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明日に向って撃て! ブッチ・キャシディ＆ザ・サンダンス・キッド
以下の記述は、1960年代に史実を調査してこの映画の脚本を8年がかりで書き上げたウィリアム・ゴールドマンがまとめた、この映画のヒーローとヒロインの3人の実在の記録として初公開時のパンフレットに掲載されたものである。しかしその後の調査には異なる内容も散見され、一部は不正確でもある。今日ではボリビアでの死亡に至る経過も必ずしもこの映画の通りでなく（起こったのは1911年ではなく1909年）、また死体が2人のものとは当時確認されておらず、生存説もあるが、少なくとも脚本家ウィリアム・ゴールドマンが調べた結果からこの作品を書いたことは確かである。
明日に向って撃て! ブッチ・キャシディ＆ザ・サンダンス・キッド
ブッチ・キャシディは、本名ロバート・ルロイ・パーカー。1866年生まれ。祖父の代からの牧童ぐらしであったという。マイク・キャシディという当時有名な無法者を師と仰ぎ、その名をとってCassidyと名乗り、Butcher（屠殺者）からButchとあだ名された。29歳の時にロッキー山脈の隠れ家で無法者を集めて銀行襲撃などを繰り返した。この無法者集団は「ワイルドバンチ」と呼ばれて、西部開拓史上最後の無法集団とも最大の集団ともいわれている。この集団の中に参加した者にはキッド・カリー、エルザ・レイ、ベン・キルパトリック、ハリー・トレッシー、そしてザ・サンダンス・キッドがいた。ただブッチは最も多くの人に愛された個性の持ち主とされて、実際に人を射ち殺したのは人生最後のボリビアでの警察隊に包囲された時に生まれて初めてだったともいわれている。
エッタ・プレイスは本名で、生年月日・出生地はともに不明。デンバーで学校教師をしていた。ワイルドバンチの中にはこの他にも女性がいたが、彼女が一番美しく、また残されたポートレートを見ると洗練されたレディだったとも言われている。しかも乗馬がうまく、コルト銃とウィンチェスター銃の扱いにも長けているなど、カラミティ・ジェーンばりの『西部の薔薇』といわれた。2人と別れた後の彼女の消息は誰も分からない。
ジム・クラーク
ジム・クラーク (Jim Clark及びJim Clarke)
Jim Clark
ジム・クラーク (事業家) - アメリカ合衆国の事業家、シリコングラフィックス及びネットスケープコミュニケーションズの創業者。
ジム・クラーク (レーサー) - スコットランドのレーシング・ドライバー。F1選手権や、インディ500での優勝経験がある。
ジム・クラーク (編集技師) - イギリスの編集技師。
ジム・クラーク (1887年生の外野手) - 1911年から1912年までMLBでプレーしたプロ野球選手。
ジム・クラーク (内野手) - 1948年にMLBでプレーしたプロ野球選手。
ジム・クラーク (1947年生の外野手) - 1971年にMLBでプレーしたプロ野球選手。
イギリスの国旗
グレートブリテン及び北アイルランド連合王国の国旗（グレートブリテンおよびきたアイルランドれんごうおうこくのこっき、英語: national flag of the United Kingdom of Great Britain and Northern Ireland）は、ユニオンフラッグ（Union Flag）あるいはユニオンジャック（Union Jack）として知られる王室旗である。ユニオンジャックは「船の国籍を示す旗」を意味すると誤解されているものの、専門的にはどちらの名称も正しい。
イギリスの国旗 概要
イングランドの国旗(白地に赤い十字のセント・ジョージ・クロス)と、スコットランドの国旗（青地に白い斜め十字のセント・アンドリュー・クロス）が、イングランドとスコットランドの同君連合時代に組み合わされて作られた。さらにアイルランド王国との合同でグレートブリテン及びアイルランド連合王国が成立した際、アイルランドの国旗と称してアイルランドの有力諸侯だったキルデア伯（フィッツジェラルド家）の旗（白地に赤い斜め十字、セント・パトリック・クロス）が組み合わされた。旗の意匠が漢字の米に類似していることから、中国語では米字旗と呼ぶことがある。
セント・アンドリュー・クロス旗の青地は、スコットランド国旗ではブルーだが、ユニオンフラッグではダークブルーになる。またセント・アンドリュー・クロスとセント・パトリック・クロスが重なり合ってしまわないように、ユニオンフラッグではセント・パトリック・クロスの斜線が反時計回りに若干ずらしてある（カウンターチェンジ）。このため上下左右で非対称となり、表裏の区別がある。
普通、陸上用の国旗の比率は3:5である。一方エンサインは慣例的に1:2の比率で作られる。
イギリスの国旗 ウェールズの意匠
イギリスの4つの構成体のうち、ウェールズは13世紀末という早い時期にイングランドに服属し国権の一体化が進んでいたため、国旗の中にウェールズの国旗の意匠が取り入られることがなかった。その後、政府と議会の成立にまで至ったウェールズの国民意識の復興に伴い、イギリスの国民統合の観点からウェールズのシンボルとなっている「赤い竜」の意匠を取り込むべきとの主張が一部から提起されている。
この主張に対し、ユニオンフラッグがあまりにも定着しすぎていること、他国の国旗の意匠に入っており影響がイギリスのみならず他国に及ぶこと、何よりも3つの十字架と赤い竜ではデザインがあまりにもかけ離れ過ぎているので整合性の取れた国旗を作るのは難しいこと、などが指摘されている。一方、白くて緑の縞は1485年から1603年までイングランドのチューダー家に付けられた。
イギリスの国旗 ウェールズの意匠
2007年、『デイリー・テレグラフ』がウェールズの意匠を取り入れた旗の試案を募集したところ、当時の首相ゴードン・ブラウンの顔と竜とを組み合わせたり、欧州連合の旗を組み合わせたりと、英国民からブラックユーモアに富んだ作品が多く投稿された。英国内だけでなく、日本からも複数の作品が投稿され他の意匠とともに掲載された。その後の投票によると、1位はノルウェー人からの投稿作品、2位は日本からの投稿作品となったが、そのどちらもが日本のアニメーションを題材（1位の作品には天元突破グレンラガンの「グレン団」の意匠が、2位の作品にはゼロの使い魔の「ルイズ」が描かれている）とした作品だった。2025年にウェールズの意匠を旗の中に入る提案の請願が開始した。しかし、2021年に保守党は現在の旗がイングランドおよびウェールズを表すと断言した。
イギリスの国旗 スコットランド独立運動
2014年9月18日に、スコットランドのイギリス（グレートブリテン及び北アイルランド連合王国）からの独立の是非を問う住民投票が開催されることが決定すると、イギリスの国旗の変更される可能性が現実味を帯びてきた。
もしユニオンフラッグからスコットランドの国旗の部分を消す際は、赤白青の三色のうち青の部分が消えるために、400年以上親しまれた旗の意匠が大幅な変更となる。スコットランド独立の是非は政治や経済分野での議論もなされているが「国旗の変更」のほうも「ウェールズの旗の緑を入れてはどうか」「黒に金十字の『聖デイヴィッドの十字』を入れたらどうか」など、「新国旗案」がイギリスのメディアで取り上げられた。
イギリスの国旗 使用例
ユニオン・フラッグの意匠は、イギリスの国旗としてだけではなく他の旗にも使用されている。また、オーストラリアやニュージーランド、以前のカナダなどイギリス連邦加盟国で英国王を君主に戴くことに反対ではない国では、ブルー・エンサインやレッド・エンサインをベースとして国旗を作っていることもある。
イスラエルの国旗
イスラエルの国旗（イスラエルのこっき）は1891年にデザインされ、1897年の第1回シオニスト会議でシオニスト運動の旗として採択。第二次世界大戦中のユダヤ義勇軍の軍旗として使用され、1948年10月28日に国旗として正式に制定された。「六芒星旗」とも言われる。
イスラエルの国旗 概要
中央の六芒星はダビデの星。
上下の帯はユダヤ教の男性が礼拝の際に用いるタリートと呼ばれる肩掛けの帯を表している。タリートにはツィーツィートという房をつけ、その中にテヘーレトという青い紐を入れる。この青は高貴な色として使われていた。
また、帯については「約束の地」の境界線であるナイル川とユーフラテス川を表したものという異説もある。この説に基づき、パレスチナでは国旗はイスラエルの侵略意図を示すものという主張がある。アラブの作家のen:Saqr Abu Fakhrは、この説をユダヤ人に対するよくある誤解としている。
イタリアの国旗
イタリアの国旗は、緑・白・赤の縦三色旗である。イタリア三色旗（Tricolore italiano）とも、単に三色旗（トリコローレ:Tricolore）とも呼ばれる。この旗の意匠はフランスの国旗（トリコロール）を起源とし、19世紀のイタリア統一運動のシンボルとなった。一般的な解釈では、緑は「国土」、白は「雪・正義・平和」、赤は「愛国者の血・熱血」を表す。またフランス国旗由来であるため、緑は「自由」（フランス国旗の青を置き換えたもの）、白は「平等」、赤は「友愛（博愛）」を表すともいう。
イタリアの国旗 現行の国旗
現在のイタリア共和国の国旗は、サヴォイア家による王政の終了によって1946年6月19日から使用され、イタリア共和国憲法の制定に伴って1948年1月1日から正式な国旗となった。1947年12月22日の立憲議会で可決された共和国憲法第12条には、以下のように定められている。
2002年9月18日付および2003年1月17日付の首相府次官通達で、国旗に使用される緑・白・赤の色調についてパントン色番号による規格化がはじめて行われた。すなわち、緑（パントーン18-5642TC）、白（パントーン11-4201TC）、赤（パントーン18-1660TC）というものである。2004年6月2日付の首相府次官通達および2006年4月14日付の首相令によって、緑・白・赤の色調は現行のパントン色番号に改定された。
一般的に採択される縦横比率は2:3であるが、軍隊用旗は正方形（1:1）である。
イタリアの国旗 現行の国旗
イタリア海軍の軍艦旗は、国旗に海軍の徽章を配したものである。徽章の盾は四分割されており、制海権を握って繁栄した4つの海洋共和国、ヴェネツィア（上左の獅子）、ジェノヴァ（上右）、アマルフィ（下左）、ピサ（下右）をそれぞれ象徴している。城壁冠（en:Mural crown）は、イタリア海軍の起源をローマ帝国と結びつけるために、カヴァニャーリ提督によって1939年に付け加えられた。
イタリア共和国の商船旗（市民用海上旗）は軍艦旗と類似した意匠である。軍艦旗との相違は、城壁冠が無い点、ヴェネツィアの紋章の獅子が剣を持つ代わりに PAX TIBI MARCE EVANGELISTA MEVS （我が福音記者マルコよ、汝に平和を）と銘打たれた書物を持っている点である。
イタリアの国旗 変遷
緑・白・赤の三色旗（トリコローレ）が最初に公的に使用されたのは、ナポレオンの影響下で北部イタリアに建国された姉妹共和国の一つ・チスパダーナ共和国であった。1797年1月7日、レッジョ・エミリアで開催されたチスパダーナ共和国議会において、ジュゼッペ・コンパニョーニ（Giuseppe Compagnoni）が緑・白・赤の三色旗を用いることを提案し、これが採択された。これらの色はおそらく赤と白がミラノの旗の色に、緑が民兵の制服の色に由来している。旗は正方形の横三色旗で、白の横帯の中心に、月桂樹で飾られた武器などからなる紋章が配置された。紋章に描かれた4本の矢は、共和国を作った4つの地方を表した。
チスパダーナ共和国は翌年、ミラノのトランスパダーナ共和国（彼らも赤白緑の縦三色旗を用いた）と連合し、チサルピナ共和国が建国された。チサルピナ共和国の国旗として1798年に記章のない正方形のトリコローレが制定され、1802年まで用いられた。また、1799年に独立したルッカ共和国（it:Repubblica di Lucca）ではフランス三色旗に倣い緑を一番上に配した横三色旗を制定し、1801年まで用いた。
イタリアの国旗 変遷
1802年、ナポレオンを大統領に推戴してイタリア共和国が建国されると、トリコローレを構成する緑・白・赤を用いた新しい旗が採択された。この国旗は、赤地に白の菱形を置き、その中央に緑の正方形を配したものであった。ナポレオンがフランス皇帝に即位すると、イタリア共和国はイタリア王国となり、共和国時代の旗の中央に金の鷲が配された。この旗は、1814年のナポレオン退位まで用いられた。
1848年革命から、イタリア王国が建国される1861年にかけてのイタリア統一運動（リソルジメント）の中で、トリコローレは自由と独立を求める運動のシンボルとなった。サヴォイア家の紋章を取り付けた三色旗は、サルデーニャ・ピエモンテ王国軍の旗として1848年に登場した。サルデーニャ国王カルロ・アルベルトは、ロンバルド・ヴェネツィアの人々に、次のように布告している。「イタリア統一の意思を外部に対してより明らかにするために、われわれはわれわれの部隊を求める。……イタリア三色旗の中央にサヴォイア家の紋章を掲げた部隊を」。
イタリアの国旗 変遷
トスカーナ大公国は、1848年の立憲革命によりハプスブルク＝ロートリンゲン家の大紋章のついたオーストリアの旗を廃し、同家の単純化した紋章をとりつけたトリコローレを掲げることになった。しかしながら、イタリア統一に敵対するオーストリアの赤・白・赤の旗の意匠が同家の紋章には含まれているのは注目に値する。1859年、大公国は公的に存続が否決されて、モデナ・パルマの両公国とともに、紋章の無いトリコローレを掲げる中央統合諸州（Province Unite del Centro Italia）に吸収され、1861年のイタリア王国建国とともにその一部となる。
両シチリア王国の旗は、王国の紋章を白地に配したものだが、1848年革命の波の中で立憲君主制を認めた国王フェルディナンド2世は、これに緑と赤の縁取りを加えた旗を定め、1848年4月3日から1849年5月19日まで使われた。1848年1月12日から1849年5月15日まで存続したシチリア暫定政府は、トリコローレにシチリアの象徴である三脚巴（トリナクリア）を配した旗を用いた。
イタリアの国旗 変遷
1848年、ロンバルド＝ヴェネト王国ではオーストリアに対する叛乱が発生し、ミラノの5日間ののちロンバルディア臨時政府とヴェネト共和国（サンマルコ共和国）が成立した。かれらが採択した旗もイタリアの独立と統一に関連付けられたものであり、ロンバルディア臨時政府は無紋章のトリコローレ、ヴェネト共和国はトリコローレのカントンにサンマルコの有翼獅子（ヴェネツィア共和国の旗に由来）を取り付けたものであった。
1849年、ローマ共和国は、ヴェネツィアから送られてきたトリコローレを採用し、赤字で DIO E POPOLO （神と民衆）の文字を書き加えた。この国は、教皇国家が機能を停止していた4ヶ月間存続した。
1860年6月21日、両シチリア王国の旗はトリコローレの中央にブルボン家の紋章を配したものに改められた。この旗は、両シチリア王国がガリバルディの千人隊に敗北し、イタリア王国に取り込まれる1861年3月17日まで使用された。
1861年4月15日、サルデーニャ王国の国旗は、新たに建国されたイタリア王国の国旗となった。トリコローレの中央にサヴォイア家の紋章を取り付けたこの旗は、1946年6月に王政が廃されるまでの85年間、イタリアの国旗であった。
1943年から45年にかけて北イタリアに所在した、ベニート・ムッソリーニのイタリア社会共和国（サロ共和国、ナチス・ドイツの傀儡政権）の国旗は、無紋章のトリコローレ（現在のイタリア共和国の旗と同じ）であった。ただし、この国旗は実際にはほとんど使われず、ファスケス（ファッシ、束桿。ファシスト党のシンボル）を掴む銀の鷲をあしらった軍隊用旗がプロパガンダの中で一般的に用いられた。
1945年4月25日、イタリア社会共和国は崩壊し、1年半の短い国家生命を終えた。
イタリアの国旗 その他の旗章
イタリア共和国大統領には、公式の旗がある。現行の大統領旗は、青地の上にナポレオンのイタリア共和国旗（上掲）を置き、金色の国章を配した正方形の旗である。
イタリア王国時代には国王旗が存在したが、共和国建国によって大統領が国家元首となり、国家元首の旗としてはイタリア国旗がそのまま用いられていた。1965年、国防省の主導により、国家元首用に異なる旗を制定する企画が進められた。トリコローレに国章を配するという提案もあったが、メキシコ大統領旗（メキシコ国旗と同じデザイン）と紛らわしいという理由で却下されている。大統領旗は、カラビニエリ（国家憲兵隊）に属するコラッツィエリ（大統領儀仗部隊）司令官が管理している。
イタリアの国旗 その他の旗章
イタリア共和国憲法に副大統領に関する規定はないが、憲法86条の規定によって大統領の職務を代行する上院議長（臨時元首）の旗が1986年に制定されている。この旗は、青地に白の四角形を置き、銀色の国章を配した正方形の旗である。
2001年には前大統領の旗も制定されている。大統領旗に準じた意匠で、大統領経験者に対する儀礼を示す装飾が施されている。
イタリア空軍は国籍マークとして、1914年以来トリコローレの色を同心円状に配したラウンデルを用いている。ただし、1923年から43年にかけては束桿を円で囲んだものになった。トリコローレにちなむフレッチェ・トリコローリは、世界有数の曲芸飛行チームとして知られる。
イタリアの国旗 類似の意匠
イタリアの国旗と類似した意匠を持つ国旗として、メキシコの国旗がある。一見、国章の有無が異なるだけと見なされがちであるが、実際には、イタリアの国旗に使われる緑と赤はメキシコの国旗よりも淡い色彩が指定されており、また縦横の比が異なっている。イタリアの国旗の縦横比が2:3であるのに対し、メキシコの国旗は4:7であり、メキシコのほうがより細長い。
イタリアの国旗はフランスの三色旗を起源にしているため、同じくフランスを模したと考えられるいくつかの国の国旗と類似している。アイルランドの国旗（緑・白・橙）も類似の国旗であるが、縦横比が異なっている（1:2）。なお、コートジボワールの国旗（橙・白・緑）はアイルランドの国旗と逆順の縦三色旗であるが、イタリアの国旗と縦横比（2:3）が同じである。また、緑・白・赤の同じ構成色を持つ三色旗にはハンガリーの国旗がある。赤を一番上に置く横三色旗であり、これも縦横比が異なる（1:2）。
ジョン・スタージェス
ジョン・スタージェス（John Sturges, 1911年1月3日 - 1992年8月18日）はアメリカ合衆国イリノイ州出身の映画監督。『荒野の七人』（1960）、『大脱走』（1963）などのアクション映画で活躍した。
ジョン・スタージェス 略歴
映画編集者としてそのキャリアをスタートさせた。第二次世界大戦中は従軍し、そこでドキュメンタリー映画などを数多く制作。1946年に映画監督としてデビュー。はじめはB級映画だったが、次第に大きなプロジェクトを手がけるようになり、1955年の『日本人の勲章』ではアカデミー賞にノミネートされている。
1950年代と1960年代は西部劇やアクション映画で活躍した。
1959年の『戦雲』では日本の神戸生まれの育ちの日系アメリカ人俳優のマコ岩松と、1962年の『忘れえぬ慕情』ではナンシー梅木（ミヨシウメキ）と、日本人と仕事をすることもあり、代表作の一本『荒野の七人』は黒澤明の『七人の侍』のリメイクである。
1971年公開の『栄光のル・マン』で監督を依頼されていたが、主演のスティーヴ・マックィーンと対立して降板している。
1977年の『鷲は舞いおりた』を最後に引退。
1992年に心臓発作で亡くなった。享年81。
イランの国旗
イランの国旗（イランのこっき、ペルシア語: پرچم ایران Parçam-e Irân）は1980年7月29日に制定された。
国旗は、上から緑、白、赤の3色の横帯から成り、中央にイランの国章が描かれている。緑色はイスラム教を、白色は平和を、赤色は勇敢さを象徴している。白帯の上下には、「アッラーフ・アクバル」のフレーズが上に11、下に11、計22個書かれている。22の数字は、イラン暦の11月22日にイラン・イスラム革命が帝政を打倒したことから選ばれた。
帝政時代は旗の中央に皇帝を現すライオンと太陽（ペルシア語: شیر و خورشید Šir o Xoršid）の絵が描かれていた。
インドの国旗
インドの国旗（インドのこっき）は、サフラン・白・緑の横三色の中央に「アショーカ・チャクラ」（アショーカ王のチャクラ（輪）という意味）という法輪を配した旗。サフランはヒンドゥー教、緑はイスラム教、白は2宗教の和解とその他の宗教を表すとされていたが、近年では宗派を連想させることを避けるため、それぞれ勇気、豊穣、平和という意味が付与された。
インドの国旗 歴史
イギリス支配下からの独立を目指したガンディーは、1921年にインド国民会議に対してスワラージ（民族自決・自治獲得）運動の象徴としての旗のデザインを提案した。最初の旗は白・緑・赤のストライプに、スワラージや英貨排斥・スワデーシー（国産品愛用）の中心であった「糸車運動」に使われた、大量生産方式によって綿織物をインドにダンピングしたイギリスの機械文明に対抗する、伝統的な糸車を配したものであった。1931年に国民会議は新たなスワラージ旗を策定した。それは現在のインド国旗と同じサフラン・白・緑のストライプに、青の糸車を配したものであった。
1947年8月にインドはインド連邦として独立することとなったが、制憲議会においてインド国旗の制定作業が行われた。ラージェーンドラ・プラサード、 アブル・カラーム・アーザード、チャクラバルティー・ラージャゴーパーラーチャーリー、ビームラーオ・アンベードカルらの国旗制定委員会は6月23日にスワラージ旗を元にした新国旗を策定したが、国旗のシンボルは特定の共同体や運動を代表するものであってはならないという判断により、糸車のかわりにダルマ（法）を意味するアショーカ・チャクラを配することとなった。ガンディーは糸車の排除に不服であったが、結局これを受け入れた。7月22日の制憲議会で満場一致で採用が可決された。
中波放送
中波放送（ちゅうはほうそう）は、（電波の、周波数に依る（波長に依る）分類のひとつである）中波による放送である。
日本では、放送法第2条第16号に「『中波放送』とは、五百二十六・五キロヘルツから千六百六・五キロヘルツまでの周波数を使用して音声その他の音響を送る放送をいう。」と、また、総務省令電波法施行規則第2条第1項第24号に「『中波放送』とは、五二六・五kHzから一、六〇六・五kHzまでの周波数の電波を使用して音声その他の音響を送る放送をいう。」と定義している。放送法施行規則別表第5号第5放送の種類による基幹放送の区分（1）にもあるので、基幹放送の一種でもある。
中波放送 概要
振幅変調（AM：Amplitude Modulation）により、主として各国で国内の放送に用いられるが、近距離向けの国際放送に用いられる場合も珍しくない。「AM放送」、「AMラジオ」などがあり、大抵狭義のAM放送も中波放送のみを指している。周波数変調（FM：Frequency Modulation）による超短波放送（FM放送）と対比して呼ばれることも多い。FM放送が普及する前は中波放送と同じ振幅変調を用いた地上波ラジオ放送である短波（SW：Short Wave）による短波放送および、高緯度地域での長波（LW：Long Wave）による長波放送と対比して、中波の英略語であるMW（Medium Wave）と呼ばれる。極初期のラジオ放送は中波しかなかったことから、BC（BroadCast：放送）と表示された。なお、国内向けラジオ放送は1950年代まで中波放送しかなかった名残から、局名に「FM」を含むことが多い超短波放送に比べ、局名に「AM」を含む中波放送局は世界的にみても少数派となっている。
中波放送 概要
無線での音声放送を世界で初めて実現したのは、1906年、アメリカマサチューセッツ州でのカナダ人レジナルド・フェッセンデンの無線局によるものだが、これは長波放送だった。以後、世界各地で試験的なものが行われるが、商業放送として最初に免許を受けたのはウェスティングハウス電気製造会社が1920年11月2日にペンシルベニア州ピッツバーグで放送を開始したKDKAで、同社の無線技術者フランク・コンラッドが設計した。これは中波放送であり、初の民間放送でもある。
国際電気通信連合（ITU）は、放送用として526.5 - 1606.5kHzを分配している。周波数は、第1地域（アフリカ・ヨーロッパ）、第3地域（アジア・オセアニア、ただしハワイ除く）では531 - 1602kHzの9kHz間隔で9の倍数（例えば文化放送1134kHzの次がKBS京都1143kHz）、第2地域（北アメリカ・南アメリカとハワイ）では530 - 1600kHzの10kHz間隔である。かつては全地域が10kHz間隔で、1978年11月23日0時1分（UTC）から9kHz間隔となった。日本では日本時間23日5時から9時1分（UTCにおける22日20時から23日0時1分に相当）までは名目上は「試験電波」扱いとして放送した。
中波放送 概要
また、地域により差異はあるが2300 - 2498kHzの範囲は放送用を含めた用途に分配しており、赤道近辺の熱帯地域において周波数間隔5kHzで国内放送に用いられる。俗にトロピカルバンドと呼ばれ、中波であるが短波放送に分類されるのが通例である。これは低周波数では空電によるノイズが多いための措置であり、日本では放送用に割り当てられていない。
中波は、昼間は電離層の下部（D層）に吸収されるため長距離には届かず、放送対象地域内において、昼間での受信範囲に考慮した空中線電力となっている。夜間はD層が消失しE層からの反射が届くので、遠方の放送が聞けるようになる反面混信が起こりやすい欠点がある。日本でも夜間は近隣諸国との放送が混信するため、周波数によっては聞きにくくなる。さらにはヨーロッパやアフリカの放送が受信できたり、逆にヨーロッパやアフリカで日本の放送が受信できることもある。このように海外の電波が日本に届くため、中国国際放送や（中国）KBSワールドラジオ（韓国）や朝鮮の声放送（北朝鮮）の日本向け日本語放送で、夜間などの時間帯によっては中波でも放送している。
中波放送 概要
伝送周波数の帯域幅が狭く（占有周波数帯幅の許容値は15kHz）、FM放送に比べて低音質である。また、変調方式の特性としてノイズ等に耐性が弱い。特に送信所から遠い場所、一部の家電品の近くや雷発生時に起きやすい。これは同じAMによる長波・短波放送も同様である。そのため、スポーツ実況中継・ニュース・交通情報などの情報を提供するような生番組やトーク番組が主に放送されている。
受信機の回路構成が単純で済み、電波が減衰し音質は悪くなるが、送信所から遠方の地域でも聴取可能であるため、高額な設備投資や維持が出来ないような発展途上国でも標準的に利用されている（超短波は遠方まで届きにくく、近傍に大出力の送信所がある場合には、弱いFM波は完全に抑圧されてしまうのが欠点）。一方で、古い設備が使用され続けており、多くの放送局では設備更新を行う必要がある。先進国ではFM放送の受信機も中波放送と同程度に普及しており、FM放送はノイズ混入が少ないため音質が明瞭である事などを理由に、設備更新の際に中波放送からFM放送に転換する放送局もある。また、FM放送でサイマル放送することもあり、日本ではFM補完放送または受信障害対策中継放送（通称：ギャップフィラー）による。
一部の国では、位相変調を用いたステレオ放送、デジタル化対応が行われている（日本でも一部で行われたが普及しなかった）。詳細はAMステレオ放送およびデジタルラジオ#放送技術の規格を参照。
中波放送 日本
略史にも見るようにかつて法令上は、単に放送または標準放送と呼ばれていた。無線電信法下の時代はもちろん、電波法制定時であっても国内放送で実用されていたのは、中波放送のみだったからである。
地上基幹放送として日本放送協会（NHK）と民間放送事業者（民放）が国内放送を実施している。これらの事業者は特定地上基幹放送事業者である。
放送対象地域による区分としては、1道県内（一部は2府県内）を対象とする県域放送と3以上の都府県を対象とする広域放送がある。但し、隣県の県域放送が受信できる県は珍しいものではなく、広域放送の地域並みまたはそれ以上の数の放送が受信できる県も、青森県、静岡県、香川県、徳島県、山口県、佐賀県など多数ある。
中波放送 日本
呼出符号（コールサイン）は、NHKラジオ第1放送がJO*K、JO*G、JO*P、JO*Q、NHKラジオ第2放送がJO*B、JO*C、JO*D、JO*Z（一部はマルチメディア放送や実用化試験局に指定）。民放の親局はJO*R、JO*F（一部はテレビジョン放送単営局に指定）である。このほかに民放の中継局にはJO*O、JO*E、JO*W（一部は外国語放送局に指定）、JO*L、JO*M、JO*N、JO*S（JO*L、JO*M、JO*Sの一部はテレビ単営局に指定）が指定されている（「*」は英字）。呼出符号を持つ中継局では、親局とは別に独自の番組を放送したり、CMを独自のものに差し替えることもある。
ステレオ放送は、NHKが試験放送に留まり一部民放のみの実施であったことやモノラル放送に比べ感度が劣ること、放送設備や受信機にコストがかかることなどから普及せず、設備更新に伴い廃止する事業者が続出している。デジタル化は行われていないが、地上デジタル音声放送（ISDB-TSB方式）の試験放送で一部の局のサイマル放送が行われたことはある。
中波放送 日本
上述のように混信やノイズに弱いところから、ケーブルテレビや東海道・山陽新幹線の車両内などではFM放送波に周波数変換して再送信するのが通例である。但し、都営地下鉄や札幌ドーム、地下街や道路トンネルなどの遮蔽された空間では高周波利用設備により周波数変換することなくできる。これについてはミニFMを参照。この他、国内線の一部の航空機内でもラジオ第1放送が再送信される。
特殊なものとして特定者に向けた放送と称するものがあるが、これらは電波法令上は特別業務の局による同報通信であり、地上基幹放送局による地上基幹放送ではない。また、放送法令上の放送でもない。
路側通信
路側放送と通称される。道路管理者・警察が1620kHz（一部で1629kHz）で行う。ハイウェイラジオ・道路情報ラジオなどとも呼ばれ、付近の道路状況等を案内する。高速道路等で路側のワイヤー型アンテナから送信しており、カーラジオなどで受信できる。
海上交通情報（MARine Traffic Information Service）
略称のMartis（マーチス）として知られる。海上保安庁が海上交通センターから海上交通情報や気象・海象情報を送信する。周波数は1651kHz、1665kHz、2019kHz。
潮流放送
中波放送 日本
一部の海上交通センターが、特定の海峡を航行する船舶に対し潮流の状況を送信する。 周波数は1655kHzと1625.5kHz。1655kHzではモールス信号でも送信する。
その他、かつて海上保安庁は灯台などの航路標識事務所から船舶気象通報（通称：灯台放送）を送信していた。海事関係の同報通信の内、1600kHz台のものは放送周波数帯の直上にあるため、バリコンを用いたラジオなら旧式のものでは可変範囲の余裕にあり受信できたが、現行機種ではソニーなどの一部のものに限られる。全搬送波単側波帯（電波型式はH3E）の上側波帯（USB）で送信しており、周波数は上側波帯で指定されるので一般的なラジオでは（1.5kHz低い）搬送波周波数に同調して受信する。モールス信号も同様（電波型式はA2A）でBFOなしのラジオでも受信できる。
詳細はラジオ#歴史を参照。
近年はネットメディアの台頭に伴い、民放ラジオ局は広告収入が減少しており、特に中波放送局はAM電波の特性上、送信施設に対する使用電力や土地の面積が大きく、施設の維持や更新に膨大な費用が掛かることで放送事業の継続に大きな負担となっていることから、2019年3月27日、日本民間放送連盟は既存の中波放送を2028年までに希望する局はFM放送に一本化できるよう、総務省が開催した有識者会議「放送事業の基盤強化に関する検討分科会（第4回）」で制度改正を要望した。
中波放送 日本
その後、北海道内のAMラジオ2局（HBCラジオ・STVラジオ）・ABS秋田放送を除く44局が2028年秋までに順次AM放送を停波または補完運用に変更し、FM局に転換することを2021年6月に発表した。
FM電波の特性上、送信アンテナや施設が小規模になり、低コストで済むメリットがある一方、送信範囲が狭くなるため、可聴エリア維持の為に多数の中継局を設置しなければならなかったり、今までAM放送で聴いていたリスナーのラジオ離れを引き起こしかねないデメリットもあるため、「簡単に転換出来る問題では無い」との指摘もある。実際にFM補完中継局の親局化構想に参加しなかった前述の3局は既存の放送エリアをほぼカバーするための設備投資に多額の費用を要することを理由として挙げている。
また、国土交通省は総務省の検討会の場で、路側通信に当たる「道路情報ラジオ」について、上記の民間放送事業者のFM転換により、中波放送の受信設備を積載する車両の減少が見込まれる事や豪雪災害などの災害時における情報提供に課題がある事などからFM放送帯域での通信事業への転換（FM路側通信システム）の検討を行っているとしている。
中波放送 日本
なお、NHKは放送法第15条において「あまねく日本全国において受信できるように（略）国内基幹放送を行う」ことが義務付けられているため、中波放送を継続するものの、ラジオ第2放送を2025年度に終了し、国内のラジオ放送事業を現行のラジオ第1放送とFM放送の2波への再編が検討されている。また、AFNは、在外米軍施設関係者への放送サービス提供という特性から、複数の米軍施設を有する東京と沖縄の中波放送は広域をカバー（沖縄はFMとのサイマル放送）、日本国内他地域では小出力の中波放送を継続している。
総務省は2023年8月、中波放送の停波を前にAMを一部地域で一時的に停止して影響を見極める「実証実験」を2024年2月1日より開始、全国の13社が参加することを発表した。
その5か月前である3月に「AM局の運用休止に係る特例措置に関する基本方針」を公表した。AMの休止にあたっては、FMの送信設備の整備やケーブルテレビ経由の再送信で「運用休止前の世帯・エリアカバー率が最大限維持できる」ことが前提としている。また、実証実験における一時停波で特例措置が適用された場合は、電波法における「正当な理由なく、無線局の運用を引き続き六月以上休止したときは総務相が免許を取り消せる」規定から免除される。
実証実験にあたり、13社が申し出を行い、2023年11月1日の免許更新ですべて認可された。その各局と取り組み方は以下の通り。
このうち全局休止にいたる山口放送は一斉停波ではなく、2024年2月から7月にかけて時期をずらしながら行った。また、長崎放送はNBCラジオ佐賀があるが、この佐賀エリアでの休止に踏み切った。これは佐賀エリアではFM補完放送の開始で95%以上がカバーできているのに対し、長崎エリアではそのカバーが間に合っていないため、「長崎エリアでは停波せず、佐賀エリアでは停波を行う」としている。この他、北陸放送は、申請時は中継局の休止を2024年4月に予定していたが、2024年1月に能登半島地震が発生したことにより、被災地域へ災害情報提供のため、休止の時期を8月に延期。9月には能登半島豪雨の発生で、休止していた中継局の一部を一時的に運用再開していた。
2025年には第2期の実証実験として、以下の22社が申し出を行い、2025年12月1日から2026年にかけて実施する。
2023年時点でAM局の運用休止に係る特例措置の申請を行わなかったラジオ事業者は「FM補完中継局が未整備であり、実証実験の要件を満たさない」「トンネル内のラジオ再放送設備の未整備」「ワイドFM対応受信機（カーラジオを含む）の未普及」「番組スポンサー・広告会社への説明を行うには時期尚早」であることなどを不申請の主な理由に挙げている。
中波放送 諸外国
1920年春、ウェスティングハウス電気製造会社の技術者フランク・コンラッドが実験局8XK（中波1200kHz、100W）で放送実験したものが母体となり、同年11月2日に世界初の商業中波ラジオ局KDKAが誕生した。
アメリカでは、連邦通信委員会規則（FCC Rules and Regulations）97条（Part97）「Radio Broadcast Services」の中の、Subpart A「AM Broadcast Stations」が中波放送を規定している。
超短波放送
超短波放送（ちょうたんぱほうそう）とは、超短波（VHF：Very High Frequency）を用いる放送で、周波数変調（FM）を使用するから、一般的にFM放送とも呼ばれる。
超短波放送 概要
国際電気通信連合（ITU）は、地域によって異なるが47 - 108MHzの間の周波数を放送用を含めた用途に分配している。このうち、ラジオ放送用には、ロシアなど旧ソビエト連邦構成各諸国を含む東欧を除く欧米の大半では87.5 - 108MHz、東欧では68 - 74MHz（うち74 - 76MHzはガードバンドのため使用不可）、日本では76.1 - 98.9MHz（2014年<平成26年>3月31日以前は90.0MHzまで、2025年<令和7年>5月17日までは94.9MHzまで）が割り当てられている。
周波数の特性上、送信所から到達する距離が短いため、国内放送、それもその中の一部の地域（日本での例は都道府県内、市区町村内など）を対象とした放送に用いられる。但し、VHFを反射するスポラディックE層（通称「Eスポ」）と呼ばれる特殊な電離層が、春から夏頃にかけての日中に突然出現し、普段聞くことの出来ない遠隔地の放送が受信できることはある。
1チャンネルの搬送波周波数間隔が200kHzあり、伝送できる周波数帯域が広く（占有周波数帯幅の許容値は200kHz）、S/N比が高くノイズに強いことやAMに比べて高音質のため主に音楽番組等が放送されている。音声信号の最高周波数は15kHzである。デメリットとしては、AM放送に比べて受信機側の消費電力が多く、電池を消耗しやすいことなどがあげられる。
超短波放送 概要
周波数変調（FM：Frequency Modulation）を使う。
FMを使うからVHF放送全般が「FM放送」「FMラジオ」などとよばれる。
また、多重技術を利用して音声多重放送（ステレオ放送）や補助通信業務（SCA：Subsidiary Communications Authority）と呼ばれる文字多重放送（文字放送）、独立音声放送、ファクシミリ、無線呼出し（ページング、いわゆる「ポケットベル」「ポケベル」）が実施できる。この内、ステレオ放送は標準的に実施される。欧米では無線呼出しに電気通信事業者が参入するなど放送事業者とは別の事業者がいわば相乗りする事例もある。
ノイズや混信に弱い中波放送から転換する例も多い。ヨーロッパでは狭い地域に多数の局が林立することから、第二次世界大戦直後の早い時期に転換が進みFM放送の普及が促進された。また、中波放送をサイマル放送することもあり、日本ではFM補完中継局、韓国では「標準FM放送」がある。
一部の国ではデジタル化対応が行われている。詳細はデジタルラジオ#放送技術の規格を参照。
超短波放送 アメリカ
FMの歴史は1933年12月26日にエドウィン・アームストロングが周波数変調の特許を取得して始まった。アームストロングは1937年には世界初のFM放送局W2XMNを開設して放送を行った。
事業として初の放送は1941年開局のテネシー州ナッシュビルのWSM-FMで、初の民間放送でもある。
1961年には連邦通信委員会（FCC）がFMのステレオ技術を規格化して数百のFM局が開局。連邦通信委員会（FCC）は1966年にはFMの放送内容をAMと分離することを決定し、FM放送の聴取者が増えるきっかけとなった。
超短波放送 日本
日本では、放送法第2条第17号に「30MHzを超える周波数を使用して音声その他の音響を送る放送（文字、図形その他の影像又は信号を併せ送るものを含む。）であって、テレビジョン放送に該当せず、かつ、他の放送の電波に重畳して行う放送でないもの」と、総務省令電波法施行規則第2条第1項第25号に「30MHzを超える周波数の電波を使用して音声その他の音響を送る放送（文字、図形その他の影像又は信号を併せ送るものを含む。）であつて、テレビジヨン放送に該当せず、かつ、他の放送の電波に重畳して行う放送でないもの」と定義している。つまり、VHFの上限の300MHzを超える周波数を使用するものであっても超短波放送という。放送法施行規則別表第5号第5放送の種類による基幹放送の区分（1）にもあるので、基幹放送の一種でもある。同表同区分（5）にはマルチメディア放送があり、その定義は「2値のデジタル情報を送る放送であつて、テレビジョン放送に該当せず、かつ、他の放送の電波に重畳して行う放送でないもの」であるので、デジタルによる音声放送は超短波放送としてではなくマルチメディア放送としても免許されうる。
引用の促音、拗音、送り仮名の表記は原文ママ
日本での放送用周波数は、諸外国と異なり、76.1 - 89.9MHzが割り当てられた。周波数間隔はオフセットにより100kHzである。
超短波放送 日本
90 - 108MHzは、日本ではFM放送の実験段階からすでにテレビジョン放送の1 - 3chとして使用されていた。この周波数帯は日本ではV-Low帯と呼ばれる。
NHK首都圏局（東京本部）のFM実用化試験放送が開始された1957年12月24日から1961年6月18日の放送までは、周波数が87.3Mc・1kWであったため、NHK総合の1chとの電波干渉は起こりにくかったが、1961年6月19日以後、出力増強により10kWに拡大するにあたり、電波干渉が起こることから周波数が82.5Mcに変更された。
この為、1ch（90 - 96MHz）をテレビ放送で使用していた関東広域圏等では、テレビの受信妨害になるとして86 - 89.9MHzは「ガードバンド」として使用できなかった（86.3MHzのFM GUNMAなど一部例外あり）。また、80.8 - 81.2MHzは軍用航空無線機の国際緊急周波数（243MHz）及びその近辺の1/3低調波に相当し、遭難通信妨害の原因になるため、同様に「ガードバンド」の扱いとして使用できない（上限がNHK-FM千葉の本局、下限がJ-WAVE本局。但し、ケーブルテレビ局でFMラジオの再送信を行う場合、周波数変換パススルーにてこの帯域が使われているケースも一部ある）。
超短波放送 日本
テレビ放送のデジタル化により空いたV-Low帯については、マルチメディア放送と分け合う形となり、FM放送をデジタル化することも検討されたが中止になってFM補完中継局とコミュニティ放送に90 - 94.9MHz（ワイドFM）が割り当てられた。
99 - 108MHzは広域放送・県域放送として行われるマルチメディア放送に割り当てられ、デジタル化したコミュニティ放送にも割り当てる予定であり、95 - 99MHzはFM放送との混信・干渉を避ける観点から「ガードバンド」と位置付けられ、原則として放送には使用しない方針であったものの、周波数使用が逼迫したことを受け95 - 99MHzがNHK第1のサイマル放送ほかに充てられる予定である。99.1 - 108MHzの使用予定は、現在全くない。
なお、放送用周波数が決定する以前に、65.51MHzを用い長岡市で長岡教育放送が設立されたが、これは免許上は固定業務の実用化試験局、つまり固定局に相当するものであり、電波法令上は同報通信であった。放送というより市町村同報無線の原型というべきものである。
超短波放送 日本
前述の通り、諸外国においては87.5 - 108MHz（目盛りは88 - 108）が使用されており、この周波数帯のみに対応したラジオを海外からの旅行者が日本へ持ち込んで受信したとしても、受信できる局が少ない・存在しないといったことが起きる。特に外国語放送においては、想定した聴取者に放送が届けられないことは大きな問題である。このうち、関東広域圏の一部を放送対象地域とするInterFM（現：interfm）は、2015年10月31日に受信環境の改善も兼ねて、従来の76.1MHzから89.7MHzへ周波数を変更した。
また、国外使用を想定していない日本仕様の日本車が中古車として海外に販売された場合、日本仕様のカーオーディオでは現地の放送が受信できないといった問題も発生する。コンバーターを装着することで対応が可能であるが、それでも一部の周波数は受信できないとされる。このため、ワールドバンドラジオメーカーは日本用に76 - 108MHzへの仕様変更を行う社が大半である。
地上基幹放送として日本放送協会（NHK）および民間放送事業者（一般に民放と呼ばれる私企業によるもののみではなく、NHKと放送大学学園以外の事業者を指す）が国内放送を実施している。これらの事業者は、全て特定地上基幹放送事業者である。
超短波放送 日本
FM補完中継局が設置される以前の放送対象地域による区分としては、NHKと民放による都道府県単位を対象とする県域放送および市区町村を対象とする民放によるコミュニティ放送がほとんどである。三以上の都府県を対象とする広域放送は、民放による外国語放送のみである。放送番組による区分としては、放送大学学園が実施していた大学教育放送以外は、総合放送である。
なお、放送大学学園により、関東広域圏（一部地域を除く）を対象とする放送大学として、1984年以来行ってきた地上波（FMラジオ・アナログ→地デジテレビ）による大学教育放送は2018年9月限りで取りやめ、2011年10月から開始されたBSデジタルテレビ・ラジオに一本化された。
県域放送については、沖縄県のNHK・民放各社の祖納、与那国、南大東、鹿児島県のNHKの宇検、大和、富山県の北日本放送の新川、砺波の各中継局では、中国・台湾・韓国・北朝鮮からの中波放送の混信が夜間に特に激しいため、中波放送の中継用にFM放送が使用されてきた。これらの中継局が効果的であることがわかり、都市部の難聴取対策や災害対策として、FM補完中継局が日本全国に普及した。
コミュニティ放送については、市町村が免許人となって中継局を設置できるように東北総合通信局が地上波テレビ放送の難視聴対策に利用されてきた受信障害対策中継放送（通称：ギャップフィラー）の制度の活用をはじめた。
超短波放送 日本
一時的な需要にこたえる臨時目的放送にも用いられる。オリンピック・国際博覧会などのイベント時に主催者が開設するイベント放送局と地震・津波などの災害が発生した場合に市区町村が開設する臨時災害放送局とがある。
コールサインは、NHKがJO*K-FM、JO*G-FM、JO*P-FM。学園はJOUD-FM。民放はJO*U-FM、JO*V-FM（県域放送）、JO*W-FM（外国語放送）、JOZZ#**-FM（コミュニティ放送）、JOYZ#**-FM（臨時目的放送）である（凡例：*は英字、#は数字）。
ステレオ放送はすべての局で常時実施されている。NHK-FMでは『ラジオ深夜便』の時間帯以外で放送されるニュース、緊急報道および高校野球中継以外は時報を含め実施していたが、2010年3月9日以降は一部地方放送局のローカルニュース以外となり、ローカルニュースも放送局単位で段階的にへ移行し、民放と同様に終日実施している。
超短波放送 日本
文字放送は、21世紀初頭の最盛期には東京、大阪、名古屋など8都府県のNHK-FM、全国FM放送協議会（JFN）系列の各局、東京のJ-WAVE、大阪のFM802、一部のコミュニティ放送などで実施していたが、インターネットや携帯電話の普及で文字情報が容易に入手できることとなったとして相次いで廃止。単体受信機も2007年時点で製造が打ち切られ、国内で最後まで文字放送を実施していたAIR-G'も2016年9月30日にサービスを終了した。このシステムは、カーナビに道路交通情報を提供するVICSに組み込まれ、全国のNHK-FMがデータを送信している。
独立音声放送は、TOKYO FMが東海大学付属望星高等学校の通信教育講座を実施したことが唯一の事例である。受信機は専用のものが貸与され一般に市販されることはなかった。無線呼出し（ポケベル）は、標準方式が制定されたもののポケベルそのものの需要減少が急で参入する事業者はなかった。ファクシミリについては、標準方式が策定されることもなかった。
超短波放送 日本
放送法施行規則別表第5号第5放送の種類による基幹放送の区分（6）は多重放送で、ア 超短波音声多重放送とイ 超短波文字多重放送がある。つまり法令上は文字放送や独立音声放送は超短波放送ではないので、地上基幹放送局の免許は超短波放送と同一の送信設備を用いても別の免許を要し、超短波放送事業者と別の事業者が参入することも可能である。実際にVICSの免許人は道路交通情報通信システムセンターである。無線呼出しやファクシミリについても実用化されることがあるならば、同様である。
なお、日本では実施されていないFM多重放送として、Radio Data System（RDS）と呼ばれるものが欧米で実施されている。
デジタル化は、テレビ放送のデジタル化により空いた周波数帯を利用することを想定し、実用化試験局による試験放送が行われたが、標準方式が策定されず本放送にも至らず、周波数帯はマルチメディア放送「NOTTV」・「i-dio」やFM補完中継局に割り当てられたが受信端末が普及せず終了した。
超短波放送 日本
なお、日本国外では、IBOC（In-Band On-Channel）方式による、既存のアナログFM放送にデジタル信号を重畳させる形で、「HD Radio」と称したデジタル放送が実用化されており、2006年末時点でアメリカ全土のラジオ局の90%が対応済みである。既存のアナログFM放送にデジタル信号を重畳させる方式のため、従来のアナログFMラジオ受信機はそのまま使用でき、デジタル対応受信機の場合は、デジタル信号が受信できなくなったら、自動的にアナログ信号の受信に切り替えて聴取できる機能を持つ。
一般的なFMラジオ受信機として、携帯型、据置型、カセット・CDとの一体型（ラジオカセットレコーダー）、カーオーディオが発売されている。
日本メーカーのものについては、1970年代以後に発売・製造された多くのFMラジオは、当時のアナログテレビの1 - 3チャンネルの音声が聴けるように76 - 108MHzをカバーする製品が多数存在し、それらはFM補完中継局の放送でも使用できる。また中国・台湾などの一部のメーカー、さらに通信機型のものでは、64 - 108MHzまでカバーするFMラジオも存在する。
超短波放送 日本
その他、au（KDDI・沖縄セルラー電話連合）が2003年12月発売したA5503SA（三洋電機製）を皮切りに、各携帯電話事業者からFM放送が聴ける携帯電話端末が発売されている。PHSではアステルからAT-15（東芝製）が発売されたことがある。また、一部のスマートフォンにおいてもFM受信機能が内蔵されている。
PSPやニンテンドーDSといったゲーム機でもゲーム機本体のバッテリーをエネルギーとして使用する受信装置が開発され、発売されている（ニンテンドーDS版は任天堂のライセンス商品ではない）。
iPod nano（第5世代・第6世代・第7世代）などのデジタルオーディオプレーヤーの一部においてもFM放送の受信機能が内蔵されている。
再放送をするケーブルテレビ局も多い。ケーブルテレビの場合は、直接受信をするときの本来の放送周波数とは異なる別の周波数で配信されることが多く、受信する際はFM放送が受信できるラジオのアンテナ端子に、ケーブルテレビ回線を分波（分配）する工事を要する。
再放送はJR東日本の新幹線、地下街や道路トンネルなどでも行われるが、ごく一部の実験試験局によるもの以外は免許が不要な微弱電波による。これについては個人の趣味やイベント会場での構内放送にあたるものを含めてミニFMを参照のこと。
超短波放送 日本
上述の通り日本では、300MHzを超える周波数を使用するものも超短波放送と呼ぶ。地上波による事例は無いが、衛星ラジオ放送などと呼ばれる衛星波によるものはある。変調方式もPCMなどのデジタル方式であり、FMによるものはない。
第1号は1991年に放送開始したセント・ギガ（後のクラブコスモ→WINJ）で放送衛星（BS）によるものであった。これは衛星基幹放送に相当する。BSデジタル放送が開始された2000年からの一時期、民放テレビキー局系BSラジオが存在したが、2011年10月以降はBSによる衛星基幹放送は学園の放送大学のみである。
また、デジタル技術を用いて音声や動画を移動体向けに放送するマルチメディア放送は、2010年までは法令に定義されていなかった。定義前にBSを用いて2004年に開始、2009年に終了したモバHO!は、音声放送としてモバイル放送が超短波放送の免許を取得していた。
現行制度であればマルチメディア放送に分類されるが、当時は動画放送は「音声放送に多重される影像」と解釈されたものなので衛星ラジオ放送の一種として掲げておく。
通信衛星（CS）による第1号は1992年に放送開始したミュージックバードなど6社であり、衛星一般放送に相当する。PCMによるのでCS-PCM音声放送と呼ばれた。現行の衛星一般放送ではPCMによるものは廃止されている。
1968年（昭和43年）
「超短波放送」が電波法施行規則に「30Mcを超える周波数の電波を使用して音声その他の音響を送る放送であつて、テレビジヨン放送に該当しないもの」と定義された。
郵政省（現：総務省）の超短波放送用周波数割当計画（現：基幹放送用周波数使用計画）が制定され、76.1Mcから89.9Mcを超短波放送に割り当てるものとされた。その第1弾として、大阪府と愛知・福岡両県に超短波放送の周波数が割り当てられた。
超短波放送に関する送信の標準方式が制定された。これにはモノラル放送のみではなくステレオ放送についても規定された。
1988年（昭和63年）
超短波音声多重放送及び超短波文字多重放送に関する送信の標準方式が制定された。この「超短波音声多重放送」とはステレオ放送のことではなく、独立音声放送のことであり、文字放送ともども規定された。
10月1日 - J-WAVE開局。
エフエム東京が独立音声放送による通信高校教育講座を開始した。
放送法での「超短波放送」の定義が現行のものとなった。
臨時目的放送が制度化され、イベント放送が規定された。
超短波放送 ノルウェー
ノルウェー政府は国内の地形特性の影響と対経費を勘案し、2017年末までにFMラジオ放送を廃止しDABへ完全移行した。これは世界初の試みとなる。
テレビジョン放送
テレビジョン放送（テレビジョンほうそう）とは、テレビジョン（テレビ）による放送である。
なお、本項において引用の促音・拗音の表記は原文のまま記載する。
テレビジョン放送 定義
日本の法令に定義するものには、放送法第2条第18号に「静止し、又は移動する事物の瞬間的影像及びこれに伴う音声その他の音響を送る放送（文字、図形その他の影像（音声その他の音響を伴うものを含む。）又は信号を併せ送るものを含む。）」がある。
総務省令電波法施行規則第2条第1項第28号にも同様に定義している。
電波法施行規則同条同項には関連する定義として
第28号の2 「標準テレビジヨン放送」とは、テレビジヨン放送であつて、高精細度テレビジヨン放送以外のものをいう。
第28号の3 「高精細度テレビジヨン放送」とは、テレビジヨン放送であつて、次に掲げるものをいう。
(1) 走査方式が1本おきであつて、一の映像の走査線数が1,125本以上のもの
(2) 走査方式が順次であつて、一の映像の走査線数が750本以上のもの
がある。
定義にみる通り、テレビジョン放送は、 標準テレビジョン放送と高精細度テレビジョン放送に大別される。
放送法施行規則では別表第5号第5放送の種類による基幹放送の区分に
(4) テレビジョン放送
ア 高精細度テレビジョン放送を含むテレビジョン放送
イ 標準テレビジョン放送
があり基幹放送の種別の一つである。