hotchpotch/wikipedia-multilingual-ir-pairs huggingface dataset:
カボチャ 食材
カボチャは、野菜として唐辛子、タマネギ、ピーマン、ネギ、カリフラワーとともに高血糖予防作用のあるα-グルコシダーゼ阻害作用の活性が認められ糖尿病治療食として有力であると示唆された。
皮がかたくて切りにくいので、ヘタもまわりから包丁の先を溝に沿って入れて切り分ける。ふつう種とわたは取り除く。煮物を作る際には皮を部分的に剥く。煮物にするときに皮をすべて剥いてしまうと、煮崩れしやすくなる。切り方は、放射状に縦に薄く切った櫛形切りにして天ぷらやソテーに使ったり、太い櫛形切りから細断して角切りにして煮物に使う。
日本かぼちゃは、水分が多くてねっとりした肉質で、煮物に向いており、出し味を利かせ薄味に仕立てると、カボチャ本来の味が生かせる。また、粉質の西洋かぼちゃは「栗かぼちゃ」ともよばれ、加熱すると甘味が強くほっくりした食感がある。
甘みの強い品種は菓子作りにも向いており、パンプキンパイやかぼちゃパン、南アメリカのフランや、タイの「サンカヤー・ファクトン」のようなプリンに加工される。
フランスではスープの材料として使われることが一般だが、南部ではパイやパンに料理される。アルゼンチンでは中をくりぬいたカボチャをシチューの具材にする。
カボチャは野菜の中でも保存性が高く、貯蔵しておいて冬場に食べることもできる。果実を丸ごと保存するときは、新聞紙で包んで、常温（10℃前後）で風通しの良い場所に置いておくと、1 - 2か月ほど保存できる。カットした場合は、内側から傷むため、種とわたを取り除いた後、ラップを密着させて包み冷蔵保存すれば3日 - 1週間程度は持つ。量が多くて食べきれないときは、加熱して潰してから使う分量に分けてラップで包んで冷凍保存すれば長期保存が利き、すぐにコロッケやスープにして使うことができる。
カボチャ 食材以外での利用
薬用とする部位は果実と種子で、果実は南瓜（ナンカ）、乾燥した種子は南瓜仁（ナンカニン）と称して生薬とする。果実は胃腸を温めて食欲を増進し、疲労倦怠、食欲不振に効果があるとされる。また種子は条虫、回虫駆除に用いられる。民間療法としては、果実は調理して食べるが、種子は1日量5グラムを600 ccの水で煎じて、3回に分けて服用する用法が知られている。また、種子を炒って殻を取り除いて食べても同様によいとも言われている。
牛や豚の飼料として使われる。大型品種のアトランティックジャイアントは西洋カボチャ系で、ハロウィンの時期にはくりぬいて「ジャック・オー・ランタン」の顔を作る際にも使われる。
観賞用のオモチャカボチャと呼ばれる品種はペポ種に属し、これは果実の形状や色が様々であるためハロウィンやクリスマスの飾りに利用される。また、アメリカで多く栽培される果実の大きなオレンジ色の品種もペポ種に属し、くりぬいてお化けの顔を掘ったりする。
カボチャ 生産
生産量は北海道が最も多く、次いで鹿児島県、茨城県が続く。一年中出回っているが、露地物の旬は夏である。鹿児島県産は5 - 6月と12月、茨城県産は6 - 7月、青森県・秋田県産が8月、北海道産は8月 - 11月頃に多く出回る。
日本における収穫量上位10都道府県（2016年）
このうちトンガでは、元々カボチャの栽培は行われていなかったが、気候がかぼちゃの生育に最適であることと、日本でカボチャの需要が多いにもかかわらず収穫の出来ない12月頃に収穫期を迎えることに目を付けた日本の商社が、1990年代にカボチャ栽培を持ち込んだ。その後、カボチャはトンガにとって、日本や大韓民国向けの主要輸出品目になり、栽培が推進されていった。
2010年に日本がトンガから輸入した産品の金額は7114万円だったが、そのうちの77.2%がカボチャを占めていたとする文献もあるが、公的な資料である財務省の貿易統計によると2010年のトンガからの輸入額の総額は、6926万1千円でこのうちがぼちゃが5495万2千円で79.3％であった。なお2020年には、総額3930万5千円、うちかぼちゃは478万4千円で12.0％と金額、比率とも大幅に減少している。
カボチャ 生産
日本への輸入量はニュージーランド産が最も多く、その他メキシコ、トンガが多い。海外品は通年輸入され日本市場の半分を占めているが、夏・秋は国産が出回るため、国内生産量が少なくなる11月 - 5月期に輸入品が多く出回る。
世界のカボチャ類（pumpkins, squash and gourds）の収穫量上位10か国（2019年）
国際貿易センターによれば、2019年のカボチャ類輸出量は172万7000トンで、1位がスペインの45万1000トン、2位がメキシコの23万8000トンとなっている。
メキシコは世界のカボチャ類輸出量第2位である（2019年時点）。
1980年代に日本からカボチャの種が導入され、ソノラ州を中心としたカボチャの生産は順調に拡大され、メキシコから日本向けの主要輸出産品の1つになっている。ただし、日本国内でのカボチャ需要が減少傾向にあることから、日本以外の国への輸出の動きが模索されている。
カボチャ 生産
メキシコで商業栽培されているカボチャ類は、以下の5種。
メキシコでは、セイヨウカボチャ種とニホンカボチャ種、その他の種類のカボチャを混在して「カラバサ（calabaza）」と呼称しており、これはメキシコ農畜水産農村開発食料省（SAGARPA）の統計においても同様である。
ソノラ州のカボチャ類作付面積および生産量のは、メキシコ全土の約83%（2019年）を占める最大のカボチャ類生産州となっている。
メキシコのカボチャ類栽培は、1980年前後より日本の青果物専門商社や卸売業者が、種苗メーカーとともに日本国外の産地開発に乗り出した際に始まったものであり、メキシコで栽培されている主な品種としては、味平、味皇、こふき、えびす、みやこ、くりゆたか7などであり、生産される品種は日本市場に合わせたものとなっている。
NTT東日本
NTT東日本株式会社（エヌティティひがしにほん、英: NTT EAST, Inc.）は、東京都新宿区に本社を置く、地域電気通信事業を業とする大手電気通信事業者。NTTの完全子会社で、NTTグループ主要8社の一つ。
日本電信電話株式会社等に関する法律（NTT法）に基づき、日本電信電話株式会社（現: NTT株式会社）の完全子会社として、東日本地域において地域電気通信事業を経営することを目的に、東日本電信電話株式会社（ひがしにっぽんでんしんでんわ、英: NIPPON TELEGRAPH AND TELEPHONE EAST CORPORATION）の商号で設立された株式会社（特殊会社）である。2025年7月1日より現商号に変更された。ただし、NTT法で定義される会社の法令上の名称としては、引き続き「東日本電信電話株式会社」が用いられる。
NTT東日本 概要
1999年7月1日、旧・日本電信電話（NTT）の再編成によるNTTの持株会社化に伴い、関東・甲信越以北の1都1道15県での通信事業を承継する形で、東日本電信電話株式会社（通称: NTT東日本）として発足（西日本についてはNTT西日本が管轄）。
NTT東日本 概要
日本電信電話株式会社等に関する法律（通称「NTT法」、1984年12月25日 法律第85号）により、当社は、東日本（北海道・青森県・岩手県・宮城県・秋田県・山形県・福島県・新潟県・茨城県・栃木県・群馬県・埼玉県・千葉県・東京都・神奈川県）、中日本のうち、甲信地方（山梨県・長野県）において、地域電気通信業務（同一の都道府県の区域内における通信を他の電気通信事業者の設備を介することなく媒介することのできる電気通信設備を設置して行う電気通信業務）を営むものとされており、業務区域のほぼ全域が東日本に属している都道県の範囲に及ぶ。当社は「事業を営むに当たつては、常に経営が適正かつ効率的に行われるように配意し、国民生活に不可欠な電話の役務のあまねく日本全国における適切、公平かつ安定的な提供の確保に寄与」し「公共の福祉の増進に資するよう努めなければならない」とされており、電気通信事業法および同施行規則により、基礎的電気通信役務（固定電話・公衆電話・緊急通報、いわゆるユニバーサルサービス）を業務区域内の離島を含めた全ての市町村を対象に提供する義務を負っている。
法律が定める地域電気通信業務に加え、総務大臣の認可を受け、「地域会社の目的を達成するために必要な業務」、「地域電気通信業務を営むものとされた都道府県の区域以外の都道府県の区域において行う地域電気通信業務」、「地域電気通信業務を営むために保有する設備若しくは技術又はその職員を活用して行う電気通信業務その他の業務」を営むことができるとされている。
本社所在地は東京都新宿区西新宿三丁目19番2号。本社社屋は高層棟、低層棟からなり、隣接する東京オペラシティとは山手通りをまたぐように連絡通路で繋がっている。この本社社屋は、NTT再編成以前はNTTの本社所在地であった（持株会社となった時点のNTTの本社社屋は、NTT再編成以前にNTT関東支社があった東京都千代田区大手町二丁目3番1号逓信ビル。その後、2013年12月24日、東京都千代田区大手町一丁目5番1号 大手町ファーストスクエア イーストタワーに移転）。
下記営業エリア内における同一都道県内完結の市外通話および市内通話などの固定電話サービス、ならびにIP網サービス（フレッツ）を行う。
発足と同時に、NTTブランドの電話機の販売元を継承している（西日本エリアでも、製造販売元・認証取扱業者として「東日本電信電話株式会社」と技適表示のシールに表示される）。
NTTグループのCI刷新に伴い、2025年7月1日にNTT東日本株式会社へ商号変更した。
NTT東日本 営業エリア
事業地域の扱いは、行政上の地区と異なる場所がある。例えば茨城県古河市・坂東市（生子、生子新田、逆井、菅谷および山に限る）・猿島郡・埼玉県加須市北川辺地区は、市外局番が0280であり事業地域は栃木支店扱い。
一方で、市外局番や通話料金の算出が行政上所属する地域とは異なるが、事業地域は行政上所属する地域での扱いとなるケースがある。
例えば神奈川県座間市相模が丘一丁目および五丁目・相模原市南区（磯部、新磯野一丁目および三丁目から五丁目まで、新戸、相武台、相武台団地、相模湖地区ならびに藤野地区を除く）が、市外局番（042-7）は東京支店の管轄で、通話料金の算出も東京都扱いであるが、事業地域では神奈川県扱いとなる。なお、相模原市緑区の相模湖地区ならびに藤野地区は八王子MAの市外局番（042-6）のため、東京支店の管轄で、通話料金の算出も事業地域も東京都扱いとなる。
NTT東日本 営業エリア
逆に、市外局番や通話料金の算出が行政上所属する地域での扱いだが、事業地域は行政上所属する地域とは異なるケースもある。
例えば、東京都町田市が、市外局番（042-7）は東京支店の管轄で、通話料金の算出も東京都扱いだが、事業地域では神奈川県扱い。
静岡県については、東西分割の検討段階でNTT東日本の営業エリアに組み込む検討もされたが、名古屋（愛知県）と同じNTT東海のエリアであったことや、東西地域会社間で利用者数や資産規模などを均一に揃えるという意図から、NTT西日本の営業エリアとされた経緯がある。ただし、熱海市と裾野市のそれぞれ一部区域のみは例外としてNTT東日本の営業エリアである。
なお、静岡県田方郡函南町にはNTT東日本伊豆病院が存在するが、同病院はNTT西日本エリアである。
NTT東日本 組織
本社
営業推進本部 販売企画部、営業部、事業推進部
ビジネスイノベーション本部 マーケティング部、カスタマーリレーション部、バリュークリエイト部、フロントサポート部、地方創生推進部
ネットワーク事業推進本部 設備企画部、エンジニアリング部、サービス運営部、高度化推進部、ネットワークセキュリティ推進室
経営企画部 広報室
デジタル革新本部 デジタルデザイン部、デジタルイノベーション部、企画部、資材調達センタ、国際室
総務人事部 広告表示審査室、サステナビリティ推進室、医療·健康管理センタ
財務部
監査役室
先端テクノロジー部
相互接続推進部
情報セキュリティ推進部
ビジネス開発本部
内部監査部
NTT東日本 組織
事業部（6）、支店（29）
東京事業部
東京南支店（東京都中央区銀座八丁目2番7号）
東京北支店（東京都新宿区北新宿一丁目5番1号）
東京東支店（東京都台東区上野五丁目24番11号）
東京武蔵野支店（東京都府中市八幡町一丁目1番地）
東京西支店（東京都立川市錦町四丁目11番5号）
山梨支店（山梨県甲府市青沼一丁目12番13号）
神奈川事業部
神奈川支店（神奈川県横浜市中区山下町198番地）
川崎支店（神奈川県川崎市川崎区宮前町8番地6）
神奈川西支店（神奈川県藤沢市朝日町1番地6）
千葉事業部
千葉支店（千葉県千葉市美浜区中瀬一丁目3番地）
千葉西支店（千葉県船橋市湊町二丁目6番33号）
茨城支店（茨城県水戸市北見町8番8号）
埼玉事業部
埼玉支店（埼玉県さいたま市浦和区常盤五丁目8番17号）
埼玉南支店（埼玉県川口市西青木二丁目3番11号）
埼玉西支店（埼玉県川越市仲町八丁目3番地）
栃木支店（栃木県宇都宮市東宿郷四丁目3番27号）
群馬支店（群馬県高崎市高松町3番地）
長野支店（長野県長野市大字南長野新田町1137番地5）
新潟支店（新潟県新潟市中央区東堀通七番町1017番地1）
宮城事業部
宮城支店（宮城県仙台市若林区五橋三丁目2番1号）
福島支店（福島県福島市山下町5番10号）
岩手支店（岩手県盛岡市中央通一丁目2番2号）
青森支店（青森県青森市橋本二丁目1番6号）
山形支店（山形県山形市薬師町二丁目18番1号）
秋田支店（秋田県秋田市中通四丁目4番4号）
北海道事業部
北海道支店（北海道札幌市中央区大通西十四丁目7番地）
北海道南支店（北海道函館市東雲町14番8号）
北海道北支店（北海道旭川市十条十丁目2491番地1）
北海道東支店（北海道帯広市東三条南十二丁目2番地）
※カッコ内は支店所在地 
（2022年9月9日 現在）
NTT東日本 沿革
記述中、日本電信電話は「NTT」、東日本電信電話は「NTT東日本」、西日本電信電話は「NTT西日本」と略記する。
1999年（平成11年）
7月1日 NTT再編成に伴い、 東日本電信電話株式会社（通称: NTT東日本）設立・営業開始。初代社長：井上秀一。
7月12日 INSネット64を対象に1回線で2つの電話番号が利用可能な「i・ナンバー」及び話中や不在時に応答録音できる「マジックボックス」を提供開始する。
7月31日 電話の移転や各種サービス等の注文、問い合わせを電話で受けている「116」の営業を、土曜・日曜・祝日も開始する。
8月3日 優先接続制度の導入にあたり、必要となる事業者識別用の電気通信番号について「0036」の指定を受ける。
11月1日 INSネットユーザが、インターネットに接続するための通信が使い放題となる完全定額制サービス「IP接続サービス」の試験提供を開始する。
11月17日 NTT、NTT東日本、NTT西日本は、中期経営改善施策（2000 - 2002年度）を公表する。
販売業務・営業窓口業務・電話受付業務（116）・料金業務・故障受付業務（113）の拠点数を3分の1程度に削減、NTT東日本及びNTT西日本は、2001年度から3年間新規採用を凍結等
12月下旬 ADSL接続サービスの試験提供を開始する。
NTT東日本 沿革
2000年（平成12年）
4月14日 ビジネスユーザ向けの新しい光サービス「ワイドLANサービス」を提供開始する。
7月17日 ISDN回線によるIP接続サービス「フレッツ・ISDN」を本格提供開始する。
9月12日 「フレッツ・ISDN」を利用し、企業等のプライベートネットワークを構築できるサービス「フレッツ・オフィス」を提供開始する。
9月20日 電話をかけた相手が話し中の際、簡単なダイヤル操作で登録しておくと、話が終了した時点でその旨を音声で知らせる「空いたらお知らせ159」、及び簡単なダイヤル操作により最後にかかってきた相手の電話番号等を音声で知らせる「ナンバーお知らせ136」を提供開始する。
9月22日 「中期経営改善施策」の一環として、2000年度及び2001年度において「希望退職」を実施することを公表する。（両年度で計3,000人程度）
10月1日 通話区域間距離が20kmを超える県内市外通話料金の値下げを実施する。上位3電話番号通話料金割引サービス「ケンタくん」、企業単位通話料金割引サービス「ワリマックス」、事業所単位通話料金割引サービス「ワリビッグ」、学校向け特別料金割引サービス「i・スクール」を本格提供する。
NTT東日本 沿革
10月16日 INSネット64及びINSネット64・ライトを対象に提供している市内定額型割引サービス「i・アイプラン」を加入電話利用のユーザにも拡大して、提供開始する。
10月31日 光サービス「メガデータネッツ」を提供開始する。
12月8日 「INSネットサービス」の契約回線数が、全国（NTT西日本エリア含む）で1,000万回線を突破する。
12月26日 インターネット向け試験サービスとして提供中の「ADSL接続サービス」を本格提供するとともに、地域IP網を利用した「フレッツ・ADSL」を提供開始する。光加入者回線をアクセスラインとした定額制インターネット向け高速サービス「光・IP通信網サービス」を試験サービスとして提供開始する。
NTT東日本 沿革
2001年（平成13年）
1月10日 市内通話料金を3分9円（税抜）に値下げする。
1月11日 県内市外通話料金割引サービス「スーパーケンタくん」、県内市外上位5電話番号通話料金割引サービス「ケンタくん5」を提供開始する。
2月20日 「0120」または「0800」から始まる電話番号を利用した通話料金を着信者が負担するサービス「フリーアクセス」、「0570」から始まる電話番号を利用して、より効率的な電話受付などを可能とするサービス「ナビアクセス」、「0570」から始まる電話番号を利用して、インターネット・サービス・プロバイダのアクセスポイントの効率的な運用を可能とするサービス「APナビ」を提供開始する。
3月13日 光ファイバを利用して高速のイーサネットMANを実現する網型通信サービス「メトロイーサ」を提供開始することとし、総務大臣に認可申請等を行う。
3月16日 通話料着信者払いサービス「フリーアクセス」に「番号ポータビリティ」を導入することとし、総務大臣に認可申請を行う。
3月末 「ナンバー・ディスプレイ」の契約回線数が、全国（NTT西日本エリア含む）で500万回線を突破する。
5月1日 優先接続制度が導入される。
NTT東日本 沿革
優先接続制度は、郵政省「優先接続に関する研究会」及び郵政省「優先接続導入に関する研究会」の内容を受け、NTT東日本及びNTT西日本が電話会社選択サービス「マイライン」と電話会社固定サービス「マイラインプラス」として提供
5月1日 市内通話料金を3分8.5円（税抜）に値下げする。
6月29日 家庭の電話機等から、情報検索やメールの送受信等のインターネットサービスが利用できる「Lモード」サービスを提供開始する。
7月26日 加入電話及びINSネットサービスの付加機能として、契約者・メンバ間等で音声メッセージの録音・再生ができる「ボイスボックス」サービスを提供開始する。
8月1日 加入者光ファイバを利用し、インターネットに高速で接続する定額制サービス「Bフレッツ」を本格提供する。
8月10日 インターネット向け完全定額制サービス「フレッツ・ISDN」の契約回線数が、全国（NTT西日本エリア含む）で100万回線を突破する。
10月25日 NTT、NTT東日本、NTT西日本は、2001年（平成13年）3月の「e-Japan重点計画」、「規制改革推進3か年計画」を踏まえ、「当面の経営課題に対するNTTの取り組み」を公表する。
NTT東日本 沿革
11月1日 SONET/SDHインタフェースによる超高速専用サービス「メトロハイリンク」を提供開始する。「Bフレッツ」に、企業等のビジネスユーザの利用に対応した「ビジネスタイプ」を提供開始する。
11月22日 NTT、NTT東日本、NTT西日本は、「当面の経営課題に対するNTTの取り組み」（2001年10月25日報道発表）において別途公表することとしていた、「NTT東西の構造改革について」を公表する。
社員の約6割を地域単位に設立したアウトソーシング会社へ移行
51歳以上の社員に対し、NTT東日本を退職しアウトソーシング会社に再雇用する仕組みを導入（再雇用者の賃金水準は地域別に▲15%～▲30%ダウン）
12月10日 インターネットを利用した新たなビリングサービス「@ビリング」を提供開始する。
12月25日 「フレッツ・ADSL8Mタイプ」及び「フレッツ・ADSL（電話回線と共用しない場合）とマイラインプラスとのセット割引」を提供開始する。
NTT東日本 沿革
2002年（平成14年）
2月12日 新規契約時の施設設置負担金の支払いを要せず、月々の基本料に一定額を加算する「加入電話・ライトプラン」を提供開始する。
3月1日 「スーパーワイドLANサービス」を提供開始する。
3月12日 プライベートグループを構築することにより簡易にグループ内での通信を可能とするサービス「フレッツ・グループアクセス」を提供開始する。
3月15日 ユーザがDSLサービスの利用を検討する際の参考情報として活用できる「電話回線の線路情報」をユーザ側からでも把握できるよう、NTT東日本ホームページから情報提供を開始する。
5月1日 「NTT東西の構造改革について」に基づき、NTT東日本の機能を企画・戦略、設備構築・管理、サービス開発、法人営業等に特化し、注文受付、設備保守・運営、故障修理等の業務を各都道県単位の新会社へアウトソーシングする。
都道県域会社：営業系「（株）NTTサービス○○」・設備系「（株）NTTエムイー○○」・共通系「（株）NTTビジネスアソシエ○○」（○○は「都道県名」）
6月 ユーザ要望に応じた占有ネットワークを構築することにより、自治体や大規模企業等が複数拠点間で大容量（ギガクラス）のデータ伝送を可能とする、超高速専用サービス「スーパーハイリンク」を提供開始する。
6月1日 「Bフレッツ」に、「ニューファミリータイプ」を提供開始する。
NTT東日本 沿革
6月6日 無線LAN技術を利用し、自宅と同様の環境で外出先でもインターネットの利用や、企業等へのリモートアクセスが可能になるサービス「Mフレッツ」を、東京・北海道にて試験提供開始する。
6月25日 2代目社長に三浦惺が就任する。
7月3日 「ナンバー・ディスプレイ」のオプションサービスとして、電話に出る前に発信電話番号とともに会社名や名前等を表示する「ネーム・ディスプレイ」を提供開始する。
8月1日 「フレッツ・ADSL」、「Bフレッツ」のユーザ向けに、ユーザ相互間で音声だけでなく映像、データ等の多彩な通信を利用できる「フレッツ・コネクト」を本格提供する。
11月8日 「フレッツ・ADSL モア」（下り最大概ね12Mbps）を提供開始する。
11月11日 IT戦略本部を中心として策定されたe-Japan計画に対応し、電子自治体の実現等を中心としたe-Japanビジネスに対する営業体制を強化するため、全17支店にe-Japan推進室、本社にe-Japan推進部を設置する。
NTT東日本 沿革
2003年（平成15年）
1月1日 「Mフレッツ」を本格サービスとして提供開始する。
7月1日 拠点ごとに低速から高速まで柔軟に帯域を選択し、県内均一料金で経済的に拠点間のネットワークを構築したいというユーザの要望に応えるため、新たなイーサネットVPNサービス「フラットイーサ」を提供開始する。
7月11日 企業向けメニュー「Bフレッツ アドバンスドサポート」を提供開始する。
7月22日 「フレッツ・ADSL モアII」（下り最大概ね24Mbps）を提供開始する。
7月29日 NTT東日本及びNTT西日本は、社団法人日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）との間で「Jリーグネットワークパートナー契約」を締結したことを公表する。
9月18日 企業向けメニュー「フレッツ・ADSL アドバンスドサポート」を提供開始する。
9月18日 企業向けメニュー「フレッツ・ADSL ビジネスタイプ」を提供開始する。
10月21日 携帯電話・PHSから「フリーアクセス」への接続を開始する。
10月23日 固定電話・公衆電話からIP電話（050番号）への通話サービスを提供開始する。
10月29日 法人ユーザの多様化するニーズ等に応えることを目的に、「法人向けIP電話サービス」を提供開始する。
サービスの特徴：固定電話相当の音声品質、加入電話と同様の「0AB～J」の電話番号によるサービス提供等
NTT東日本 沿革
11月1日 オフィスビル・テナントビル向けメニュー「Bフレッツ ビルタイプ」を提供開始する。
12月1日 設備的な都合により「Bフレッツ マンションタイプ」の提供が困難なビル・マンション等に、加入者光ファイバと26GHz帯無線周波数を用いたFWAシステムを組み合わせた「Bフレッツ ワイヤレスアクセスタイプ」を提供開始する。
12月17日 「フレッツ・ADSL モアII」について、下り最大伝送速度を最大概ね24Mbpsから最大概ね40Mbpsへと高速化を図る。
NTT東日本 沿革
2004年（平成16年）
1月21日 通話料金割引サービス「ワリマックス・プラス」を提供開始する。
2月26日 「Bフレッツ」を利用しリモートアクセス環境を容易に構築可能とするサービス「フレッツ・アクセスポート」を提供開始する。
4月1日  NTT東日本が設定した料金による固定電話から携帯電話への通話サービスを提供開始する。
携帯電話番号（「090/080－C～K」）の前にNTT東日本の事業者識別番号（0036）をダイヤルする
7月1日 本社等組織の大幅な見直しを実施する。
本社組織について、「コンシューマ事業推進本部」「ビジネスユーザ事業推進本部」「ネットワーク事業推進本部」の3事業推進本部の設置、東京支店でアカウントしている一部のユーザを「ビジネスユーザ事業推進本部」に移行等
8月6日 「フレッツ・ADSLモアIII」（下り最大概ね47Mbps）を提供開始する。
9月1日 通話料金の低廉化ニーズ及び固定電話並みの高品質なIP電話サービスの需要の高まりに応えるため、「Bフレッツ マンションタイプ」を利用のユーザ対象に、集合住宅向けIP電話サービス「ひかり電話」を提供開始する。
11月30日 「Bフレッツ ハイパーファミリータイプ」を提供開始する。
12月1日 「フレッツ・スポット」を提供開始する。
NTT東日本 沿革
2005年（平成17年）
1月1日 基本料（回線使用料）の値下げ、プッシュ回線の付加機能使用料の廃止を実施、通話料割引サービス「イチリッツ」を提供開始する。
1月20日 従来、磁気カード公衆電話とICカード公衆電話の2種類の公衆電話によるサービスを提供していたが、2006年3月末までに順次、磁気カード公衆電話へ一本化することを公表する。（2006年3月末完了）
2月1日 「116」の営業時間を4時間延長し、午前9時から午後9時までとする。
2月1日 IP電話サービス「ひかり電話」を戸建住宅向けに提供開始する。
3月1日 総務省情報通信審議会の答申を踏まえて、関係各方面への影響等に配慮し、施設設置負担金を見直し、値下げを実施する。
施設設置負担金 現行：72,000円 → 値下げ後：36,000円（税抜）
4月1日 「法人向けIP電話サービス」の名称を「ひかり電話ビジネスタイプ」に変更する。
5月末 「Bフレッツ」が、NTT東日本エリアで100万契約を突破する。
6月28日 3代目社長に髙部豊彦が就任する。
7月1日 収益力・コスト競争力の強化を図るため、都道県域会社等の見直しを実施する。
都道県域におけるアウトソーシング会社3社（営業系・設備系・共通系）を都道県域単位に統合するとともに、支店の法人営業業務等を新会社へ委託。
東京エリアについては、5ブロックエリア単位の会社編成とする。
12月1日 「フレッツ・ADSL エントリー」（下り最大概ね1Mbps）を提供開始する。
2006年（平成18年）
1月17日 総務大臣に対し、ユニバーサルサービス（基礎的電気通信役務）の日本全国における安定的な提供を確保するため、ユニバーサルサービス基金制度による交付金の交付を受けられるよう、適格電気通信事業者の指定の申請を行う。
4月末 「Bフレッツ」が、NTT東日本エリアで200万契約を突破する。
5月8日 「ひかり電話オフィスタイプ」を提供開始する。
7月6日 「ひかり電話A(エース)」を提供開始する。
10月1日 故障修理派遣について、土日・祝日にも実施する。
11月30日 「Lモード」の新規申込み受付を終了する。
現在「Lモード」を契約のユーザは、当面、サービスを継続して利用可能
今後のユーザの利用状況等を勘案し、2009年度末を目途にサービス終了を検討
12月11日 「Bフレッツ」と「フレッツ・ADSL」の契約数が逆転する。
12月20日 契約者（ホスト）が事前に希望日時と会議参加者（メンバ）の電話番号等を登録することにより音声会議ができる「でんわ会議」サービスの提供を終了する。
2007年（平成19年）
1月10日 「Bフレッツ」が、NTT東日本エリアで300万契約を突破する。
「Bフレッツ」は提供開始後、3年10ヵ月をかけて100万契約、その後11ヵ月で200万契約、そして8ヵ月で300万契約を達成
1月31日 「APナビ」「ナビアクセス」の新規申込み受付を終了する。
既に「APナビ」「ナビアクセス」を契約中のユーザは、当面、サービスを継続して利用可能
その後のユーザの利用状況等を勘案し、サービス終了を検討
1月 電話料金等について、クレジットカードによる支払いの取り扱いを開始する。
2月1日 「ユニバーサルサービス料」が設定される。
NTT東日本・NTT西日本も含めて約50社の電気通信事業者が対象で、ユーザは1番号当り月額7円（税抜）を負担する
3月31日 ユーザ自身によるダイヤル操作で電話番号を調べることができる「あんないジョーズ」サービスの提供を終了する。
5月15日 18時44分から翌日1時35分まで、東京都23区、神奈川県、千葉県、埼玉県以外のBフレッツ、フレッツ・ADSL、フレッツ・ISDN、ひかり電話に大規模障害が発生する。フレッツサービス合計約239万契約、ひかり電話約50万契約（再掲）が影響を受ける。
7月1日 番号案内サービス（104番）において、案内した電話番号へそのまま接続する「DIAL 104」サービスを提供開始する。
NTT東日本 サービス・商品
（2007年1月1日 現在）
（2009年2月1日 現在）
（2009年2月1日 現在）
（2009年2月1日 現在）
（2007年1月1日 現在）
（2007年1月1日 現在）
NTT東日本 産学官連携
2001年（平成13年）6月22日 - 三菱商事株式会社、三菱電機株式会社、東京工科大学と共に、生体認証技術（バイオメトリクス）利用による「未来型キャンパスモデル」構築のためのビジネス・コンソーシアムを設立した。
NTT東日本 グループ会社
1999年（平成11年）7月1日に実施された、NTTの再編成によりNTTの各グループ会社は、NTT（持株会社）、NTT東日本、NTT西日本、NTTコミュニケーションズにそれぞれ帰属することとなった。NTT東日本においては、2005年（平成17年）7月1日に都道県域会社3社（営業系・設備系・共通系）を統合した。また、2006年（平成18年）6月30日にはグループ内の更なる効率的運営を図ることから、テルウェル東日本（株）がNTT東日本の子会社になった。更に2006年（平成18年）8月1日には、NTTグループ中期経営戦略推進の一環として、（株）ぷららネットワークス（現・（株）NTTぷらら）がNTTコミュニケーションズの子会社になった。2014年（平成26年）7月1日には、都道県域会社を4つのブロックに統合した。これらにより、NTT東日本が直接出資するグループ会社は、24社（2014年7月1日時点）となっている。
総合会社（4社）
（株）NTT東日本-南関東 - 設立年月：2002年5月、NTT東日本出資比率：100%
（株）NTT東日本-関信越 - 設立年月：2005年7月、NTT東日本出資比率：100%
（株）NTT東日本-東北 - 設立年月：2005年7月、NTT東日本出資比率：100%
（株）NTT東日本-北海道 - 設立年月：2005年7月、NTT東日本出資比率：100%
NTT東日本 グループ会社
テレマーケティング分野（2社）
（株）NTTネクシア - 設立年月：1986年1月、NTT東日本出資比率：85%
（株）NTT東日本サービス - 設立年月：2014年4月、NTT東日本出資比率：100%
情報通信エンジニアリング分野（5社）
（株）NTT-ME - 設立年月：1988年3月、NTT東日本出資比率：100%
アイレック技建（株） - 設立年月：1987年6月、NTT東日本出資比率：52%
NTTレンタル・エンジニアリング（株） - 設立年月：1985年12月、NTT東日本出資比率：49%
NTTブロードバンドプラットフォーム（株） - 設立年月：2002年7月、NTT東日本出資比率：33%
SI・情報通信処理分野（3社）
NTTテレコン（株） - 設立年月：1988年2月、NTT東日本出資比率：51%
日本テレマティーク（株） - 設立年月：1985年3月、NTT東日本出資比率：50%
（株）NTTメディアクロス - 設立年月：2000年3月、NTT東日本出資比率：40%
不動産分野（2社）
（株）NTTル・パルク - 設立年月：1985年12月、NTT東日本出資比率：100%
（株）NTT東日本プロパティーズ - 設立年月：2008年6月、NTT東日本出資比率：90%
NTT東日本 グループ会社
金融・カード分野（1社）
（株）NTTカードソリューション - 設立年月：1984年6月、NTT東日本出資比率：69%
「テレカ」はこの会社の登録商標である。過去に存在したユーカードの対応も行っている。
電話帳ビジネス分野（1社）
NTTタウンページ（株） - 設立年月：2012年7月、NTT東日本出資比率：100%
国際分野（1社）
* NTTベトナム（株） - 設立年月：1996年12月、NTT東日本出資比率：85%
移動体通信分野（1社）
* 日本空港無線サービス（株） - 設立年月：1977年8月、NTT東日本出資比率：100%
ファシリティマネジメント・福利厚生分野（1社）
テルウェル東日本（株） - 設立年月：2001年4月、NTT東日本出資比率：91%
その他の分野（4社）
（株）アイ・エス・エス - 設立年月：1986年10月、NTT東日本出資比率：45%
NTTスポーツコミュニティ（株） - 設立年月：1998年12月、NTT東日本出資比率：40%
NTT空間情報（株） - 設立年月：2011年4月、NTT東日本出資比率：60%
（株）NTTDXパートナー - 設立年月：2021年3月、NTT東日本出資比率：100%
NTT東日本 テレビCM
NTT東日本としてのテレビCMの放映は東日本エリア内のみだが、公式サイトを通じて全国で視聴できる。
現在の出演者
長澤まさみ - （木村と共演、現在は、NTT西日本のCMに出演）
以前の出演者
イチロー - NTT西日本およびNTTグループのCMにも出演、CM内容はそれぞれ異なる
松岡茉優
川島海荷 - フレッツ光
田中要次 - フレッツ光
新垣結衣 - フレッツ光
佐藤健 - モバイルWi-Fiルータ「光ポータブル」
大友康平 - フレッツ光「光iフレーム2」
SMAP（東西分割前の旧NTTから引継ぎ。後にソフトバンクのCMに出演）
中居正広 - フレッツ光
木村拓哉
稲垣吾郎 - フレッツ光
草彅剛
香取慎吾 - フレッツ光
杉本哲太 - ウルトラ40th on FLET'S
原沙知絵 - フレッツ光（中居と共演）
古田新太 - フレッツ光（中居と共演）
佐原弘起（子役） - ウルトラ40th on FLET'S（杉本と共演）
花原照子 - 企業CM（新垣の祖母役）
並木史朗 - 企業CM（新垣の父親役）
山崎美貴 - 企業CM（新垣の母親役）
神田山陽 - フレッツ光
吉岡秀隆 - 本人出演は無く、ナレーション担当
黒木瞳 - Lモード
滝口順平 - 『恐竜探検隊ボーンフリー』のキング・バトラー（声）担当。2001年の「移動用通信」にて。
NTT東日本 テレビCM
ほか
コマーシャルソング
槇原敬之 - 「僕が一番欲しかったもの」、「遠く遠く～'06ヴァージョン」、「I got a friend.」、「どんなときも。'07」「Love was sleeping.」「LOVE LETTER」
Mr.Children - 「旅立ちの唄」「365日」
PhilHarmoUniQue - 「優しい響き」
いきものがかり - 「SAKURA」～DENPO115
SMAP - 「エイトマンのテーマ（替え唄バージョン）」
SMAP 他 - 「旅立ちの日に」
水谷紹 - 「オサゲします」
ハリー・ニルソン - 「Everybody's Talkin'（うわさの男）」
エルトン・ジョン - 「僕の歌は君の歌」
スピッツ - 「みなと」「見っけ」
ほか
NTT東日本 提供番組
（2025年9月現在）
全国ネット番組においての提供表示は「NTT東日本・NTT西日本」として提供される。従ってNTT西日本の担当地域では原則として同社のCMに差し替えられる。一方、民放BS・CS放送ではNTT東日本単独の提供番組が存在し、西日本地域でも東日本のCMが見られることがある。
現在はラジオのみ
日本テレビ系列
マジカル頭脳パワー!!→週刊ストーリーランド→ウルトラショップ
THE・サンデー
水曜ドラマ (2000年代後半 - 2018年9月まで、2018年10月からTikTokに交代。)
行列のできる相談所
news zero 隔日
TBSテレビ系列
金曜ドラマ (現在はソフトバンク→森永乳業→Airdogに交代。)
スーパーフライデー
どうぶつ奇想天外!
総力報道!THE NEWS
サンデーモーニング
機動戦士ガンダムSEED（毎日放送制作）
フジテレビ系列
ゴールデン洋画劇場
水曜21時ドラマ枠
土曜プレミアム (現在はKDDI→Panasonic→積水ハウスに交代。)
テレビ朝日系列
テレビ朝日水曜21時枠刑事ドラマ
Matthew's Best Hit TV+
クイズプレゼンバラエティー Qさま!!
テレビ東京系列
日高義樹のワシントン・リポート
状態方程式 (熱力学)
状態方程式（じょうたいほうていしき、英: equation of state）とは、熱力学において、状態量の間の関係式のことをいう。巨視的な系の熱力学的性質を反映しており、系によって式の形は変化する。状態方程式の具体的な形は実験的に決定されるか、統計力学に基づいて計算され、熱力学からは与えられない。
広義には、全ての状態量の間の関係式のことであるが、特に、流体の圧力を温度、体積と物質量で表す式を指す場合が多い。
流体だけでなく固体に対しても、その熱力学的性質を表現する状態方程式を考えることが出来る。磁性体や誘電体でも状態方程式を考える場合もある。主に熱平衡における系の温度と他の状態量との関係を表す関係式を指すが、必ずしも温度との関係を表すとは限らない。温度依存性を考えない形の関係式は構成方程式と呼ばれることもある。
状態方程式 (熱力学) 流体の状態方程式
温度 T、体積 V、物質量 N の平衡状態にある流体の圧力 p を適当な関数 f によって
のように表した物が（狭義の）状態方程式である。ただし、物理学では変数の記号と関数の記号を混用して
のように書かれることが多い。
状態量の圧力、温度の示強性と体積、物質量の示量性から、スケール変換 (V,N) → (λV,λN) に対して
となる。
特に体積の次元を持つ適当な定数 V* を固定して、スケール変換のパラメータを λ=V*/V と選ぶと
となる。ここで ρ = N/V は単位体積あたりの物質量、つまり密度である。このように示量性を考慮することで、状態方程式から変数を一つ減らすことができる。
また、物質量の次元を持つ適当な定数 N* を固定して、変換パラメータを λ = N*/N と選ぶと
状態方程式 (熱力学) 流体の状態方程式
となる。ここで v = V/N は単位物質量あたりの体積、つまり比容である。
化学の分野では、体積を温度と圧力、物質量で表した
の形を状態方程式と呼ぶ場合が多い。
示量性を考慮すれば
として変数を一つ減らすことができる。
体積 V(T,p) の温度 T による偏微分は
と表される。ここで α は熱膨張係数である。
体積 V(T,p) の圧力 p による偏微分は
と表される。ここで κT は等温圧縮率である。
従って、体積の全微分は
となる。
これを変形すれば、圧力の全微分が
となる。全微分の形から、圧力 p(T,V) の偏微分として
が得られる。
状態方程式 (熱力学) 固体の状態方程式
弾性体の状態を表す変数は、歪み ε と応力 σ である。体積や圧力と異なり、一般には2階のテンソルで表される。
状態方程式は
あるいは
の形で書かれる。
応力の歪みによる微分は
として、弾性率で表される。
歪みの応力による微分は
として、弾性コンプライアンスで表される。
歪みの温度による微分は
として熱歪みで表される。
従って、歪みの全微分は
となる。
応力の全微分は
となる。
誘電体の状態を表す変数は、誘電分極 P と外部電場 E である。状態方程式は
の形で書かれる。
電場による微分は
として、電気感受率で表される。
応力による微分は
として、圧電係数で表される。
温度による微分は
として、焦電係数で表される。
誘電率の全微分は
となる。
磁性体の状態を表す変数は、磁化 M と外部磁場 H である。状態方程式は
の形で書かれ、その微分は
として、磁化率で表される。磁化や磁化率の温度依存性はキュリーの法則などで記述される。
状態方程式 (熱力学) 具体的な形
理想気体の状態方程式は、
である。R は気体定数である。この式はボイル＝シャルルの法則とアボガドロの法則から導かれる。なお、この式で用いられている温度 T は絶対温度或いは熱力学温度と呼ばれる。
分母を払った
という形で出てくることも多い。
また、この式は統計力学的には相互作用をしない系として導くことができる。
実在気体の場合は、以下のいくつかの近似式が提案されている。
固体における状態方程式としては、バンド計算などで利用されるマーナハンの状態方程式
が有名である。Etot は系の全エネルギー、B は体積弾性率、B' は体積弾性率の圧力の微分、V0 は平衡格子定数での系の体積、Etot(V0)は平衡格子定数での全エネルギーである。この式で、V = V0 において、右辺括弧内がゼロになり、Etot(V0)となる。
上式は、全エネルギーと体積との関係式であるが、マーナハンの式には圧力と体積との関係式、
がある。このような固体における圧力‐体積などの関係式（状態方程式）にはいくつか派生型が存在する。マーナハンの状態方程式は指数関数を含むため、取り扱いが難しい。そのため応用上問題の無い範囲に近似を行い、多項式で展開し直したバーチ・マーナハンの状態方程式がよく使われる。
備後三日市駅
備後三日市駅（びんごみっかいちえき）は、広島県庄原市三日市町にある、西日本旅客鉄道（JR西日本）芸備線の駅である。
備後三日市駅 駅構造
三次方面に向かって左側に単式ホーム1面1線を有する地上駅（停留所）。三次鉄道部管理の無人駅で駅舎は無く、小規模な待合室しか設けられていない。三次方の出入口から直接ホームに入る形になっている。地上駅ではあるが、地形の都合上、周辺の集落からは高い位置に設けられている。なお、当駅にはトイレは設置されていない。
備後三日市駅 駅周辺
国道183号沿いに「上原学校前」停留所があり、備北交通の三城線が同停留所を経由する。
備後三日市駅 隣の駅
西日本旅客鉄道（JR西日本）
芸備線
備後庄原駅 - 備後三日市駅 - 七塚駅
NTT西日本
NTT西日本株式会社（エヌティティにしにほん、英: NTT WEST, Inc.）は、大阪府大阪市都島区に本社を置く、地域電気通信事業を業とする大手電気通信事業者。NTTの完全子会社で、NTTグループ主要8社の一つ。
日本電信電話株式会社等に関する法律（NTT法）に基づき、日本電信電話株式会社（現: NTT株式会社）の完全子会社として、西日本地域において地域電気通信事業を経営することを目的に、西日本電信電話株式会社（にしにっぽんでんしんでんわ、英: NIPPON TELEGRAPH AND TELEPHONE WEST CORPORATION）の商号で設立された株式会社（特殊会社）である。2025年7月1日より現商号に変更した。ただし、NTT法で定義される会社の法令上の名称としては、引き続き「西日本電信電話株式会社」が用いられる。
NTT西日本 概要
1997年6月、日本電信電話（NTT）の再編成により、NTTは持株会社となり、地域会社2社と長距離会社に再編成され、1999年7月1日に西日本電信電話株式会社（通称: NTT西日本）が設立された（東日本についてはNTT東日本が管轄）。
「日本電信電話株式会社等に関する法律」（以下「会社法」、通称「NTT法」）により、持株会社は「地域会社が発行する株式の総数を保有し、地域会社による適切かつ安定的な電気通信役務の提供の確保と電気通信の基盤となる電気通信技術に関する研究を行う」とされ、西日本電信電話（NTT西日本）は日本電信電話（NTT）の100%出資会社となった。
企業キャッチフレーズは2019年7月より「あしたへ－with you, with ICT.」としている。以前は「“光”。ひろがる。ひびきあう。」を2003年より使用していた。
会社法により地域会社は「地域電気通信事業（同一都道府県の区域内における電気通信業務）を経営することを目的とする」とされ、会社法で定められた区域を業務区域としている。
以上のように、業務区域はほぼ全域が西日本と中日本（甲信越地方を除く）に属している府県の範囲に及ぶ。
NTT西日本 概要
地域会社（西日本電信電話）は、総務大臣の認可を受け、「会社法で定められた区域において行う地域電気通信業務（同一の都道府県の区域内における通信を他の電気通信事業者の設備を介することなく媒介することのできる電気通信設備を設置して行う電気通信業務をいう）」「地域会社の目的を達成するために必要な業務」「地域電気通信業務を営むものとされた都道府県の区域以外の都道府県の区域において行う地域電気通信業務」「地域電気通信業務を営むために保有する設備若しくは技術又はその職員を活用して行う電気通信業務その他の業務」を営むことができる。
これらの業務について総務大臣の認可が必要との特殊法人としての政府規制が残るが、役員の選任・解任、利益処分について総務省の認可が不要とされている。
当社発足後、NTTブランドの電話機端末などの販売元は東日本電信電話（NTT東日本）が担当しており、当社エリアで販売される機種についてはNTT東日本から供給を受けている形をとっている。
NTTグループのCI刷新に伴い、2025年7月1日にNTT西日本株式会社に商号変更した。
NTT西日本 組織
組織は設立後、度々変更されており、1999年の設立時は、本社内組織と業務区域内に16支店を置く体制であった。現在は、本社組織と6地域事業本部33支店体制である。
地域事業部、支店
関西事業本部
大阪支店、大阪東支店、大阪南支店、和歌山支店、京都支店、奈良支店、滋賀支店、兵庫支店
東海事業本部
名古屋支店、静岡支店、岐阜支店、三重支店
北陸事業本部
金沢支店、富山支店、福井支店
中国事業本部
広島支店、島根支店、岡山支店、鳥取支店、山口支店
四国事業本部
愛媛支店、香川支店、徳島支店、高知支店
九州事業本部
福岡支店、北九州支店、佐賀支店、長崎支店、熊本支店、大分支店、鹿児島支店、宮崎支店、沖縄支店
NTT西日本 事業内容
業務区域における同一府県内完結の市外通話および市内通話などの固定電話サービス、ならびにIP網サービス（フレッツ）等の地域電気通信事業行っている。
NTT西日本 事業者識別番号
西日本電信電話の事業者識別番号は「0039」。
NTT西日本 営業エリア
事業地域は必ずしも行政上の地域と一致しない。詳細は例外等を参照のこと。
事業地域の扱いは、行政上の地区と異なる場所がある。
一方で、市外局番や通話料金の算出が地元の他地域とは異なるが、事業地域は地元扱いとなるケースもある。
富山県はNTT西日本エリアであるが、中新川郡立山町芦峅寺ブナ坂外に位置する黒部ダム付近の地域は隣接の長野県大町市から電話線を引いている関係上、例外的にNTT東日本エリアとなっている。同様に静岡県もNTT西日本エリアであるが、熱海市泉（全域）と裾野市茶畑の一部は例外的にNTT東日本エリアとなっている。なお静岡県については、東西分割の検討段階でNTT東日本の営業エリアに組み込む検討もされたが、愛知県と同じNTT東海支社のエリアであった事や、東西地域会社間で利用者数や資産規模などを均一に揃えるという意図からNTT西日本の営業エリアとされた経緯がある。ただしNTT西日本エリアである静岡県田方郡函南町にはNTT東日本伊豆病院が存在する。逆にNTT東日本エリアである長野県については、木曽郡南木曽町吾妻の一部と田立では、越境合併が行われた歴史的経緯もあり、岐阜県中津川市より電話線が引かれていることでNTT西日本エリアとなっている。
NTT西日本 グループ会社
以上NTT西日本-東海に統合。
以上NTT西日本-中国に統合。
以上NTT西日本-九州に統合。
NTT西日本 テレビCM
テレビCMの放映はNTT西日本エリア内のみだが、インターネットを通じて日本全国で視聴できる。ちなみに、従来はテレビCMの最後に流れるサウンドロゴでは、企業名の「NTT西日本」ではなく、企業キャッチフレーズの「“光”。ひろがる。ひびきあう。」を読み上げていた。しかし、2007年11月からは、NTT東日本と同様に企業名を読み上げるスタイルへ変更されている。
主な出演者
イチロー - NTT東日本およびNTTグループのCMにも出演。CM内容はそれぞれ異なる。
過去の出演者
長澤まさみ
西田敏行
浅野ゆう子
クルム伊達公子
豊川悦司
石井正則
井上真央
小栗旬
中村玉緒
間寛平
竹中直人
ドラえもん
「フレッツ光CMシリーズ」では、「もしかしてだけど」（どぶろっく、2013年版CM）や「夢想花」（円広志、2014年版CM）の歌詞の一部を変えたうえで、本人が歌う音源をCMソングとして流している。ただし、どぶろっくや円は、CMの本編に登場していない。
NTT西日本 テレビ提供番組
全国ネットの提供番組についてはNTT東日本#提供番組を参照。
ローカル提供番組
よんチャンTV（毎日放送） 月（番組18時台後半パート18:30 - 18:55頃）
報道特集（毎日放送) 土（番組前半パート17:30 - 17:49頃）
かんさい情報ネットten.（読売テレビ）水（番組18時台18:20頃 - 18:50頃）
Live News イット!（関西テレビ）土（番組前半パート17:30-17:49頃）
かつての提供番組
ICHIRO-VERSUS（読売テレビ） 土（22:54-23:00）- 一社提供
NTT西日本 スポーツ
電電公社時代から電気通信局や電気通信部當の部活動として様々なスポーツ団体（硬式野球部（中国他）、陸上競技部（中国他）、ラグビー部（大阪他）、男子バレーボール部（名古屋他）、女子バレーボール部（神戸）等）が存在していた。1999年（平成11年）に日本電信電話の再編成時、全国11支社に存在していたスポーツ団体も過去の実績などを基に統廃合されることになった。統合の対象とならなかった団体は同好会、クラブチームなどの形で活動、あるいは休廃部していった。
現在は、下記のスポーツ団体を「シンボルチーム」あるいは特定の個人を「個別認定選手」として西日本電信電話でサポートしている。
NTT西日本硬式野球部（大阪）
硬式野球は、NTT東海（名古屋市）、NTT北陸（金沢市）、NTT関西（大阪市）、NTT中国（広島市）、NTT四国（松山市）、NTT九州（熊本市）の6チームを統合しNTT西日本硬式野球部となった。
NTT西日本 スポーツ
NTT西日本陸上競技部（大阪）
2002年（平成14年）に活動を休止したが、2004年（平成16年）にNTT西日本のシンボルチームとして同好会、クラブチーム等の形で競技を継続していた選手を集め、大阪で活動を再創部された。
個別認定選手（ソフトテニス）
NTT西日本所属のソフトテニス部（広島）で活動しているソフトテニストップ選手（日本代表）を個別認定選手として認定し、支援している。
以下は、日本電信電話の再編成時の過程の中で、NTT西日本内のスポーツチームを母体に生まれたチーム、あるいは途中で休廃部したチームある。
野球
サッカー
バレーボール
ラグビー
NTT西日本 キャラクター
フレッツ光の公式サイトのキャラクターとしてナビットさん、コンシェルジュキャラクターとして西野ひかりがいる。
NTT西日本 不祥事
談合事件（2022年）
2022年10月6日、広島県教育委員会・広島市が発注した学校用パソコンを巡る談合事件で、公正取引委員会はNTT西日本等計11社に排除措置命令を出した。
通信障害（2023年）
2023年5月24日、総務省は同年4月にNTT東日本・NTT西日本で発生した通信障害に対し、電気通信事業法に基づく行政指導を行った。
個人情報流出（2023年）
2023年10月17日、子会社のNTTビジネスソリューションズの元派遣社員が900万件を超える個人情報を不正流出させたことが発表された。2024年2月29日、個人情報を不正に流出させた問題の責任をとって、森林正彰社長は、3月末で退任する意向を明らかにした。
L2ループによる大規模通信障害で119番不通。男性死亡（2025年）
2025年9月18日、NTT西日本は9月16日に京都府と大阪府全域、兵庫県の一部で起きた大規模通信障害について、セキュリティサーバ工事の設定ミス（L2ループ）により、ブロードキャストストームが発生したことによるものだったと発表。227万契約が1時間弱不通になり、119番通報や110番通報に影響が発生。兵庫県伊丹市の50代男性の病院への救急搬送に支障が発生したとみられ、搬送後に男性が死亡した。また、NTT西日本は当初、設定ミスではなく、故障と発表していた。
小マゼラン雲
小マゼラン雲（しょうマゼランうん、NGC292、Small Magellanic Cloud 、SMC）は、きょしちょう座に位置する Sm 型の棒渦巻銀河。不規則銀河に分類されることもある。大マゼラン雲とともに銀河系の伴銀河となっており、アンドロメダ銀河などとともに局所銀河群を構成している。小マジェラン雲と表記されたこともある。
小マゼラン雲 呼称
小マゼラン星雲と呼ばれることもあるが、英語名の the Small Magellanic Cloud (SMC) の訳語に当たるため、「- 星雲」ではなく「- 雲」である。日本変光星観測者連盟 (VSOLJ) では、さらにこの星雲を銀河に置き換えた小マゼラン銀河という表記が行われている。ラテン語名 Nubecula Minor。
小マゼラン雲 歴史
小マゼラン雲は、南半球の人たちにとっては先史時代から知られていた。したがって、発見者は特定できない。
「- マゼラン雲」の名は、ポルトガルの航海家フェルディナンド・マゼランが1519年の世界周航において記録していたことにちなむ。それ以前の航海者は「ケープの雲」と呼んでいた。イタリアの航海家アメリゴ・ヴェスプッチが1503年から1504年にかけて行った第3の航海において言及している「3つのカノープス」の1つが小マゼラン雲ではないかと考えられている。
1603年ドイツの法律家ヨハン・バイエルは星図『ウラノメトリア』において Nubecula Minor としており、1679年フランスの宮廷建築家オギュスタン・ロワーエの星図には Nubes Minor とある。1801年ドイツのヨハン・ボーデは星図『ウラノグラフィア』においてバイエルを踏襲して Nubecula Minor とし、なおかつ独立した星座として扱っていた。
中国の伝統的な星座体系における扱いについては、中国では見えないので古代からの三垣二十八宿には含まれておらず、後に南天の星座が近南極星区の星官として追加された中では、小マゼラン雲（こぐも座）に相当するものは「附白」の名で採用された。
小マゼラン雲 概説
南天にあるため、日本からは見ることができない。南半球では、きょしちょう座にぼんやりとした雲のように見える。太陽系からおよそ20万光年の距離に位置し、質量は銀河系の6分の1程度とされる。
現象
現象（げんしょう、古希: φαινόμενον phainómenon、複数でφαινόμενα phainómena）は、次のようにいくつかの意味で用いられている。