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日本ニュースネットワーク 加盟局
この表は、日本民間放送連盟公式サイト「会員社」ページ の表記に準じて記載している（一部に例外あり）。
その他、関東の独立県域局のうち、テレビ埼玉、千葉テレビ放送、テレビ神奈川、群馬テレビが、平成初期の頃までオブザーバー（準会員）扱いで参加し、ニュース素材などを提供していた時期もあった。この各社は現在も日本テレビ、NNNと報道協定を結ぶ読売新聞東京本社が、またテレビ埼玉は日本テレビ放送網も第2位の保有株主として資本参加している上、千葉テレビとともに東京ケーブルネットワークとの番組販売取引契約関係もある。
●印は加盟当時メインネットであった。
以下の各局は認定放送持株会社移行により系列局が新社に変更となったものであり、系列を脱退したわけではない。
加盟の意思があった、または加盟を打診されたものの、結局加盟しなかった主な局。
日本ニュースネットワーク 海外支局
下記の表は2021年3月現在。国により日本テレビ、広島テレビおよび読売中京FSホールディングス子会社4局（札幌テレビ、中京テレビ、読売テレビ、福岡放送）から記者を派遣している。
実際の運営・設置（NNN/NNS）加盟局が地方局の場合、特派員は一旦日本テレビに出向した後、現地に派遣される形式になっている。従って海外では地方局出身者も、日本テレビ社員の肩書と、日本テレビから支給された名刺を使用し取材活動を行う。リポート・中継の際、記者の氏名テロップにはNNNの後に取材地域名が表記される。
※以下の3支局は夏季オリンピック取材主体のため日本テレビが期間限定で設置した。
日本ニュースネットワーク ネットニュース番組
随時
NNN news、NNN NEWS&SPORTS
年末年始（毎年 原則12月23日から1月4日まで）や『24時間テレビ「愛は地球を救う」』・『THE MUSIC DAY』によりレギュラーのニュース番組が休止となる場合に代替放送。後者はスポーツニュースも併せて放送する場合の名称（年末年始の土曜日・日曜日と重なる日の深夜に放送される場合は『NNN SPORTS&NEWS』というタイトルになる）。
朝
昼
夕方
20:54 - 21:00
最終版
日本ニュースネットワーク 日テレNEWS NNN
2023年10月10日、日本テレビのニュースサイト「日テレNEWS」を改題した上で、NNN加盟全30局による統合ニュースサイト『日テレNEWS NNN』としてリニューアルし、サービスを開始した。NNN加盟全30局が、取材力・制作力・発信力を結集させ、地上波だけでなくデジタルにおいても、地域No.1、日本No.1の信頼ある報道メディアを目指し、これまで展開してきたニュースや24時間ニュースチャンネルの日テレNEWS24などのコンテンツに加え、NNN加盟局のローカルニュースや特集、ドキュメンタリーも配信するとしている。
ブランドタグラインは『見つかるのは、未来のきっかけ。』
「日テレNEWS NNN」が設立されるまでは、NNN加盟局でそれぞれ放送したローカルニュースのニュース動画を配信するページは、NNNの加盟局ごとに運営。日テレNEWSで配信するニュース動画はローカルニュース含め、NNN枠にて放送されたニュース及び、日本テレビにて放送されたニュースのみに留まっていた。
日本ニュースネットワーク 日テレNEWS NNN
しかし同日からは、「日テレNEWS NNN」のサービス開始に伴い、加盟局側のページの大半を「日テレNEWS NNN」のサイトへ集約。同サイト内では、NNN加盟全30局のそれぞれのロゴを用いて「（加盟局）NEWS NNN」というロゴが用いられているほか、「NNN」のロゴはNNN発足当時から使用されている正式なロゴや、2003年10月から日本テレビ報道フロア内の看板で使用されているロゴではない新たなものが使用されている。
日本ニュースネットワーク 報道特別番組
選挙・台風・地震・北朝鮮によるミサイル発射（全国瞬時警報システムによる速報）や、他に、大きな事件・事故の際に特別番組を編成、放送する。
開票状況や出口調査などを伝える特別番組を放送する。
2025年7月実施の第27回参議院議員通常選挙からは読売新聞社（読売新聞）と日本放送協会（NHK）との3社で出口調査を共同実施している。
19時から23時までのプライムタイムは夕方枠または最終版の拡大版として放送される。担当番組の切り替え時刻は21時00分。
「第一報」がプライムタイムの場合、日テレNEWS24の映像をそのまま流し、準備が整い次第、地上波番組の担当キャスターが伝える。
日本ニュースネットワーク 報道特別番組
震度3以上を観測した揺れをはじめとする速報については、ニュース速報の形式で伝え、場合によっては市町村別震度も伝える。なお、「NNNニュース速報」は地上波（関東ほか一部系列局。送出元の放送局名を使用する局もある。）のほかBS日テレ、日テレNEWS24でも表示される。2011年5月頃までのテロップ送出について、日本テレビは震度階級改定前の1988年頃から1996年3月頃までは0.1秒毎に1文字ずつタイピング風に表示されるものであった。震度階級改定後の1996年4月頃から汐留に移転する前の2004年2月28日までは0.01秒毎に1文字ずつ素早く表示されていたが、本社を汐留に移転後の2004年2月29日からはこの演出は廃止された。ほとんどの系列局では0.1秒毎に1文字ずつタイピング風に表示されるといった演出だった。2011年6月頃からニュース速報フォントがNNN各種ニュース番組とほぼ同じ、輪郭が太めになってなおかつ滑らかな、イワタ新ゴシックのフォントとなった。速報チャイム音はBS日テレ・日テレNEWS24・クロスネットであるテレビ大分も含め大半の系列局がドミソ音に似せたチャイム音（※『ピコリーン…』の1音、1995年4月から使用。）（一部例外あり〈例：山口放送等では2世代前のチャイム音を使用＜※『ピロピロリーン…ピロピロリーン…』の2音＞、青森放送・四国放送等では1世代前のチャイム音を使用＜※『ピロピロリーン…ピロピロリーン…』の2音をマイナーチェンジしたもの、日本テレビにて1995年3月まで使用。＞、ミヤギテレビ・山梨放送・テレビ新潟・テレビ信州・静岡第一テレビ・南海放送・福岡放送・長崎国際テレビ・鹿児島読売テレビ等では独自の効果音を使用、秋田放送・西日本放送ではチャイム音を使用していない。〉）となっている。各局の大半では共通であるが、ニュース速報・気象警報・交通情報のいずれもタイトル表示時は2回点滅する。また、ANN系の長野朝日放送でも使用されているほか、1世代前のチャイム音は、前述の青森放送等の他、独立局の群馬テレビでも使用されていた。
日本ニュースネットワーク 報道特別番組
かつては日立製作所が開発した「NNN報道情報システム」と日本電信電話（NTT）が保有している5本の電話回線 を通して、日本テレビからNNN加盟各局に向けてニュースや地震・津波速報を配信。逆に国政選挙時における選挙特番では加盟各局から同システムにて送信した放送エリア内の選挙情報を日本テレビが受信していた。
日本ニュースネットワーク 報道特別番組
緊急地震速報では、2011年5月頃までは「NNN緊急地震速報」というテロップが最初に表示され、その後強い揺れが予想される地域が表示されて画面右下に揺れが予想される地域を中心にした地図が表示される仕組みだった。表示範囲が1行16文字という短さもあって、強い揺れが予想される地域が多い時は「関東など」というように都道府県名・支庁名ではなく地方名・北海道内エリア名で表示することがあり、文字数制限により具体的な地域名が表示されずわかりにくいといったデメリットがあった。2011年6月頃からは画面上に部分的な赤のカラーバックの枠内（青森放送や南海放送など、赤のカラーバックを使用しない局もある。読売テレビは当初は赤のカラーバックは使用されていなかったが、後に使用するようになった）で強い揺れが予想される地域が表示されて、右下に揺れが予想される地域の地図の見た目も変更された。（地上波・BS日テレ・日テレNEWS24共通のフォーマット）。表示範囲が1行22文字に増えたことにより、都道府県名・支庁名で表示される範囲が広がり、具体的な地域名が表示されやすくなった。2018年からは左に「緊急地震」と表示されるようになった上、地図上に震源地が表示されるようになった。また、2023年2月1日から緊急地震速報の発表要件に長周期地震動が追加されたことから、長周期地震動階級3以上が予想される場合に画面右下の「緊急地震速報」のテロップが黄色になり、「長周期地震動にも警戒」と小さく表示されるようになった。速報音は日本テレビとBS日テレ、日テレNEWS24はNHKと同じチャイム音と村山喜彦（日本テレビアナウンサー）による「緊急地震速報です」の自動音声が2回繰り返しで入る。福島中央テレビはNHKと同じチャイム音が4回流れた後「緊急地震速報です。強い揺れに警戒してください」の自動音声が2回流れる。テレビ新潟は、ニュース速報音と同様の1世代前をアレンジしたチャイム音を使用、読売テレビなどはNHK同様のチャイム音と「緊急地震速報です。強い揺れに警戒してください」の自動音声が2回流れる。
日本ニュースネットワーク 報道特別番組
規模が大きな地震については、長時間にわたって伝える。地震に伴う津波に関しても同様の措置をとる。
なお、2007年1月13日13時24分（日本時間）に千島列島沖で発生したM8.2の地震では12分後の13時36分に津波警報・注意報が発表されたが、NNN系列（BS・CS含む）では警報・注意報が出される地域を表示する“日本地図”が、警報・注意報発表から約18分後の13時54分になって表示されていた（NHKとNNN以外の他系列はすぐに表示）。なお、日テレNEWS24に至っては、13時53分になって“速報”という形で津波情報を放送した。2009年9月30日2時48分（日本時間）にサモア沖で発生した地震による津波注意報発表でも同様の事例が起きている。
台風時には各局で編成されるため、すべての加盟局に向けた特別番組の放送は滅多にしない。また通常のニュース・情報番組のなかで、番組の多くを台風情報に充てている。
日本ニュースネットワーク 沖縄県にNNNが存在しない理由
沖縄県はアメリカ占領下の1960年前後に相次いで開局した沖縄テレビ、琉球放送の2局とも拘束性の強い単独ネットで開局した。前者はフジテレビとの資本提携で開局し、九州などの第2局がフジテレビ・日本テレビ・テレビ朝日の3局クロスで開局したのを尻目に、NHK沖縄放送局の前身の沖縄放送協会開局後、1969年に正式に単独ネット局に。後者は草創期の九州のネット回線の都合からTBS系列に加盟しJNN協定でクロスネットが認められなかったためであった。なお、沖縄テレビを開局させた同社初代社長・具志頭得助はフジテレビの前に日本テレビを訪れ、「時期尚早」と断られている。
その後、1989年に設立された南西放送を日本テレビ系列として開局させる計画があった。民放テレビ第3、4局の周波数が割り当てられていたこともあり、琉球朝日放送（テレビ朝日系列）とともに1995年秋の同時開局が有力視されていたが、日本テレビの沖縄進出凍結に伴って計画は頓挫し、1999年には沖縄県の民放テレビ第4局用の周波数割当そのものが取り消された（宮崎県内でも、3局目を日本テレビ系で開局する予定で社屋用地も取得していたが、諸事情で計画が頓挫し周波数割当そのものが取り消された）。
日本ニュースネットワーク 沖縄県にNNNが存在しない理由
アメリカ合衆国の支援を受けて開局した日本テレビの歴史的経緯（親米テレビ局の初期印象）で沖縄県の地元新聞社の支持を得られなかったことが沖縄県未開局の遠因とされる。沖縄テレビは琉球新報と、琉球放送は沖縄タイムスと協力関係にあり、琉球朝日放送は沖縄タイムスが朝日新聞と協力関係にあることから琉球放送との「1局2波」方式で開局しているため、琉球朝日放送も拘束性の強いテレビ朝日系列の単独ネット局となっている。
計画が頓挫した南西放送には、沖縄テレビが日本テレビ系列番組を多く放送している経緯もあり、フジテレビも出資していた。
日本ニュースネットワーク 沖縄県にNNNが存在しない理由
現在は日本テレビで放送されている番組の一部は沖縄テレビ（フジテレビ系列）（『NTV土曜ドラマ』・『おしゃれクリップ』などの番組提供付きの番組などを放送）と琉球放送（TBS系列、一時期は『木曜スペシャル』を同時ネットしていたが、現在は主に午後・深夜枠でローカル扱いの番組で放送）で放送されている。また、CS★日テレで日本テレビの番組を沖縄でも視聴することができたが、2000年9月の放送終了に伴い、ほとんどの日本テレビの番組がリアルタイムで見られなくなった。さらに、政府の事業仕分けにより、最後まで沖縄テレビで同時ネットされていた政府広報番組『ご存じですか』と『新ニッポン探検隊』が2010年3月に終了したため、沖縄県内で日本テレビから同時ネットされているレギュラー番組は無くなった。毎年大晦日に放送されていた『笑ってはいけないシリーズ』は、全都道府県の中で唯一沖縄県のみリアルタイムでの放送実績が無かった。また、琉球朝日放送（テレビ朝日系列）においては、平成新局でもあり先島諸島・大東諸島においてアナログ放送が未開局でデジタル放送になっても完全デジタル化直前になってようやく開局した経緯から、版権切れの番組や一部他局系列合同の制作番組を除いて開局以来NNN・NNSの制作番組を一度も放送したことがない。
なお、2019年8月1日より沖縄ケーブルネットワーク、2022年10月1日より宮古テレビにて、鹿児島讀賣テレビの区域外再放送による日本テレビ系列番組の放送が情報番組・報道番組の一部に限り開始された。また、2020年10月3日からは「日テレ系ライブ配信」（現・日テレ系リアルタイム配信）でゴールデンタイム・プライムタイムの一部番組もインターネット経由で視聴可能となった。
ジャパン・ニュース・ネットワーク
ジャパン・ニュース・ネットワーク（英: Japan News Network）は、TBSテレビをキー局とする、日本の民放テレビ局のニュースネットワーク。略称のJNN（ジェイエヌエヌ）で言及されることが多い。
日本のテレビニュースネットワークとしては最も歴史が古い。
なお、ここではニュースとは別関係のテレビ番組供給ネットワークである TBSネットワーク（TBS Network）についても解説する（一般に本項で解説するJNNとTBSネットワークとを合わせてTBS系列という）。TBSラジオを基幹局としてテレビと同時並行的に存在するラジオネットワークについては、ジャパン・ラジオ・ネットワーク（JRN）を参照のこと。
ジャパン・ニュース・ネットワーク 概説
1958年6月1日に、当時のラジオ東京（KRT、東京放送。現：TBSホールディングス）が、KRTとの番組配信を行っていた北海道放送（HBC）、中部日本放送（CBC、現・CBCテレビ）、大阪テレビ放送（OTV、現：朝日放送テレビ）、ラジオ九州（RKB、現：RKB毎日放送）の4社との間で締結したニュース素材の交換に関する協定である「テレビニュースに関するネットワーク協定」を端緒とする。1959年（昭和34年）に、この5社協定に当時各都道府県に設立されたテレビ局に対してKRTが参加要請を行った16社との間で締結されたのが最初の「ジャパン・ニュース・ネットワーク協定」（JNN協定）であり、これがJNNの直接の発足となっている。
その後のネットチェンジや新規開局などの経緯を経て、1992年以降は秋田県・福井県・徳島県・佐賀県を除く43都道府県を放送対象地域とする28局が参加している。
ジャパン・ニュース・ネットワーク 概説
ロゴマークの色は原則緑で「JNN」と（公式サイトでは）表示するが、2017年10月以降、定時ニュースのロゴが独自のものに変更されたほか、「新・情報7days ニュースキャスター」なども独自のロゴを使用する。さらに、2022年4月から配信開始した「TBS（系列局略称） NEWS DIG Powered by JNN」の「JNN」のロゴも、独自である。また、番組配信局テロップは一切出していない。
JNN協定においては「他のネット系列局或いはその関連会社との間にニュース素材の交換を行ったり、テレビニュースのネットをしないこと」という他のネットワークに対する排他性を持つ内容が協定に定められており（後述）、これによって加盟局の中にクロスネット局が事実上存在しないという特色を持つ。
ジャパン・ニュース・ネットワーク 発足の経緯
テレビ局間のネットワークの構築は、当時の郵政大臣・田中角栄がテレビ放送の普及を狙って、1957年10月にテレビ放送の予備免許を全国34社に一斉交付したことを契機としている。この動きに対して、日本初の民放テレビ局であった日本テレビとラジオ東京（KRT、現：TBSテレビ）が反応し、両者をキーとしたネットワークの構築を目指すこととなったものである。
1958年（昭和33年）6月1日、KRTは、番組配信を行っていた北海道放送（HBC）、中部日本放送（CBC、現：CBCテレビ）、大阪テレビ放送（OTV、現：朝日放送テレビ）、ラジオ九州（RKB、現：RKB毎日放送）の4社との間で「テレビニュースに関するネットワーク協定」を結び、ニュース素材の交換に関する協定を結んだ。これは、当時民放の最先発であった日本テレビがスポーツ中継（特に読売ジャイアンツ戦を中心とした野球中継）を鍵にネットワーク拡大を図ろうとしたのと対照的に、KRTはニュースを前面に出してネットワーク構築を試みたものであるが、ラジオの場合は新聞社との提携関係で原稿を読むだけで済んだものが、テレビの場合は東京のニュースに関する映像を入手するために在京局の力を借りたかった地方局と、地方で発生した事件の取材を地方局に委ねたかったKRTの利害関係が一致したものであった。
ジャパン・ニュース・ネットワーク 発足の経緯
5社協定を結んでまもなく、KRTはテレビ放送の開局準備を進めている各放送局に対し、以下のような趣旨の文書を送付する。
加盟に当たってはKRTと電通の間で特別契約を結んでおり、以下の条件を示す。
ネットワークニュースの制作費は無料とする。
スポンサーは電通が斡旋する。
電波料（スポンサー料）は電通と各社間の交渉となる。
このネットワークニュースは他系列の放送局にニュースを一切提供せず、ネットワークに参加する局は他系列の局とニュースをネットしない。
当面は、1日3回のニュースと夜のスポーツニュースを提供する。
海外ニュースの使用料の分担は別途協議する。
ジャパン・ニュース・ネットワーク 発足の経緯
この要請文書の背景には、1959年（昭和34年）4月10日に行われた皇太子明仁親王（後の第125代天皇、現：上皇）の「ご成婚パレード中継」が一つの契機になっている。このパレード中継は民放のテレビ番組として初めて全国生中継を実現するものであり、当時のマイクロ回線の事情からNHK・ラジオ東京系列・日本テレビ系列の3系列で行われ、ラジオ東京系列にはニュース協定を結んでいた5社に加え、東北放送、新潟放送、信越放送、ラジオ静岡（現：静岡放送）、北陸放送、ラジオ山陽（現：RSK山陽放送）、ラジオ中国（現：中国放送）、長崎放送、ラジオ熊本（現：熊本放送）、ラジオ南日本（現：南日本放送）と日本教育テレビ（現：テレビ朝日）と毎日放送を加えた17局でグループを組んだ。
1959年（昭和34年）8月1日、KRTの文書要請に応じた16社（ご成婚パレード中継に携わった17社から日本教育テレビと毎日放送を除き、日本海テレビジョン放送を加えたもの）の間で「ジャパン・ニュース・ネットワーク協定」（JNN協定）を締結する。その協定内容は以下のようなものであった。
1965年より、当時の東京放送と、全国の各JNN加盟社間で個別に「テレビジョン・ネットワーク業務協定」を締結した。以下のような内容である。
JNN協定の締結に際して、KRTは加盟各局の間で「JNN協定の目的に則して、他のネット系列局或いはその関連会社との間にニュース素材の交換を行ったり、テレビニュースのネットをしないことを約束する」との覚書を締結し、JNN協定に明確な排他性を持たせることになった。
東京オリンピック後に迎えた放送業界の不況（営業収益の大幅な減少）を踏まえ、JNN協定に（特に制作費の負担において）問題点が生じたことを踏まえ、特に報道番組においてJNN加盟各社の共同制作から（KRT改め）東京放送（TBS）中心の制作に移行し、取材・編集権をTBSが主体的に受け持つことを念頭に、1966年（昭和41年）4月1日付けで「JNNニュース協定」として以下のような内容に改定された（1969年（昭和44年）4月1日付けで一部改定）。
これにより、JNNの排他性を協定内で明文化することとなった。
ジャパン・ニュース・ネットワーク ネットワークの特徴
前述の通り、各放送局との間でのニュース素材の交換をネットワーク発足の経緯としていることもあり、各地の地方新聞社が設立に関与したAMラジオ局がテレビ放送を始めた放送局をネットワークに組み入れていることもあって、初期からの加盟局の多くがラテ兼営である（新聞社との関係については後述）。一方、1970年台以降に設立されたJNN加盟局については当初よりJNN加盟を念頭に設立されたテレビ単営の放送局がほとんどで、会社設立からTBS（現・TBSホールディングス）が大株主として資本参加している。
デジタル放送では、すべての加盟局が、映像の権利保護などの観点からCMを除いた放送中、画面右上に自社ロゴ（チャンネルロゴ表示）の表示を行っている（一部系列局ではワンセグでは行っていない）。現在は民放5系列はすべての放送局で実施されているが放送開始当初から行っているのはJNNのみである。
加盟局はGガイドの番組データを配信している（電子番組ガイド（EPG）のGガイドのホスト局となっている）。
ジャパン・ニュース・ネットワーク ネットワークの特徴
認定放送持株会社、ならびに株式上場への取り組みも多く、2009年4月1日にTBSテレビ（東京放送ホールディングス→TBSホールディングス）、2014年4月1日にCBCテレビ（中部日本放送）、2016年4月1日にRKB毎日放送（RKB毎日ホールディングス）、2017年4月1日に毎日放送（MBSメディアホールディングス）、2019年4月1日にRSK山陽放送（RSKホールディングス）、2023年6月1日に新潟放送（BSNメディアホールディングス）が認定放送持株会社体制に移行している。TBSホールディングス・中部日本放送・RKB毎日ホールディングス・BSNメディアホールディングスは株式を上場 している。
番組中の時刻表示については、全国統一の日本標準時が用いられ使用されている日本でもごく僅かな（体感できない程の）時差が存在しているとして、またデジタル放送ではエンコード/デコードによる遅延が絶対に回避できない ことから、「より正確な時刻を提供する」との考えに基づき、「番組送出（ネット送出）は行わない」という運用ルールが明確に定められている。このため時刻表示は、各番組専用のカスタム素材を、使用を希望する局にも配布し、使用を希望しない場合は各局独自の時刻表示を、原則として各局のマスターからローカル送出させているのも特徴である。
ジャパン・ニュース・ネットワーク ネットワークの特徴
ニュース番組以外の一般の番組供給系列のネットワークは「TBSネットワーク」と呼称されている。ただし、JNNを運営する「JNNネットワーク協議会」による付帯事業として行われ、FNNとFNS、NNNとNNSの様に、JNNと別組織とはなっていない。このためか一般には「TBSネットワーク」の名称は浸透しておらず、「TBS系列」やニュース系列と同様に「JNN」と呼称される場合が多い。前者は「テレビ情報誌」に基幹局（5社連盟）と準基幹局（東北放送・静岡放送・RSK山陽放送・中国放送） が共同で出していた広告や番組宣伝ポスターで「日本のお茶の間を結ぶ最高のネットワーク-TBS系-」と謳われており、一般向けには「TBS系列」が多用される。後者もTBSがスポーツ中継のオープニングキャッチで「JNN SPORTS」と出していた時期がある他（1993年頃）、バラエティ番組でも「JNN○周年」 を冠した事例もある。また、TBSのネットワーク局一覧のウェブサイトでも用いられる等、「JNN」をTBS系列のネットワークそのものの愛称として使用する例も多い。
ジャパン・ニュース・ネットワーク ネットワークの特徴
本来、原則的にはJNN協定が適用されるニュース番組に関して加盟局（加盟社）共同製作という形をとる（そのため「製作著作」のクレジットが出ない）が、適用外のネットワーク番組は、製作した各局（各社）それぞれで著作権を持ち、製作局のロゴがクレジットされる。これが両者の違いである。なお、TBSネットワーク扱いで放送している番組には、2020年3月までTBS以外の局の製作番組でもネットワーク・シンボルであった「ジ〜ン」が製作局ロゴの隣に付加されていた（一部例外あり）。TBSは「ジ〜ン」をステーション・シンボルとしても使用していたため、ローカル番組でも表示されていた。
また、JNNネットワーク協議会にはプロ野球中継に特化した「プロ野球中継担当者会議」という組織があり、プロ野球チームが放送エリア内に本拠を構えている各局（5社連盟構成局すべてと東北放送（tbc）、中国放送（RCC））が加盟している。この会議においてTBS系列におけるプロ野球中継に関して詳細が決定されている。
前述のとおり、JNNの創設のきっかけとなった「5社協定」は、各局及び各局と提携関係にあった新聞社（ブロック紙）のニュース情報を共有する目的があったこともあり、基本的にはネットワークとして特定の新聞系列との関係を有していない。JNN設立時に加盟した16局のうち12局は、いずれも地方紙との関わりの深い放送局でもある。
ジャパン・ニュース・ネットワーク ネットワークの特徴
一方、JNN発足当時のラジオ東京は毎日新聞社を中心に朝日新聞社、読売新聞社といったいわゆる「旧3大紙」と関わりを持っていたが、後に資本系列を整理して毎日新聞社との関係を強めたが、毎日新聞社の経営悪化による新社移行問題で保有株式が売却されたのをきっかけに完全に独立した。また、毎日放送もTBSと同時期に毎日新聞社が保有株の大半を売却し、引き続き社名に「毎日」を冠し大阪本社とニュース提供での協力関係を続けるものの資本的には独立している。ただし、毎日新聞新社設立時にはTBSと毎日放送が新社に出資した他（債務返済が一段落した1985年10月に旧社を存続法人として合併）、現在でも毎日新聞社とTBS（TBSホールディングス・TBSテレビ・TBSラジオ）および毎日放送（MBSメディアホールディングス・毎日放送〈新社〉・MBSラジオ）は友好会社の関係にあり、RKB毎日放送は毎日新聞社（西部本社）が持株会社のRKB毎日ホールディングスの第2位株主として資本関係にあるほか、これら各局の報道・情報番組には毎日新聞の記者・編集委員・論説委員などが出演することがあることから、JNNが毎日新聞社と比較的親密な関係にあるとの見方も出来る。
キー局のTBSテレビ、ならびにTBS系列のBS局のBS-TBSのリモコンキーIDは「6」。TBS以外の系列局でキー局と同じリモコンキーIDを使用している局（地図上で青で塗られている地域の局）は15局、「6」以外が12局 ある。他の民放ネットワークと比較して統一されている割合が低く、特に東海(名古屋)以西の西日本地域で「6」以外のリモコンIDを使用している局が多い。これは加盟局の多くがその当該地域の先発局で、アナログ放送親局と同じチャンネル番号をリモコンIDに採用した局が多いことや広島以西の地域でNHK総合・Eテレに次いで若い番号である「3」をリモコンIDに採用した局が多い ことが原因であるとされる。リモコンキーIDに6chを使用する系列局の内、TBSテレビ以外では、IBC岩手放送及び北陸放送も、アナログ放送の親局チャンネル番号を引き継いだ。
なお、アナログ親局5chを使用していた新潟放送は、デジタル放送では「6」を割り当てている。
ジャパン・ニュース・ネットワーク 沿革
1958年（昭和33年）
3月1日 - この日テレビ放送開始のラジオ九州 とネットを組む。
6月1日
ラジオ東京テレビ、中部日本放送、大阪テレビ放送、北海道放送、RKB毎日放送の5局でニュースネットワーク協定に調印、これがJNNの土台となる。
この日テレビ放送開始の山陽放送（現在のRSK山陽放送）とネットを組む。
8月28日 - 大阪テレビ放送・RKB毎日放送がクロスネットからフルネット局となる。
11月22日 - この日開局した関西テレビ放送とも一部に限りネットを組む。
12月25日 - この日開局した東海テレビ放送と中部日本放送が番組に限りネットを共有。
ジャパン・ニュース・ネットワーク 沿革
1959年（昭和34年）
3月1日 - この日テレビ放送開始の毎日放送と一部に限りネットを組む。
4月1日 - 札幌テレビ放送開局。これにより北海道放送はクロスネットを日本テレビからフジテレビ・NETに段階的に変更。
8月1日 - 前年にニュースネットワーク協定に調印した5局とネットを組んでいた山陽放送とこの日までに開局ないしテレビ放送開始の東北放送・静岡放送・信越放送・新潟放送・北陸放送・日本海テレビジョン放送・中国放送・長崎放送・熊本放送・南日本放送の11局で、ニュース番組の供給を目的とするネットワーク・JNNを結成（以降、現在の社名で表記）。
9月1日 - 同年8月1日の発足時点でJNNに加盟していたIBC岩手放送（当時は岩手放送）が、この日よりテレビ放送開始。
10月1日 - この日テレビ放送開始の大分放送がJNNに加盟。
11月1日 - 現行のロゴマーク使用開始
12月15日 - この日テレビ放送開始のラジオ山陰（現在の山陰放送） がJNNに加盟し日本海テレビジョン放送 が脱退。
ジャパン・ニュース・ネットワーク 沿革
1960年（昭和35年）
2月1日 - ラジオ東京・中部日本放送・朝日放送・RKB毎日放送が4社連盟を結成し、JNN基幹局となる。これによりフルネット固定となる。これにより中部日本放送は東海テレビ放送との番組共有を、朝日放送は関西テレビ放送・毎日放送との番組共有を解消した。
3月1日 - 北海道放送がJNN基幹局となる。 ただし、北海道放送は「東芝日曜劇場」制作参加にとどまった。
10月1日 - この日テレビ放送開始の宮崎放送がJNNに加盟。
11月29日 - キー局のラジオ東京が東京放送に社名変更。
1969年（昭和44年）
4月1日
北海道放送が北海道テレビ放送の全道テレビ放送開始によりフルネット開始。
RKB毎日放送が福岡放送の開局により番組のみの日本テレビとのクロスネットを取りやめてフルネットが復活（5社連盟加盟局のフルネット化完了）。
山陽放送が岡山放送の開局により、ほぼフルネット局となる。
12月1日 - この日開局の青森テレビが番組販売でJNNに参加
1975年（昭和50年）3月31日
近畿広域圏で、朝日放送(現:ABCテレビ)がJNN・5社連盟を脱退し、毎日放送がJNN・5社連盟に加盟（朝日新聞社や毎日新聞社の意向により、新聞社の資本関係を明確にするといった、ネットチェンジ＝腸捻転解消政策を実施。これにより、毎日放送が準キー局となり、2023年現在も放送継続中）。
青森テレビがJNNに正式加盟（全国ニュースをJNNに統一、ANNも脱退しクロスネット解消）。
一部局で行っていたフジテレビ「サンケイテレニュースFNN」のような全国ニュースのタイトル差し替えを廃止し全時間帯全国共通のタイトルとなる。それまでは昼ニュースやJNNフラッシュニュースはタイトルを差し替えることができ、一例として朝日放送テレビは「ABCニュース/フラッシュニュース JNN」名義で放送していた。
1992年（平成4年）
10月1日 - この日開局の伊予テレビ（現：あいテレビ）がJNNに加盟。これにより南海放送が番組販売でのニュースネットを終了。
10月1日 - 秋田放送が朝の情報番組枠内でのニュース放送を終了。
12月30日 - TBS系列初の長時間特別番組『元旦まで感動生放送!史上最大39時間テレビ「ずっとあなたに見てほしい 年末年始は眠らない」』を放送。
ジャパン・ニュース・ネットワーク 加盟局
この表は、地域や都道府県の配列に際し、日本民間放送連盟公式サイト「会員社」ページ の表記に準じて記載している（一部に例外あり）。
JNN加盟局はすべてGガイドのホスト局であり、JNN加盟局のない秋田県・福井県・徳島県・佐賀県の4県を除き、番組データの配信を行っている。
以下の各局は認定放送持株会社移行により系列局が新社に変更となったものであり、系列を脱退したわけではない。
加盟の意思があったものの、結局加盟しなかった、または出来なかった主な局。
ジャパン・ニュース・ネットワーク 支局
2018年4月現在、11支局がある。これらの支局はJNN加盟各局が出し合い運営されている「JNN基金」を元にして、基幹局がそれぞれ費用を一部負担する格好で開設・運営している。ただしTBSテレビ以外のJNN加盟局に所属する記者は開設局に所属しつつ、TBSテレビの名前も背負う。そのため開設局とTBSテレビの両方のロゴが印刷された特注の名刺をTBSから各記者に支給して活動させる。
ネットワークはその時々の情勢により変化。加盟局が独自に開設するケースもあるが、常に統廃合が繰り返されている。また記者の派遣については、開設・運営局以外から行われることも少なくない。兵庫県西宮市の阪神甲子園球場にて行われる選抜高等学校野球大会や全国高等学校野球選手権大会など、日本国内で行われる大型スポーツイベントの際にも、イベント開催地の近くにJNN加盟局共同の取材拠点を設置する場合がある。
海外記者のリポートはJRNのニュースでも録音で放送されている。そのため、一部のJNN海外記者リポートがJRNを通じて日本テレビ（NNN）系ラテ兼営局、同じくラテ兼営局の福井放送 とAM単営のラジオ福島・和歌山放送にも放送される。
ジャパン・ニュース・ネットワーク 支局
上記の支局以外にも、2000年シドニーオリンピックの開催を機に、TBSテレビが「JNNシドニー支局」を設置（設置当初の名称は「JNNシドニー五輪支局」）。日本のテレビ局でニュース番組の制作に携わった経験を持つ現地在住のフリージャーナリスト・飯島浩樹が、「JNNシドニー通信員」という肩書でオセアニア地域の取材活動に携わっている。1992年夏には、自衛隊PKO活動の現地取材拠点として、TBSがプノンペンに臨時支局を設置していた。
山陽放送は1973年から、中東地域に支局 を開設していた。JNNが2012年に海外支局を再編する方針を打ち出したことから、この方針に沿って「JNNカイロ支局」を閉鎖したことを機に、海外支局の運営業務から撤退した。
かつては、毎日放送の設置・運営による「JNNマニラ支局」「JNNベルリン支局」も存在。ベルリン支局については、自社の運営によるパリ支局の開設を前提に、2017年9月で閉鎖した。
CBCテレビも、中部日本放送時代の1974年から、中日新聞社との共同運営方式で「JNNローマ支局」を開設。東欧情勢の変化を背景に、1990年限りで同支局を閉鎖するとともに、同年から2010年9月まで「JNNウィーン支局」を自社で運営していた。
ジャパン・ニュース・ネットワーク 支局
そのほか、JNNは香港支局（1992年にTBSが開設、1999年閉鎖）、サイゴン支局（1971年にTBSが開設、1974年閉鎖、シンガポールに移設）、シンガポール支局（1974年にTBSが開設、1977年閉鎖）、ジャカルタ支局（1998年にTBSが開設、2000年閉鎖）、サンパウロ支局（1980年に北海道放送が開設、1993年閉鎖）、ロシア極東支局（1993年に北海道放送がサハリンに開設、1995年にウラジオストクに移転、2001年に閉鎖）、ヨハネスブルク支局（1987年にTBSが開設、1991年閉鎖）、ボン支局を設置したこともある。
JNN三陸臨時支局（宮城県気仙沼市）
東日本大震災被災地の長期的取材体制の現地拠点として、2011年5月1日に気仙沼市の気仙沼プラザホテル内に開設された臨時支局。取材エリアは通常はIBC岩手放送と東北放送が担当する、岩手県から宮城県にかけての三陸海岸沿いを中心にしたエリアで、TBSテレビ を中心としたJNN加盟各局の共同運営という形で設置されていた。2014年に閉鎖された。
初代局長：龍崎孝
2代目局長：佐々木智之
ジャパン・ニュース・ネットワーク 番組販売協力局
JNN協定の影響で系列外で放送される番組は数本程度と極少数で在京キー局の番販番組では最も少ない。
1980年代までは地方の民放テレビが1～2局かつオープンネット状態ということもあり、上記局（秋田テレビと福井テレビ以外）におけるTBS系列番組の放送本数も現在より多く、また一部同時ネット番組も存在した。
ジャパン・ニュース・ネットワーク ネットニュース
随時
朝
昼
夕方
20:54 - 21:00 （平日は別時間）
最終版
ジャパン・ニュース・ネットワーク 特別番組
選挙・台風・地震・北朝鮮によるミサイル発射（全国瞬時警報システムによる速報）や、他に、大きな事件・事故の際に特別番組を編成、放送する。
新潟放送や南日本放送など、テレビ・ラジオの双方がTBSのネットワークに加盟している局の場合、テレビの音声をそのままラジオに載せることで有事報道を行うことがある。
開票状況や出口調査などを伝える特別番組を放送する。
2021年10月に実施された第49回衆議院議員総選挙から朝日新聞社（朝日新聞）と共同通信社、テレビ朝日（ANN）、フジテレビ（FNN）、テレビ東京（TXN）との6社共同で国政選挙における出口調査を実施している。
状況に応じて「速報のみの対応」「速報＋臨時ニュース」「速報＋臨時ニュースの後、特番へ移行」と、大まかに分けて3つのパターンが存在する。
ジャパン・ニュース・ネットワーク 特別番組
ニュース速報や交通・気象・地震情報等の速報テロップを表示する際は、JNN系列全28局・BS-TBS・TBS NEWS共通で『ビッビッ ビッビッ』と、高音と低音を組み合わせた独特のチャイムを鳴らす。ニュース速報を表示する際は『JNNニュース速報』と表示する。地上波放送では全国ネットの番組を放送している場合は、TBSテレビ送出の速報テロップが全ての加盟局に向けて表示される。加盟局がローカル編成をしている時間帯であれば加盟局が個々に速報テロップを送出する。（ただし速報テロップが表示されるタイミングはTBSテレビより若干遅れる。）
津波情報に関しては、津波注意報・津波警報が発表された場合、「JNN津波情報 ただちに避難」が挿入され、CM中でも常時文字情報を出し続けることになっている（ただし先述した『JNNニュース速報』と違い、加盟局ごとの表示となるため、地域によって対応が異なる。また、近年ではCMに入ったら一旦消去することもある。）。
気象情報に関しては、当初はチャイムは鳴らずテロップのみ表示されていたが、2021年6月に気象庁が顕著な大雨に関する情報を開始して以降はチャイムを鳴らしている。ただし、土砂災害警戒情報、竜巻注意情報が地方のみ表示される。
台風時は、各局で編成されるため、すべての加盟局に向けた特別番組の放送は滅多にしない。また、通常のニュース・情報番組のなかで、番組の多くを台風情報に充てている。
ジャパン・ニュース・ネットワーク ブロックネット番組等
2022年3月現在放送中の番組は太字で表記する。
※新潟県も含む。
※もともと甲信越静の4局だったが、後に北陸の2局も参加。名古屋に所在して東海3県をエリアとするCBCは含まず。
※大分県も含む。
（制作幹事局は毎日放送で、主に報道・ドキュメンタリーをメインに放送していた。1990年代前半までは年末〈原則として12月30日〉にも放送され、こちらは年末の地域情報がメインとなっていた。）
2009年はJNN発足50周年であったことから、以下の特別企画（特別番組）が編成された。
※この他にも年1-2回、「JNN共同制作番組→JNN企画大賞」をJNN各局で放送する。
※ローカルワイドニュース（夕方）については一覧を参照。
こおり鬼
こおり鬼（こおりおに、英語：freeze tag）とは子供の遊びの1つで、鬼ごっこから派生したものである。
こおり鬼 ルール
バナナ鬼のように、普通の鬼ごっことは異なり、鬼はゲームが終わるまで鬼のままである。鬼はよほど足が速くない限り、全員を凍った状態にすることは難しい。
缶けり
缶けり（かんけり、缶蹴り）とは、遊びの一つ。日本以外にも存在するが、この記事では日本の缶けりについて説明する。
缶けり 概要
缶蹴りは通常屋外で行う遊びで、その多くは子供社会で年長者から教えられたり、親や祖父母から教わるなどして、世代を超えて受け継がれてきた遊びの一つである。かくれんぼの変形とも言えるもので、缶が所定の位置にある間は、鬼は他のプレーヤーを探しに行けるが、缶を蹴ることによって他のプレーヤーが鬼を妨害できる取り決めで、遊びの中でも一種の駆け引き的な要素（後述）が重視されるものである。
正式な競技団体が存在しないため公式ルールのようなものも存在せず、地域及び時代（世代）により遊び方に様々な違いが見られる。また、地域によってはボールを用いたボールけりや、野球のベースを用いたベースふみ・壁や木などを缶の代わりに使うどんかく・点つけと言う派生した遊びもある。
参加人数
缶けり 概要
3名以上。10～20人が適正人数とされる。余り多いと、隠れ場所の奪い合いになる。
場所
十分に広い公園や空き地などの競技場。子供が缶を思いっきり蹴っても缶が飛び出してしまうことのない広さや、ある程度の隠れるための場所が求められる。
道具
空き缶。踏んで潰してしまうことがあるためアルミ缶は不適切である。高さ10cmから15cm程度のスチール缶あるいはブリキ缶が望ましい。ジュースの缶の場合、大きさは350ml缶程度が理想的である。強者揃いの場合は一斗缶を用いる場合もある。竹の節を10cm程度に切って代用しても良い。1970年代前半ころまでは蜜柑の缶詰など底面の広い缶が主流であったが、缶飲料の普及に従い入手の容易な清涼飲料水などのプルトップ缶が主流となった。
缶けり 決まり
この遊び方、あるいは事前の取り決めでは、前述の通り様々な類型があり、また事前に取り決めが交わされ、それに沿って遊ばれる場合もある。遊びがその場限りのものであるため、しばしば適当に改変された様式で遊ばれることもあった。
鬼が缶を規定の位置に置き直し、いくつか決められた数を数え終わるまでに鬼以外の者はどこかに隠れる。
数を数えない場合もある。
置き直す際に手を使ってもよい規則と、足のみで缶を運んで立てなければならないものとが存在する。
足のみで運んで立てる場合は十分に時間が経つため数は数えないことが多い。
このとき缶を立てた後、必ず一度鬼は缶の周りに描いた円周の外に出ないといけないとする様式がある（缶のそばで鬼がずっと離れないとゲームが進行しない場合があるため）。
缶けり 決まり
鬼は隠れた者を探す。見つけた場合、その者の名を大きな声で呼び、缶の所に戻って缶を1度または3度踏み付ける。見つかった者は缶の付近の決められた場所に捕われることになる。
この際、缶を誤って倒してしまうと、缶をけられたことと同じになってしまうとする取り決めが成される場合もある。
また、踏みつける際に名前を叫ぶ場合もある。
この時、名前の後に、「ピー」や、「ポコペン」、「ケント」、「デン」と付けることもある。
このとき鬼は缶の周りに描いた円周外に必ず一度は出ないといけないとする決まりの場合、一度に何人までコールできるかを決めておく必要があり、その規定以上の人数をまとめてコールできない（一度円周外に出れば次のコールができる）。
缶けり 備考
「缶けり」は、「かくれんぼ」にさらに鬼ごっこの要素を加えて、独自のルールを付け加えたものである。
鬼は隠れた者を探し出すと同時に缶を蹴り出されないように配慮せねばならず、油断ができない。また、隠れている者も缶を蹴るという能動的な要素が重視されるため、守りつつも攻めるという駆け引きが重要となる。これは見付からないように単に受動的に振舞うことしかできない「かくれんぼ」との大きな違いである。
なお作戦には各々の子供の性格が強く現れる。鬼の場合は缶の回りをなかなか離れない子供から、缶のそばをさっさと離れて探しにいったまま戻らない子供、巧妙に演技して相手を誘い出すのがうまい子供などのパターンがあり、蹴る側の場合もひたすら隠れ続ける子供や果敢にアタックする子供、蹴ろうかどうか迷ってそわそわしている間に見つかってしまう子供などのパターンがある。性格によって「いつものパターン」ができ上がる傾向もみられる。
下級生や体力が劣る者が参加し、その者が規定回数鬼を務めてもなお鬼を抜け出せないときは、その回の鬼以外の者がじゃんけん等を行い次回の鬼になるなど、救済措置がとられる場合がある。
鬼がプレイヤー全員の名前と顔を覚えていないとゲームが成り立たないので、面識がない者同士だとやりにくいが、共に遊ぶことにより、名前を覚えて友人になるきっかけにもなる。
ゲーム終了後は使用した空き缶をゴミとして処分するのがマナーである。
カレイ目
カレイ目（カレイもく、学名：Pleuronectiformes）は、硬骨魚類の分類群の一つ。2亜目14科134属で構成され、カレイ・ヒラメ・ウシノシタなど、海底で暮らす底生性の魚類を中心に678種が記載される。ごく薄い扁平な体と左右どちらか一方に偏った両眼を特徴とし、水産資源として重要な食用魚が多数含まれる。
カレイ目 分布・生態
カレイ目の魚類はほとんどが海水魚で、沿岸の浅い海から深海まで幅広い分布域をもつ。約10種が淡水のみに生息するほか、20種程度がときおり淡水域に進出することが知られている。
海底付近であまり遊泳せずに暮らす底生魚のグループであり、水底で有眼側が上になるように横倒しになって生活する。泳いで移動するときも有眼側が上、無眼側が下となっている。一般的に両眼は大きく体側面から突出しており、体を砂地に潜らせた状態でも周囲を見渡すことができる。
卵は分離性浮遊卵で、沿岸から離れた沖合の表層で孵化する。仔魚は一般的な魚類と変わらない形態をもつが、成長につれて体の扁平化と眼球の移動が生じ、海底に着床する。この変態の過程で、沖合から沿岸に向かって接岸回遊を行うものもいる。
カレイ目 形態
カレイ目は他の一般的な魚類とは異なり、左右非対称の体をもつことが最大の特徴である。通常は頭部の左右に1個ずつある眼が、左右どちらか片側に2個とも集まっている。このため体を側面から見ると、両眼のある側（有眼側）と眼がない側（無眼側）に分かれている。有眼側には褐色から黒色などさまざまな体色があるが、無眼側は白っぽい色をしていることが多い。
カレイ目魚類は著しく左右に平たく側扁した、円形から楕円形の体型をもつ。有眼側はやや丸みを帯びる一方、無眼側は一様に平たい。左右非対称なのは眼の位置と体色だけではなく、内臓も無眼側に偏っている。背鰭と臀鰭の基底は非常に長く、体の上縁と下縁の大半を覆う。
鱗の形状は円鱗・櫛鱗などさまざま。鰓条骨は通常6-7本で、まれに8本。ほとんどの場合、成魚は鰾をもたない。
左右非対称が特徴のカレイ目だが、生まれたばかりの仔魚は普通の魚と同じように左右対称の体をもつ。仔魚は体長5-120mm（一般に10-25mmが多い）に成長した時点で変態を行い、片方の眼が反対側へと頭頂部を越えて移動する。右側に両眼の集まった個体を右側眼（dextral）、左側の場合を左側眼（sinistral）と呼び、通常は種によっていずれかに定まっている。
カレイ目 形態
変態の過程では頭蓋骨・神経・筋肉の複雑な構造変化が生じることが知られており、歯牙発生、鱗の配列および対鰭の構造にも非対称化の影響が認められる。
俗に「左平目（ひらめ）に右鰈（かれい）」といわれる通り、ヒラメとカレイ類では有眼側が左右逆になっている。一般的にカレイ類は体の右側に眼をもつ右側眼、ヒラメは左側眼である。言い換えれば、眼が上になるように置いたとき、頭が右向きになるのがカレイ、左向きならヒラメであるとされる。ただし目の向きが逆の個体がしばしば見つかり、少数ならばただの奇形であるがヌマガレイ（カレイ科）など視神経の走り方からすると右に目がある仲間のはずなのに、アラスカ沿岸の7割と日本近海のほぼ全部が左側眼と奇形のほうが普通という状況で、他にカレイ目全般の祖先形に近いボウズガレイも右側眼と左側眼がほぼ同数である。
また、「平目は鰈より大きい」ともいわれるが、これにも例外がある。カレイの仲間のオヒョウは体長2m、体重200kg に達するものもある。
決定的な違いは食性と口の形である。
カレイの仲間は砂の中の小さな虫を食べるため、口は小さい。一方ヒラメは小魚やエビなどを捕食するため、口は大きく（このため東北地方では「オオクチガレイ」という別名がある）、鋭い歯が生えている。ただしこれも厳密には例外があり、前述のボウズガレイは「カレイ」と名がつくが口が大きい。
カレイ目 分類
カレイ目にはNelson（2006）の体系においてボウズガレイ亜目・カレイ亜目の2亜目の下、14科134属678種が認められている。日本で食用魚としてなじみの深いカレイ・ヒラメ類の多くは、カレイ亜目のカレイ科・ヒラメ科にそれぞれ属する。
本目そのものの単系統性は確かなものと考えられているが、内部の系統関係については1990年代以降、大幅に変更が加えられている。ウシノシタの仲間はかつて独立のウシノシタ亜目としてまとめられていたが、Nelson（2006）以降はカレイ亜目に含められるようになっている。従来から用いられていた鰭の棘条の有無や尾鰭の骨格に加え、第一脊椎や背鰭を支える骨格の形態などが新たな分類形質として利用されている。
ボウズガレイ亜目 Psettodoidei はボウズガレイ科のみ、1科1属3種からなる。骨格上の特徴として、基蝶形骨および口蓋骨の歯をもつこと、上主上顎骨が大きいことなどが挙げられる。
ボウズガレイ科 Psettodidae は1属3種からなり、他のすべてのカレイ目魚類の起源となったグループと考えられている。同じ種類でも眼の左右は一定でなく、右側眼と左側眼の個体がほぼ同数現れる。
カレイ目 分類
背鰭の前端が眼の位置よりも後方にあること、背鰭・臀鰭・腹鰭に棘条を備えることが他科にはみられない原始的な特徴である。腹鰭はほぼ左右対称で、体長は60cmほど。上顎を構成する骨の形態から、スズキ類との近縁関係が示唆されている他、フランスの上始新世の地層から発見されたAmphistiumという化石魚が目こそ頭の左右にあるがボウズガレイとマトウダイ双方に似ていることから、スズキ目から進化した魚のうち途中からマトウダイと別れた系統がカレイ目ではないかという説を松原喜代松はあげている。
カレイ亜目 Pleuronectoidei は3上科13科133属675種からなる。ボウズガレイ亜目とは異なり、背鰭の前端は眼の位置に達し、背鰭と臀鰭は軟条のみで構成される。基蝶形骨および口蓋骨の歯をもたず、上主上顎骨は痕跡的あるいは欠いている。
コケビラメ上科 Citharoidea はコケビラメ科のみ、1科5属6種で構成される。背鰭・臀鰭の棘条は失っている一方で、腹鰭には棘条を残しており、カレイ亜目の中ではもっともボウズガレイ亜目に近い一群とみなされている。
コケビラメ科 Citharidae は5属6種。日本からオーストラリアにかけての西部太平洋・インド洋・地中海に分布。鱗が大きく特徴的で、腹鰭の基底は短い。左側眼・右側眼の両方の種類がいて、種の中では向きが統一されている。
カレイ目 分類
ウシノシタ上科 Soleoidea は8科65属356種を含む。
パラリクトデス科 Paralichthodidae は1属1種。右側眼で、南アフリカ近海に分布する。以前はカレイ科に含められていた。背鰭の起始部は眼の手前にある。
アキルス科 Achiridae は7属33種で構成される。右側眼。南北アメリカ大陸沿岸のみに分布するグループである。ほとんどが海水魚だが、汽水・淡水域に進入する種もいる。本科およびササウシノシタ科・ウシノシタ科はかつてウシノシタ亜目（いわゆるシタビラメ類）としてまとめられていたが、現在ではカレイ亜目に含められている。本科魚類はウシノシタ類としては体高が高く、体が円形に近い種が多い。背鰭と尻鰭は尾鰭とは連続しない。有眼側の腹鰭は臀鰭と連続する。
ロンボソレア科 Rhombosoleidae は9属19種からなる。右側眼。分布は南半球に限られ、オーストラリア・ニュージーランド近海が中心。腹鰭は左右非対称で、有眼側の基底が長く、臀鰭と連続する種類もいる。もとはカレイ科の一亜科であった。
カレイ目 分類
アキロプセッタ科 Achiropsettidae は4属6種を含む。左側眼。南半球のみ、特に南極海周辺に分布する。極端に平べったい体をしている。胸鰭を欠くという際立った特徴を持つ。かつてはダルマガレイ科に所属していたが、肉間骨をもたないなど形質の違いが多いことから独立の科とされた。
ベロガレイ科 Samaridae は3属20種。右側眼。熱帯・温帯域の深海に生息する。側線は退化的な場合がある。以前はカレイ科に所属。
カワラガレイ科 Poecilopsettidae は3属20種で構成される。右側眼。熱帯・温帯域の深海に分布し、日本近海からはカワラガレイ1種のみが知られる。かつてはカレイ科に所属していた。背鰭の起始部は眼の直上にある。
ササウシノシタ科 Soleidae は35属130種。右側眼。世界の熱帯から温帯域の沿岸に分布し、水産資源として重要な種類を多く含む。日本近海にはササウシノシタ・シマウシノシタ・ミナミウシノシタなどが生息する。背鰭・臀鰭が尾鰭と連続する種としない種がある。腹鰭と臀鰭は連続しない。毒腺をもつ種類（Pardachirus marmoratus）が知られる。
カレイ目 分類
ウシノシタ科 Cynoglossidae は2亜科3属127種。ササウシノシタ科とは反対に、左側眼である。胸鰭を欠き、尾鰭は小さく背鰭・臀鰭と連続する。眼は極端に小さく退化的である。アカシタビラメ、イヌノシタ、クロウシノシタなどが食用として利用される。体長は30cmに満たない種類が多い。
カレイ上科 Pleuronectoidea は4科63属313種を含む。
スコプタルムス科 Scophthalmidae は4属8種からなる。左側眼。大西洋北東部を中心に分布する。左右の鰓膜が癒合しないことが、他のカレイ上科の仲間とは異なる原始的な特徴である。腹鰭の基底は長い。西欧では「ターボット」と呼ばれ水産資源として重要視されるが、日本近海には分布していない。最大で体長1mに達する。
ヒラメ科 Paralichthyidae は16属105種で構成される。ほとんどの種類は左側眼。熱帯から温帯にかけての温暖な海に生息する。一般的に口は大きく、鋭い歯が並ぶ。腹鰭は基底が短く、ほぼ左右対称。ヒラメ、ガンゾウビラメ、タマガンゾウビラメ、テンジクガレイ、メガレイなどが食用魚として漁獲される。ヒラメも参照のこと。
カレイ目 分類
約20属160種からなり、カレイ上科の中では最大のグループである。ヒラメ科と同じく、左側眼で温暖な海に分布する。腹鰭は左右非対称で、有眼側の基底部分が長い。筋肉の中に「肉間骨」と呼ばれる小さな骨が多数存在しているため、食用として利用されることは比較的少ない。ダルマガレイ、トゲダルマガレイ、コウベダルマガレイなど。
カレイ科 Pleuronectidae は5亜科23属60種を含む。眼は原則的には右側（例外はヌマガレイなど）。腹鰭は左右対称で、側線は体の両側でよく発達している。食用魚として重要な種類が多数所属する。ヒラメ科とは異なり、北半球の寒冷な海域を中心に分布する。大型の口を持つ魚食性の種類（カラスガレイなど）と、小さな口の小動物食性の種類（マガレイ、マコガレイなど）がいる。カレイも参照のこと。
カレイ亜科 Pleuronectinae 13属42種。
アサバガレイ属 Lepidopsetta
シモフリガレイ属 Embassichthys
スナガレイ属 Limanda
ツノガレイ属 Pleuronectes
ヌマガレイ属 Platichthys
ババガレイ属 Microstomus
ヒレグロ属 Glyptocephalus
マコガレイ属 Pseudopleuronectes
ミギガレイ属 Dexistes
メイタガレイ属 Pleuronichthys
他3属（Psettichthys、Isopsetta、Parophrys）
カレイ目 系統
次のような系統樹が得られている。ヒラメ科は少なくとも2つのクレードに分割される。