有声入破音 [b] [đ] に対応する。また、（音韻学における）歯音が歯破裂音に対応する。唇音について重紐の区別があり、A類は唇音、B類は歯音で表現される。また、中古音における唐代以降の変化である、重唇音・軽唇音の差を反映する。韻母はおおむね唐代中古音のそれと同様であり、入声も -p, -t, -c, -ch として対応する。
10世紀から12世紀にかけて勃興した非漢人系王朝である、遼（契丹）・西夏（タングート）・金（女真）は、それぞれ契丹文字・西夏文字・女真文字を作った。契丹文字には、遼を建国した耶律阿保機が920年、耶律突呂不と耶律魯不古に作らせた契丹大字と、阿保機の異母弟にあたる耶律迭剌が925年ごろに作らせた契丹小字の2種類がある。前者はある程度の表語性を有し、漢字からの仮借も行われていた一方、後者は表音性が強く、字符こそ契丹大字と共有するものの音義に関連性はない。女真文字にも、大字と小字の2種類がある。大字は金を建国した完顔阿骨打が1119年、完顔希尹に作らせたもので、小字は熙宗が製字し、1138年に頒行した。女真文字は漢字に加え、契丹文字の影響を受けているようである。西夏文字は1306年に頒行され、漢字と同形の要素こそないものの、漢字に倣って偏旁を組み合わせた作字を行う。ほとんどが形声文字ないし音符の組み合わせからなる。
現在の中国・広西チワン族自治区を中心に居住するチワン人の言語であるチワン語には、多くの中国語からの借用語が含まれる。チワン語のいくつかの方言の漢語系語彙は、平話の語彙と規則的な対応を示す。チワンの文字である古壮字は、漢字からの音義の借用ないし、形声・会意によってつくられる。689年の『六合堅固大宅頌』にあらわれるいくつかの文字が既知の初出の例と言われている。主に聖職者によって用いられるほか、民謡歌集や、伝統劇である壮劇の記述などにも用いられている。
漢字ないし漢字を改造して作った方塊字を用いる民族は、チワン人のほかにも、トン人、ペー人、リス人など多くある。中国南部の少数民族が用いる方塊字としてはほかに、トン人がトン語表記に用いる方塊トン字、プイ人がプイ語表記に用いる方塊プイ字、ヤオ人がミエン語表記に用いる方塊ヤオ字、ミャオ人のうちミャオ語湘西方言話者が用いる方塊ミャオ字などが知られている。
漢字 標準化と簡略化
歴史的に、漢字文化圏の諸国家は、漢字の使用を改革・標準化しようと試みてきた。これには、字体・筆順・発音といったものが含まれる。1950年代から1960年代にかけて、中国本土では数千字におよぶ簡体字が標準化・採用された。これらの多くはすでに一般的に使われていた簡化字、あるいは部首や構成要素を体系的に簡略化することによって作られた文字であった。
第二次世界大戦後、日本政府も数百字の漢字を省略した。こうした省略を経ていない漢字は、繁体字と呼ばれる。中国語圏では、中国本土（中華人民共和国）・マレーシア・シンガポールが簡体字を使用し、台湾（中華民国）・香港・マカオが繁体字を使用している。一般的に、中国語話者や日本語話者は、これら三つの標準体系の漢字をおおむね判別することができる。日本・中国・台湾・香港・韓国はそれぞれ標準字体を整備してきたため、文字こそ共有しているものの字体が異なる字もいくつか存在する。
漢字の整理は中国における歴史的課題であり、『周礼』春官には「三皇五帝の書を掌り、書名の四方に達するを掌る」職である「外吏」が定められている。孫詒譲『周礼正義』によれば、「書名」とはすなわち文字のことであり、この職は全国の文字を統一することを目的とするものである。『管子』君臣上にも、「書名を同じくす」という問題が、理想的な政治体系を論じるうえで触れられている。
漢字 標準化と簡略化
秦代には従来用いられていた六国文字が廃止され、文字の統一が行われたものの、南北朝時代にはふたたびこれがゆらぎ、唐代にふたたび正字政策に力が入れられた。文字の正俗について論じる『干禄字書』はこのとき編纂されたものである。玄宗帝の時代である735年に公布された『開元文字音義』も、楷書の字形の統一に影響を与えたといわれている。西原一幸は、こうした字書において定められる「俗体」も隷書から楷書への転換の中で人工的に作られたものであり、当時としては社会的に認められた字体であったと論じる。錯誤しやすい字形について論じる字書をまとめて字様書といい、『干禄字書』以前のものとしては敦煌文献にある『正名要録』といったものが挙げられる。
宋代には印刷業の発展や、科挙の試験における文字の書き方に対する規範が厳格化したことなどにより、文字の字形はさらに固定化していった。とはいえ、前近代中国において行われていた文字政策はいずれも保守的なものであり、民間で使われていた簡体字を排除して伝統的なものにとりまとめようとする傾向が強かった。
漢字 標準化と簡略化
19世紀後半から20世紀初頭にかけて、清代の知識人の間では、中国語の文字体系や口語共通語の欠如が、大衆の識字率向上や全国的な意思疎通を妨げ、国家の近代化の障害となっているとの認識が広まった。そのため、多くの知識人が、書き言葉を口語に近いものに置き換えること、文字形の大規模な簡略化、さらには特定の方言に合わせたローマ字表記体系への転換を提唱するようになった。1909年には教育者・言語学者の陸費逵がはじめて、教育における簡体字の採用を公式に提案した。
1912年には、辛亥革命を通して中華民国が成立する。中華民国は独立当初より国語政策に取り組み、1918年には漢字発音に当たって用いる記号である注音字母が制定された。また、同時期には雑誌『新青年』などを中心に口語中国語による創作が隆盛し、白話運動を盛り上げた。1920年代から1930年代にかけては、銭玄同らにより漢字簡略化が提唱され、宋元明清の略字などの研究が推し進められた。1935年には教育部により、「社会に比較的通行する簡体字」324字をとりまとめた『第一批簡体字表』が公布され、教育現場で採用されることなった。しかし、政府内部での反対により、実際には施行されることはなかった。1937年に盧溝橋事件が起こり、日中戦争がはじまると、抗日戦争と内戦激化により簡体字運動は停滞した。
漢字 標準化と簡略化
中国共産党は1949年に中華人民共和国を成立させた。同国政府は中華民国時代の文字政策を引き継ぐかたちで文字改革を進め、1955年に『漢字簡化方案』および『第一批異体字整理表』を発表した。『方案』で定まった漢字は1956年から1959年にかけて公布された。1964年には2238文字を収録する『簡化字総表』が発表され、偏旁に対しても同様の規則を当てはめることなどが定まった。こうして定まった簡体字の多くは、以前より用いられていた略字ないし従来正字とされていたものよりも筆画の少ない古字から選ばれた。
漢字 標準化と簡略化
また、1958年には漢語拼音方案が批准され、漢字のローマ字表記体系である拼音が定まった。また、1955年から1964年にかけてはこれらと並行して、県級以上にあたる地名に見られる僻字が、同音ないし近い音の字に改められた。1965年には『印刷通用漢字字形表』が発表され、印刷用の漢字に対する標準字形が定められた。1977年には第二次漢字簡化方案が定められたが、一般的にほとんど用いられていなかった略字が多く含まれていたことからほとんど浸透せず、1986年に撤回された。この撤回をもって、中華人民共和国における文字改革はおおむね終了した。1986年には『簡化字総表』が一部改定されたほか、1988年には『印刷通用漢字字形表』を増補・刪定した、7000字からなる『現代漢語通用字表』が発布された。2013年には『現代漢語通用字表』を改めた、8105字からなる『通用規範漢字表』が定められた。
漢字 標準化と簡略化
遷台以降の中華民国（台湾）においても、1953年より教育部により簡略化文字座談会が開かれ、漢字の簡化政策が再び行われようとしていた。しかし、中国共産党が積極的に漢字の簡体化を進めていたことを背景とするイデオロギー的・社会的反発も大きく、こうした政策研究は中止されることとなった。台湾では、1982年に4808字に関して繁体字の標準字形を定める『常用国字標準字体表』が発布された。香港では、イギリス統治下の1986年に『常用字字形表』が発布された。当初同字表は4721字からなったが、その後2007年までに5回の改定を経て4762字となった。
シンガポールでは、漢字の簡体化が行われた。1969年に502文字、1974年には2287文字の簡体化が発表され、後者のうち49文字は中国本土の簡体字と異なっていた。1976年には、これらの文字が削除された。1993年以降、シンガポールでは中国本土の簡体字表がそのまま用いられるようになった。
漢字 標準化と簡略化
江戸期の日本において、公的な文書の多くには漢文が用いられていた。しかし、幕末以降、欧米の思想が浸透するようになると、これら漢字・漢文の必要性を疑問視する声が大きくなった。1866年には前島来輔が江戸幕府将軍・徳川慶喜に『漢字御廃止之議』を建白し、明治維新後もさまざまな論者によって漢字廃止論や漢字制限論が唱えられた。福沢諭吉は『文字之教』にて漢字制限を表明・実行したほか、『郵便報知新聞』も紙面で用いる漢字を3000字に限定した。当時の日本における言語の表記法をめぐる論争を国語国字問題というが、こうした動きは同時代の中国にも影響を与えていたことが知られている。
大正期には、国語政策の一環として漢字表が作られるようになる。1919年には、教科書で用いられていたおよそ2600字について字体を整理する『漢字整理案』が発表された。さらに、1923年には1962字からなる『常用漢字表』が制定され、同表に無い漢字は仮名で書くことが定められた。しかし、これは同年に起こった関東大震災の影響でよく普及しなかった。1931年には1856字に改められた常用漢字表が改めて発表されたが、同年に満州事変が起こり、中国の地名・人名が報道に頻出するようになったため、失敗した。1942年には2669字からなる『標準漢字表』が発表され、これは太平洋戦争終戦後である1960年に1850字からなる『当用漢字表』に改められた。当用漢字表にはいわゆる康煕字典体（旧字体）と異なる簡易字体が多数採用され、これを新字体ともいう。当用漢字表は漢字の制限を狙ったものであったが、1981年にはこれを「漢字使用の目安を示すもの」と改めた、1945字からなる『常用漢字表』が発表された。2010年、常用漢字は196字を追加、5字を削除し、2136字となった。
19世紀後半の李氏朝鮮においては、列強の圧力を背景に民族意識が高まり、ハングルへの注目が集まった。ハングルが「国文」としての公的地位を得たのは高宗の時代である1894年、甲午改革を通してであるが、1910年の韓国併合により朝鮮は日本の統治下に置かれる。李承晩政権率いる独立後の韓国では1948年に「ハングル専用に関する法律」が制定され、公文書のハングルでの作成が義務付けられた。1951年には1000字からなる教育漢字が指定されたが、朴正煕政権下ではハングル専用政策がとられ、1970年には教育漢字も廃止された。1972年にはこれに代わり、1800字からなる漢文教育用基礎漢字が制定された。
漢字 符号化と入力
電報やタイプライターをはじめとするメディアは漢字のような文字体系を想定しておらず、その導入には困難が生じた。こうした近代的情報技術と漢字の相性の悪さは、しばしば漢字という文字体系の非近代性について論じるうえで引き合いに出された。
中国語を用いた電報のための符号である電碼は、1871年に導入された。これは、およそ6800字を『康煕字典』の掲載順に並べ、4桁の数字を割り振ったものである。中華圏の通信士は、これをコードブックを用いてエンコード・デコードすることで情報を送受信した。はじめての実用的な中文タイプライターは周厚坤により創案され、1918年ごろに商務印書館の舒震東により実用化された。これは数千の文字が並んだ文字盤を金属製の指示棒で指し示し、その位置に対応する活字を選択して印字する仕組みであった。同時期には、杉本京太などにより漢字仮名交じり文を打鍵可能な和文タイプライターも開発された。
漢字 符号化と入力
1950年代中葉からは、日本において多段シフトキーボードによる入力を主流とする、漢字仮名交じり文の電信伝送がはじまった。中国においても特殊なキーボードを用いた漢字入力方法が模索され続けていたが、1970年代から1980年代にかけてはパーソナルコンピューターが普及し始め、いわゆるQWERTYキーボードを用いた漢字の入力法が多数考案された。当時の中国語入力において拼音といった発音に依拠した入力方式はあまり一般的ではなく、むしろ構造に基づいた入力方式が人気を集めた。こうした入力方式の嚆矢となったのは支秉彝による見字識碼であるが、ほかに三角編号法・五筆字型輸入法・倉頡輸入法などが市場で一定程度普及した。日本においては1964年に栗原俊彦が開発した手法を基盤として、1970年代にワードプロセッサーを中心に漢字かな変換システムが搭載されるようになった。
漢字の入力方式には、大きく分けると文字に割り当てられた符号位置そのものを入力する直接入力方式（direct methods）と、読みや字形を入力して漢字に変換する間接入力方式（indirect methods）がある。前者は直感的でないため、一般的には後者が用いられる。音声入力や手書き入力、OCRといったものも入力方式にふくまれる。漢字入力には、インプットメソッドとよばれる変換辞書を備えたソフトウェアが利用される。
漢字 符号化と入力
かつての日本製ワードプロセッサーでは仮名文字2つを特定の漢字に当てはめた漢字入力方式（2ストローク方式）が少なからず用いられており、これは「ハハ」を「母」に変換するような連想式漢字直接入力がほとんどであった。また、電碼や四角号碼を直接入力する方式も存在する。発音をもとにする入力方式には、拼音・注音符号・仮名文字を用いるものがある。拼音での入力方式には、声母のみを入力する簡拼、すべて入力する全拼、声母と韻母をそれぞれ1キーにまとめた双拼がある。仮名文字を用いた入力方式には、仮名を直接各キーにあてはめたかな入力と、ローマ字で仮名を入力し、それをさらに漢字に変換するローマ字入力の2方式がある。文字構造をもとにする入力方式としては、五筆字型輸入法のように筆画を分割したもの、倉頡輸入法や鄭碼輸入法のように、偏旁・形符を分割したものなどがある。あるいは、認知碼輸入法のように、偏旁と発音を組み合わせた入力方式もある。
漢字 符号化と入力
通信のために用いられる、漢字を符号化したコードの嚆矢は、先述した電碼である。コンピューターにおいては、当初IBM・富士通・日立といった各ベンダーが独自の基準を作っていたほか、日本では新聞社や国会図書館の電算システムなどにも独自の文字コードがあったようである。日本においては、1978年のJIS C 6226においてはじめて国家レベルで標準化された。同規格は1973年制定のISO 2022との整合性を保つべく、94×94を基本単位として作られた。これは漢字文化圏において作られたはじめての国家レベルの文字コードであり、周辺地域にも刺激をもたらした。1980年のGB 2312（中国）、1982年のKS C 5619（韓国）なども94×94を基本単位として作られた。また、台湾では1984年にBig5が発表され、国家規格ではないものの事実上の標準となった。これらのもコードは互換性を有さず、国をまたいだやり取りには不便であった。
1989年に成立したUnicodeは世界の文字を統一的に扱うことを目的とする符号化文字集合であり、1993年より同様の趣旨を持つ国際規格であるISO 10646と事実上統合されている。1992年の Unicode 1.1 においては、これら各地域の文字コードを統合し、異なる字形を包摂することによりつくられたCJK統合漢字20,902字が登録された。当初、Unicodeは16ビット・65,536字から構成されていたが、2000年の Unicode 3.1 において42,711字からなるCJK統合漢字拡張Bが追加されて以降、当初の基本多言語面以外にも割当が行われるようになった。2003年の Unicode 4.0 では異体字セレクタが導入され、従来包摂されていた字形が表示可能となった。2025年の Unicode 17.0 においては、漢字は延べ102,998字登録されている。
漢字 漢字をめぐる文化
書ないし書道は、毛筆と墨などを用いて書字をする造形芸術である。中国における書は六芸のひとつであるとともに、科挙の科目とでもあり、官吏や知識人なら必ず学ぶべき教養と位置づけられた。書道を確立したのは戦国時代・東晋の王羲之であるとされ、伝統的には楷・行・草の三書を確立したといわれている。中国を含む漢字文化圏において、書は文学や絵画などと並び、場合によっては融合しながら、文化史上重要な位置を占め続けた。また、書道の理論も研究され、これを書論と呼んだ。
書道においては一般的な書体のほかに、装飾的な書体も広く用いられた。デザイン性の高い書体としては、篆書の装飾体であり、北宋の夢英が集めたという十八体書や、後漢の蔡邕が考案したという飛白といったものがある。また、日本の江戸文字やベトナムの令書のように、地域的な書体もあった。明代には、「寿」の篆書100種類を書いた百寿図や、縁起の良い事物の絵で字を象った花文字といった芸術もあらわれた。
漢字 漢字をめぐる文化
道教においては、しばしば特殊な漢字様の符号（諱秘字）が記される。これはおおむね、複数の漢字の合字である道教複体字、道教の神名である仙尊聖諱、護符に用いられる符文、呪文に用いられる呪語、真言に分類することができる。また、仏教においても、『釋摩訶衍論』などに呪文の文字として特異な漢字ないし漢字様の符号がみられる。これには則天文字の影響があると考えられており、石井公成や関悠倫らはこれに加え道教の護符の影響も指摘している。
敬惜字紙は、中国における、文字の書かれた紙を尊重し、汚損することを禁じる思想である。清代に科挙の神として知られる文昌帝君信仰の文脈から興ったとされ、台湾などにはこの思想にもとづき、路上に落ちている文字の書かれた紙などを拾い集め、惜字炉とよばれる炉で燃やして供養する風習がある。
アスンシオン
ヌエストラ・セニョーラ・サンタ・マリア・デ・ラ・アスンシオン（スペイン語: Nuestra Señora Santa María de la Asunción）、またはアスンシオン市（スペイン語: Ciudad de Asunción、グアラニー語: Táva Paraguay）は、パラグアイの首都。郊外の都市とともに、人口200万人を超すアスンシオン都市圏を形成する。名前は「聖母の被昇天　(Asunción de María)」に由来する。アメリカ合衆国の首都のワシントンD.C.などと同じくアスンシオンはパラグアイのどの州にも属さない特別区になっている。高度は約53m。
アスンシオン 概要
パラグアイ川の東岸に位置し、港が設置されている。市の中心付近には高層建築が見られるがそれ以外には10階以上の建築物は少ない。
Mercer Human Resource Consultingの発表によると、5年連続で世界一物価の安い都市となっている。（2007年現在）
アスンシオン 歴史
1537年に、ラプラタ川からアルト・ペルー（現在のボリビア）への陸路を探す遠征の途上に、フアン・デ・サラサール (Juan de Salazar) らによって建設された。当初は砦であり、1541年に先住民の攻撃のため放棄されたブエノスアイレスからの避難者を迎え、市としての体裁が整えられた。市は南米の都市の中でも歴史の古い部類に属し、スペイン人やクリオーリョたちに大陸中南部の征服と植民地建設の足掛かりを提供した。同市からの植民団がラプラタ川流域内外の広い範囲に都市を建設したため、諸都市の母 (Madre de Ciudades) と呼ばれる。
1731年アンテケラ=イ=カストロ (José de Antequera y Castro) の率いる市民がスペインの支配に対して蜂起した。
三国同盟戦争（1865年-1870年）中の1869年、市はブラジルの軍隊に占領され、首都はルケに、さらにそこも危険になると60kmほど東のピリベブィ (Piribebuy) に移転した。戦後、ロペス政権によって国外に追放されたりヨーロッパに留学したりしていた人々が帰国し、ブラジルの傀儡政権を立てた。国の成人男性が戦死・病死・無差別な殺戮によって著しく減少していたからである。ブラジル軍の占領は1876年まで続いた。
アスンシオン 気候
アスンシオンは、温暖湿潤気候と熱帯気候の境界線にあり、暑くて湿度の高い夏と、温和な冬に特徴がある。夏の相対湿度は高く、熱指数は実際の気温よりも高い。
年間平均気温は、23 °C (74°F)であり、年間平均降水量は1,400 mmで、年に80日以上雨が降る。
アスンシオンは、4月と9月の間にとても短い乾季があるが、最も気温が低いのは6月と7月である。それ以外の時期は雨季である。
386BSD
386BSDとは、4.3BSD Net/2をベースにして、ウィリアム・ジョリッツとリン・ジョリッツ夫妻によって開発された386で動作するUNIXライクなオープンソースのオペレーティングシステムである。
ベースとなった4.3BSD Net/2は、4.3BSD RenoからAT&Tのライセンスが必要な部分を除いて、自由に配付ができるようにしたもので、そのままではオペレーティングシステムとして完全に機能するものではなかった。Jolitz夫妻は4.3BSD Net/2に欠けている機能と386で動作させるのに必要な部分を独自に補い、それを1992年2月に386BSD 0.0としてリリースした。これは、4.3BSD Net/2と同様に、AT&Tのライセンスに縛られる事なく自由に配付できるものであった。1992年7月にはバグを修正した386BSD 0.1がリリースされた。
386BSD
386BSDは広く利用されたが、386BSD 0.1以降開発が滞った。そのため、ユーザらによって作成されたバグを修正するパッチは膨大な量となり、ユーザらは独自に「Unofficial 386BSD Patchkit」を製作するようになった。しかし、その後もバグの修正や新たな開発は行われなかったため、ユーザらは386BSDをベースとした新しいオペレーティングシステムの開発を始めた。この時できたのが、FreeBSDとNetBSDである。
1993年にUNIX Systems Laboratoriesがカリフォルニア大学バークレー校に対し起こした訴訟で、4.3BSD Net/2にライセンスが必要な部分が含まれているということが認められたため、4.3BSD Net/2は公開禁止となり、それをベースとした386BSDも同時に公開する事ができなくなった。
2016年、22年ぶりに386BSDは公開された。 公開されたバージョンは1.0および2.0。（以前公開されていたバージョン 0.1ではない）創始者が運営するサイト「386BSD.org」でもGitHubのアドレスが公開されている。
Microsoft Windows 98
Microsoft Windows 98（マイクロソフト ウィンドウズ 98）は、マイクロソフトが1998年に発売したパーソナルコンピュータ用のオペレーティングシステム (OS) である。当初1997年に発売されるとアナウンスされており、Windows 97という仮称でも呼ばれていた。コードネームはMemphis（メンフィス）。クリーンインストール版（通常版）日本語リテールパッケージの希望小売価格は24,800円（税別・1998年7月当時）。また、「Microsoft Plus! for Windows 98」もあった。なお、本記事では1999年に発売された一部改良版のWindows 98 Second Edition（ウィンドウズ 98 セカンドエディション、略記はWindows 98 SEや98SE）を含めて記述する。
Microsoft Windows 98 概要
Windows 95 OSR2 (OEM Service Release 2) 以降から引き継いだ機能として、USB、IEEE 1394（ただしWindows 98では暫定的な対応となっており、正式対応はWindows 98 SEから）などのインタフェースに対応。また、ファイルシステムとしてFAT32にも対応しているために効率的なディスクの管理が可能で、大容量のハードディスクドライブを使用できるのもWindows 95 OSR2以降と同様である。
ウェブブラウザのInternet Explorer 4.0をOSに統合し、ネットワーク上のファイルもローカルファイルと同様に操作ができる点も、Windows 95 OSR2.5を踏襲している。
Windows 95と一線を画している特徴の1つとして、スタートメニューもドラッグアンドドロップの対象となった点が挙げられる。
Microsoft Windows 98 概要
Windows 98はWindows 9x系のOSでWindows 95などと同様に32ビットと16ビットのカーネルコードが混在しており、システムの随所でMS-DOSのコードを呼んでいること、メモリ保護が不十分にしかなされていないこと、システムリソースと呼ばれる領域の一部が64キロバイトという狭い領域に制限されていることなどが要因で、動作が不安定になる場合も多い。このため、Windows NT系と比べて安定性は低い。しかし、Windows 9x系の安定性についてはドライバやハード面の影響も大きく、Windows 98に最適なデバイスやドライバ、OSや使用ソフトに見合ったPCのスペックがあればさほどブルースクリーンやフリーズに見舞われることはない。
Microsoft Windows 98 概要
また、本OSの後継にあたるWindows Meや別系統（NT系カーネル）のWindows 2000やWindows XPなど後継のOSよりも要求されるPCのスペックが低いこと、古いソフトが動作することなどから、マイクロソフトによるサポートが終了（後述）した後においても一部（主として組み込みシステム）で利用された。中古PCやジャンクPCの有効活用、Virtual PCやVMware、VirtualBoxなどの仮想マシン上でのゲストOSとしての利用、後継OSでは動作しないゲームソフトのためなどの場面が考えられる。特に法人用途については98SEが家庭・法人兼用OSである（したがってダウングレード権の対象にもなる）のに対し、Meは家庭向けエディションのみで法人向けエディションが存在しないという事情もあった。このためNT系 (2000/XP) では動作しない9x系ソフト資産に対する法人需要に対してはMeではなく98SE機を提供することになり、一部の法人ユーザー向けのPC製品には2003年ごろまでWindows 98 SEがプリインストールされた機種が販売されていた。
Microsoft Windows 98 概要
2020年現在、マイクロソフトの各種サポートが打ち切られていることからWindows 98に正式に対応する製品は完全に姿を消している。マイクロソフトのサポート終了後、Windows XP以降のNT系統への移行が加速したことが窺える。また、Windows 98に対応することは、NEC PC-9800シリーズでの動作をもサポートしなければならないことを意味するため、当時からPC-9800シリーズをサポートしないなどと明言する製品も少なくなかったのだが、XP以降を対象とすることでその制限が完全に解消された形になった。
1999年以前に登場したWindows 98及びWindows 98 SEは、ブロードバンドインターネット接続の普及が本格化する前に発売されたためにMTU値などの設定が電話回線（ダイヤルアップ接続）やISDNといった低速回線に最適化されており、その一方でADSLやFTTHといった大容量・高速回線で回線本来の性能を発揮できない（ただし、レジストリでMTU値などの設定をブロードバンド回線向けに最適化できる）。
Windows 98では、マルチモニタがサポートされるようになった。
Windows 98とWindows 98 SE（および後継のWindows Me）は、2006年7月11日限りでセキュリティホール対策モジュール提供などのサポートが打ち切られた。2007年5月2日、独立行政法人情報処理推進機構は、「サポートが終了したOSの利用は非常に危険な行為である」と表明しており、使用する場合はネットに接続しない単独の専用システム（スタンドアローン）にしたうえ、なるべくUSBメモリやFD、MO、外付けHDD等の外部補助記憶装置でデータ交換しないことを呼びかけている。
2020年現在、Windows 9x系ではすでにWindows Updateを利用できなくなっているため、既出の修正ファイルの自動導入を行えない状況にある。ただし、修正ファイルの提供自体は続いているため、個別にダウンロードして手動で適用することは可能。
Microsoft Windows 98 Windows 98 Second Edition
1999年5月5日にWindows 98 Second Edition (Win98 SE) （日本語版はSP1適用で9月10日）が発売された。Second Editionではいくつかの機能の強化や拡張の他、西暦2000年問題などのバグの修正が行われている。このリリース要因としては、アメリカの放送局CNNのテレビ番組に出演していたビル・ゲイツの目の前でWindows 98がクラッシュするというハプニング があったためとも言われている。
スタートメニュー横に表示される「Windows 98」の部分には、Second Editionの表記はない。
Microsoft Windows 98 Windows 98 Second Edition
このCD-ROMは、MicrosoftがWindows 98ユーザー（プリインストール版・アップグレード版を問わず）を対象に格安（1,000円・税別）で配布していたWindows 98専用のアップデートディスクである（現在では配布終了）。ゆえにこのCD-ROMに収録されているセットアッププログラムは、Windows 98上からしか実行できないように設計されている（セットアップの手順はWindows 98のそれと同じである。そのためぱっと見ると、Windows 98からWindows 98にアップグレードしているように見える）。Windows 3.1やWindows 95から実行すると、途中で「必要なWindows 98ファイルが見つかりませんでした」というメッセージが表示され、セットアップが強制終了してしまう（MS-DOSからの新規インストールもできない）。なお、このCD-ROMは通常のWindows 98 Second Editionアップグレード版と違って、アップグレード対象製品であるWindows 98のCDが手元にあったとしても、Windows 98が実際にインストールされていなければセットアップが実行できないように制限されている。ただし、このCDのWin98フォルダをハードディスクにコピーしてから、単体でインストール可能なWindows 98 CD-ROMから不足分のファイルを抽出し、Setup.exeとdossetup.binファイルをコピーしたWin98フォルダに上書きすることで、Windows 98をインストールせずにこのCDのファイルからWindows 98 Second Editionを新規インストールするといった荒業もある。 しかし、その場合でも通常版かアップグレード版のWindows 98 CD-ROMが必要不可欠であるため、この方法でインストールする利点は皆無と言える。
Microsoft Windows 98 Windows 98 Second Edition
このCD-ROMはセットアッププログラム（Setup.exe）と不足しているファイル以外は、通常のWindows 98 Second Edition CD-ROM（アップグレード版）と同じように認識される。従って、Windows 98の後継であるWindows Meの「Windows 98ユーザー限定期間限定特別パッケージ」（Windows 98/98SEからのアップグレードを前提にした低価格の専用アップグレードパッケージ）を使ってWindows 95からいきなりWindows Meにアップグレードする際に、このCD-ROMを利用すればアップグレード認証を通過できる。あるいは、 Windows 2000 ProfessionalやWindows XPのアップグレード版を使って新規インストールを開始した場合、途中で行われるアップグレード認証の際に、挿入を要求される旧バージョンのインストールCDにもこのCD-ROMを利用することができる。
Microsoft Windows 98 旧バージョンからのアップグレード / アンインストール
Windows 98には、Windows 3.1かWindows 95からのみアップグレード可能。Windows NTからのアップグレードはできない。Windows 98からWindows 98 Second Editionにアップグレードするには別途「Windows 98 Second Edition アップグレード版CD-ROM」か「Windows 98 Second Edition Update CD-ROM」を用意する必要がある。また、アップグレード時にシステムファイルを保存していれば、旧バージョンに戻すこと（アンインストール）は可能。
Microsoft Windows 98 新しいバージョンへのアップグレード / アンインストール
Windows 98がアップグレード元OSの場合、他のバージョンに比べてアップグレードできるバージョンが多いことが特徴。Windows 98からはSecond Editionの有無に関わらず、Windows Me、Windows 2000 Professional、Windows XP Home Edition、Windows XP Professionalのいずれかにアップグレードすることができる。しかし、Windows 98からいきなりWindows Vistaにアップグレードしたり、その後継OSであるWindows 7にアップグレードすることはできない。
なお、上記のWindowsのうちWindows 2000以外のバージョンにアップグレードした場合は、後でそのバージョンをアンインストールしてWindows 98に戻すことができる。
Microsoft Windows 98 出来事
1998年
6月25日 - Windows 98（英語版）発売。
7月25日 - Windows 98（日本語版）発売。
1999年
5月5日 - Windows 98 Second Edition（英語版）発売。
8月2日 - Service Pack 1公開。
9月10日 - Windows 98 Second Edition（日本語版）発売。
2002年
6月30日 - メインストリームフェーズ終了日を迎えるものの、無償サポートを1年間延長。
2003年
6月30日 - 無償サポートを終了し、完全に延長フェーズに移行。有償サポートとセキュリティパッチのみのサポートとなる。
2004年
1月12日 - 2004年1月16日で終了予定だったWindows 98/98 SEの延長サポートを、2006年6月30日に変更。
2006年
7月11日 - 延長サポート終了。
Microsoft Windows Millennium Edition
Microsoft Windows Millennium Edition（マイクロソフト ウィンドウズ ミレニアム エディション）または Windows Me（ウィンドウズ エムイー、ウィンドウズ ミー）はマイクロソフトが2000年に発売した、パーソナルコンピュータ用のオペレーティングシステム (OS) である。2000年6月19日（米国東部標準時）に製造工程向けリリース (RTM) が発表され、2000年9月14日に発売された。日本では2000年9月23日（日本標準時）に日本語版が発売された。
開発当初のコードネームは「Georgia（ジョージア）」であったが、その後、急遽「Millennium」に変更された。
Microsoft Windows Millennium Edition 概要
Windows 9x系は Windows NT系への統合が計画されていたものの、 Windows 2000 Professional がまだ一般ユーザ向きではないとの判断から、急遽 Windows 98 Second Edition（セカンド エディション/SE）の次版として Windows Me がリリースされた。そのため「Windows 98 Third Edition（サード エディション/TE）」と呼ばれることもある。
ちなみに名称の件においては、しばしば Windows 98 の後継は、2000ではなくMeと、それまでの9x系で用いられてきた数字による名称から、当OSが「Me」という数字ではないものに変わった事と、Windows NT 5.0 の名称に「2000」が使われたことによる混乱を避けるべく、強調されていた。
見た目が一新され、マルチメディア機能を全面に押し出された仕様になっており、USBメモリのようなUSB記憶デバイスやチップセットのドライバが充実しているため、 Windows 98 のように別途ドライバのインストールの必要がない簡便さが特徴である。起動ディスクが1枚に集約された上、98にあったFDISKのバグも解消されていることから、起動ディスクについての評価も高い。
Microsoft Windows Millennium Edition 概要
しかし、もともと不安定な9x系に機能を追加したことで更に動作が不安定になり、2001年10月に Windows NT系と統合された次世代の家庭用向けOSである Windows XP Home Edition が発売されたため、 Windows Me の実質的な販売期間はおよそ1年2か月、ならびに実質的なサポート期間はおよそ5年10か月という異例の短さとなった。そのほとんどは2000年10月から2001年10月までに出荷された家庭向けのPC製品にプリインストールの形で販売された。OSの性格上、法人向けのPC製品には全くといっていいほどプリインストールされておらず、 Windows XP が登場するまでは引き続き Windows 98 Second Edition がプリインストールされた。ただ、NECや富士通、東芝、シャープなど一部大手メーカーの法人向けBTOモデル（条件によっては個人でも購入が可能な場合もあり）では発注時に Windows Me と Windows 98 Second Edition の両方が選択可能となっていた。
Microsoft Windows Millennium Edition 概要
マイクロソフトは、当初 Windows Me のサポートを2003年12月31日限りで打ち切る予定だったが、同年1月にこれを延長し、前身のWindows 98 や 98SE とともに2006年7月11日をもって修正モジュールの新規提供などのサポートを打ち切った。既存の修正モジュールの一部についてはオンラインセルフヘルプサポートとして2007年7月11日以降まで公開が続けられた（終了日は不明）。
2024年5月現在、Windows Me を含む9x系に対応する最新のソフトウェア・ハードウェア製品は、全く発売されておらず、9x系からNT系（Windows XP/Vista/7/8(8.1含む)/10）に移行したと言える。もっとも、9x系OSをサポートしないのは、製品を発売するメーカーにとって製品の検証に要する負担を軽減できることや、ソフトウェアにNT系OSに依存したコードが記述可能になるなどのメリットがある。
Microsoft Windows Millennium Edition 概要
しかし Windows Me は、Windows 95/98/98SEやWindows NT系に属するWindows 2000 Professional（SP2以前）程ではないものの、Windows XP 以降の後継のOSよりも要求されるマシンスペックが低いこと、発売当時以前のソフトウェアを中心に対応ソフトウェアがまだ十分に実用性を保っているものも多く、9x系として唯一標準でUSBの大容量記憶装置をサポートしている（USB 1.0/1.1に限りドライバのインストールが不要）ことなどから、実使用において Windows 95/98/98SE に比較して幾分使い勝手がよく、中古パソコンやジャンクパソコンの有効活用、Virtual PCやVMwareなどのハイパーバイザ（仮想マシン）上でのゲストOSとしての需要もある等、現在でも一部で利用されているが、独立行政法人情報処理推進機構は、「（仮想マシン上であっても）サポートが終了したOSの利用は非常に危険な行為である」とアナウンスしており、使用する場合はネットに接続しない単独の専用システム（スタンドアローン）にしたうえ、なるべくUSBメモリやFD、MO、外付けHDD等の外部補助記憶装置でデータ交換しないことを呼びかけている。
2021年4月現在、Meを含む Windows 9x系ではすでに Windows Update を利用できなくなっているため、既出の修正ファイルの自動導入を行えない状況にある。ただし、修正ファイルの提供自体は続いているため、個別にダウンロードして手動で適用することは可能である。
Microsoft Windows Millennium Edition 互換性
Windows 9x系のOSであるため、 Windows 95 や Windows 98、98 Second Edition に対応するアプリケーションやドライバなどはほとんどそのまま動作する。しかし、ネイティブDOSサポートが削除されたため「MS-DOS モードで再起動する」コマンドが削除された。また、「MS-DOS プロンプト」におけるDOSプログラムの互換性も Windows 95 や Windows 98、Windows 98 SE と比べると低下している。
なお、PC-9800シリーズについては利用率の減少を理由に対応していない。
Microsoft Windows Millennium Edition 旧バージョンからのアップグレード / アンインストール
Windows Me には、 Windows 95 か Windows 98 (Second Editionも含む)からのみアップグレードできる。Windows 3.1、Windows NT、Windows 2000 からはアップグレードできない。また、Windows 95 からは Windows Me のアップグレード版の1つである「Windows 98ユーザー限定期間限定特別パッケージ」(Windows 98/98 SE からのアップグレードを前提にした低価格の専用アップグレードパッケージ)を使用してアップグレードする事はできない。Windows 95 からアップグレードしたい場合は、それに対応した標準アップグレードパッケージを用意する必要があるが、手元に Windows 98 のインストールCDが1枚あれば(通常版・アップグレード版問わず。Second Edition アップデートCDからでも可能)、セットアップの途中でこれを挿入する事でアップグレード認証を通過して、「Windows 98ユーザー限定期間限定特別パッケージ」を用いて Windows 95 からいきなり Windows Me にアップグレードする事ができる(この方法により、Windows 95 から Windows 98 を経由して Windows Me にアップグレードするという手間が省ける)。 Windows 95 と Windows 98 のどちらからアップグレードしてもシステムファイルが保存されていれば、旧バージョンに戻す事(アンインストール)は可能。
Microsoft Windows Millennium Edition 新しいバージョンへのアップグレード / アンインストール
Windows Me からは Windows 2000 Professional、Windows XP Home Edition、Windows XP Professional のいずれかにアップグレードする事ができる。ただし、Windows 2000 Professional へのアップグレードインストールはサポートされておらず、フォーマットしての新規インストールのみがサポートされている（Windows 2000も参照）。また、Windows 2000 にアップグレードした場合、Windows Me に備わっていた一部の機能が利用できなくなる(システムの復元など)。Windows Me からいきなり Windows Vista 以降の Windows にアップグレードする事はできない。また、Windows XP（バージョンを問わず）にアップグレードした場合のみ、Windows XP をアンインストールして、Windows Me に戻す事ができる。
Delphi
Delphi（デルファイ）は、コンソール (CUI)、デスクトップ (GUI)、Web、モバイルアプリケーション開発のための統合開発環境 (IDE) である。
DelphiのコンパイラはObject Pascalの独自拡張 (Delphi 言語) を用いて、プラットフォーム毎にネイティブコードを生成する。開発環境としてサポートされているのはMicrosoft Windowsのみだが、アプリケーション配置の対応プラットフォーム（ターゲット環境）はWindows (x86/x64)、macOS (x64/ARM64)、iOS (ARM64)、Android (ARM32/ARM64)、Linux (x64) となっている。
元々DelphiはボーランドがTurbo Pascal / Borland Pascalの後継として開発したWindows用のRADツールである。C++Builderとは多くのコアコンポーネント、特にIDEとVisual Component Library (VCL) を共有していたが、RAD Studioの前身となるBorland Developer Studio 2006の登場まではそれぞれ独立した製品だった。
Delphi
2006年にボーランドの開発ツール部門がコードギアとして完全子会社化され、2008年にエンバカデロ・テクノロジーズに買収された。2015年10月に、上記エンバカデロ・テクノロジーズがアイデラにより買収される発表がなされた。
本項では Delphi Prism として開発されていた 「Embacardero Prism（エンバカデロ プリズム）」 についても述べる。
Delphi 概要
DelphiはWindows、macOS、iOS、Android、Linux向けアプリケーションを開発するための統合開発環境 (IDE) である。
「コンポーネント」と呼ばれるソフトウェア部品を 「フォーム」 や 「データモジュール」 に貼り付ける手法により、ユーザインタフェースやアプリケーションロジックの設計を視覚的に行え、ソフトウェアの開発を迅速に行える。またコンポーネント自体も Delphi で開発可能であり、その開発環境自身も利用者（開発者）のニーズに従って拡張可能である。コンポーネント指向プログラミングを体現した開発環境といえる。
Delphiで使われるコンポーネントのフレームワークには「Visual Component Library (VCL)」、「Component Library for Cross Platform (CLX)」、「FireMonkey (FMX)」がある。このフレームワークを用いてC++言語でのWindows向けソフトウェア開発を実現したものが「C++Builder」である。
Delphi 概要
Object Pascal (Delphi) / C++ (C++Builder) 言語でのLinuxソフトウェア開発を可能にした製品として「Kylix」がある。これはCLXフレームワークによるマルチプラットフォームアプリケーション作成を行うもので、WindowsではDelphi / C++Builderを、LinuxではKylixを用いてマルチプラットフォームアプリケーション開発を行うものだった。しかしながらLinuxのデスクトップ環境のサポートの難しさから安定した品質を提供できず、Kylix 3を最後に開発を終了しており、DelphiでのCLXサポートもDelphi 7が最後となっている。
GUIプログラミングでは、オブジェクトのイベントの処理をイベントハンドラーに委譲 (delegation) するスタイルの設計パターン（Observer パターン）を採用することが多い。このような場合、例えばJavaでは継承（インターフェイスの実装）を使用するが、Delphiはメソッドポインタの機能によって委譲をサポートしている（メソッドポインタはのちにC#/VB.NETのデリゲートにも引き継がれた）。