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旭川空港 概要
北海道第2の都市、旭川市中心部から南東約16km（バスで約35分）の田園地帯に囲まれた丘陵地帯に位置する。旭川を中心とした道北の経済、文化、観光の拠点である。空港の東側には、日本最大の国立公園である大雪山連峰と、これに続く十勝岳連峰の山々が広がる。
1966年6月に1,200mの滑走路を持つ第三種空港として供用を開始。1980年、第二種空港に格上げ。以降2度の滑走路延長を行い、現在の滑走路は2,500m×60mの長さとなっている。滑走路の方向は16/34で、滑走路全体に渡り平行誘導路を有する。着陸帯の幅は300mであり、計器着陸に対応している。計器着陸装置（ILS）は、滑走路34にカテゴリIが設置されている。
管理者の旭川市による除雪体制が充実しており、新千歳空港のように大雪で閉鎖されることはほとんどない。冬でも就航率が高く、2008年 - 2012年の5年間で降雪による欠航はわずか5便のみである。一方で年間約1億5000万円にものぼる除雪費がほぼそのまま空港収支の赤字となっており、財務面での負担となっている。なお除雪隊は、主に周辺農家など約40人がパートタイムで勤務しており、旭川市の鳥であるキレンジャクにちなんだ「ワックスウイングス」という愛称がある。
旭川空港 概要
2006年に初の定期国際線となる、韓国・ソウル便が就航。近年は台湾の北海道ブームにより、2005年と2006年には300便を超える国際チャーター便が運航され、以降もなお年間150便程度が運航されている。
2020年度より国が計画している、北海道内7空港の一括運営民間委託の対象となっており、旭川空港については2020年10月1日より運営が全面移管された。民営化運営を担う北海道エアポートは道北・道東方面への送客を目的とした「広域ゲートウェイ」型空港として、「アウトドア・ビレッジ」をコンセプトにターミナル前面約3000平米規模の増築・駐車場拡張・国際線ビルの増築と搭乗橋2基増設・ホテル誘致・自然体験型観光に関連した商業施設展開を当初計画していたが、民営化移管時点では新型コロナウイルスに伴う国際線需要の激減を踏まえ国内線ロビー拡張など国内線設備の拡充を優先とする方針が表明されている。
旭川空港 統計
年間利用客数は、国内949,645人、国際160,492人（2014年度）。2008年度の旅客数実績では、道内で唯一需要予測を上回った。
旭川空港 沿革
1982年
2月1日 - 滑走路1,640m×45mで空港再開、ジェット化供用を開始。
5月 - 初のジェット機として東亜国内航空ダグラス DC-9が調査飛行を実施。
7月15日 - TDA東京線ジェット機定期運航開始。
7月31日 - 2代目ターミナルビル竣工。
9月20日 - 2代目ターミナルビル営業開始。
11月25日 - 滑走路を2,000mに延長。
旭川空港 施設
空港ターミナルビルは、東神楽町の滑走路東側に旅客ターミナル（国内線ターミナル：地上3階建て、国際線ターミナル：地上2階建て）・貨物ターミナルの各1棟で構成される（いずれも北海道エアポートによる運営）。
従来はターミナル内部を国内線・国際線で分けて使用していたが、2018年に既存のターミナル南側に国際線ターミナルが新設（既存ターミナルは、国内線専用となる）。ボーディングブリッジは国内線・国際線それぞれ2基ずつ（計4基）備えられている。
ターミナルビル2階にはJALUX・全日空商事などの土産物屋が並び、北海道の有名菓子や海産物がひと通り揃っている。かつては丸井今井（2009年7月の旭川店閉店に伴い撤退）、西武百貨店（2016年9月の旭川店閉店に先立ち、同年6月末撤退）、サッポロドラッグストアー（2020年3月撤退）、セブン-イレブン（2025年1月撤退）が出店していた。土産物屋は「ロテル・ド・北倶楽部」、「ひよこのお昼ねプリン」など地元・旭川の菓子店の商品が取り扱われている。じゃがポックル、花畑牧場生キャラメルなどの商品もある。なお、旭川空港の空弁には「たこまき」と「ジンむす」がある。
旭川空港 就航路線
航空会社が2社以上の場合、最前の航空会社の機材・乗務員で運航する共同運航便（コードシェア便）
かつての定期就航路線
旭川空港 アクセス
車
バス
その他、下記の路線バスが発着する。
大型筐体ゲーム
大型筐体ゲーム（おおがたきょうたいゲーム）は、アーケードゲームの種類の一つで、筐体の大きさに着目した分類である。
大型筐体ゲーム 概要
一般的なアーケードゲームが小型で他のゲームへの転用が容易な汎用筐体に入れられる所を、これらに分類されるアーケードゲームは、そのゲーム専用の大型の筐体を用意し、プレイさせる形式となる。特に一般的アーケードゲームが筐体の前に置かれた椅子に座ってプレイする所を、これら大型筐体では座席部分が筐体そのものになっていたり、または立ったまま全身を使って操作したりする物も多い。
例えば、レースゲームならばレーシングカーのコックピットを模した筐体、フライトゲームならば飛行機のコックピットを模した筐体で、よりリアルな臨場感を味わうことができる。特に1980年代後半から1990年代に掛けて流行した「体感ゲーム」では、これら筐体をモーターや油圧装置の力を使って動作させたり、または入力機器がまたがって操作するタイプの物などがあった。今日でも一部バイクレースゲームに見られるが、当時の物では顔に当たる風までもを再現していた。プレイヤーはこの全身で感じるゲームにより、よりリアルな臨場感を体験した。
大型筐体ゲーム 概要
なお体感ゲームは大型で場所を取り、また消費電力も他のアーケードマシンの優に数倍という物もあり、都市部のプレイスポットのような限られた店舗にのみ設置されていた。
ただ体感ゲーム流行後期には、乗っている人が乗り物酔いを起すほどに動く物も見られた。Sega R-360はその典型とされる。これら過剰性能とも「やり過ぎ」ともいえる体感ゲームでは、プレイ中はロデオマシン挑戦者並に他のゲームセンター来客の注目を集めてしまう事もあり、インカム率の低迷もあって次第に姿を消していった。ただし、熱狂的ファンもおり、一部マニアではわざわざ設置店情報を得て、遠くの店まで出向く人も見られた。
なお、風営法の関係上から、規制対象外機器である大型筐体ゲーム、主にレースゲームの需要は、インカムに関わらず常に存在する。可動部分などを備えたものこそ少なくなったが、おおむね定期的に大型筐体ゲームはリリースされている。
1980年代前半から中盤にかけては大型の筐体の中にレーザーディスクを内蔵させたレーザーディスクゲームが出回ったが、制作・運営コストが高い事もあって、当時の主流ではなかった。
大型筐体ゲーム 概要
価格や設置場所、更には消費電力の問題からこれに分類される家庭用ゲームには存在しないか、または家庭向けのゲーム機に移植されても、簡易なインターフェース（ゲームパッドなど）にアレンジされたゲームとなっている。ゲームセンターに行かないと遊べないという意味で、アーケードゲームの特徴の一つとなっている。
近年では、各ゲームメーカーではゲーム内容だけではなく、意匠を凝らした筐体デザインでも、消費者の注意を引こうとするようになった傾向がある。ガンシューティングゲームのような大画面で遊んでこそ臨場感が増すタイプのゲームだけではなく、一般的なビデオゲームでもプロジェクションモニターによる大画面化により、大型筐体に納められて設置される例が見られる。ただし、他と互換性のない専用筐体ごとの購入を強いられることは、しばしばゲームセンター運営者にとって大きな負担となっている。
大型筐体ゲーム 構造
これら大型筐体の多くは、その外装部分の大半を化粧板で加工された合板（木製）を用いており、プレイヤーの操作する入力装置や正面パネルのみ、合成樹脂製のパーツを使用している。これは専用筐体を汎用筐体と同じように強度や軽量化の図りやすいガラス繊維強化樹脂や耐衝撃樹脂・または金属パネルなどで作ると製造コストが高く付くためである。このため一般的な筐体よりも、同容積あたりの重量がやや重くなる傾向も見られる。当然筐体一台辺りの重量も大きい。なおこれら大型筐体では、プレイヤーに全身で力強く操作される事もあるため、要所要所には金属製のパーツが補強用に使用されている。
またこれら大型筐体の魅力の一つに挙げられる特徴的な入力装置は、破損などの際ゲームセンターにいる店員でも交換修理が出来るようASSYとなっており、内部でコネクター結合されているだけの構造であることが多い。サービスパネルを専用の鍵で開ければ、ねじ回しなどで簡単に脱着ができるようになっている。
大型筐体ゲーム 構造
それ以外のボタンやコイン投入口（コイン識別装置を含む）は汎用筐体と共通のパーツが用いられている。
専用筐体も、消費者の人気を博する様になると続編が製作される事もあり、これに対応してゲーム名を示す看板や化粧パネルは後から差し替えが利くようになっているものも多い。特に人気ゲームでは、頻繁にバージョンアップされ、その都度看板パネルが入れ替えられていく場合も見られる。
かつての体感ゲームでは、揺れ過ぎる事から乗り物酔いを起こす物すら見られた訳だが、これらでは特に安全性を重視し、プレイヤーがゲーム機筐体から投げ出さないよう、シートベルトが設置されていた。また筐体が大きく動作するこれら体感ゲームでは、不用意に誰かが接近した場合、周囲に組み込まれた安全センサーが働き、筐体動作が一時停止する機能も見られた。
大型筐体ゲーム 主な大型筐体ゲーム
その他のゲームについては、Category:大型筐体ゲームを参照のこと。
そごう
株式会社そごう（英: Sogo Co., Ltd.）は、かつて百貨店の「そごう」を運営していた日本の企業である。ミレニアムリテイリングの完全子会社であった。2009年8月1日にミレニアムリテイリングおよび同じくミレニアムリテイリング傘下の西武百貨店と合併し、そごう・西武となった。
本項では特記しない限り、1919年に設立され2002年に法人格が消滅した初代法人、および旧商号が株式会社横浜そごうで2002年に初代法人を吸収合併した2代目法人についてまとめて解説する。各店舗についてはそごうの店舗一覧を参照。
そごう 概要
1830年（天保元年）に大坂で古着屋として創業した老舗企業である。メインバンクの日本興業銀行（現在のみずほ銀行）出身の水島廣雄のもとで1960年代以降に多店舗展開戦略を推進して大手百貨店グループの一角にのし上がるが、バブル崩壊による経営悪化などにより2000年に経営破綻した。その後は西武百貨店の支援の下経営再建を行い、2003年に西武百貨店と共に持株会社「ミレニアムリテイニング」の傘下に入る形で経営統合する。最終的にミレニアムリテイリングがセブン&アイ・ホールディングスの傘下に入ったことでセブン＆アイグループ入りした後、2009年にミレニアムリテイニングおよび西武百貨店と合併し、そごう・西武が発足した。
「そごう」の社名・店名は創業者の名「十合（そごう）」に由来する。大阪が発祥の百貨店で、登記上の本店は創業から大阪店閉店までと心斎橋本店開店からそごう・西武への再編前まで、大阪の心斎橋に長年あった。それまで、大阪・心斎橋と神戸・三宮の2店舗しか有していなかったが、1957年に有楽町に東京店を開業し、「有楽町で逢いましょう」を宣伝文句に東京に進出した。同名の歌謡曲をはじめ歌番組や映画が制作され大流行となった。映画では大阪店・東京店が撮影に使用され、そごうが衣装提供も行った。
そごう 概要
1967年に立ち上げた千葉そごうが成功し、「レインボーの法則」で国道16号沿いの首都圏の郊外の駅前を中心に出店を加速させた。なお、それぞれを地域子会社として、早くから黒字化した株式会社千葉そごうが各地の地域子会社に出資する複雑な資本関係であった。1985年に横浜駅東口に開業した横浜店は、そごうの店舗では売場面積（83,654m2）と売上高が最大で、現在でもそごう・西武の「基幹店」として営業している。最盛期には国内外で30店舗以上、1992年のグループ全体の売上高で三越や髙島屋を上回り、百貨店業界の1位を記録した。なお、経営破綻以前の直営店は大阪店（心斎橋）、神戸店（三宮）、東京店（有楽町）の3店舗のみであり、その他の店舗は全て千葉そごうが出資した地域子会社であった。なお、水島廣雄が千葉そごうの株式の半数を有しており、実質的に水島廣雄が支配していた。
ロゴマークは創業以来、初代十合伊兵衛の生家・絹屋の家紋であるちきり（縦糸を巻くための織機の付属部品、石材や木材を繋ぎ止める部品）を丸で囲んだ「まるちきり」が使われている。また「ちきり」は「契り」に通じることから、顧客との結びつきを末長く大切にするという意味も含めている。
そごう 概要
ロゴマークの形状自体に変更はないが、色は赤→紺→金・翡翠と変更され、民事再生直後に原点回帰志向のもとで赤に、さらにミレニアムリテイリングのグループカラーの青に変更している。また民事再生以前には「そごう」と「SOGO」のロゴとが存在した。後者が後発で、前者も民事再生時点まで併用されていた。ロゴカラーが緑の時代には、続け字で右上がりの「Sogo」をCIに採用した時期もあり、外装への採用例として、1996年から2001年の神戸店（現：神戸阪急）本館北側の壁面がある。セブン&アイ傘下となってから、英字「SOGO」ロゴのフォントを西武の「SEIBU」と同一のものに変更し、主に公式ウェブサイトと広告で使用する。
イメージフラワーはダリアで、かつては包装紙や紙袋に印刷されたほか、関連組織の名称にも「ダリアルーム」「ダリア友の会」など、ダリアを冠したものがある。
かつては「人、街、世界をつなぐ、そごうネットワーク」というキャッチフレーズも存在した。
西武百貨店と統合したことで、マーチャンダイジングや売場編集が西武流となり、POSシステムの技術提供も受け、従来のイメージは大きく変わった。
そごう 歴史
大和国十市郡十市村で絹屋として商売を営んでいた十合徳兵衛の息子として生まれた十合伊兵衛（そごう いへえ）が、1830年（天保元年）に坐摩神社（火防陶器神社）の南隣、大坂上難波町に古手屋（古着屋）「大和屋」を開業したのが始まりである。
1872年（明治5年）に古手屋を廃業して呉服店へ転換し、1876年（明治9年）に安堂寺橋通三丁目に移転。翌1877年（明治10年）には心斎橋筋一丁目に移転すると共に十合呉服店へ改称した。
外商顧客が神戸エリアで増加していたことを受け、1899年（明治32年）6月25日、神戸市相生町二丁目（後の生田区相生町→中央区相生町、神戸駅北口）に外商出張所として神戸支店を開設し、1901年（明治34年）4月3日には元町五丁目に移転した。神戸支店は店舗販売も拡大するなどして、順調に売り上げを伸ばし、阪神電気鉄道三宮駅ビルへ出店する形で1933年（昭和8年）10月1日に移転・増床し、百貨店として開業した。この移転の告知では「神戸そごう」というひらがな表記を用いており、その後の各店舗での「そごう」表記の第一歩となった。
1935年（昭和10年）9月24日には大阪・心斎橋の本店として村野藤吾設計の地下3階・地上8階建ての新店舗へ建て替え工事を行い、増床と近代化を実現した。
そごう 歴史
心斎橋の新本店ビルは、ガラスブロックを活用した美しい垂直線を強調したもので、モダニズム建築の傑作と評価されている。店内には食堂をはじめ、700名収容の劇場や茶室、貴賓室など、売場以外の機能も併設されていた。そして開業直後には大阪市営地下鉄御堂筋線が開通し、心斎橋駅と直結することとなった。心斎橋本店は全館一挙に建設されたのではなく、2期に分けて建設された。しかし、2期工事の建設費は板谷宮吉率いる板谷財閥の資本導入により実現し、この際に十合一族による同族経営が終わった。
社名は、1940年（昭和15年）に「十合」となり、第二次世界大戦終戦後に株式会社を設立した1969年（昭和44年）に「そごう」となった。
第二次世界大戦中は配給品以外の商品が大幅に減少したため、売場に空きが生じたことから、大阪本店の地下2階部分を活用して「家財保護預り」を行い、顧客の財産を守る事業も展開した。この保護預かり制度は話題を呼び、大阪市内のみならず大阪府下全域からの利用者があった。
終戦後は、大阪本店が進駐軍に徴用され、PX（進駐軍とその家族向けの売店）として使用したため百貨店としての営業ができなくなり、大阪市内に在日外国人向けの輸入品店「オーバーシーズサプライズストア」を含めていくつかの店舗を展開し、営業機能の一部を代用する形になった。
そごう 歴史
その後、日本デパートメントストア協会など百貨店業界を挙げた接収解除運動もあって接収解除が実現し、1952年（昭和27年）6月1日に大阪本店の営業を再開した。しかし、この間約6年にわたって本店で営業できなかったことの影響は大きく、再開店から1年後には早くも売上が伸び悩むことになった。
また、業績不振で株価が低迷している一方で自社物件だった本店に不動産価値が見込まれたため、一時期は外部からのグリーンメーラーによる株買い占めにも遭うなど、苦境が続いた。
1957年（昭和32年）5月25日には、有富光門の主導により、読売新聞が有楽町に建設した読売会館に東京店（有楽町そごう）を開店、東京への進出を果たした。しかし、この東京店は有富が読売新聞社主の正力松太郎と一坪当たり月額4,000円という高額の定額家賃の契約を結んでいたため、月商約3億円に対し約7,000坪で約2,800万円の家賃は、当時業界の常識とされていた売上高の約3%から5%を大きく上回って採算が合わず、業績の足を引っ張る結果となった。
そごう 歴史
このため、翌1958年（昭和33年）4月、京都を中心とする関西財界の顔役で日本繊維工業社長であった坂内義雄を社長に迎え、板谷宮吉の縁戚とされる当時日本興業銀行（現：みずほ銀行）から特別調査室付考査役であった水島廣雄が副社長として就任、メインバンクで大株主で大口債権者である大和銀行（現：りそな銀行）から常務であった若菜三良が同じく副社長に就任し、ともに経営再建に取り組むことになった。
ところが、1960年（昭和35年）11月26日に坂内義雄社長が急逝。当時慣例化していた大和銀行と野村証券、山一證券、板谷宮吉、住友正雄で構成される「5者会」に諮ることなく、同年12月23日の取締会において大和銀行の独断で、同行出身の若菜三良が副社長から社長に就任した。そのため、5者会を構成する他者が反発し、経営権を巡って抗争が生じることになった。この経営権を巡る争いは大和銀行が公正取引委員会に提訴される事態に発展し、翌1961年（昭和36年）10月26日にアサヒビール社長山本爲三郎の仲介でようやく終息をみた。
この経営権争奪戦の解決を受けて、若菜はそごうを去り、1962年（昭和37年）1月30日に増資を決議して同年6月1日に資本金10億円へ増資し、同年4月26日に水島廣雄が副社長から社長に就任した。
そごう 歴史
水島は止む無く社員のリストラを進めたが、会社存続に売上の確保が不可欠として神戸店の増築のみは続けられたほか、経営が好転した際の給与引き上げを約束した。
神戸店は増築・増床を進めて売場面積約31,800m2へ倍増させ、1971年（昭和46年）には年間を通じて神戸一の売上を上げて地域一番店となった。その後も隣接する神戸国際会館と共同でケイ・エスビルを建設して新館とするなど、さらなる増床で売り上げを伸ばした。阪神・淡路大震災前には売場面積約48,962m2まで拡張した。
大阪店でも、御堂筋の西側にある南区鰻谷西之町に駐車場ビルを建設するなどの集客策を打ち出した。東京店では読売新聞との家賃引き下げ交渉を行い、地下鉄有楽町駅と地下売場を直結させるため交渉するなどテコ入れを図った。
1966年（昭和41年）10月28日に地域子会社第1号として株式会社千葉そごうを設立し、翌1967年（昭和42年）3月21日に千葉そごう（旧店舗）を千葉駅前に開業。開業2年目で地域一番店となり、3年目に早くも黒字化するなど軌道に乗せた。これにより、全国への多店舗展開にかじを切ることになった。
地域子会社方式によるそごうグループでの多店化は千葉そごうが始まりであり、以降そごうの出店に際しては千葉そごうを中心に、黒字化していたそごうグループ各社が出資することで、そごうのグループ会社として運営されていくことになった。
そごう 歴史
多店舗展開の開始当初は千葉そごうが出資する形で始まり、初期の出店である柏そごう（1973年）や広島そごう（1974年）も、黒字転換後は出資側に回り、多店舗戦略を支える形式をとっていた。千葉そごうは1972年（昭和47年）10月に別館を増設し、1974年（昭和49年）10月に開業した広島そごうは、当初は売場面積が10,000m2未満に抑えられていたものの、将来的に30,000m2まで増床可能な設計となっていた。両店とも近隣にサテライト店舗を展開して集客力と売り上げの拡大を目指すなど、店舗の増床も積極的に推し進めて地域一番店を目指した。増床戦略の最盛期には、千葉そごうがモノレール駅と一体化した新店舗を開設すると共に旧店舗を業態転換させることで4館合計で売場面積約90,000m2体制とした。また、広島そごう新館をNTTクレド基町ビルに開設するなど主力店周辺に店舗を出店して、立地地区の集客力を強化する戦略も展開していた。
株式会社千葉そごうは、初代会長に就任した水島廣雄が株式の大半を保有したため、株式会社そごうの連結対象外企業であった。また、株式会社千葉そごうがそごう本体の筆頭株主となっていた時期もあった。こうした地域子会社同士のグループ内での複雑な株の持ち合いにより、そごう内部の経営状況は水島以外が把握できない状況となってゆく。
そごう 歴史
そごうでは「交通のよい最適地に最大級の百貨店をつくる」ことを出店戦略の基本として、駅前に巨艦店を次々と出店するという多店舗戦略を進めていった。
この出店計画は旧名称「十合」の十にちなみ、10店舗構想「グレーターそごう」と名付けられ、千葉そごうを皮切りに黒崎そごうの出店で達成した。さらにそれを拡大し、20店舗構想「ダブルそごう」、30店舗構想「トリプルそごう」と称して積極的な展開を行った。
多店舗展開にあたっては国道16号を「レインボーロード」と称し、東京都心部を包囲するように国道16号沿いへ出店する戦略を採った。これは、東京都心部にはすでに在京百貨店を含めた同業他社が集中的に出店しており、有楽町そごうで苦戦して以来、東京都心部への出店が遅れたそごうの入り込む余地が残されていなかったためである。そのため首都圏では郊外への出店がメインとなり、商圏人口に見合わない規模の店舗が近隣地域に複数出店することも多かった（多摩そごうと柚木そごう、木更津そごうと茂原そごうなど）。
そごう 歴史
また、株式会社千葉そごう設立の3年後となる1969年（昭和44年）5月21日には、横浜駅前への出店を見据えて株式会社横浜そごうを設立。相模鉄道が開発を主導して駅ビル「相鉄ジョイナス」を建設し横浜髙島屋を誘致した西口に比べ、開発の遅れていた横浜駅東口の用地を安価に取得した。実際に出店したのは16年後で、横浜駅東口再開発事業に合わせ、横浜新都市センターによって建設された「横浜新都市ビル」の核店舗として、1985年（昭和60年）9月30日に横浜そごうを開業。開店資金約590億円を投資し「横浜が生んだ、世界最大級の百貨店」をキャッチフレーズに、開業当時は東洋一の売場面積を誇る巨艦百貨店としてオープンした。この横浜店は現在もそごうの「基幹店」として営業している。
そごう 歴史
こうした小売・流通業というよりデベロッパー的な手法により、1980年代から1990年代にかけて、各地の自治体主導により行われた駅前再開発事業の核店舗として入札し、破格の賃料を提示し競合他社を退けて巨艦店の出店を続けた。そごうの経営を特徴づける1店1社の地域子会社制もこのための手法であった。再開発では無視できない地元商店街などの反対意見として「本社のある都市（そごうの場合は大阪）に利益が吸い取られる」というものがあるが、地域子会社が出店することで「地元に金を落とす」と主張して批判をかわし、自治体の再開発事業への出店を有利に進めていった。
しかしバブル景気の崩壊により、土地の値上がりを前提として銀行から融資を引き出し、出店した店舗を担保に次の出店のための融資を得るというサイクルが崩れ、巨艦店を出店し規模で他店を圧倒して地域一番店を目指すという「大艦巨砲主義」的モデルに翳りが差した。そのため経営破綻直前の1990年代後半には、再開発事業で出店予定していた店舗の計画中止が相次ぐこととなった。
海外展開においても、アジアへの出店では日本人観光客よりも、地元の消費者を狙う戦略で出店している。実際に、香港そごうでは約85%、台湾太平洋そごうでは約95%が地元客といわれ、地元密着の百貨店となった。
そごう 歴史
2000年（平成12年）7月12日、山田恭一社長は記者会見にて「再建計画を断念し、民事再生法の下で再建を図ることになった」と発表した。これにより、当時は小売業として過去最大規模となる約1兆8,700億円の負債を抱え、事実上倒産した。これは1999年（平成11年）12月22日に民事再生法が公布されて以来、大企業としては初となる申請となった。
その前夜の7月11日、全国のそごう店舗の代表者が東京に集まり、深夜まで対応策が協議された。各店舗を経営する地域子会社は、そごう本体と同じく自主再建を考えていたが、結果的に全社が自主再建を放棄し、民事再生法の申請を行うことで一致した。
同年10月25日には、民事再生法の適用を申請した22社のうち、9社の再建を断念し、残る13社は株式会社十合を受け皿会社として合併し、1社に統合して再建を目指す再生計画案を東京地方裁判所に提出した。そごうグループ全社が民事再生法の適用を受けたのではなく、経営状態などの相違により特別清算や自己破産となった法人もあった。
そごうは土地の値上がりを見込み、銀行融資を受けて積極的に出店していたが、バブル崩壊によりこのビジネスモデルが破綻した。また平成不況による消費の低迷に加え、1995年（平成7年）1月17日に発生した阪神・淡路大震災で神戸店が被災し、本館が半壊して経営に打撃を受けたことも破綻の一要因となった。
そごう 歴史
経営破綻後のそごうは、西武百貨店元社長の和田繁明を特別顧問に招聘した。長い間休眠子会社であった株式会社十合を持株会社化の上、株式会社ミレニアムリテイリングに商号変更、2003年（平成15年）にはミレニアムリテイリングによる経営統合を実現した。その後、2005年（平成17年）には、ミレニアムリテイリングをセブン&アイ・ホールディングスが買収した。
2009年（平成21年）8月1日にそごうを存続会社として、西武百貨店とミレニアムリテイリングを吸収合併し、株式会社そごう・西武に商号変更した。同月末、赤字が続いたそごう心斎橋本店を閉店して、創業の地・大阪市中央区を離れた。
そごうの自主再建断念の背景には、1998年に日本興業銀行と並ぶメインバンクであった日本長期信用銀行（長銀、現：新生銀行）が経営破綻したことが挙げられる。破綻後、長銀は一時国有化を経てリップルウッドを中心とする投資組合に売却されたのだが、この際に不良債権について、譲渡後3年間に2割以上の損失があると認定された場合には、融資時の金額までの損失を預金保険機構が補填する仕組みとなる瑕疵担保条項の適用という特約が付けられた。
そのため、同行が債権放棄を受け入れることについては金融再生委員会と預金保険機構が関連することになり、「そごうへの債権を放棄して一企業に税金を注ぎ込むとは何事か」という批判が巻き起こり、当社の再建策は政治問題化することになった。
当時の森内閣は、同年6月25日の総選挙直後で支持率が低迷していたことから批判に耐えられないとして、同年7月11日に亀井静香自民党政調会長（当時）は山田恭一そごう社長に対し、そごうの債権放棄を認めることが困難であることを電話で伝え、それを前提とした自主再建案の断念を迫った。亀井からの要求を受け、そごうは自主再建を断念。翌7月12日に株式会社そごう（上場企業）とそごうグループの主要企業が民事再生法を申請した。
結果的に瑕疵担保条項適用分は、他の不良債権と合わせて国が負担することになったが、自主再建の場合に比べて再建の流れが公になることで、政治問題として決着がつくとされた。この問題は当時「そごう問題」「そごう債権問題」などと呼ばれた。
株式会社そごう（初代）が運営していた直営店舗は、大阪店と神戸店、東京店のみであった。それ以外はすべて1店舗1社制とし、資本金は地元からの出資、株式会社そごう、千葉そごうを筆頭としたそごうグループ各社、水島が個人で出資する場合など、資本関係は極めて複雑なものとなっていた。
また、グループ各社間で貸付金や債務保証も行われていたため、経営破綻時の各社の負債総額は、運営する店舗の業績とは必ずしも一致していなかった。
1997年当時の主要株主は以下のとおり。
2000年の経営破綻時の主な負債額は以下のとおり。
そごう 沿革
1988年（昭和63年）- 株式会社加古川そごう設立。株式会社多摩そごう設立。株式会社福山そごう設立。株式会社小倉そごう設立。
北千住駅前再開発で、北千住そごう出店を発表（のちに出店を断念、現：マルイ北千住）。
3月 - 木更津そごう開店（現：スパークルシティ木更津）、運営会社のサカモトそごうを株式会社木更津そごうに商号変更。
10月8日 - 豊田そごう開店。
1992年（平成4年） - 千葉そごう新築開店に伴い、同店舗運営会社として株式会社新千葉そごうを設立。
3月7日 - 茂原そごう開店（現：南総サンヴェルプラザ）。
3月 - JR東日本との共同計画で出店を予定していた「JR東日本幕張そごう」の計画を白紙撤回し出店を断念。幕張新都心のJR海浜幕張駅南側に約330億円を投じて地上9階建てのビルを建設し出店する計画だったが、採算性に問題があるとして計画を撤回した。当初の計画では1996年（平成8年）春に開店予定であった。
4月29日 - 福山そごう開店。
6月 - 経営悪化により、横浜そごう新館（新・横浜スカイビル）への出店を凍結（計画は自然消滅、現：マルイシティ横浜）。
6月7日 - 柚木そごう開店。南大沢駅前の再開発ビル「ガレリア・ユギ」に忠実屋フランツと共に出店。
そごう 沿革
1995年（平成7年）
同年に開店を予定していた港北ニュータウンそごうの出店計画を断念。センター南駅（1993年開業）前のタウンセンター第2地区開発計画で出店を予定していた。コンペには他に横浜髙島屋、西武百貨店、東急百貨店の3百貨店が参加した。同年に東急百貨店の地域子会社（西南東急百貨店）が出店を決定、1998年に港北東急百貨店S.C.と港北東急百貨店が開業した。
阪神淡路大震災によりそごう神戸店が半壊の被害を受ける。
そごう 沿革
2000年（平成12年）- 水島廣雄が会長を辞任。
2月29日 - 茂原そごう閉店。
7月12日 - 株式会社そごうなどグループ22法人が民事再生法の適用を申請し事実上倒産。負債総額1兆8,700億円。また同日、多摩そごうが特別清算開始を申請。半数以上の店舗を閉鎖。
7月13日 - 木更津そごう・長野そごう、自己破産申立。
7月26日 - 民事再生手続開始決定。元西武百貨店社長・和田繁明を特別顧問に迎える。
再生手続22社のうち、札幌そごう、船橋そごう（船橋ららぽーと内）、錦糸町そごう、豊田そごう、奈良そごう、加古川そごう、福山そごう、小倉そごう、黒崎そごうは再生手続廃止決定を経て破産宣告。以上の店舗は同年12月内に全て閉店した。
そごう、大宮そごう、川口そごう、柏そごう、千葉そごう、新千葉そごう、八王子そごう、横浜そごう、西神そごう、廣島そごう、廣島そごう新館、呉そごう、徳島そごうの計13社は再生計画認可となった。
9月24日 - 東京店（現・ビックカメラ有楽町店）を閉店。
12月25日 - 大阪店を閉店。この閉店自体は民事再生法の適用申請前（水島時代）に決定していたが、閉店の目的については、和田を始めとする新経営陣が「撤退のためではなく、そごう発祥の地にふさわしい店舗として再生させるため」へ方針転換した。
そごう 沿革
2001年（平成13年）
1月31日 - 再生計画認可。
2月 - グループ各社の受け皿となる予定の休眠子会社「株式会社十合」が株式会社西武百貨店と包括的業務提携を締結。再生13社は100%減資し十合から全額出資を受けて同社の完全子会社となる。本社機能を東京都心から横浜市西区の横浜新都市ビルと横浜スカイビルへ移転。
5月 - 西武百貨店からPOSシステムなど販売業務の情報技術供与を受けて、「クラブ・オンメンバーズシステム」同等のポイントシステム「そごうミレニアムカード」サービスを開始。テレビCMが短期間スポット放映された。
2002年（平成14年）
2月 - 「十合」傘下の再生各社のうち、「株式会社横浜そごう」が、旧上場会社の「株式会社そごう」を吸収合併し「株式会社そごう」に商号変更。この時点で本店は横浜市のままで、心斎橋本店完成時に旧株式会社そごうと同一の地に移転。
9月1日 - 「十合」傘下の再生各社の合併により、百貨店運営会社「株式会社そごう（旧株式会社横浜そごう）」へ一本化完了。
そごう 沿革
2003年（平成15年）
1月30日 - 東京地裁より再生手続終結決定。
3月 - 業務提携先である西武百貨店の再生計画に伴い、十合が西武百貨店の第三者割当増資を引受。「そごう」「西武百貨店」が「十合」傘下となり、事業会社として再編を進める。
4月 - 1935年（昭和10年）に建てられた大阪店を解体。
4月12日 - 東京ディズニーシーの劇場「ドックサイドステージ」のスポンサーに就任。
6月1日 - 「十合」、「そごう」ならびに「西武百貨店」の3社はグループ経営への移行で正式合意。ミレニアムリテイリンググループを発足し、株式会社十合を株式会社ミレニアムリテイリングに商号変更。
12月12日 - 心斎橋本店起工式。
そごう 沿革
2005年（平成17年）
5月31日 - 大阪市心斎橋の旧そごう大阪店を改修して開店させる「心斎橋本店」を、同年9月7日に開店することを発表。
6月13日 - 本社機能と登記上の本店を、株式会社横浜そごうの時代から維持していた横浜市から、旧株式会社そごうの本店だった大阪市に移転。
8月2日 - 9月7日に開店する「心斎橋本店」に、約1300台分の駐車場を確保することを発表。このうち、自前で確保した駐車場が274台分、他の1030台分はクリスタ長堀との契約により確保した。
9月7日 - 心斎橋本店が新装開店。開店記念のCMに宮沢りえを起用。
10月12日 - 伊勢丹出身の池田昭喜が9月13日に顧問に就任。10月12日に株式会社そごう臨時株主総会にて取締役に選任。
12月26日 - ミレニアムリテイリングの和田繁明から、買収防衛策のためにセブン&アイ・ホールディングスの傘下入りできないか鈴木敏文に打診。野村プリンシパル・ファイナンスがミレニアムの保有株式をセブン&アイに売却し、ミレニアムはセブン&アイの傘下入りすることを表明。当初、鈴木は対等合併の理念から和田に対し共同で代表取締役に就任するよう勧めたが、和田が固辞した経緯がある。
2008年（平成20年）
4月15日 - 装置の老朽化及び東京ディズニーリゾートの「イッツ・ア・スモールワールド」「ドックサイドステージ」のスポンサー契約終了に伴い各店舗の正面口外壁に設置されていた、毎正時に「イッツ・ア・スモールワールド」が演奏される「世界の人形時計」の運用を、設置していた全店舗で終了。翌日より時計および鐘のみとなる。
9月 - 呉店をブランチ化、広島店と外商・企画部門などを統合。
2009年（平成21年）
4月 - 本年度より、セブン&アイグループのプライベートブランド「セブンプレミアム」を、西武百貨店とともに全店へ順次導入開始。
8月1日 - 当社を存続会社として、西武百貨店とミレニアムリテイリングを吸収合併し、株式会社そごう・西武に商号変更。店名は「そごう」「西武」を維持（「西武百貨店」という表記は商品券を除いて使用しなくなる）。西武百貨店とミレニアムリテイリングは、法人としては解散。
8月31日 - そごう心斎橋本店が閉鎖、創業の地から完全撤退。跡地は大丸へ売却。
そごう プロ野球球団の応援セール
有楽町そごうが閉店するまでは読売ジャイアンツの応援セールを行っていたが、これは入居する建物（読売会館）の建物所有者が読売グループであることによる。東京進出に際して建物がなかなか見つからずにいたところに、読売グループが建物を快く提供したため、これに対する恩返しの意味もあったとされる。そごうの経営再建に伴い、応援セールの権利は三越を経て三越伊勢丹ホールディングス傘下の各社（三越伊勢丹とジェイアール西日本伊勢丹など）に引き継がれた。そごうに代わって読売会館に入居したビックカメラも同様に、読売ジャイアンツの応援セールの許諾を受け関東地方の店舗で応援セールを開催している（それ以外の地域では地元球団の応援セールを開催）。
なお、そごう・西武となった後は「西武」ブランドの店舗（旧ロビンソン百貨店を含む）と同様、埼玉西武ライオンズの応援セールを行っている。ただし、セールを行う店舗は、ライオンズの地元埼玉県にある大宮・川口の2店舗が基本的に対象である。かつては埼玉県を商圏に含む店舗も対象であり、柏（2015年まで）・八王子（2010年まで）もセール対象だった。2018年は大宮・川口に加えて横浜、千葉、西神、徳島の各店が対象となった。しかし横浜は2019年の西武優勝セールは実施せず横浜DeNAベイスターズの応援セールに回った。
そごう プロ野球球団の応援セール
一方、地元球団がある場合はジャイアンツや西武ライオンズではなく、地元球団の優勝セールが優先される。広島そごう（現：そごう広島店）は、広島東洋カープが優勝した際に優勝セールを行っている。2008年まで同球団の本拠地だった旧広島市民球場は徒歩圏内にあった。そごう神戸店では阪急阪神東宝グループの阪急阪神百貨店への移管以前より、三宮阪神ビルに入居している関係や地域性もあり、阪神タイガースの優勝時にセールを実施していた。また、阪急東宝グループ（当時）の球団売却後には、神戸に拠点があったオリックス・ブルーウェーブの優勝セールも行ったことがある。
そごう 世界の人形時計
東京ディズニーランドのアトラクション「イッツ・ア・スモールワールド」のスポンサーだったそごうの一部店舗には、正時の約5分前になるとアトラクションに登場するからくり人形とともに、テーマ曲の「小さな世界」を演奏するからくり時計「イッツ・ア・スモールワールド時計」（世界の人形時計）が設置されていた。
設計は乃村工藝社、製造はセイコーが行った。
1985年（昭和60年）に開業した横浜そごうを皮切りに、一部の新規店舗・既存店舗に国内店舗全19基、海外店舗全4台の計23基が設置された。
ほとんどの店舗で屋外に面した入口、または地下のメインエントランス部分に設置されていたが、大阪店や奈良そごうのようにフロア壁面に設置された物もある。
人形の修繕工事は定期的に実施され、最初に導入した横浜そごうでは2006年（平成18年）に最後の修繕工事を行った。
最盛期（1994年6月の千葉店への設置から同年10月の柚木そごう閉店までと、1996年の神戸店設置から2000年2月の茂原そごう閉店まで）には国内で最大18基が稼働していた。民事再生後の2008年4月時点では10基に減っていた。
そごう 世界の人形時計
運営会社が2006年にセブン&アイホールディングス傘下に入ったのち、2008年（平成20年）4月15日、老朽化を理由に全店舗でからくりの演出を終了した。
公式ホームページ上では、そごう横浜店の項目内に4月16日付けでからくり機能終了のリリースが掲載されたほか、朝日新聞大阪本社版、神戸新聞でも相次いで時計の話題が報道された。なお、4月15日は東京ディズニーランド開園25周年の記念日でもあった。
この対応はそごうがアトラクションのスポンサー契約を解除したことが本来の理由だが、観覧に来ていた来店客に対しては、
と書かれた告知が時計の傍らに貼り出された。
以降そごう・西武の管理する時計は「鐘の鳴る大時計」として運用されている。
世界の人形時計の演出終了について、民事再生前の株式会社そごう出身で、そごう・西武の販売促進部長やセブン&アイHLDGS関連会社の取締役などを歴任した実業家の原田良治は、
と述懐している。
そごうの撤退後に別の商業施設へ転換した店舗でも、そのまま通常の時計として作動させている施設が見受けられる。
そごう 世界の人形時計
川口の個体は2025年5月31日に「ららテラス川口」が開業した際、新たに川口市のキャラクター「きゅぽらん」と「招き猫」・「獅子舞」の人形を設置。音楽は全面的に一新され、現役時代よりは演出は縮小したが、17年振りに復活となった。
海外店舗では、そごう・西武が商標を貸与している遠東SOGOの一部店舗で香港ディズニーランドにおけるイッツ・ア・スモールワールドのスポンサー契約を開始したことから、継続してからくりの演出が披露されている。
また、クアラルンプールそごう店にはワールドクロックというからくり時計があった。世界地図が模された文字盤が 5 つに分かれてそれぞれ反転し、12 体の人形（1 列 3 体）とツリー上に設置された複数のカリヨンが登場する。現在は撤去されており、音楽は不明。ベゼル部分には 6 ヶ国の時刻を表示するデジタル式液晶の世界時計が搭載されている。
北習志野駅
北習志野駅（きたならしのえき）は、千葉県船橋市習志野台3丁目にある、京成電鉄・東葉高速鉄道の駅である。
京成電鉄の松戸線と、東葉高速鉄道の東葉高速線が乗り入れており、接続駅となっている。駅番号は京成電鉄がKS70、東葉高速鉄道がTR04。
北習志野駅 駅構造
2009年3月29日に新京成の新駅舎供用を開始し、トイレには多機能トイレも併設された。それに先立つ同年1月27日に、東口ロータリー横に開業した「北習志野駅前ビル」と新駅舎を連絡するペデストリアンデッキ（2階）および地上階・東葉高速鉄道改札口（地下1階）を連絡するエレベーターも設置された。
2012年8月1日には駅直結の商業ビル「エキタきたなら」 (EKiTA KITANARA) が開業した。
島式ホーム1面2線を有する地上駅（橋上駅）である。駅舎に続くペデストリアンデッキから、後述のT2出口・T3出口・T4出口への階段などがある。コンコースには多機能トイレを併設した男女別の水洗式トイレが設置されている。旧駅舎だった頃は男女共用の水洗式であった。
北習志野駅管区として、二和向台駅 - 高根木戸駅間の各駅を管理下に置いている。
北習志野駅 駅構造
島式ホーム1面2線を有する地下駅である。電車進入時の風圧が強いことから、ホームには注意を促す看板が貼られている。番線は京成松戸線からの連番である。2007年から2008年にかけてはホームから改札口と、改札口から地上部へのエレベーター設置工事が行われた。完成当初はペデストリアンデッキ設置前だったため、エレベーターの2階部分がむき出しになっている時期があったが、ペデストリアンデッキ供用開始後は、地下（東葉高速線改札階） - 地上 - 2階（京成松戸線改札階）の利用が可能である。
出口は5箇所ある。
また、京成松戸線と東葉高速線とののりかえ専用改札は東葉高速線側にあり、東葉高速鉄道が管理している。京成松戸線のホームからは階段・エスカレーターがあり、東葉高速線のホームからは出口へ向かう階段・エスカレーター・エレベーターと共用である。2023年3月2日にのりかえ専用改札での乗車券の発売が終了され、ICカードなどあらかじめ双方に有効な乗車券を所持していないと改札を追加できなくなり、通過できない場合は一旦改札口を出て、乗り換え先の改札口へ向かう必要がある。特に、普通のきっぷを利用している場合、連絡乗車券が発売されていないので注意を要する。なお、改札口でそれまで乗り継ぎ精算機として稼働していた機械が、改修されそのままICカードチャージ機として運用されている。
当駅は「習志野台トンネル」（延長2,366.8 m）内に位置する。当初は全区間を開削工法で計画したが、周辺環境を考慮して大部分をNATM工法で建設した。当駅構築部の半分と次駅の船橋日大前駅部は開削工法、それ以外の区間がNATM工法である。
習志野台トンネルの手前に位置する飯山満トンネル（延長176.5 m）との間の地上区間（約94 m）には特殊防音壁覆蓋型（シェルター）を設置する。
北習志野駅 駅周辺
駅前バス停に多くの路線バスが乗り入れている。
北習志野駅 隣の駅
京成電鉄
松戸線
高根木戸駅 (KS71) - 北習志野駅 (KS70) - 習志野駅 (KS69)
東葉高速鉄道
東葉高速線
飯山満駅 (TR03) - 北習志野駅 (TR04) - 船橋日大前駅 (TR05)
ソフトバンクBB
ソフトバンクBB株式会社（ソフトバンクビービー、英文名称：SOFTBANK BB Corp.）は、かつて存在したソフトバンク（現：ソフトバンクグループ）の連結子会社で、ソフトバンクグループ内でADSLやFTTHなどの固定通信事業を担っていた。
2005年（平成17年）12月1日から2007年（平成19年）3月31日までのソフトバンクBB株式会社は、同社からコンテンツサービス事業・FTTH事業・流通事業を分割した会社である。同期間中、同社は商号を「BBテクノロジー株式会社」としてADSL事業を行う会社であった。
2015年4月1日付で、ソフトバンクテレコム、ワイモバイルとともにソフトバンクモバイル（現：ソフトバンク）に吸収合併され、解散した。
ソフトバンクBB 沿革
2003年（平成15年）
1月7日 - ビー・ビー・テクノロジー株式会社がソフトバンクネットワークス株式会社、ソフトバンク・イーシーホールディングス株式会社及びソフトバンク・コマース株式会社を合併し、ソフトバンクBB株式会社と商号変更。
3月26日 - ソフトバンクBB株式会社が株式会社ディーティーエイチマーケティング、東京めたりっく通信株式会社、名古屋めたりっく通信株式会社及び大阪めたりっく通信株式会社を合併。詳しくは、下記を参照。
2004年（平成16年）2月27日 - Yahoo! BBの顧客情報漏洩事件発生。450万人ものYahoo! BB登録者の個人情報が漏洩し、この情報に対しYahoo! BBに現金を要求していたソフトバンク子会社元社員らが逮捕された。個人情報が漏洩した原因として、ソフトバンク社員であれば誰でも閲覧できるような状況であったことを発表。後日、個人情報の管理を厳守するように徹底されることになった。（Yahoo! BB顧客情報漏洩事件 参照）
ソフトバンクBB 沿革
2005年（平成17年）
11月1日 - 会社分割（新設分割）を実施し、モデムレンタル事業を行うBBモデムレンタル有限会社を設立（12月に有限会社ジェミニBBに売却して、代わりに業務委託契約締結）。
12月1日 - 会社分割（新設分割）を実施。同社の商号をBBテクノロジー株式会社（資本金1199億円）に変更してYahoo! BBブランドで展開しているADSL事業を承継。コンテンツサービス事業・FTTH事業・流通事業については新たにソフトバンクBB株式会社（資本金300億円）を設立して同社に譲渡。
ソフトバンクBB 旧めたりっく通信の吸収について
旧ソフトバンクBBは、Yahoo! BBのブランド名でADSL事業を拡大したが、2003年（平成15年）3月26日に日本におけるADSL事業の草分け的存在である会社の「東京めたりっく通信」などの3社を吸収している。合併直後は3社の既存のユーザー向けに「Yahoo! BBめたりっくサービス」を提供していたが、同年6月30日にサービスを終了し、Yahoo! BBに完全統合している。
吸収直前の3社の概要は、以下の通りである。3社ともDSL技術によるインターネット接続サービス事業会社であり、吸収合併前に一旦ソフトバンクBB株式会社の100％子会社である株式会社ディーティーエイチマーケティングの傘下になっている。
東京めたりっく通信株式会社
1999年（平成11年）7月29日創業。本社は、東京都中央区日本橋箱崎町24番1号。代表者は宮川潤一（代表取締役）で、資本金34億5500万円であった。設備の急増とNTT東日本の手続き・作業の遅延による顧客離れと資金調達の失敗によって資金繰りに行き詰まり、2003年（平成15年）3月26日にソフトバンクBBに吸収合併。吸収合併直前は、株式会社ディーティーエイチマーケティングの直接の完全子会社とされていた。
ソフトバンクBB 旧めたりっく通信の吸収について
名古屋めたりっく通信株式会社
2000年（平成12年）6月30日創業。東京めたりっく通信と、名古屋の独立系ISPの「ももたろうインターネット」の共同出資にて設立（後に合併）。本社は、愛知県名古屋市中区正木3丁目1番3号。代表者は宮川潤一（代表取締役、元ももたろうインターネット代表取締役）で、資本金10億9000万円であった。吸収合併直前は、株式会社ディーティーエイチマーケティングの直接の完全子会社とされていた。なお社長の宮川は、後にソフトバンクBBの社長を経て、ソフトバンクモバイルの携帯電話事業に立ち上げから携わり、ソフトバンクの副社長・最高技術責任者に登り詰めることになる。
大阪めたりっく通信株式会社
2000年（平成12年）3月7日創業。本社は、大阪府大阪市中央区安土町2丁目3番13号。代表者は宮川潤一（代表取締役）で、資本金7億4700万円であった。吸収合併直前は、東京めたりっく通信株式会社の直接の完全子会社とされていた。
ソフトバンクBB その他
2009年（平成21年）3月17日、2010年（平成22年）4月入社を目標に応募してきた学生全員にメールで送られた採用条件として「特別採用コース」というものが報告された。内容は学生に対し2009年（平成21年）3月23日から2009年（平成21年）4月12日までにソフトバンクモバイルの携帯電話の新規契約を取らせ、その結果を筆記試験・面接と共に選考基準に加えるというものである。なお、同社では採用するか決まっていない学生に対し営業をさせることについて「筆記試験・面接には無い選考基準を設けただけで営業目的ではない」とコメントしている。なお、グループ会社のソフトバンクモバイルやソフトバンクテレコムも同様の採用条件を設けている。この行為について学生らの批判が高い上に労働基準法違反に抵触する疑いがあるとして、厚生労働省が調査を開始したため、内容を新規契約数ではなく販売モデルの提案という形に変更になった。
2011年（平成23年）11月18日にソフトバンクBB株式会社は、ソフトバンクテレコム株式会社と連名で、光ケーブルの一分岐貸し問題に関して、東日本電信電話株式会社および西日本電信電話株式会社に対する訴訟を提起した。しかし、2014年6月19日に棄却されている。
ソフトバンクBB その他
背景としては、DSLサービスが解約されているため採算が悪化しているが、代替となるFTTHサービスを提供するために必要なインフラを両社が所有していないことがある。総務省の統計から推測されるソフトバンク系列のDSLの契約件数は、最盛期には515万件を超えていたが、2011年9月末現在で、288.6万件にまで減少している。(2012年3月末現在では、さらに260.1万件にまで減少している。)
利用者の流出を防ぐために、2009年4月1日からNTTのフレッツ光回線を利用したYahoo! BB 光 with フレッツサービスの提供を開始した。これにより、DSLサービスとYahoo! BB 光 with フレッツサービスとを合計した契約件数としては、ほぼ横ばいになっている。しかし、フレッツ光回線ではソフトバンクBBが想定する一分岐貸しの場合に見込まれる収益よりも収益性が低いだけでなく、既存のDSLの収益性よりも低い。そのため、既存のDSLのユーザがYahoo! BB 光 with フレッツサービスに移行するにつれて、企業としての収益性が悪化している。実際、ソフトバンク系列の2012年3月期第3四半期（2011年4～12月）の決算によると、ブロードバンド・インフラ事業は、売上高が前年同期比10.2％減の1297億円、営業利益が同15.6％減の283億円と、売り上げがピークだった2006年を境に減少傾向に歯止めがかからなくなっている。
ギ酸
ギ酸（ギさん、蟻酸、英: formic acid）は、分子量が最小のカルボン酸である。IUPAC命名法ではメタン酸 (methanoic acid) が系統名である。カルボキシ基 (-COOH) 以外にホルミル基 (-CHO) も持つため、性質上、還元性を示す。空気中で加熱すると発火しやすい。なお、ギ酸を飽和脂肪酸として見た時は、常温常圧において他の飽和脂肪酸よりも比重が大きいことで知られる。多くの飽和脂肪酸の比重が1を下回っているのに対し、ギ酸の比重は約1.22と酢酸よりもさらに比重が大きい。ギ酸は工業的に生産されており、その水溶液は市販されている。
ギ酸 生成方法
酢酸生産時の副生成物としてギ酸が得られるが、それだけでは不足するため他の方法を用いたギ酸の生成も行われている。
メタノールと一酸化炭素を強塩基存在下で反応させると、ギ酸メチルが生成する。
工業的にはこの反応は高圧液相下で行われる。典型的な反応条件は 80 ℃、40気圧でナトリウムメトキシドを用いるというものである。ギ酸メチルを加水分解するとギ酸が生成する。
しかしながらメチルエステルの加水分解を効率的に進行させるには大過剰の水が必要であるため、他の化合物を経由した加水分解も行われている。ギ酸メチルをアンモニアと反応させホルムアミドを生成後、ホルムアミドを硫酸で加水分解するというものである。
この方法では硫酸アンモニウムが副生成物として混入してしまうという問題点がある。このため近年、製造業者はエネルギー効率向上の観点から、ギ酸メチルを直接加水分解した後の大過剰の水からギ酸を取り出す技術を開発している。例としてBASFの、有機塩基を用いて抽出するという手法が挙げられる。
また高圧下で水酸化ナトリウムに一酸化炭素を反応させ、ギ酸ナトリウムをつくり、これを塩酸で分解しても得られる。これらの反応から一酸化炭素はギ酸の無水物とも見做される。
濃縮したいときは次のようにする。
ギ酸 歴史
15世紀初頭には、錬金術師や博物学者の一部は、エゾアカヤマアリ類の蟻塚から酸性の蒸気が出ていることを知っていた。1671年、イギリスの博物学者であるジョン・レイ (John Ray) が、大量の死んだアリの蒸留によりギ酸を初めて単離し、「アリの酸 (formic acid)」と命名した。ジョセフ・ルイ・ゲイ＝リュサックが、シアン化水素からのギ酸の合成に成功した。シアン化水素はギ酸のニトリルとも見做せる物質である。1855年、フランスのマルセラン・ベルテロが、今日行われている一酸化炭素からの合成を行った。
ギ酸 化学的性質
ギ酸は水や多くの極性溶媒、炭化水素に溶解する。炭化水素に溶解している場合や気体の場合、水素結合によりカルボン酸の二量体を形成している。この結合の存在により、気体は理想気体の性質から大きく外れたものとなる。液体及び固体状態では効率的な水素結合のネットワークを形成している。
ギ酸はカルボン酸であるが、通常の条件下では酸塩化物や酸無水物を形成しないという特徴を持つ。これらを生成させようとした実験のほとんどは一酸化炭素が生成するという結果に終わった。その後 −78 ℃ でフッ化ホルミルをギ酸ナトリウムと反応させると酸無水物が、−60 ℃ で1-ホルムイミダゾールのクロロメタン溶液と塩酸を反応させると酸塩化物が生成するという報告がなされた。加熱するとギ酸は一酸化炭素と水に分解する。
カルボン酸としては独特の性質を持ち、アルケンと反応する。ギ酸とアルケンが反応するとギ酸エステルを生成する。しかし硫酸やフッ化水素などの酸が存在するとコッホ反応 (Koch reaction) によりギ酸がアルケンに付加し、炭素鎖が伸長したカルボン酸が生成する。
ギ酸 化学的性質
ギ酸水溶液は、1価の脂肪族カルボン酸の中では最も強い酸であることに加えて腐食性を持ち、皮膚に触れると水泡を生じ、痛みを与える。0.1 mol dm−3水溶液中の電離度は0.042である。また100%ギ酸のハメットの酸度関数はH0 = −2.22であり比較的強い酸性媒体である。
その酸解離に対する熱力学的諸量は以下の通りである。
また、濃硫酸または三酸化硫黄を加えて熱すると一酸化炭素を生じる。
ギ酸はアルデヒドでもあるため、還元性を持つ。にもかかわらず、フェーリング反応はほとんど示さない。これは、ギ酸イオンが銅イオンと安定なキレート錯体を形成するためで、ギ酸イオンが銅イオンを包み込み、銅イオンが酸化銅(I)として沈澱するのを妨げるからだと考えられる。
同じく還元性に由来する銀鏡反応は問題なく起こる。
ギ酸は酸化されると炭酸を生じる。
またギ酸はホルムアルデヒドの酸化でも生じる。