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日本航空 サービス
障害者やけが人、病人などのために、用途や体格差に合わせて用意された空港用車椅子や機内用車椅子、車椅子対応の機内トイレや点字案内、簡易筆談ボードやJALスマイルサポートカウンター（成田国際空港第2ターミナル国際線のみ）、ストレッチャーや医療用酸素ボンベなどが用意されている。なお、一部のサービスは事前予約が必要である。
幼児から小学生程度の年齢の子供を対象とした子供向け玩具が年齢や性別に合わせて複数種類用意されており、対象となる希望者には無償で提供されている。
公益社団法人日本医師会と連携し、機内で具合の悪くなった乗客の応急処置に協力する医師の事前登録制度である。医師がJALマイレージバンク会員で、JAL公式ウェブサイトでの事前登録が必要であるが、医師がどこに座っているかを客室乗務員が事前に把握することで、急病の患者に早く対応できるようになる。同様の制度は、日本の航空会社では日本航空が初めてである。
日本航空 サービス
国内線、国際線のすべての機材（ジェイエアや琉球エアーコミューターを除く）には、風邪薬や胃腸薬、絆創膏などのほか、機内で急病になった乗客に対し、機内に乗り合わせた医療関係者が処置を行えるように、点滴セットと生理食塩水やブドウ糖液、聴診器や血圧計、日本語と英語の2か国語対応の自動体外式除細動器が搭載されている。また、国際線用機材には胃管チューブやネラトンカテーテル、血糖測定器なども搭載されている。
国内線において、Gogo提供の機内Wi-Fi接続サービスが無料で利用できる。これにより国内線の機内で音楽や落語などの音声サービスを2021年3月末を最後に廃止（国際線では継続）と伝えられた。
日本航空では国内線は1951年から、国際線は1954年から紙の時刻表を発行してきた。しかし、パソコンやスマートフォンによるインターネット検索の増加や費用削減のため、2021年3月発行予定の4・5月号を最終号として紙の時刻表を廃止した。ウェブサイト上でのPDF時刻表も2022年6月分を最後に掲載終了予定となっている。
日本航空 サービス
通常の有人チェックインカウンターのほか、自動チェックイン・発券機が用意されている。また、多くの空港において搭乗クラスや航空券の運賃カテゴリー、JALカードCLUB-A会員、JALグローバルクラブ、JMB FLY ONサービスステイタス、ワンワールドエリートステイタスによって、使用できる優先チェックインカウンターが用意されている。
航空券の座席予約システム（CRS）はAXESSを利用していたが、2017年11月からアマデウスアルテアを使用している。
多くの空港において、飲料や軽食、新聞、雑誌のほか、ビジネスセンターやシャワールーム、マッサージサービスなどを無償で提供する空港ラウンジを用意している。特に国際線が多く発着する成田国際空港第2ターミナルのラウンジは、日本最大の広さを誇るラウンジである。
対象となる乗客は、ファーストクラス、エグゼクティブクラス搭乗者と、プレミアムエコノミークラス対象運賃利用者、エコノミークラス対象運賃利用者である。ならびに、JMBダイヤモンド、JGCプレミア、JMBサファイア、およびJALグローバルクラブの各会員は、航空券の搭乗クラスに関わらずラウンジを利用できる。これらの条件に当てはまらない乗客でも、ニノイ・アキノ国際空港を除くサクララウンジについては、有償での利用が可能である。
日本航空 サービス
関西国際空港では共用ラウンジに集約されたが、日本航空利用者の扱いが他社利用者とは異なっている。他社ファーストクラス利用客向けの「KIX Lounge Pemium」を、ビジネスクラス・プレミアムエコノミークラス利用者やJGC以上の全ての上級会員が使用できる。
なお、成田空港、関西空港に設置されていたJALファミリーサービス専用ラウンジは2014年1月31日をもって閉鎖された。
国内線ラウンジ
国際線ラウンジ
搭乗にサポートが必要な乗客、妊娠中ならびに乳幼児連れの乗客を最優先に、続いてファーストクラス、ビジネスクラス、上級会員、すべての乗客と、あらかじめ定められた順番に沿って搭乗が行われる。経営再建中のために2010年2月より、一部の国内線と国際線で、グランドホステスでなく客室乗務員が搭乗ゲートの受付業務を兼務しており、これにより年間約2億4000万円のコスト削減効果が見込まれている。
「JALマイレージバンク（JMB）」は日本の航空会社として最も早く始まったマイレージサービスであり、その会員数は約2500万人（2012年10月現在）と国内最大である。ポイント会員組織としても最大の会員数とされる。会費は無料であり、JALグループならびにワンワールド加盟航空各社への搭乗や買物利用でマイルが加算され、無料航空券やクーポンなどに交換ができる。
他社との連携も行っており、イオングループと提携の電子マネー「WAON」、ビックカメラと提携のビックカメラショッピングマイル などがある。
JALカードは、JMBカードにクレジット機能がついたクレジットカードである。DCカード、マスターカード、Visa、JCB、アメリカン・エキスプレス、ダイナースクラブなどから選べ、カード会社に付帯する保険や会員誌のサービスを受けられる。
日本航空グループの国際線を利用した場合、ニッコー・ホテルズ・インターナショナルをはじめとする国内外の180軒以上のホテルに特別料金で宿泊できるほか、日本航空グループの便に搭乗していなくてもウェブサイトを通じて格安な料金で宿泊できる。
国内線搭乗に際して、事前にJAL公式サイト上で座席指定を済ませることで、チェックインカウンターやチェックイン機に立ち寄らずに、保安検査場入り口に設置されている機器に対応したJAL ICカードや二次元バーコードをかざして保安検査場を通過することができ、搭乗口でも同じものをかざすことによって搭乗できる「JALタッチ&ゴー」サービスがある。
スカイメイトなどの一部運賃を除き、パッケージツアーなども含めほとんどの運賃種別で利用可能となっている。
日本航空 JALグループ航空事業者
JALグループの航空会社は以下の9社から構成されており、フルサービスキャリア（FSC）が6社、格安航空会社（LCC）が3社ある。
全ての会社で「鶴丸」塗装が施されている。ただし鶴丸の中の文字はグループ会社によって変化せず、「JAL」で統一されている。また、琉球エアーコミューター（RAC）を除く5社が航空連合の「ワンワールド（oneworld）」に加盟している。
この6社はJAL公式サイトから直接航空券の購入が可能で、JAL公式サイトにおいて座席配置の案内がまとめてされている。
また、ジェイエア・北海道エアシステム・日本エアコミューターの全便、及び日本トランスオーシャン航空の羽田発着路線は運送共同引受により日本航空便（「JL」便名）として運航されている。
国内線を持つLCCのジェットスター・ジャパンおよびスプリング・ジャパンに関しては、JAL公式サイトにおいて国内線に限り航空券の検索が出来る（ZIPAIR Tokyoは国際線のみ運航のため不可）。検索結果ページでLCC側のウェブサイトへの誘導があるため、航空券を購入する場合は当該のリンクにアクセスすること。
日本航空 外部提携航空会社
2024年4月1日現在。
2024年4月1日現在。太字の航空会社とは共同事業（JV、ジョイントベンチャー）を行っている。ワンワールド加盟の全航空会社、及び※印の航空会社とはマイレージ提携を実施している。
△印はスカイチーム加盟航空会社。
2024年4月1日現在。
日本航空 特別機と政府専用機
1950年代より、皇族や内閣総理大臣・閣僚の海外公式訪問の際には、日本航空の特別機が使用されていた。1990年代以降は日本国政府専用機の導入や経費削減のため、以前に比べると頻度が減少しているが、政府専用機を天皇が使用している際や閣僚級の海外公式訪問には、日本航空の特別機を使用することがある。このため、特別機専用機材が常に複数機割り振られてあり、必要になった際には、これらの機材が政府によりチャーターされ、特別機として運航されている。
日本航空 特別機と政府専用機
また、ハイジャックや邦人救出、日本の団体スポーツ選手団の定期便が就航していない就航地への輸送などに際しては、過去の運航実績などから特別機やチャーター機を運航することも多い。1990年、湾岸戦争のきっかけとなったイラク軍のクウェート侵攻の際、クウェートに在留していた邦人を救出したり、湾岸戦争中、イラクで働いていてエジプトに避難していたベトナム人を輸送したりしたのは、日本政府がチャーターした日本航空の特別機だった。2010年アイスランドの火山噴火では、日本からニューヨーク経由でイタリアローマへ救援便を回航し、日本人救出第一便として日本へ運航したり、ロシアによる軍事侵攻問題でもいち早くロシアや紛争区域上空通過を避けるため日本から上空の偏西風など追い風も利用し北米アラスカ、カナダ北極圏、グリーンランド、アイスランドなど冷戦期アンカレッジ経由極圏航路を多数運航していたノウハウを駆使し再度、大西洋横断ルートを使いロンドン線を運航し、その他の欠航している欧州線はロンドン乗り継ぎワンワールドコードシェア便を利用できる体制を構築したり、
 日本航空の体制でしかできない運航もしている。
日本航空 特別機と政府専用機
1985年（昭和60年）のイラン・イラク戦争の際には、乗務員の安全が確保されていないとして、日本国政府の要請によるイラン在留邦人の救出を目的としたチャーター便の運航を拒絶しているとマスコミが伝えた。実際に、日本航空が戦争発生1980年の時点で定期便乗り入れを休止していたため現地駐在員がおらず、そのため、現地当局との調整時間が足りずに紛争当事国による安全保障が取れる状況ではなかった。3月17日にサッダーム・フセイン大統領が「イラン戦争区域宣言」を出して各国航空会社に対してイラン上空を航行禁止区域と設定したうえで、現地時間19日20時（日本時間20日午前2時、時差6時間）以降、イラン上空を航行するすべての航空機はイラク空軍の攻撃対象となる発表を行った。駐イラン大使から救援機の要請があり、外務省が日本航空へチャーター便の要請をしたのが日本時間で18日であった。さらに、現地時間18日にはイラク軍から「19日夜から空も戦争区域とする」との警告があったことや、定期便であるテヘラン発欧州便が軒並み欠航する状況であったことから、外務省は18日夕「チャーター機を出すとしても、テヘランまで乗り入れるのは難しい」と述べている。これを受け日本航空は18日夜までに「帰る便の安全が保障されない」として、乗り入れは断念する方針を固めたが社内では有志による乗務希望者があり、その中には後日123便事故で亡くなった機長もいて、4日で準備を整え救援便も出せる状況にあったが政府要請が遅く見送られた。その後、現地18日夕方になって駐イラン大使はトルコ大使から「明日（19日）、トルコ航空機が2機来る。空席があるから日本人の搭乗希望者数を教えてほしい」と申し出があり、在イラン邦人出国希望者約250人中215人がトルコ航空機によって出国したが、その他の航空会社で出国した人もおり、全員がトルコ航空で救出されたという話はマスコミが恣意的に伝えていることである。
日本航空 特別機と政府専用機
1992年にボーイング747-400型機2機が政府専用機として導入されて以降は、同型機の国際線運航経験や整備技術力、当時の日本の航空会社として最大級の国際線ネットワークであったことが認められ、整備作業や機内改装などを受託しているほか、政府専用機のうちの1機が整備などで使用できない場合は、日本航空の機材を予備機として提供している。
これに併せて、航空自衛隊千歳基地所属の特別航空輸送隊第701飛行隊の空中輸送員による政府専用機の客室内での各種サービスの訓練の一部も委託されており、羽田空港内の客室乗務員訓練センターにおいて空中輸送員に対する訓練も行われている。また、政府専用機の機内食は、かつて日本航空の関連会社であったティエフケーが担当しており、他国の専用機の機内食も受注・納品している。
2019年からはボーイング747-400に代わる次期政府専用機としてボーイング777-300ERを導入し、また機体整備などの委託先を全日本空輸を選定したことに伴い、同社による機体整備は終了した。
日本航空 オフィシャル・エアライン
かつてはフラッグ・キャリアであったうえに、長年の間日本の航空会社では独占的な国際線運航会社であったことから、オリンピックや国際博覧会、FIFAワールドカップなど、日本の歴史の節目となるような数々のイベントのオフィシャル・エアラインとなっていた。国際線を独占しなくなってからは、ANAとの連名でオフィシャル・エアラインとなっている事例も多い。
またこれ以外にも、1964年に開催された東京オリンピックの聖火をギリシャから日本国内まで運送した。また、ダグラスDC-8やコンベア880など、ほぼ全ての運航機材にオリンピックのロゴを入れた。
1999年以降、2015年現在に至るまでサッカー日本代表チームの「オフィシャルサポーティングカンパニー」としてサッカー日本代表チームを支援していた。2002年と2006年のFIFAワールドカップで特別塗装機材を運航したほか、2010年の南アフリカ大会の際にはキャンプ地までの特別機の運航も行った。
日本航空 広告・宣伝活動
設立後しばらくの間は外国における広告宣伝活動と、国内線の広告が主であった。現在は夏季およびお盆休暇には、他の日本航空グループ企業と合同で、これらの繁忙期を狙った沖縄キャンペーンや北海道キャンペーンなどの大々的なキャンペーンを実施している。
日本航空が運営するYouTubeチャンネル『JAL、サブチャンネルはじめました。』を通して、航空業界で活躍する様々な職業や裏側を紹介している。
1983年から、東京ディズニーランド（TDL）と東京ディズニーシー（TDS）の参加企業で「オフィシャルエアライン」である（2004年10月に日本エアシステムとの経営統合時には、日本航空ジャパンに名義が一時移ったが、再編により再びオフィシャルエアラインとなった）。
東京ディズニーリゾートの参加企業として、東京ディズニーランドの「ファンタジーランド・フォレストシアター」と、東京ディズニーシーの「ブロードウェイ・ミュージックシアター」の2つの施設を提供している。また2017年春にはパレードの『うさたま大脱走!』の協賛となった。
日本航空 広告・宣伝活動
1990年代から2000年代にかけては、機体全面にディズニーキャラクターが描かれた特別塗装機である「JALドリームエクスプレス」を運航していたほか、同機のミニチュア模型も販売されていた。2013年には東京ディズニーランド開業30周年を記念した特別塗装機「JALハピネスエクスプレス」が運航されている。
なお、「JALドリームエクスプレス」の導入当初には、客室乗務員がミッキーマウスの耳をつけて乗務したほか、その後もキャラクターが描かれたエプロンを着用していた。また、「JALドリームエクスプレス」のバリエーションである「Tokyo DisneySEA号」は、「東京ディズニーシー」の日本国外での告知効果を狙って、国際線での運航も行われていた。
また、日本航空（ジャルツアーズ）のパッケージツアー「JALSTAGE」で設定されている「JALで行く東京ディズニーリゾート」では、羽田空港とパーク間の無料送迎バスをはじめ、ショー鑑賞券やディズニーキャラクターが使われている景品などの特典が用意されている。
日本航空がディズニーのキャラクターを使用した広告は原則的に日本国内での使用に限られる。機内サービスとして子供向けに配布されている景品でも、ディズニーキャラクターが使われたものが用意されている。
「JAL DREAM EXPRESS 90」
日本航空 広告・宣伝活動
2018年11月12日からミッキーマウスのスクリーンデビュー90周年を記念した特別塗装機が運航を開始した。23機目のウォルト・ディズニー・ジャパンとのコラボ機で、左右両舷に合わせて9種類のさまざまな表情のミッキーマウスが描かれている。機内もミッキーマウスに彩られており、ヘッドレストカバーや機内サービスのドリンクに使われる紙コップがミッキーマウスデザインとなっている。希望する乗客は搭乗証明書も配布される。
機体は国内線仕様のボーイング767-300ER型機で登録番号は「JA602J」。ファーストクラス5席、クラスJ42席、普通席205席の計252席の座席仕様で羽田発着のファーストクラスの設定のある新千歳（札幌）/伊丹（大阪）/福岡/那覇（沖縄）の国内基幹路線で運航される。
日本航空 広告・宣伝活動
2015年5月11日よりユニバーサル・スタジオ・ジャパンの「オフィシャルエアライン」として『バック・トゥ・ザ・フューチャー・ザ・ライド』のスポンサーに なった。同アトラクション閉鎖後の2016年6月1日からは『アメージング・アドベンチャー・オブ・スパイダーマン・ザ・ライド 4K3D』のスポンサーになっている（2017年4月20日まで）。2017年4月21日からは、新しく登場したミニオン・エリアの『ミニオン・ハチャメチャ・ライド』のスポンサーになった。JALパック商品利用者およびJALマイレージバンク上級会員「JMBダイヤモンド」「JGCプレミア」向けラウンジ『JALラウンジ』がアトラクション建物内に用意されている。
2017年7月27日より、大量に発生するミニオンたちの様子が描かれた特別塗装機「JAL ミニオンジェット」を国内線に就航させている。さらに2017年12月26日からは、機内でにミニオンのヘッドレストカバー、紙コップ、ぬいぐるみを提供している。
福岡ソフトバンクホークス
2009年シーズンより積極的なキャンペーンを展開している。同業他社にはない選手肖像の利用によるPRを行い、公式ホームページには常にリンクバナーが配置。選手移動も日本航空を利用している。このうちソフトバンクは2010年6月から1か月間、スペシャルマーキングを施した「JALホークスジェット」を（ソフトバンク側が費用を負担する形で）登場させている。
清水エスパルス
清水エスパルスでの胸ロゴは、日本でのユニフォーム広告の先駆けであった。当時日本航空社員の伊沢が欧州サッカークラブの胸スポンサーを見て、市民球団で特定の企業イメージがなかったエスパルスのユニフォーム胸部分に日本航空のロゴを入れるよう働きかけたのがはじまりであり、その後、他クラブも導入するようになった。
なお、2010年1月19日の経営破綻によりエスパルスへのスポンサーは打ち切ったが、エスパルス創設以来継続して支援を行っていた日本航空に敬意を表し、2010年以降も無償で袖部にロゴが提供されている。
現在放送中の番組
以前放送の番組
当社および関連会社のCMに使われた楽曲については「カテゴリ:JALグループのコマーシャルソング」を参照。
日本航空 HSST
1970年代前半に、1970年代後半に開港する予定であった成田国際空港へのアクセスの切り札として、日本航空と名古屋鉄道が中心となってHSST（磁気浮上式鉄道）の開発が進められた。その後、1985年に開催された国際科学技術博覧会（つくば科学万博）にも出展され、実際に一般客も搭乗することができた。
その後も開発が進められていたものの、1978年の新東京国際空港（現・成田国際空港）完成時に京成電鉄の「スカイライナー」による空港乗り入れ（空港敷地内ではあるが、空港ターミナルビルへの乗り入れではなかった）が実現したことや、次いで1987年に当時の石原慎太郎運輸大臣の命令を受け、1991年に東日本旅客鉄道（JR東日本）成田線空港支線の開業と特急「成田エクスプレス」および横須賀・総武快速線直通快速「エアポート成田」の運行開始、あわせて「スカイライナー」および京成本線特急の空港ターミナル乗り入れが実現し、都内からの空港までのアクセスが飛躍的に向上したこと、さらに日本航空の完全民営化を受けて、本業に直接関連していないうえに、採算が取れるかわからない事業に投資することを取りやめたことなどから、開発計画からの撤退を表明し2000年に正式に撤退した。
日本航空 HSST
その後、HSSTの開発は名古屋鉄道グループ会社の「中部エイチ・エス・エス・ティ開発」に受け継がれ、2005年には愛知高速交通東部丘陵線（愛称：リニモ）として開業するに至っている。
日本航空 受賞・表彰歴
グッドデザイン賞
2002年 - 国際線ファーストクラスシート「JAL NEW SKYSLEEPER SOLO」
2003年 - 国際線エグゼクティブクラスシート「JAL SHELL FLAT SEAT」、JALグループ専用発券コーナー
2004年 - 国内線クラスJシート
2007年 - 地図閲覧ウェブコンテンツ「JAL MAP 2.0」
2008年 - 国際線プレミアムエコノミークラスシート「JALスカイシェルシート」
2009年 - 国際線エグゼクティブクラスシート「JAL SHELL FLAT NEO」、国際線機内食「JALの空弁」（グアム線エコノミークラス向け）
2011年 - 国際線エグゼクティブクラスシート「JAL SKYRECLINER」、国際線機内食（パリ線プレミアムエコノミークラス、エコノミークラス向け）、竹製車椅子
2013年 - 国際線エコノミークラスシート「JAL SKY WIDER」、ボーイング777-300ER「JAL SKY SUITE 777」
2014年 - 国内線機内サービス「JAL SKY NEXT」、国内線普通席（JAL SKY NEXT）、国際線ラウンジ「サクララウンジ」（東京国際空港内）
2015年 - 国際線エコノミークラスシート「JAL SKY WIDER II」
日本航空 受賞・表彰歴
オンタイム・パフォーマンス・アワード（フライトスタッツ、定時到着率の世界ランキング）
2009年 - 90.95%・主要航空会社部門 第1位
2010年 - 89.90%・主要航空会社部門 第1位
2011年 - 90.14%・主要航空会社部門 第2位
2012年 - 90.35%・主要航空会社部門 第1位
2013年 - 88.94%・主要航空会社部門 第1位
2014年 - 87.78%・主要航空会社部門 第4位、アジア・パシフィック同部門 第1位
2015年 - 89.44%・主要航空会社部門 第1位、アジア・パシフィック同部門 第1位
2016年 - 87.80%・主要航空会社部門 第3位、アジア・パシフィック同部門 第1位
2017年 - 85.60%・主要航空会社部門 第2位、アジア・パシフィック同部門 第1位
日本航空 社員
自社のパイロットを養成するため、定期的にパイロット候補生を採用している。
日本の航空会社で、パイロットの養成を初等訓練から自社で行っているのは、日本航空のほかに全日本空輸がある。
ジェイエアでもパイロット候補生を独自に採用しているが、訓練は海外の訓練校に委託している。
社員によるハンドベルチーム「ベルスター」があり、さまざまなイベントで演奏を行っている。
かつてはバスケットボールチームの「JALラビッツ」があった。
また、ダンスチームの「JALジェッツ」（JAL JETS）がある。
日本航空 エピソード
ビートルズが1966年に来日し日本航空機のタラップを降りてくるときに、4人のメンバー全員が「日本航空」のロゴの入った法被を着用していた。これは広報室が企画したもので、これを承けた客室乗務員があらかじめ乗務しており、羽田空港に着陸直後、メンバーに「日本の伝統衣装を着用するとファンが喜ぶ」といって着用させたものだった。この際にこの法被の存在があまりに有名になったこともあり、現在も国際線のファーストクラスでは、このときのものとほぼ同じデザインの法被が乗客に提供されている。
1969年に日本国内航空から日本航空機製造YS-11型機1機をウエットリースし、福岡 - 釜山線に投入し約1年間運航した。なおこの際にリースされたJA8717機は、その後日本国内航空へ戻されたあともしばらくの間日本航空塗装で使用され、1971年に行われた日本国内航空と東亜航空との経営統合による東亜国内航空への移籍を経て、系列会社の日本エアコミューターに移籍され、さらにその後日本航空と親会社の日本エアシステムとの経営統合を受けて、再び日本航空のロゴをつけて2006年9月30日の同型機の退役日まで飛ぶこととなる。
日本航空 エピソード
1972年11月に発生したシェレメーチエヴォ墜落事故で亡くなった乗客の遺族の提案により、「この事故の悲劇を忘れないで安全運航を行ってほしい」との願いから、緑十字をかたどった「安全バッジ」がこの事故以降、すべての日本航空の社員の制服に着けられることになった。このバッジは、2002年に行われた日本航空による日本エアシステムに対する経営統合と、合併にともなう制服改変の前後に廃止され、社員の身分証明章の一角にその記号が記されることとなった。日本航空モスクワ支店では、毎年事故日である11月28日になると社員が慰霊碑に向かい犠牲者の慰霊を行っている。
1973年に発生した、ドバイ日航機ハイジャック事件で爆破されたボーイング747型機の焼け残った尾翼の一部部品は、その後売却されてKLMオランダ航空の同型機に装着された。しかしその後、同機は1977年にスペイン領カナリア諸島のテネリフェ島にあるロス・ロデオス空港の滑走路上で、2機のボーイング747型機同士が衝突した「テネリフェ空港ジャンボ機衝突事故」に遭うこととなった。
日本航空 エピソード
篠山紀信や立木義浩、桐島ローランドなどの著名写真家が撮影を担当し、実際に乗務している日本航空グループの客室乗務員が登場する「キャビンアテンダントカレンダー」を毎年作成していた。なお、このカレンダーへ登場する女性客室乗務員の多くが自薦（他薦も可能）で、客室乗務員という職種のみ、特に女性客室乗務員のみが登場することに対する批判も多い。なお、経費削減施策の一環および販売数低下を受けて、2009年版をもって発行中止された が、2013年に客室乗務員の制服がリニューアルされたことを記念して2014年版が卓上判のみ発行され、5年ぶりに復活した。
2014年2月20日に閉鎖された非常救難訓練センターは当初、アメリカ進駐軍が建てた格納庫で1979年3月に改修し、以降JALの歴代の運航機材に対応したボーイング747型機（クラシック型）などの実物大模型（モックアップ）や、広さ20メートル×20メートルのプールなどを備えて、大規模な訓練施設で開所当時、プールは社員が福利厚生施設として使用していたりした。また、同施設には日本初のジェット旅客機「DC-8」1号機の機首部分が同訓練センター内に保存されていた。同センターは2014年2月18日に東京消防庁と富士山の噴火を想定し、航空機が東京湾に緊急着水を想定した初めての合同救難訓練を実施した。
日本航空 エピソード
JALは2019年に機内安全ビデオをエアバスA350型機の導入に合わせて2006年以来13年ぶりにリニューアルした。近年ではエールフランスやシンガポール航空が自国の観光地を案内しながら設備を解説する安全ビデオを導入しているほか、全日本空輸（2018年～2021年）やエア・インディアでは伝統芸能・民族舞踊と合わせて設備を紹介するなど「乗客に案内をより注視してもらうためのユニークな安全ビデオ」が世界各社でメジャーになりつつあるが、JALではそのようなユニークさを取り入れていない。
日本航空 エピソード
この安全ビデオでは万一の緊急脱出となった際の禁止行為が紹介されているほか、スライドでの脱出の際のスライド滑走姿勢や、滑走の際に着地点を見ることなど、他の航空会社ではあまり言及されないような細部のポイントまで解説がなされている。特に緊急脱出時に手荷物を持ち出すことに関しては、ビデオ内で「脱出時に、荷物は持たないでください！（Leave your baggage when you evacuate!）」とより強い口調で禁じており、それによって生じる危険性も視覚的に解説している。JALでは2016年2月に北海道・新千歳空港で発生したエンジン出火事故の際、客室乗務員の指示に反して乗客が荷物を持って脱出しようとしたことで乗務員が避難援助をすることが出来ず、3人の負傷者を出したことがあった。この事故を教訓にして、JAL側は旧安全ビデオに手荷物の持ち出し禁止や乗客へのスライド下での脱出援助の要請などの内容を盛り込んでおり、3年後に作られた新安全ビデオでは更にこの内容を強調している。
2016年のインシデントから8年後、2024年1月に発生した羽田空港地上衝突事故では機体が全焼する程の大事故となったものの、搭乗していた乗客乗員全員が生還することができた。航空ライターのJTジェンターは、脱出成功の理由の一つとしてこのビデオの緊急避難に関する丁寧な説明があるのではないかと評価している。
なお、JALのグループ会社で沖縄県を拠点とする日本トランスオーシャン航空（JTA）では、琉球王国発祥である空手を愛する「カラテファミリー」や他の沖縄風キャラクターが登場するアニメ形式の安全ビデオとなっているが、案内の流れ・内容などはJAL本体のものと全く同じものとしている。
日本航空 航空事故（事件）・不祥事
日本航空は会社設立以来、訓練飛行中のものも含めて13件の死亡事故（うち11件は墜落）を起こしており、死亡者は累計854人を出している。この死亡者数は、日本国内の航空会社では最も多い。日本航空における最大の事故は、単独機の事故として世界最多となる520人の死者を出した日本航空123便墜落事故（1985年8月12日発生）である。また、2025年4月現在の最新の機体全損事故は羽田空港地上衝突事故（2024年1月2日発生、JAL機の死者なし）である。
2018年5月22日 - ホノルル発大阪/関西行きの機内で、乗務中だった20代の男性客室乗務員が機内サービス用の缶ビール1本を飲んでいた。本件はトイレに缶を持ち込むのを目撃した乗客がJALに連絡して発覚した。乗務員は社内調査に「休憩中によく眠れるように飲んだ」と説明しており、同社の運航規程に違反していたことから男性客室乗務員を厳正に処分した。また国土交通省は6月6日、同社に厳重注意した。
日本航空 航空事故（事件）・不祥事
2018年10月 - 英国ロンドン/ヒースロー発東京/羽田行きの日本航空44便に乗務予定だった男性副操縦士が、英国の法令に定められた基準値の9倍超という血中アルコール濃度であったにも関わらず、JAL社内で規定するアルコール濃度検査を不正にすり抜けて、一時的に機内に乗り込んでいた。クルーを送迎したバスの運転手が副操縦士のアルコール臭に気付き、ヒースロー空港のセキュリティに通報し発覚した。副操縦士は英国の現地警察に逮捕された。この影響で、当該便は1時間9分の遅延して羽田に出発。英アイルワース刑事法院は同年11月29日、男性副操縦士に対して禁錮10か月の実刑判決を言い渡した。またこの判決を受けて30日、男性副操縦士は懲戒解雇処分となった。
日本航空 航空事故（事件）・不祥事
2018年12月17日 - 東京/成田発ホノルル行きの日本航空786便で女性客室乗務員が機内食のサービス後に疲れを感じたことから、シャンパンの小ビンを1本あけ、プラスチック製コップに半分ほどついで飲んだ。同僚の客室乗務員3人がアルコール臭を感じ、別の1人を加えた4人が普段と様子が異なると感じたことから、機内でアルコール検査を実施。客室の責任者である先任客室乗務員が手持ちのアルコール検知機を使って検査したところ、呼気から社内基準の1リットルあたり0.1ミリグラムに対し、0.15ミリグラムのアルコール値が2回検出された。30分ほどあけた3回目の検査でも、基準値を超えた。客室乗務員は最初にアルコールを検出されたあと、すべての業務から外された。女性客室乗務員は当初、帰国後に行われた社内調査で飲酒を否定。マウスウォッシュを使用したなどと説明していた。しかし、2017年11月にも乗務中に飲酒の疑いがあったことや、この客室乗務員の証言に基づく実証実験ではマウスウォッシュや食べた食事がアルコール検査の結果に影響を及ぼす可能性がなかったことなどから、会社は客室乗務員が機内で飲酒したと判断した。12月26日に客室乗務員は上司に対して786便乗務中の飲酒を認める電話を入れ、28日と年明け1月3日に行われた面談で飲酒の事実を認めた。2017年11月17日のホノルル発成田行き781便の乗務中にも同乗した別の客室乗務員から飲酒を疑われていた。翌日の2019年1月4日に781便でも乗務中に飲酒していたと上司へ電話で説明し、1月8日に改めて面談した結果飲酒を認めた。
日本航空 航空事故（事件）・不祥事
2024年4月22日- 羽田発アメリカ・ダラス行きに乗務した49歳の男性機長が現地滞在先のホテルで酒に酔って騒ぎ、現地の警察から口頭注意を受けた。日本航空は機長の心身状態を確認する必要があり、乗務は不適切だと判断し、当該機長が乗務予定のダラス発羽田行きの便を欠航にした。当該機長は客室乗務員ら6人と飲食店やホテルの部屋でおよそ8時間にわたって飲酒し、その量は全員でワイン7本と缶ビールは多くて18本程度だった。
2024年12月、オーストラリアのメルボルン発、成田行きの便に乗務予定だった59歳と56歳の男性機長2人から乗務前の検査でアルコールが検出され、出発が3時間遅れて乗客103人に影響が出た。その後、同機長2人は到着後の社内調査で口裏合わせをして隠蔽したことが国土交通省の立ち入り検査で確認された。国土交通省は、悪質な違反行為が認められたなどとしてJALに対し業務改善勧告を出し、再発防止策を提出するよう求めた。これを受けJALは、滞在先での飲酒を禁止し、同機長2人については同月27日付で懲戒解雇した。
日本航空 航空事故（事件）・不祥事
2025年9月、現地時間8月28日のホノルル発・中部国際空港行きのJAL793便の機長（64）が、乗務前に体調不良を訴え、500mLのビールを合わせて3本飲酒していたことが発覚した。JALでは2024年12月の飲酒トラブルから、社内規定で滞在先での飲酒を禁止していた。同793便は約2時間遅れ、後続の2便もそれぞれ約18時間半遅れる事態となった。国土交通省は9月3日午前、日航へ立ち入り検査に入った。その後の調査で、同機長は、滞在先での飲酒を禁止する規定ができてから少なくとも10回程度飲酒しており、そのうえ飲酒を隠蔽するために検査で使用するアルコール検知器の設定日時を変更していた。今回の793便の飲酒については、翌日に自発的に検査をしたところ、アルコールが検知されたため、本人が会社に飲酒とアルコールの検知を報告し、機長は「これくらいなら大丈夫だろうと思い飲んでしまった」と話している。国土交通省は同月10日付けでJALに対し行政指導に当たる厳重注意をし、JALは同機長を懲戒解雇処分とした。また、飲酒傾向の管理については、監督の仕組み見直し、新たに肝機能の数値を飲酒リスク選定の基準として導入し、既に「要注意リスト」扱いのパイロットが4人いることが判明。いずれも運航から外れ自宅待機となっている。
九条OS
九条OS劇場（くじょうオーエスげきじょう）は、かつて大阪府大阪市西区九条2丁目にあったストリップ劇場。
九条OS 歴史
1951年（昭和26年）7月に開館した。名称のOSは大阪ストリップを略した「O・S」に由来する。
2012年（平成24年）12月に閉鎖された。その後、2013年に土地と建物が売りに出され、2015年（平成27年）7月には跡地に賃貸マンションが建てられた。
九条OS 特徴
毎年盆と暮れにSM大会を開催するため、「関西の変態小屋」と言われた。2006年（平成18年）頃からは基本的にストリップは行わず、ワンドリンク制のショーパブ形式で営業を続けていた。
BMP-1
BMP-1（ロシア語: БМП-1：ベエームペー・アヂーン）は、ソビエト連邦が初めて開発した歩兵戦闘車である。
BMP-1 概要
「BMP」とは「（ロシア語: БМП（Боевая Машина Пехоты、キリル文字をアルファベット表記するとBoyevaya Mashina Pekhoty）：バエヴァヤ・マシーナ・ピェホートゥィ」の頭文字をとったもので、ロシア語で「歩兵用戦闘車両」の意味である。
それまでの装甲輸送車両が輸送する歩兵を敵の砲火から防護するだけであったのに対し、積極的に戦闘に参加できる本車は非常に画期的であり、いわゆる「BMPショック」を西側諸国にもたらした。
1950年代末に西ドイツ、フランス両国が相次いで開発した先駆者たちと共に、BMP-1は"重武装の砲塔を搭載して戦闘に積極的に参加する能力を持ち、かつ輸送する歩兵にも乗車させたまま戦闘を行わせることができる"という「歩兵戦闘車（IFV：Infantry Fighting Vehicle/ICV：Infantry Combat Vehicle）」と呼ばれる、新たな装甲戦闘車両の分野を生み出すこととなった。
BMP-1 開発
ソ連地上軍は、機械化歩兵用にBTR-50を用いていたが、火力・防御力・機動力のいずれも劣っており、火力を強化した歩兵用の車両が求められていた。そこで、ソ連では1950年代の終わりから、各地のトラクター工場で各種の歩兵用装甲車が試作された。
1964年、チェリャビンスク・トラクター工場設計局ではP・P・イサコフを主任設計技師とした設計チームが新型車両の開発を始めた。最初に試作した「オブイェークト764」は、車体前部に300馬力のディーゼルエンジンを配置し、車体後部に兵員室を設けた。さらに、後方に延長したシャフトで兵員室床下のウォータージェットを駆動させ、水上浮行させることが可能であった。機関室の直後には操縦士と車長がややシフトした状態で座り、その後方に戦闘室、さらに後方に兵員室があり、8名の歩兵が座るようになっていた。「オブイェークト764」案は仮採用されたものの、兵員室が著しく狭いため、更なる改良型の設計が求められた。それを受けて開発された「オブイェークト765」は、ウォータージェットを廃した代わりに、キャタピラの駆動で浮行できるよう特殊なスカートを装備した。また、エンジンを車体前部右側に寄せ、左側に操縦席と車長席を配置することで、兵員室の容積を僅かながら拡大させることができた。
オブイェークト765は1966年に制式採用され、「BMP-1」の制式名称が与えられた。
BMP-1 設計
BMP-1の最大の特徴は、装甲兵員輸送車に比べ、歩兵支援のための強力な攻撃能力を有することであった。
主砲の73mm低圧滑腔砲2A28はSPG-9無反動砲と同型で、最大射程は1,000m。少量の装薬で発射された後にロケットブースターで加速される榴弾（HE）および装甲貫徹力400mmの対戦車榴弾（HEAT）が用いられた。ただし、無反動砲と砲塔に搭載する車載砲の違いから、薬莢の形状が異なるため、直接的な意味での弾薬の互換性は無い。装填は自動で行われ、砲塔バスケットに40発の砲弾が格納される。もう一つの主兵装として、主砲基部に9M14 マリョートカ（NATOコードネーム：AT-3 サガー）対戦車ミサイルの発射レールを装備している。ミサイルの飛翔体は、砲塔に2発、兵員室に2発を格納しており、砲塔上のハッチから装填が可能である。9M14の最大射程は500-3,000m。
さらに、副武装として主砲同軸に7.62mm機関銃PKTを装備した。2,000発の銃弾が1条のベルトリンクに結合されて格納される。なお、砲塔と主砲・機関銃の上下動は電動と手動の併用式である。これらの武装の照準には、砲塔左側上方に搭載されたテレスコープ照準器1PN22M1が用いられた。1PN22M1にはスタジア式の測距目盛が書かれており、パッシブ式の暗視装置で夜戦能力も備えてある。
BMP-1 設計
また、後部に配された兵員室には小さな銃眼（ガンポート）が設けられており、搭乗している兵士も携行している銃で発砲できる。銃眼は車体左右に4箇所ずつ、後部乗降ハッチに1箇所あり、左右最前方の2基は分隊支援火器であるPK/PKM用に台形をしており、残りの7基はAKM・AKS-74用に円形をしている。後部乗降ハッチを除き、それぞれの銃眼には発砲した際に排莢口から洩れてくる発射煙を吸引して車外に排出するための吸気装置が備えられ、排煙のためにハッチを開けて車内の気密状態を阻害することがないように配慮されている。これは、戦闘で核兵器が用いられた際に、放射能で汚染された地域でも歩兵部隊を展開できるよう、完全気密状態で戦闘が行えるように考慮されたものである。これは、世界初の歩兵戦闘車であったドイツのHS.30にはない特長であった。車体には、分隊支援火器のPKM用に7.62x54mmR弾の950発ベルトリンクが2条搭載されており、下車戦闘時にはPKMごと持ち出すことができた。
このほか、配備されたBMP-1の約3分の2には、携行式地対空ミサイルである9K32が標準装備されていた。
BMP-1 設計
歩兵戦闘車の特徴として、歩兵が搭乗する場所を内部に確保しながら、同時に軽快な運動性能を保つ必要があるため、装甲は比較的薄く設計されるが、これは生残性の低下という弱点につながる。BMP-1ではこれに対処するため、車体前面を大きく傾斜させることで避弾経始を良好にしている。また、この舟型形状は水上航行時の安定性にも貢献している。車格が小さく抑えられてる理由は量産性のためである。兵員の乗降車に用いる後部ドアは副燃料タンクを兼ねており、視察窓と銃眼を備える。この燃料タンクを防御上の弱点とする通説もあるが誤りである。転輪は中空構造で、その転輪を支えるアームにも気室があり、それぞれ浮力を補う役割も果たす。
エンジンのUTD-20液冷ディーゼルエンジンは、本車のために開発された新型エンジンで、車体前部右側に配置された。その左側には操縦席があり、オートバイ形のハンドルで操縦する。動力伝達や操行機構は油圧によるバックアップが施され、操縦を容易なものにしている。
NBC防御システムが装備されている車体の場合、すべてのハッチを閉じてシステムを作動させると外気がフィルターを通って導入され、車内の気圧を外部よりも高く保つ。乗車戦闘を行うために銃眼を開けても、車内が陽圧になっているため、銃眼から汚染物質が侵入することを防止できる。
BMP-1 設計
車体中央には戦闘室があり、ここに1人用の砲塔がある。その直後に後部扉に続く兵員室がある。兵員室は中央を燃料タンクと蓄電池で仕切られ、その左右に各4名分の兵員席が設けられている。
BMP-1で問題となった設計の1つに、操縦席後方にある車長席がある。この車長席には赤外線サーチライトが付属した旋回式キューポラがあったが、ペリスコープは3個のみで、しかも、右側後方の砲塔が邪魔になって全周の視界が確保されていないという重大な欠陥があった。1960年代の演習映像では戦車兵姿の士官が乗車していたが、1970年代中期以降になると、このハッチから歩兵装備の分隊長が飛び出して下車戦闘する姿が映っている。しかし、この座席は狭い通路で後ろの兵員室と繋がっており、後部扉から外に出ることもできるので、戦闘中にこのハッチから降車する必然性はない。
BMP-1 運用
ソ連の新型兵器としては珍しく、翌1967年には早くも赤の広場での革命記念パレードで公開され、当初西側諸国では「M1967」、後に主砲の口径を76mmと予想して「BMP-76」と呼称した。「BMP-1」の制式名称が判明したのは1980年代になってからである。
また第四次中東戦争開戦時までにエジプト軍に230輌、シリア軍に150から170輌（うち前線への配備は100輌ほど）が引き渡され実戦参加したが、従来のソ連軍装甲戦闘車輌に比べ機構が複雑で、乗員の練度不足が原因で戦闘損失より故障による放棄車輌が多かったという。このためイスラエルが鹵獲したBMP-1は、合計100輌以上が修理により再生可能であった。
防御力においては、車体サイズのわりに重量が軽いことにより当初より疑問符がついていたが、RPGの直撃に耐えられないのはもちろん、車体上部のエンジン区画や兵員室側面の銃眼付近の装甲は、イスラエル軍やゲリラ側が使う12.7mm重機関銃や14.5mm対物ライフル程度にも貫通されることがあった。そのため、次期モデルのBMP-2を含めて該当部位にボルト止め増加装甲が取り付けた車両も多数存在する。また中東の炎天下では密閉した車内が高温となるため、常にハッチを開けたまま行動する車輌も多く、被弾時の損害をより大きくした。
BMP-1 運用
主兵装の73mm低圧滑腔砲から発射される砲弾は、低速で横風の影響を受けやすいため500m以上の命中率は50%と著しく低く、最大射程1,500m程の重機関銃にアウトレンジされる始末であった。また、主砲の仰角が33°までしか取れなかったため、近距離で高所に陣取る敵には効率の良い攻撃が不可能だった。対戦車ミサイル9M14 マリュートカの再発射には、停車した状態でわざわざ砲塔から砲手が身を乗り出して飛翔体をレールに装填した上で4枚の翼を取り付ける必要があった上、9M14 マリュートカの飛翔速度は遅く、発射時には大量の噴煙を出すため、位置を露呈させることになった。こうした武装を有する低平な砲塔を操作するのは1名のみであり、砲手の負担も大きかった。こうした問題から、高角度への有効な攻撃手段を確保するために現地改造で砲塔の9M14 マリュートカ発射機をAGS-17自動擲弾発射器に取り替えたり、兵員室の屋根に2B9自動迫撃砲を装着したりして対応した。
BMP-1 運用
試作車両に比べて拡大したとはいえ、全高が2mに満たない兵員室は窮屈で、長時間車内に搭乗することが苦痛であった。さらに、ベトナム戦争におけるアメリカのM113同様に、地雷により車内の歩兵に大きな損害が生じたため、実戦においては兵員は砲塔後方に跨乗して、アフガンゲリラが攻撃してきたら散開して反撃するという、本来の「装甲に守られた状態で乗車戦闘を行なう」というコンセプト自体が消えうせてしまった。
BMP-1は画期的な車両ではあったが、高価すぎてソビエト軍でも配備がままならず、従来の装甲兵員輸送車と並行して装備されることとなった。また、先述したとおり問題が続出したため、後継のBMP-2では、砲塔が車長と砲手の二人用に大型化、後部ドアの燃料タンクの廃止、対戦車ミサイルを9M14から9M113 コンクールス（「競技会」の意）（NATOコードネーム：AT-5 スパンドレル）へ換装する、などの改善が試みられたが、ヨーロッパ地域での西側陣営との機甲戦を想定して設計されたために、抜本的な見直しにはBMP-3の登場まで待つ必要があった。
BMP-1は、ソ連の友好国に対する輸出も行われ、現在でも旧ソ連諸国など、多くの国で現役である。1980年代に入ってからはソ連の友好国ではなくなったエジプトから手に入れた中国でコピー生産も行われ、中国から入手したイランでもコピー生産された。アフガニスタンにおいて本車を鹵獲したムジャーヒディーンは砲塔を撤去してZU-23-2対空機関砲を搭載した現地改造型を製作しており、ソ連軍との戦闘やソ連軍撤退後のアフガニスタン内戦において使用している。
BMP-1 派生型
大量かつ多数の国で運用されたため、ソ連だけでなく個々の運用国で多くの派生型が開発・生産されている。
BMP-1P
搭載するミサイルを9M14 マリュートカから9M113 コンクールス（NATOコードネーム：AT-5 スパンドレル）もしくは9M111 ファゴット（NATOコードネーム：AT-4 スピゴット）に換装した型。現在でも使用されているBMP-1は、このタイプに改修されているものが多い。
BMP-1D
対戦車ミサイルの換装、およびBMP-2の増加装甲型に準じた装甲の強化を図った改修型。サイドスカートを大型のものに変更しているのが外見上の識別点。
BMP-1K
自動車化狙撃兵（機械化歩兵）連隊の移動司令部として使用される指揮官用車両。武装は通常型と同一だが、通信機器を強化し、後部兵員室には連隊長および副官など3名が乗車する。
BMP-1KSh
自動車化狙撃兵（機械化歩兵）師団の移動司令部用として使用される野戦指揮所車両。武装は、7.62mm機関銃PKTを1挺装備するのみだが、通信設備を大幅に強化しており、各種有線野戦電話や、軍用/民間用有線電信回線との接続装置も搭載している。また、伸縮式アンテナマストを装備し、車体後部には発電機を搭載している。操縦士の他、指揮官や参謀6-7名を搭乗させることが可能。「Potok（小川 の意）」の愛称で呼ばれる。
BMP-1 派生型
BMP-1AM Basurnanin
2018年に公開された改良型。砲塔をBTR-82Aと同じBPPU-1（БППУ-1）モジュラーウェポンシステム（2A72 30mm機関砲、PKTM 7.62mm機関銃を装備）に換装、全天候の対空照準器と統合した火器管制システム、2面式の武器スタビライザー、対戦車複合体「9K115-2 メティス-M」等を備える。コンパートメントの換装により2km内の兵士や軽装甲車、低空飛行中のヘリコプターや無人機に対処できるようになる。その他UTD-20S1エンジンとトーショナルシャフトを設置することで出力が向上し機動力が向上、水中翼の設置により浮力および水流が改善されている。メーカーによれば、2019年からロシア連邦軍に納入されているという。実際の改修コストは『“新規生産型BMP-1AM”1両分≧“改修型BMP-1AM”3両分』なので、ロシア連邦領内のクルガン機械工場にて『“廃棄済みBMP-1車両”の大量改修』が行われている。
BRM-1K
BMP-1 派生型
司令部付偵察隊用の偵察車両で、砲塔は砲手の他に偵察要員が搭乗できる大型の2名用砲塔となっている。武装は、歩兵戦闘車型と同一の73mm低圧滑腔砲2A28と7.62mm機関銃PKTを装備し、砲塔が大きくなった分狭くなった後部兵員室には2名の偵察要員が搭乗する。搭乗員は計6名。なお、この二名用大型砲塔は、BMP-2の砲塔の原型となった。
PRP-3（オブイェークト767）
「ヴァル（堡塁 の意）」の愛称で呼ばれる砲兵/偵察部隊用観測車両で、ソビエト（ロシア）軍での分類名称は「機動戦場観測システム搭載車」。BRM-1Kと同じ大型砲塔に各種光学精密観測機器と方位指示機を搭載し、弾道探知レーダーを砲塔後部に搭載している。武装は、7.62mm機関銃PKTのみを装備し、73mm低圧砲2A28は撤去している。
PRP-4/PRP-4M
PRP-3の搭載機器をより能力の高いものに換装した型。PRP-4Mはレーザー測遠機と熱線暗視機能付き光学精密観測機器を搭載して更に能力を向上させたものである。
RTV
野戦工作車型。各種整備機材を搭載。
BMP-1U
ウクライナ製の近代化改修型。砲塔をシュクバルRWSに換装。
BRDM-2ARV
BMP-1 派生型
ウクライナのハリコフ機関車工場が開発した装甲回収車両。砲塔を撤去した上に1.5トンジブ・クレーン、6.5トンウインチ、VG-7500溶接機などの修理・回収機器を有し、1.5トン分の積載スペースを持つ。
2B9M（BMP-1ベース型）
ハンガリー軍の自走迫撃砲。調達の動きに合わせて開発された。後部兵員室を拡張した上にシャッターを備え、2B9 82mm自動迫撃砲を装備する。
MLI-84
ルーマニアにおけるBMP-1のライセンス生産版装備。エンジンがルーマニア産に交換されている。
BWP-1
ポーランド軍での名称。基本的には原型のBMP-1と同仕様だが、近年ではBMP-1Pに準じた改修が行われた他、発煙弾発射機が追加されている。
BWP-1M Puma
BMP-1Dに準じた近代化改修型。対戦車ミサイルの換装、増加装甲の装着などの改修が図られている。
この他、近年ポーランドでは40mm機関砲装備の新型砲塔に換装したBWP-40、新設計の車体上部に新型砲塔を搭載した発展型であるBWP-2000など、独自の改良型がいくつか試作・計画されている。
OT-90
チェコのVOP026工場による装甲兵員輸送車型。ヨーロッパ通常戦力条約に対応するための策で、砲塔をOT-64装輪装甲車のKPVT重機関銃装備の砲塔に交換。
OT-R5
BMP-1 派生型
VOP026工場が開発したコマンドポスト車両。車体後部を大型化し、通信能力を強化。
DTP-90M
OT-R5に1トンクレーン、溶接・牽引機材を装備した野戦工作車両。
BMP-SVO
スロバキア製の地雷処理車両。兵員室に24連装の爆薬発射機を装備し、100mx5mの範囲を啓開することが可能。
AMB-S
スロバキアのポドポリャンスケ・ストラヤルネ・デトバ社が開発した装甲救急車。後部車体を拡張した上で、担架4台と負傷兵9名を収容可。
86式歩兵戦闘車（WZ-501／ZBD-86）
中国北方工業公司によるBMP-1のコピー車両。原型は1980年代にエジプトから入手した。対戦車ミサイルも9M14 マリュートカ（AT-3 サガー）のコピーであるHJ-73 紅箭73を装備する。海軍陸戦隊でも使用され、海軍陸戦隊向けの車両はトリムベーンが大型化されている。
WZ-501A
BMP-2に倣って開発された改良型。WZ-501の砲塔を25mm機関砲装備の砲塔に換装した。
86B式歩兵戦闘車（ZBD-86B）
海軍陸戦隊向けに開発された水陸両用装甲兵員輸送車。86式の水上航行性を改善した型で、車体後部に船外発動機を増設し、車体の前後に大型のフロートを増着して車体のアウトラインを舟型とし、フェンダーを大型化、延長された給排気筒を装着するなどの改良が行われている。水上航行時の速力は12km/h。
BMP-1 派生型
86G式歩兵戦闘車（ZBD-86G）
30mm機関砲とHJ-73対戦車ミサイル、発煙弾発射機を搭載した新型砲塔（GCTWM）のテスト車両。その後制式化されて本格的に量産化され、既存の86式歩兵戦闘車も順次砲塔をGCTWM砲塔に換装している。車体重量は14.8tに増加し、車体後部には86B式歩兵戦闘車と同じく外装式の船外発動機を搭載して高速水上航行が可能。
WZ-503
WZ-501を基にした装甲兵員輸送車型。砲塔を撤去して12.7mm重機関銃を装備し、車体高を高くした上で乗降ドアを大型化している。
WZ-504
HJ-73対戦車ミサイルの4連装発射機を装備した戦車駆逐車型。試作のみで本格量産はされていない。
NFV-1
1980年代に米国FMS社との共同開発した輸出市場向けの新型車両。試作のみで本格量産はされなかった。
この他、野戦指揮車型や装甲救急車型など、WZ-501/WZ-503を基にした多数の派生型が試作されている。
LAV-25やCV90と同型の砲塔と換装する案、ユナイテッド・ディフェンス社製の25mm機関砲搭載砲塔、イタリアのOTOブレーダ製60mm砲搭載砲塔、25mm機関砲を搭載したTC25砲塔、ポーランドのタルナウ社製砲塔（23mm機関砲と対空ミサイルを装備）やポーランド製の23mm機関砲・72mm無反動砲装備砲塔などの砲塔換装案がある。
BMP-1 登場作品
『FUTURE WAR 198X年』
東西ドイツ国境での戦車戦に登場。9M14 マリュートカで、西側の戦車隊を撃破する。
『エネミー・ライン』
セルビア人武装勢力の車両として登場し、ボスニア国内で孤立する主人公を追撃する。撮影に使用されているのは実物である。
『オーガストウォーズ』
『Operation Flashpoint: Cold War Crisis』
ソ連軍陣営で使用可能な歩兵戦闘車として登場する。レジスタンス陣営でも鹵獲した車両を使用可能。
『Project Reality（BF2）』
チェチェン解放軍・自由シリア軍の兵器として登場。また、中華人民解放軍の兵器として、86式歩兵戦闘車（WZ-501／ZBD-86）が登場する。
『大戦略シリーズ』
旧東側諸国の装備として登場。
『マーセナリーズ』
北朝鮮反乱軍が使用する歩兵戦闘車として「BMP APC」の名称で登場する。ロシアン・マフィアのSHOPからも購入可能。
『WarThunder』
ソ連陸軍ツリーのランクVIに軽戦車として登場。
『日中尖閣戦争』
中国海軍の揚陸艦に搭載され、88式戦車および99式戦車と共に86式歩兵戦闘車が台湾に上陸する。
『半島有事』
朝鮮人民軍所属車両が登場。
人体比率
人体比率（じんたいひりつ）とは、人体あるいはもっと一般的には動物の身体の、各部分の相互関係や身体全体との長さの関係のことである。西洋における芸術分野において、全身像を描くために研究対象とされてきた。例えば、身長が頭部の長さのN倍であることを「N頭身」と呼ぶのはその一例で、ギリシアやルネッサンス期においては成人は平均的に7頭身から8頭身であるとされている。下記のように様々な部位について標準的な比率が割り出されてきた。
もっとも、デフォルメ技術を用いて表現する際には、標準的な比率から大きく外れることもある。実際、マニエリスムの画家は10頭身以上に身長を引き伸ばした人体を書いたとされている。スーパーデフォルメでは逆に頭身が小さくなる。
人体比率 全身
年齢によって人の頭身は変化するとされており、1歳が4頭身、4歳が5頭身、8歳が6頭身半、12歳が7頭身、16歳が7頭身半、成人で8頭身、老人で7頭身であるという。
8頭身とした場合に、頭部を測定単位として頭頂からどこまでになるかという情報を以下に記す。
頭頂からの測定以外の人体比率を以下に記す。