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千日デパート 千日劇場
1966年から68年にかけて、日本ドリーム観光所属（旧千土地興行）の看板となる噺家や芸人らが専属契約を破棄して脱退、独立するケースが相次いだ。特に桂米朝 (3代目)、京唄子・鳳啓助の脱退は、千日劇場にとって興行的に大きな痛手となった。米朝や唄子・啓助が専属契約を破棄したといっても、彼らが千日劇場に出演しなくなったわけではないが、専属ではないことから出番は以前よりも減っていた。徐々に看板と呼べるような出演者は少なくなり、中継録画による興行のテレビ放送も相次いで終了した。千日デパートビル6階の不利な立地も相俟って、集客力は次第にじり貧になっていった。
千日劇場が営業する千日デパート6階には、食堂街が併設されていたこともあり、劇場の観客は観劇の前後に食事も楽しめることが一つの売りになっていたが、1967年に入ると大型テナント入店の流れから6階の食堂街は廃止となった。その後、旧食堂街エリアに既存のゲームセンター「レジャープラザ」が規模を拡大して営業した。その影響で千日劇場へはゲームセンターの中を通らないと出入り出来なくなり、劇場周辺の環境は一変した。
千日デパート 千日劇場
千日劇場は、起死回生の策として1967年2月1日に新たな看板公演「ルーキー爆笑劇団」を立ち上げた。旗揚げ記念公演「春のおとづれ（茂林寺文福作）」の初日に際し、座長のルーキー新一らが背広に裃姿の出で立ちで舞台に登壇して口上を述べた。前日に大阪市内をパレードした宣伝の効果が現れ、普段は閑散としている千日劇場としては珍しく、出入口には祝花が多数飾られ、客席は大入り満員となった。華々しい公演ではあったが、高齢者施設からの団体招待客150人などを動員していた現実もあった。
千日劇場の開場10周年を記念して1968年11月からの1か月間、桂我太呂改め桂文我 (3代目)の三代目襲名披露特別興行が企画された。上方から桂米朝 (3代目)や笑福亭松鶴（6代目）、東京から林家正蔵（8代目）などの噺家たちが口上や落語を披露し、その他の芸人たちも出演して襲名に花を添える予定にしていた。その矢先に「ルーキー新一ら恐喝容疑で逮捕」の一報が開演前日にもたらされた。その出来事が水を差す形になったかのように、10周年記念公演ならびに三代目・桂文我襲名披露公演にもかかわらず、観客の入りは期間全般を通して満席の4分の1程度で今一つ思わしくなかった。看板公演の「ルーキー爆笑劇団」も座長連中の逮捕により出演取り止めになったことで、のちに自然解散となった。看板公演の消滅により、千日劇場の衰退に更なる追い打ちを掛けた。
千日劇場は、1969年（昭和44年）4月30日の公演を最後に廃止となった。親会社の日本ドリーム観光が演芸興行部門から全面撤退したことに伴う措置であった。千日デパート開業当初のキャッチフレーズ「お買い物と娯楽の大殿堂」は、わずか10年半で終焉するに至った。奇しくも上方寄席囃子の無形文化財・林家とみの引退が千日劇場廃止の時期と重なった。引退公演を行うべきは千日劇場が最も相応しかったが、劇場廃止の煽りを受けて、宙に浮いた形となった。だが1969年8月9日に大阪・高麗橋の三越劇場で「引退披露・三越落語会」の開催が決まり、有終の美を飾る舞台が整ったことで一件落着となった。廃止された千日劇場跡には、7階プレイタウンが店舗を拡張し、6階にも進出した。噴水を備えた豪華サロンを造り、同年6月15日より営業を始めた。
千日デパート ボウリング場改装工事
日本ドリーム観光は、1960年代の中期から巻き起こったボウリングブームを捉えてボウリング場経営に乗りだし、総計で500レーンを運営する計画を立てた。1972年5月の時点ですでに5か所のボウリング場を開設し、合計で206レーンを運営していた。
以上の既設レーンと併せたボウリング場増設計画のなかに千日デパートも含まれることになり、6階の旧千日劇場エリアに16レーンを建設する運びとなった。新設する千日デパートのボウリング場を加えて1972年8月中旬までに全体計画の約半分にあたる総計222レーンを設ける予定とされた。
千日デパート内にもボウリング場を設けて営業することは、直営の商業施設ゆえに日本ドリーム観光の収益面で直接的に大きく貢献するとの期待があった。営業が始まれば1坪（3.3平方メートル）あたり最低でも1万円の収益を上げるものと見込まれた。だが一部には、1972年ごろにはボウリングブームは徐々に衰退へと向かう傾向が出始め、建設計画は遅きに失したと見る向きもあった。しかしながら大阪有数の歓楽街の地の利を活かせることに加え、偶然にも6階プレイタウンの営業エリア（旧千日劇場エリア）が集客力減少の面から既に過剰設備になったことで閉鎖が検討されていた。思わぬ形で「空きスペース」が生じる見込みになったことから千日デパートのボウリング場建設に歯止めは掛からなかった。
千日デパート ボウリング場改装工事
工事が始まる直前の4月17日まで「プレイタウン」は6階でも営業していたが、同日付けを以って6階での営業を廃止した。ボウリング場新設工事は、1972年（昭和47年）4月28日から始まり、同年8月中旬からの営業開始を目標とした。
1972年（昭和47年）5月13日。工事が始まって16日が経過した。6階ボウリング場工事現場では、屋根の鉄骨を溶断し、旧プレイタウンの設備を撤去、それらの廃材をビルの外へ運び出していた。7階プレイタウンとの旧連絡通路は、数日前に分厚いコンクリート製ブロックを積み重ねて塞ぎ、頑丈で強固な壁を築いていた。開場すれば千日ドリームボウルと呼ばれる予定の新しいボウリング場は、8月中旬の完成に向け、概ね順調に工事が進捗していた。唯一の不手際といえば、工事に際して消防当局へ提出する書類に不備があり、再提出を求められていたくらいであった。
しかしながら、同日深夜に千日デパート館内で発災した火災事件によって施設全体が休業に追い込まれた影響により、翌日（5月14日）からの工事は中断された。その後、ボウリングブームの終焉と過当競争の影響からボウリング場増設の全体計画は凍結の方向で見直しが行われた。千日ドリームボウルも計画見直しの対象となり、千日デパートビルが解体されたことで建設及び運営は廃止され、日の目を見ることはなかった。
千日デパート 大型テナント入店によって始まった歪み
1967年以降の大型テナント入店の流れは、千日デパートの売場賃貸料収入および集客の増加に繋がり、事業主である日本ドリーム観光の収益増に大きく貢献した。また既存の小売テナントの商機も大いに増した。その一方でデパート内の人流や物流が激増したことで災害や盗難などの発生リスクが高まった。大型テナントが営業する複合商業施設にふさわしい高いレベルでの管理体制や防災防犯対策、工事作業に対する監視監督業務を実行する必要があったが、事業主の日本ドリーム観光は収益面のみを重視し、管理面および防災防犯面については怠慢な対応を取っていた。その結果、未曽有の大災害を引き起こすに至った。
千日デパート 大型テナント入店によって始まった歪み
千日デパートへの大型テナント入店は、売場賃貸料の大幅な増収をもたらし、日本ドリーム観光の収益増加に大きく貢献した。また大型テナントへの来客は、デパート全体に対する集客の呼び水となり、波及効果で既存テナントの商機も大いに増した。その一方で、デパート開業時から入店する個人商店の納入契約テナント（歩家賃業者）は、1967年にテナント契約の方式が「納入契約」から「賃貸契約」に一本化されたことに伴い、新規に保証金を支払い再契約するか、または撤退するかの二者択一を迫られた。保証金の支払いに同意できなかった納入契約テナントは千日デパートからの撤退を余儀なくされ、新規の保証金の支払いに同意した旧納入契約テナントも大手大型店が入店し、売場を拡大するにつれて売場の移動を強制された（「旧賃」と呼ばれる元からの賃貸契約テナントは除く）。既存の各テナントは売場賃貸料や管理費の値上げ、半強制的な売場の移動を家主から課せられるなど、待遇面で不利益を被る場合が多くなっていった。
千日デパート 大型テナント入店によって始まった歪み
既存テナントの不利益は待遇面だけに止まらなかった。一般的に大型の百貨店や量販店は、個人商店の集まりで構成される専門店街とは違い、不特定の買い物客を一度に多く呼び込み、同時に大量の販売物品を取り扱う。また大型風俗店の客層は、買い物客とは異なる一風変わった行動の特異性（酔いの影響によるモラル低下など）や一定の風紀の乱れがある。大手大型スーパーや大型風俗店などが新規に入店し､千日デパートに新たな状況が生まれたことによって、既存の各テナントは千日デパート内の防災面および保安面に一抹の不安を抱いた。館内で働く従業員は約800人、客の収容人員は最大で8000人規模に膨れ上がっており、大型テナントに関係する館内の改装も常態化して、工事作業が昼夜を問わず頻繁に入るようになった。それらが相まって作り出される多くの人流や物流は、館内における災害発生の蓋然性を高めた。
千日デパート 大型テナント入店によって始まった歪み
実際に千日デパートでは大型店が相次いで入店した直後から不穏な騒動が発生していた。1967年（昭和42年）10月16日深夜、地下1階プレイタウン専用エレベーターホールに設置してあったソファーの一部がタバコの不始末によって燃える小火が発生した。小火の煙はエレベーターを通じて7階プレイタウンに流入したものの、ソファー1個分の焼失のみで消し止められたため、被害は少なく大事には至らなかった。だが、この小火騒ぎは千日デパートの大きな変革である「大型テナント入店」「賃貸契約への一本化」の影響によって発災したことから、館内の防災対策や保安管理を充実させる必要が求められた。既存の各テナントは、商品保護や身の安全に関わる保安上の重要な問題なだけに家主へ防災および保安対策を強化するように要望した。しかし、日本ドリーム観光は真剣には対応せず、独自の考えに基づく防災保安管理に徹した。
千日デパート 大型テナント入店によって始まった歪み
日本ドリーム観光・千日デパート管理部（以下「デパート管理部」と記す）の防災保安管理の基本は、管理権原を有する主要な大型テナントに対して独自の管理を要求し、ビル全体の管理を一元化しないという方針であった。いわば「家主は大手賃貸契約の店子に対して『商売の場』を提供するだけであり、大型店の防災保安管理は各社が独自に責任を持つべき」とする考え方である。独自の管理権原を持つ「ニチイ千日前店」に対しては、他のテナントには認めていない、いくつもの特約を与えた。例えば、営業中はニチイ独自の保安係員を売場に常駐させ、残業は届け出なしに23時まで認めた（他店は要届出）。本来であれば千日デパート側が行うべき閉店後の階段シャッターやエスカレーター防火カバーシャッターの閉鎖、電源の遮断、扉の施錠をニチイに任せた（ニチイ入店の3階および4階の一部について）。
千日デパート 大型テナント入店によって始まった歪み
「ニチイ千日前店」と同じく独自の管理権限を持つ「7階プレイタウン」に対しては、店舗の業態が風俗店であることからビル全体の管理から完全に切り離して館内で孤立状態に置き、日本ドリーム観光の営業子会社であるプレイタウン経営者の「千土地観光」に独自の防災保安管理をさせた。ビル内で管理外に置かれたプレイタウンには、キーテナントの「ニチイ千日前店」に対してさえ認めていない夜間宿直を義務付け、プレイタウン独自の宿直員を夜間常駐させた。また、保安管理上の観点からプレイタウンの客が千日デパートの各売場に立ち入れない構造にしたうえで営業させ、それはあたかも千日デパートの内部に「プレイタウン専用の第二の千日デパートビル」が入れ子のごとく存在するかのような形になっていた。
千日デパート 大型テナント入店によって始まった歪み
千日デパートは、複合商業ビルにおいて防災保安管理上で最も重要な「共同管理」の概念が完全に欠落していた。デパート管理部の関心事は「自社の所有物件かつ自己資産である千日デパートビルの保守管理」と「各テナントから毎月徴収する賃貸料などの収入管理」だけであり、家主にとって部外者である入居テナントに対する防災保安管理などに目は向いていなかった。300を越えるテナントの大半が納入契約業者だった昭和30年代は、きめ細かい保安管理が成されていたことで館内の保安上の大きな問題は起きなかった。それは、千日デパート側が売場全体を統制し、各テナントが家主の管理下に置かれていたからである。しかし、千日デパートには開業当初から各テナントに対する「具体的な保安管理契約」の一つも存在せず、具体的な約款を文書で記したものは何も無かった。それは大型テナントが入店し始めてからも、すべてのテナントの契約が賃貸契約に一本化されてからも、何一つ変わらず続き、共同管理に対する独自の方針と考え方を改めることは無かった。
千日デパート 大型テナント入店によって始まった歪み
デパート管理部は、千日デパートの合理化や商業的な拡大、増収や増益を優先することを第一に考え、ビル全体の共同管理や防災、保安、警備を二の次にしていた。賃貸契約の大手大型テナントが入居する複合商業施設に相応しい防災保安管理や警備体制を構築して営業すべきであったが、その大半が「万が一にも館内で大きな災害は起きないだろう」という漫然とした甘い認識によって疎かにされた。さらには災害が起きなければ無駄な投資になり得る「防災保安対策への投資（スプリンクラーの設置や壊れた防火シャッターの修理など）」を容易かつ最優先に省いた。
千日デパート 大型テナント入店によって始まった歪み
デパート管理部が千日デパートの防災保安管理に関して怠慢だったことを裏付ける事例としては、以下のものがある。消防査察に際して消防当局からの改善指導を無視し、故障した防火シャッターの修理や、閉店後に売場内の防火区画シャッター閉鎖を実行する試みを蔑ろにした。大型テナント入店前は30人以上が勤務していたデパート保安係員を最少で12人へと減らし、各テナントから出されていた夜間宿直の要望を「当方で責任をもって行う」との理由から一切認めなかった（プレイタウンを除く）。館内の工事に際してデパート管理部は、千日デパートビルの設備や直営店に関する工事については、自社に関わる理由から保安係員の監督および立ち合いを付けた。しかしながら直営店以外の外部テナントの工事には保安係員の立ち合いを省略するようになり、監督業務をテナントまたは工事業者に丸投げした。
千日デパート 大型テナント入店によって始まった歪み
以上のような防災保安管理の怠慢は、次第に警備面へと問題が波及していった。1971年（昭和46年）10月と1972年（昭和47年）2月に夜間閉店後の館内で保安係員の巡回中に窃盗犯が侵入し、テナントの商品が盗難に遭う被害が発生した。また1972年4月には、ニチイ千日前店の商品（婦人服）に対し、閉店後に何者かが悪戯書きをする事件も発生した。いずれも警備の手薄さと隙を狙われた形である。デパート管理部は、盗難被害について保安管理上の責任（債務不履行）を認めて被害テナントに対して被害額の一部（盗難保険で補償されなかった分）を弁償した。
千日デパート 大型テナント入店によって始まった歪み
一方でデパート管理部が千日デパートの防災保安管理について、ことさら無関心または消極的であったとはいえない側面もある。それは、最低限の必要な投資や改善、対策は忠実に履行していたからである。例えば1958年12月の開業当初から1階各出入口や各階の階段出入口には電動の防火シャッターが備わっており、6階の千日劇場および1階東側の螺旋階段付近には大阪府の条例に従いスプリンクラーも備わっていた。消防査察の結果から防火シャッターの閉鎖ライン確保、避難口誘導灯の増設をそれぞれ指導された際には確実に対応した。また各階に非常用防災スピーカーを設置するよう消防当局から指導された際には、速やかに対応し、全館に対する設置工事を完了した（管理外の7階プレイタウンのエリアは除く）。閉店時には、各テナントに対して火気点検を実施させたうえで「火元点検カード」に結果を記入させ提出を義務付けていた。テナントが実施する館内の大掛かりな工事に際しては、デパート管理部がテナントおよび工事業者を集めて打ち合わせ会議を開き、工事管理および防災対策などの要望書を手渡し厳重に打ち合わせをしていた。日常的な最低限の防災保安管理に対しては備えを怠らなかったが、「万が一にも起こり得る破滅的な事態（大災害）に対する備え」については、想像力および危機意識の欠如から軽視し、怠慢に振る舞った。
テナント側にも防災管理や保安管理について非協力的であった一面もある。売場内の防火シャッター閉鎖ラインの確保には各テナントの協力が不可欠であるが、商品台などを同ライン上に置くのは日常茶飯事であり、消防査察のときに一時的にはラインが確保されても、しばらくするとまた元の状態に戻ることが幾度となく繰り返されていた。また一部のテナントは、デパート管理部の上層部に直接交渉して1階外周部の空き店舗を物置として使用していたが、ビル内から出入りが自由に行えるよう勝手に改造を加えていた。さらには無断で売場の天井裏に商品倉庫を作ったり、消火栓の位置を変えたりする事例も見られた。これらのことから、一部のテナントは防災保安意識が十分ではなく、デパート管理部がビル内の防災保安管理の一切を行うべきだとする考えを持っていた。千日デパートビル全体には防災への甘さがあった。
千日デパートは、工事作業中の喫煙に関する管理にも問題があった。大型テナントは売場の改装や設備の更新を頻繁に行うことから館内の工事は常態化していた。受動喫煙の危険性認識や嫌煙権も確立されていなかった昭和40年代の喫煙モラルは一般的に低く、歩行喫煙や工事作業をしながら喫煙するケースは多くみられ、吸い殻の後始末も疎かにされる場合があった。喫煙に寛容な社会的状況では、千日デパート側が強制力を伴った喫煙管理を施す必要がなおさら不可欠であったが、真剣な対応は取られなかった。
千日デパートでは、館内の工事作業に係わる喫煙トラブルについて、以下のような事例が見られた。
1972年（昭和47年）3月、水曜定休日に地階で工事が行われた。工事作業者らは地階の飲食店に無断で入り込み、休憩がてら店内でタバコを吸った。吸い殻は何本も床に踏み付けて捨てられたが、一部の吸い殻は椅子の上に捨てられ、座面のカバーの一部がタバコ1本分の形に焦げて穴が開いた。翌日の営業日に出勤してきた飲食店の店主は、整理整頓して帰宅したはずの店内の荒れた惨状と「椅子の焦げ」に唖然とし、デパート管理部へ苦情を入れると同時に再発防止を強く要望した。しかしながらデパート管理部は、とりあえず工事関係者に対する喫煙管理の徹底を図るとテナントに対して約束はしたが、強制力を伴う抜本的な対策を取らなかったために、その後も類似のトラブルがあとを絶たなかった。
3階・4階のニチイ千日前店（以下、ニチイと記す）では、1972年5月22日から同月26日までの間、大掛かりな売場の改装工事を実施するにあたり、同年5月6日から事前の準備工事を進めていた。デパート管理部は同年3月にニチイに対して工事の承認を与え、同年4月に「工事に関する要望書」をニチイに手渡したうえで、改めて同年5月12日にニチイ関係者および工事請負作業者らを集めて「合同打ち合わせ会議」を開き、工事作業および防火管理に関する注意事項を取り決めた。その席上でデパート管理部は「防火防災上の観点から、工事中の喫煙については所定の場所を定め、あらかじめ水の入った大きな容器を用意すること」とニチイに申し渡した。上記の打ち合わせ会議の対象としていた工事は、あくまでも「5月22日からの本工事」に関してだった。本工事前の準備工事（5月6日から21日までの間）に関してニチイはデパート管理部へ文書による「工事届」を提出せず、工事請負者の工事監督が「工事は夜間実施につき御配慮を願う」旨の「入店願い」をデパート管理部へ提出したに過ぎなかった。
打ち合わせ会議翌日の5月13日深夜の準備工事では、工事作業者らが水を入れたバケツなどの容器はおろか、灰皿の一つも3階の工事現場に用意しなかった。工事作業者らは工事作業を行いながらタバコを吸い、配管加工用の機械にタバコを押し付けて揉み消したり、床に捨てたタバコを足で踏み付けたりして消した。さらには工事監督が作業現場を離れ、ほろ酔い状態かつ歩きタバコで売場内を徘徊していた。同日の深夜閉店後に保安係員が工事作業現場の3階売場を巡回した際「（13日深夜の）工事届は提出しているのか？」と工事作業者に質問していた。上記の質問は、実際に工事届がニチイからデパート管理部へ提出されておらず、デパート保安係員が工事内容や作業者の出入りを把握していなかった事情を裏付けるものである。結局のところ、デパート管理部側が自ら率先して水を満たした容器を用意し、工事作業に対して自らが監督監視を行うなどの実効性のある防火・喫煙管理を施さず、すべて工事作業者らの自主裁量に任せていた。
以上、当節で記述したこれら利潤追求のみに専念して生じた様々な歪みや緩み、または管理の手抜きや不手際、怠慢は、やがて全てが連鎖し始め、1972年5月13日深夜に起きた「未曽有の大事件」へと繋がっていった。
千日デパート 火災事件
1972年（昭和47年）5月13日深夜、千日デパートは閉店後の館内で発生した火災により焼失した。
閉店後の22時27分頃に3階から出火した火災は、2階・3階・4階の大部分に延焼、延床面積8,763平方メートルを焼損し、約9時間後の翌14日7時41分に一旦は鎮火した。だが14日深夜に6階で再燃火災が発生したことから消火作業が再開され、最終的に火災の鎮火が確認されたのは15日17時30分だった。
火災発生時に館内で唯一営業中だった7階「チャイナサロン・プレイタウン」に滞在していた客と従業員の計181人が火災によって発生した多量の煙と有毒ガスに巻かれて逃げ遅れ、7階に取り残された。その結果、人的被害は死者118人、負傷者81人（消防隊員、警察官、通行人の負傷者も含む）にも及び、日本のビル火災史上最大の人的被害を出す惨事となった。
千日デパート 火災事件
建物および商品も火災によって著しい被害を受けた。延焼範囲の2階から4階にかけては全焼に近い損害となった（焼損率80.4パーセント）。5階から7階にかけては一部を除き直接的な焼損を免れたが、煤煙や高熱に晒された影響により各フロアが大きな損害を受けた。また焼損や煙害を免れた地下1階および1階にかけては、消火活動に使われた消火用水による冠水の影響を受け、商品や什器品などが損害を被った。建物と商品の損害額は、合計で36億2,937万7,000円に達した。火災の翌日（14日）から千日デパートは全館で休業状態となった。火災事件から約8年後の1980年（昭和55年）2月に千日デパートビルの解体が始まったが、その間に一度たりとも営業を再開することはなく、そのまま閉店となった。
火災事件のきっかけを作り、悲惨かつ甚大な人的および物的被害を発生させた当事者を顧みれば、それはビルの経営管理者である事業主、改装工事を実施したキーテナントである大手衣料品スーパー、閉店後の館内で唯一営業していた事業主の子会社が経営する大型風俗店、キーテナントが雇った工事作業者、事業主の保安警備業務を担当する保安係員らであり、それらすべてがビルの経営・保安管理または大型テナントに関係する者たちだった。既存の小売テナントは、火災事件の原因および被害拡大の要因には何一つ関係がなかった。
千日デパート 火災事件
当該火災は、高層ビル火災における煙死の恐ろしさを世間に知らしめ、予防と再発防止に向けて法令や規則の改正を促した。また高層ビルにおける避難訓練に向けた防災意識の高まりによって日本社会全体に大きな関心と影響を及ぼした。火災の当事者である千日デパート事業主の日本ドリーム観光は、火災事件の事後処理に多くの労力を割き、会社の経営に対しても長期にわたり大きな影響を及ぼした。事後処理の内容としては、火災被害者遺族や負傷者に対する補償交渉を筆頭として、罹災テナントとの営業再開や休業補償に関する交渉、新ビル建設に向けての調整、ニチイを始めとする各テナントとの損害賠償に関する民事訴訟、ビル防火管理者らに対する刑事訴訟など多岐に及んだ。またもう一つの火災当事者であるニチイは、日本ドリーム観光と同じく被害者遺族や被災テナントなどに対する損害賠償で社会的責任を負った。ニチイは、自らが実施した店舗改装工事がきっかけとなって当該火災事件が発災した反省と教訓から、防災の技術と知識の高い専門性を持った施設管理を行うためのビルメンテナンス部門「ニチイメンテナンス（現在のイオンディライト）」を1972年11月16日に設立した。
当該火災は、のちに世間一般で「千日デパートビル火災」と呼ばれ、高層ビル火災または雑居ビル火災の代名詞として永年語り継がれると同時に、歴史に残る都市災害となった。上記火災は、戦後日本のビル火災史上において最大の人的被害を出したことで、毎年5月13日の火災発生日には、関西地区を中心に教訓や回想を交えて報道されることがある。また2021年（令和3年）12月17日に大阪市内で起こった大阪・北新地ビル放火殺人事件をきっかけに、雑居ビル火災の教訓として千日デパートビル火災が各報道で全国的にクローズアップされた。翌2022年（令和4年）は、火災事件から50周年（2022年）の節目を迎え、マスメディアで再び大きく報道された（「千日デパートビル火災から50年」を伝える2022年5月13日の各メディアの報道から）。
千日デパート 営業最終日の千日デパート
1972年（昭和47年）5月13日は、閉店後の深夜に発生した予期しない火災事件によって、結果的に千日デパートの「営業最終日」となった。以下に火災当日の業態や営業の状況をまとめる。
火災当日の各フロアの構成は以下のとおりである。カッコ内は、おもな販売物品や提供サービスを表す。
1972年5月13日における千日デパートのおもな営業形態は、多種多様なテナントが数多く入居し、同じ商業施設内でも各売場ごとに営業者が異なる雑居ビルの状態となっていた。売場賃貸による商業テナントビルという営業形態は、1958年（昭和33年）12月1日に同デパートが開業して以来、変わらずに続いていたものである。テナントの総数は合計で176店舗を数えた（千日デパート直営店舗を含む。企業事務所は含めない。）。営業時間は10時から21時までで、定休日は水曜日だった。7階「プレイタウン」は、デパート閉店21時以降も館内で唯一営業しているテナントであり、23時までの営業で年中無休であった。収容人員の規模としては日本ドリーム観光・千日デパート管理部の従業員は104人、千日デパート内で勤務するテナント従業員は約800人、客の収容人員は最高で8,000人だった。プレイタウンに関しては、客の収容人員は最高で150人、従業員は140人（うちホステス約100人）となっていた。
千日デパート 営業最終日の千日デパート
各フロアの主な営業形態は、地下1階は食料品街「スーパー・ニューヤマトー（ニチイ系列）」、計23店舗の食料品店・飲食店、直営催事場「動くスリラー人形展・恐怖の地下室」、1階と2階は計126店舗（1階外周店舗を含む）が出店する名店街、3階と4階は「ニチイ千日前店」（3階の個人テナント4店舗を含む）、5階は千日デパート直営の100円200円均一スーパー、全国の物産と観光センター、6階は遊技場「レジャープラザ（屋上に共通）」、7階はアルバイトサロン「チャイナサロン・プレイタウン（千土地観光経営）」、屋上は観覧車（ワンダーホイール）と遊戯用モノレール（3両編成）を据えた屋上遊園地「レジャープラザ（6階に共通）」、屋上塔屋は売店、ペットショップ、園芸店などとなっていて、その他3階に歯科医院、5階に美容室、各階に企業事務所が入居していた。また8月中旬の開業に向けて6階の旧千日劇場エリアではボウリング場改装工事が行われていた。
営業最終日（1972年5月13日）における主な入居テナントは、以下のとおりである。入居の事実は明らかであるが、入居階が不明なテナントは最後に一括でまとめた。日本ドリーム観光および千日デパートの関連事務所および福利厚生施設などは省略した。カッコ内は業種または販売物品・提供サービスを表す。階数は降順。各階テナント順不同。
千日デパート 営業最終日の千日デパート
1階
美喜（時計宝飾）、パンドラ（貴金属）、フミヤ（化粧品）、絹屋（美術工芸品）、千鹿堂（紳士洋品）、さのや（刃物）、池田谷（ネクタイ等）、ウィンザー（紳士洋品）、ヤッコ（紳士洋品）、美松商店（履物）、おゝがみ（ハンドバッグ等）、つたや（紳士洋品）、加賀屋（紳士洋品）、中村（ハンドバッグ等）、らくだや（洋品雑貨）、美呂（貴金属）、第一観光（旅行案内）、よねや（ボタン等）、ヤマモト（婦人紳士洋品）、千景（洋品雑貨）、ふくや（婦人洋品）、マネキヤ（袋物）、みどりや（紳士洋品）、日進観光サービス（旅行案内）、オリエンタル（靴）、クィーン（婦人洋品）、近商パーラー（喫茶店）、日本ドリーム観光・観光案内所、伊豆急・大阪案内所、SAN-AI（紳士服）、船場堂（タバコ・ライター）、ミヤコ（楽器・レコード）、千日スタンプ（蒐集用切手）、千代田屋（靴）、マンハッタン（舶来品雑貨）など
千日デパート 営業最終日の千日デパート
地下1階および3階と4階で営業していた「ニチイ千日前店」と「スーパー・ニューヤマトー（ニチイ系列）」は、千日デパートのキーテナントであり、特別な地位にあった。賃貸契約上では多くの特約を持ち、その優遇措置としてビルの壁面に大掛かりな看板（ビル北側および西側）とネオンサイン（ビル南側）が掲げられていた。さらにはビル北東正面の2階部分にニチイ専用の「ショーウインドウ」も設置されていた。7階「プレイタウン」も独自の管理権限を持つ主要なテナントの一つであったことから、1階南側専用出入口の上部にホステス求人広告を兼ねた宣伝用看板とネオンサインが掲げられていた。そのほかに6階および屋上で遊技場と遊園地を営業する「室内遊園レジャープラザ（泉陽興業経営）」のネオンサインも1階北東正面と北西側の2か所に掲げられていた。1階・外周部の主要なテナントは、シャッターや日除け幕に店舗名を入れていた。
千日デパート 営業最終日の千日デパート
火災発生当日の5月13日は、母の日の前日（第2土曜日）にあたり、デパート北東側正面の壁面にはニチイ千日前店の「母の日」商戦の宣伝用垂れ幕「5月14日は母の日です」と「お母様に感謝のプレゼント」が1本ずつ掲げられていた。ほかに「竹雀の帯・和装品2階」と「南太平洋博・奈良ドリームランド」の宣伝用垂れ幕も掲げられていた。千日デパートからほど近い大劇レジャービル北側別館で営業していた「スリラースナック・サタン（お化け喫茶サタン・千日興行経営）」の案内板もビル正面に掲げられていた。
館内のイベントとしては、地下1階・直営催事場で「動くスリラー人形展・恐怖の地下室」と題する常設のスリラー人形展（お化け屋敷）が開催されていた。この催し物は、火災発生当時においては同デパートの目玉企画のうちの一つで、各出入口の上部には宣伝用の看板が掲げられ、人形を使ったディスプレイも用いて大々的に宣伝され、同イベントの宣伝用ポスターが出入口や館内の主要な場所に貼られていた。その他の館内イベントとしては、5階の直営均一スーパーで化粧品メーカーの「100円均一フェア」が開催されており、「スリラー人形展」と同じく正面入口上部に宣伝用の看板が掲げられていた。翌日の日曜日（14日）は「母の日」であり、ニチイ千日前店をはじめとする各小売テナントは、母の日商戦に向けて商品仕入れを拡充するなど準備を整えていた。
千日デパート 営業最終日の千日デパート
火災発生当日（1972年5月13日）は、館内で2件の工事が行われていた。
1件は、ニチイ千日前店の3階と4階の売場改装に伴う電気配線の増設工事である。5月22日から一週間かけての本格的な工事を前に5月6日から機械室間を繋ぐ電線管工事や機械室内の分電盤準備工事が開始されており、火災当日はデパートの10時開店と同時に3階で配管工事が開始された。進捗状況および店内混雑の影響から17時ごろに一旦作業を中断、21時のデパート閉店後に作業を再開し、翌14日の朝4時までの予定で深夜帯に工事を実施した。火災の火元はこの工事階である3階であり、出火原因として当初からタバコの火の不始末が疑われた。結果的に出火原因は突き止められず出火源も特定できなかったものの、当該工事の実施が火災事件の直接的な発災に何らかの影響を及ぼした可能性があると推定された。
もう1件は、4月16日に廃止されたプレイタウンの6階部分（旧千日劇場エリア）をボウリング場に改装する工事が4月28日から8月中旬までの予定で実施されていた。火災当日は22時30分までの予定で鉄骨の溶断や廃材積み下ろしなどの作業が進められていた。
千日デパート 営業最終日の千日デパート
千日デパートは、各入居テナントに対する売場貸から得られる毎月の賃貸料と振興協力金（共同管理費）を徴収し、直営店舗の直接売上金を加えた額を営業収入としていた。千日デパートの営業実績について、日本ドリーム観光の営業第98期（1971年2月1日から同年7月31日まで）と第99期（1971年8月1日から1972年1月31日まで）の2期分（1年分）を合算した千日デパートの総収入は、第98期で2億7,065万7,000円、第99期で3億4,604万2,000円で、合計6億1,669万9,000円である。この収入額は、日本ドリーム観光全体の営業収入27億6,600万円（第98期と第99期の2期分合計）のうちの22.3パーセントを占めていた。
千日デパート 営業最終日の千日デパート
1958年の創業時から1966年ごろまでは、6.3パーセントから14.9パーセントで平均9パーセント前後だった売上比率は、ニチイなどの大型テナントが入店し始めた1967年以降では、15.8パーセントから23.3パーセントの間を推移し、平均して20パーセントを維持した。金額的に見ると第91期（1967年8月1日から1968年1月31日まで）と第92期（1968年2月1日から1968年7月31日まで）の2期分合計（1年間）のテナント賃貸料収入は4億3,922万1,000円だったが、5年後の第98期と第99期の合計からすれば71パーセントの増加を示し、大型テナント入店に伴う賃貸料収入は堅調な増収をもたらしていた。賃貸契約方式に基づき、直営を除くすべてのテナントからは「賃貸店舗保証金」を預かっており、その金額は合計174口で10億6,720万円だった。最も多くの保証金を預けていたテナントはキーテナントのニチイ千日前店で4億円だった。
第100期の間に火災事件が発生したことから、上記同期の賃料収入は2か月半の分が減少し、千日デパートの総収入は1億9,663万2,000円、比率で13.8パーセントにまで落ち込んだ。さらに第101期では、わずか4パーセントに落ちた。第102期以降では営業再開の目処が全く立たずに「休業」となり、テナントの賃貸料収入は完全に無くなった。
主要なテナントの売場面積1坪（3.3平方メートル）あたりにおける収益としては、6階と屋上で遊技場を営業していた「レジャープラザ（泉陽興業）」では約1,000円、キーテナントの「ニチイ千日前店」で約3,000円から5,000円であった。7階「プレイタウン（千土地観光）」は2万円と収益性が良く、千日デパートのテナントの中で最も優良なテナントであった。火災時は工事中だった6階「ボウリング場（直営）」については、営業が始まれば1万円程度の収益を上げると見込まれていた。プレイタウンは、日本ドリーム観光の営業子会社の経営であることから直接収入により、千日デパートの収益増に大きく貢献した。
千日デパートの資産としては、デパートビルの敷地面積が4,169.98平方メートルで、1972年当時における当地（南区難波新地三番町）の坪単価が約700万円であったことから計算すると、88億4,541万円の価値があった。建物の資産価値は有形固定資産帳簿価額上で7億6,195万円と計算されていた。創業時の簿価は10億2.456万2,000円と計算されていたことからすれば､約2億6,200万円ほど目減りしたことになる。千日デパートの設備（資産）について特筆すべきは、同デパートは館内にエレベーターを全部で8基設置していたが、そのうちの2基は「7階チャイナサロン・プレイタウン」の専用エレベーターとして使用されていたことから、7階店舗の装備品とともにプレイタウンを経営する営業子会社の「千土地観光」に貸し出され、日本ドリーム観光はエレベータ2基分の賃貸料も収納していた。2基のエレベーターは、帳簿上で「プレイタウン」の資産として計上されていた。
千日デパート 閉店、建物解体へ
火災で焼失した千日デパートは、既存の建物を改修して再営業するのか、または解体したのちに新築するのか、家主と店子（テナント）の間で話し合いが纏まらず、刑事民事の各訴訟が数多く提起されていた事情からも、問題の解決までに約8年の歳月を要した。最終的に営業は再開せずに閉店が決定し、建物は解体された。以下にその顛末を記す。
千日デパート 閉店、建物解体へ
火災で焼失した千日デパートは、火災の翌日（1972年5月14日）から全館で休業状態となった。罹災した各テナントは、事業主の日本ドリーム観光に対して早期の営業再開を要望した。当初はビルの復旧を急ぎ、一日でも早い営業再開に向けて取り組むと表明していた日本ドリーム観光だったが、火災の責任が自社に及ぶことを警戒し始めてからは方針を一変させ、建設当局からの建物耐久診断の結果が纏まるまでは「営業再開はしない」と明言した。また「テナントとの補償交渉も行わない」とした。各テナントは、デパートビルの営業再開の目途が立たなければ死活問題となることから、地下1階と1階のテナントを中心に冠水被害を受けた商品を他の商業施設で大奉仕価格により販売し、休業による損失を少しでも補おうとした。一向に営業再開にも補償交渉にも応じない日本ドリーム観光に業を煮やした各テナントは、御堂筋や日本ドリーム観光本社が入居する大阪新歌舞伎座前などで抗議デモを行った。デモを行った後に1階外周部に入店する一部のテナントは、建物の使用が行政当局から禁止されている最中に独断で営業再開を強行した。
千日デパート 閉店、建物解体へ
火災事件から約5か月が経った1972年9月末日、建設省建築研究所から千日デパートビルの耐久診断が出された。「火災によって建物は著しい火害を受け、耐久性が落ちた」との診断結果から日本ドリーム観光は「千日デパートビルは物理的かつ経済的に滅失した」としてビルを取り壊して新しく建て替える方針を表明し、1975年（昭和50年）までには建て替えた新しいビルで営業を再開する計画だとした。同時にすべてのテナントに対して「賃貸借契約を火災当日（1972年5月13日）を以って解除する」との通達が同年10月30日付で成された。各テナントは、一方的かつ唐突な契約解除によって千日デパートでの賃借権および営業権を失った。日本ドリーム観光との交渉でビル建て替えに同意したテナントもあったが、多くのテナントは契約解除とビル建て替えに不服を申し立てた。一部のテナント団体は、家主との補償交渉に進展が見られないことから1973年10月、日本ドリーム観光に対して損害賠償請求訴訟を提起した。
千日デパート 閉店、建物解体へ
旧賃テナント団体の一つである「松和会」が提起した損害賠償請求訴訴訟の中間判決（1975年3月31日・大阪地裁）で、被告の日本ドリーム観光には「保安管理契約に基づく債務不履行の責任がある」と認められ、各方面で争われていた民事訴訟が解決に向けて大きく動き出した。千日デパートビルは、火災被害者遺族の申し立てによって証拠保全の観点から取り壊しを止められていた。松和会が提起した訴訟においても「賃借権確認」および「千日デパートビルの物理的・経済的滅失の有無」が争われていたことから、同様にビルの取り壊しが止められていた。各訴訟が継続していた関係から千日デパートは営業再開もされず、ビルを取り壊して新築することもできずに大阪ミナミの一等地に焼失したままの無惨な姿を晒しながら建ち続けていた。その状態は、火災発生から約8年間（1972年5月から1980年1月まで）も続いた。
1975年12月26日に損害賠償請求訴訟で和解した火災被害者遺族会や日本ドリーム観光との補償交渉に応じたテナント団体などは、ビルの建て替えに同意していた。だが松和会などの一部のテナント団体は、賃借権保護の観点から既存ビルを改装して営業再開すべきと主張しており、ビル建て替えを推すテナント団体との間で対立が表面化していた。一方で日本ドリーム観光の代表取締役社長である松尾國三は、自社の責任を認めた形でのテナントへの賠償金支払いには頑なに抵抗していた。原告被告双方の間で和解に向けての話し合いがまとまり掛けると、必ず松尾が反対して交渉が振出しに戻る状況が3年間（1977年から1980年の間）にわたって繰り返されていた。日本ドリーム観光側が抱える問題も旧ビルの解体が進まない要因となっており、新ビルの概要やキーテナントに関する契約をまとめきれずに難航していた事情も影響していた。そのなかでミナミ界隈や千日前商店街、大阪市議会などからは、千日デパート関係者に対して「ビルを早急に建て替えて地域経済の活性化に協力せよ」と第三者から解決を求められる事態に発展した。
1980年（昭和55年）1月14日に松和会と日本ドリーム観光との間で即決和解（一部和解）が成立、千日デパートビルの解体が正式に決まり、跡地に新しい商業施設が建設される運びとなった。解体工事は同年2月から本格的に始まり、翌年1981年4月までに解体工事は完了、千日デパートビルは消滅するに至った。前身の旧大阪歌舞伎座ビルの開業から49年後、デパート開業から23年後の出来事だった。千日デパートは、火災による休業から一度も営業を再開せず、結果として開業から13年5カ月で閉店し、その歴史に幕を下ろした。
千日デパート 跡地の再建
紆余曲折を経て千日デパートビルは解体され、跡地には日本ドリーム観光が事業主となる新しい複合商業ビル「エスカールビル」が建設された。新ビルの概要およびキーテナントについて、また新ビルの近況について以下にまとめる。
日本ドリーム観光が千日デパート跡地に建設する新しい商業ビルは、当初仮称で「新千日デパートビル」「千日前新ビル」などと呼ばれていた。新しいビルの建設工事は1981年（昭和56年）6月から始められ、1983年（昭和58年）9月に新ビルは竣工し「エスカールビル（ESCALE）」と名付けられた。翌年の1984年（昭和59年）1月13日にエスカールビルは開業し、翌日の14日にダイエーが経営する「オ・プランタン・ジャポン（Au Printemps Japon）」運営の百貨店「プランタンなんば」を含む93店のテナントがエスカールビルで営業を始めた。キーテナントである「プランタンなんば」以外の各テナントは、総称で「ショッピングタウン・エスカールなんば名店会」と呼ばれた。各テナントの契約は「プランタンなんば」を筆頭に90店舗が固定家賃による賃貸契約、残りの3店舗が売上歩合制の契約とした。旧千日デパートのテナントは、その多くが撤退したが、松和会についてはエスカールビルで引き続き店を構えたテナントは13店舗となった。
千日デパート 跡地の再建
エスカールビルは、入店テナントからの賃貸料収入を主な収益源としており、日本ドリーム観光の年間営業収入50億円に対して約30パーセント前後（14億円から15億円）を占めていた。営業第115期（1984年2月1日から1985年1月31日）においては、13億6,592万9,000円を売り上げ、売上比率は30.9パーセントであった。キーテナントの「プランタンなんば」の月額の賃貸料は、賃貸延床面積2万8,147.24平方メートル（約8,530坪）に対して1坪（3.3平方メートル）につき1万円の契約で8,514万5,000円であった。入店保証金は1坪あたり64万円、敷金は1坪あたり36万円で、25年契約で合計で85億1,450万円とした。「プランタンなんば」を除く92店舗の入店保証金の合計額は13億1,076万円であった。「プランタンなんば」を運営する「オ・プランタン・ジャポン（Au Printemps Japon）」は、初年度の売り上げ目標を160億円、開店から7年後に期間損益を黒字にする計画であると明らかにした。
千日デパート 跡地の再建
「プランタンなんば」は、業態が百貨店であり、大店法の適用を受ける必要から営業時間が18時までと制約を受けたが、エスカールビル内に入店する個人店舗は、大店法の縛りを受けずに21時まで営業できた。だが、キーテナントが18時までに閉店したあとのビル内は主要な売場がシャッターを閉めた状態になることから、夜間営業を行うにあたって集客力に大きな影響を及ぼし、名店会の各店舗は思うように営業が出来なかった。1992年から1994年にかけて大店法が段階的に緩和されたのに伴い「プランタンなんば」を中心にエスカールビル全体の夜間営業の時間が19時までに統一され、ようやく名店会各店舗の懸念は解消された。
千日デパート 跡地の再建
1993年（平成5年）3月1日にダイエーが日本ドリーム観光を吸収合併し、エスカールビルはダイエーの所有物件となった。2000年（平成12年）3月21日にダイエーは、フランスの百貨店「プランタン（Printemps）」との間で締結していた名称使用権契約を延長せず、日本国内で営業していたプランタン百貨店を一部を除いて閉店または店名変更した。エスカールビルのキーテナントである「プランタンなんば」も影響を受け、翌22日に店舗名を「カテプリなんば（Qualite Prix）」へ変更した。しかし、わずか9か月後の2000年12月31日で「カテプリなんば」は閉店し、ダイエーが経営するキーテナントはエスカールビルから撤退した。また、ダイエー系キーテナント以外の小売テナントの多くもエスカールビルから撤退した。
千日デパート 跡地の再建
翌2001年（平成13年）1月にエスカールビルは、ビルの名称を「エスカールなんばビル」へ変更した。上記の名称は、元々エスカールビルのキーテナントを除く各テナントで組織した「名店会」に対して冠されていたものであり、ビルの名称に格上げされた形となった。同年5月10日には「ビックカメラなんば店」が新たなキーテナントとしてエスカールなんばビルに入店し、営業を始めた。ビックカメラにとって「なんば店」は関西進出の第一号店であった。続いて5月24日には8階の1,200平方メートルの売り場に「東大門プレミアム市場」がオープンした。韓国ソウルの「東大門市場」から約80店舗が出店し、衣料品や雑貨類を販売した。東大門市場としては関西初進出で話題となった（のちに撤退）。
2004年（平成16年）1月29日、ダイエーは経営難からエスカールなんばビルを手放し、京都府に本社を置くアミューズメント企業の松原興産へ売却した。松原興産がエスカールなんばビルの所有者となって以降は、ビックカメラなんば店がキーテナントとして入居が定着した。その他の大型テナントとしては「ユザワヤなんば店（7階）」、「キャンドゥなんば店（8階）」、「エルセーヌ＋リフレーヌなんば店（8階）」、「GRAND-BACKなんば店（9階）」、「ソフマップ・サービスサポート買取センター（4階）」が入店した。
しかしその後、一部の大型テナントの撤退が相次いだ。「ユザワヤなんば店」は2012年1月に、「エルセーヌ＋リフレーヌなんば店」は2018年8月に、また「キャンドゥなんば店」は2022年1月に、それぞれエスカールなんばビルから撤退した。旧千日デパートの入店テナントだった個人経営の小売店舗は、わずかに数店舗が入店を継続し営業を続けたが、ほぼすべてが撤退するに至った。
2024年2月時点では、エスカールなんばビルは引き続き家電量販店「ビックカメラなんば店」がキーテナントとして入店している。その他、1階に「ソフマップ ReCollection なんば店」、8階に「ビックカメラアウトレット×ソフマップなんば店」、9階に紳士服飾販売「GRAND-BACKなんば店」、地下1階および地下2階には松原興産経営のパチンコ店「KYO-ICHIなんば店」、1階および1階外周部に幾つかの小売店舗が入店し、千日デパートビル跡地で今日も営業を続けている。
うつほ物語
『うつほ物語』（うつほものがたり、宇津保物語）は、平安時代中期の10世紀後半に成立した日本最古の長編物語。全20巻、著者は不明だが源順説などがあり、架空の話である『竹取物語』と現実的な『源氏物語』の双方の特徴を持つ作品で、当時の貴族社会における求婚や争いを描いている。
『源氏物語』や『枕草子』の中で『うつほ物語』の一部が記されており、この2作品以前に存在していたことがわかる。『源氏物語』の第17帖「絵合」には「『うつほ』の俊蔭の物語絵」が見え、『枕草子』には源涼と藤原仲忠の優劣論争が記されている。
写実的な描写などは『源氏物語』の成立へ影響を与えたと言われている。当時の貴族にとって、その演奏が教養でもあった楽器のひとつ「琴（きん）」の音楽をめぐって物語が展開していく。当時の年中行事を記した日記的な記述が多くみられる点も特徴のひとつである。
うつほ物語 あらすじ
遣唐使清原俊蔭は渡唐の途中で難破のため波斯国（ペルシア）へ漂着する。天人・仙人から秘琴の技を伝えられた俊蔭は、23年を経て日本へ帰着した。俊蔭は官職を辞して、娘へ秘琴と清原家の再興を託した後に死んだ。俊蔭の娘は、太政大臣の子息（藤原兼雅）との間に子をもうけたが、貧しさをかこち、北山の森の木の空洞 - うつほで子（藤原仲忠）を育てながら秘琴の技を教えた。兼雅は二人と再会し、仲忠を引き取った。〔俊陰〕
そのころ、源正頼娘の貴宮（あて宮）が大変な評判で求婚者が絶えなかった。求婚者には春宮（皇太子）、仲忠、源涼、源実忠、源仲澄、上野宮、三春高基らがいたが続々と脱落し、互いにライバルと認める仲忠と涼が宮中で見事な秘琴の勝負を繰りひろげたものの、結局、あて宮は春宮に入内し、藤壺と呼ばれるようになった。〔藤原の君〜あて宮〕
仲忠は女一宮と結婚し、その間に娘の犬宮（いぬ宮）が生まれた。俊蔭娘は帝に見いだされ尚侍となる。仲忠は大納言へ昇進し、春宮は新帝に、藤壺腹の皇子が春宮になった。〔蔵開・上〜国譲・下〕
仲忠は母にいぬ宮へ秘琴を伝えるようお願いし、いぬ宮は琴の秘技を身につける。いぬ宮は2人の上皇、嵯峨院と朱雀院を邸宅に招いて秘琴を披露し、一同に深い感動を与えるシーンで物語は終わる。〔楼上・上〜下〕
うつほ物語 構成
『うつほ物語』は各巻に独自の名称を施した全20巻で構成される。一部の巻には写本によって別名を持つものもある。また、巻の配列の順序も現代語訳作品や注釈書によって差異がある。
各巻の名称、配列順は、河野多麻校注『宇津保物語　一〜三』（日本古典文学大系10-12、岩波書店）での表記（読みがなは現代仮名遣いとした）。
うつほ物語 主な文献
『新版 うつほ物語　現代語訳付き』室城秀之訳注、角川ソフィア文庫（全6冊）。完訳版
「俊蔭」「藤原の君」「忠こそ」「春日詣」（2022年12月、ISBN 978-4-04-400024-0）
「嵯峨の院」「祭の使」「吹上上」「吹上下」（2022年3月、ISBN 978-4-04-400025-7）
「菊の宴」「あて宮」「内侍のかみ」「沖つ白波」（2023年6月、ISBN 978-4-04-400026-4）
「蔵開」上・中・下（2023年9月、ISBN 978-4-04-400027-1）
「国譲」上・中・下（2023年12月、ISBN 978-4-04-400028-8）
「楼の上」上・下（2024年3月、ISBN 978-4-04-400029-5）
助教諭
助教諭（じょきょうゆ）とは、臨時免許状を有し、教諭の職務を助ける学校職員のことである。
近年の規制緩和による法改正により、助教諭に代わって、教員の免許状を持たない非正規雇用の特別非常勤講師の活用が増加しており（実務上は学校の要請で「派遣」される形が多い）、助教諭は減少している。
助教諭 概要
助教諭は、教員の免許状の一種である臨時免許状を有していなければならない。助教諭の職については、臨時免許状を有する者しか就けないため、終身雇用は想定されていない。ただし、助教諭の経験者は、法定の要件を満たした後に教育職員検定による普通免許状の授与を受け、任命権者から教諭に任じられることによって教諭になる道が開かれている。
大日本帝国憲法下の教育制度においては、教員免許状を有していなくても教育に従事できる代用教員の職があったが、1947年（昭和22年）に公布・施行された学校教育法においては、当初、就学前教育・初等教育・中等教育における教員の職として教諭と助教諭のみが規定された（後に講師の職が追加される）。1949年（昭和24年）に教育職員免許法・教育職員免許法施行法が施行されると、原則として大学等で教育を受けた者等で普通免許状を授与された者が教諭に就くものとされた。しかし、しばらくの間、教員の数が不足し、不足を補うために新制高校卒業者に対し臨時免許状が相当数授与され、助教諭の職階が積極的に活用されていた。これらの助教諭はその後、計画的な現職教育を受け、教育職員検定により普通免許状を取得し、教諭となっていった。
助教諭 概要
しかしその後、普通免許状を取得してから教員を希望する者が増加したこと、さらに近年の規制緩和政策に伴う法改正により、特別非常勤講師を活用（派遣）しやすくなったことなどから助教諭任用は少なくなった。今日では教科免許制である中等教育において、常勤、非常勤の別なく、関係する教科の普通免許状を有して教壇に立つ教員（教諭任用者）が、急な病気や事故等による別の教員の急な休職等を受け、代勤者が赴任する、あるいは当該教員が復職するまで、臨時に関係するその別教科を担当するために助教諭免許を受け、その別教科を担当することが多い。（各教育委員会の臨時的任用者採用においても、特別非常勤講師以外は今日、原則として全て教諭採用であり、採用時に別教科の担当を命じられ、助教諭免許を受け、教諭として赴任する。）
かつての幼稚園の助教諭の場合、昼間に幼稚園等に勤務し、「教諭の免許状」の授与を受けるための夜間の短期大学・教員養成所に通学する勤労学生（社会人学生）もいた。しかし、短期大学の4年制大学への移行や、「就学前の子どもに関する教育、保育等の総合的な提供の推進に関する法律」（平成18年法律第77号）（認定こども園法）の施行にともなう保育士の資格の授与単位の修得問題などで、多くの地方公共団体、その他の学校の設置者は、助教諭の職階を基本的に設けなくなった。勤労学生（社会人学生）にとっては、かなり厳しい制限がついた運用へと変化した。
なお、高等学校の工業教科の教員、養護教諭を助ける養護助教諭、特別支援学校など、特定の教科や種類における助教諭の採用は現在も行われている。
QuickDraw Picture
QuickDraw Picture（PICT（ピクト））は、Appleによる画像描画ルーチン「QuickDraw」の標準的な画像ファイルフォーマット。ラスターイメージの他に、動画やベクターイメージを表現したりすることも可能である。
その内部はQuickDrawが解読していく命令と実際の画像からなる。基本的に、ベクターイメージや画像の付加情報は命令で構成され、ラスターイメージは各ピクセルの情報がそのまま保存されている。また、ビットマップ（ラスターイメージ）は連長圧縮（PackBits）法で、QuickTimeがあればJPEGやPNGなどにより圧縮されることもある。QuickDrawへの命令を含むため、PICTはメタファイルの一種でもある。
QuickDraw Picture
Appleの定めにより、画像を扱うほとんどすべてのアプリケーションはこのファイルフォーマットをサポートしている。また、フォーマットは公開されているため、MacでPICTを扱えるようにするのは容易である。ただし、QuickDrawの描画命令を埋め込んだ形式は、QuickDrawがなければ扱えるようにすることは難しい。ただ、QuickDrawの描画命令も公開されているので、ビットマップ（ラスターイメージ）を開くだけなら簡単なはずである。しかしながら、PICTに関するドキュメントは少なく、Windowsでは対応していないアプリケーションがほとんど。優秀なアプリケーションならQuickTimeにデータを送って描画してもらい、その結果を受け取って表示してくれるものはある。すなわち、QuickDrawがなくてもQuickTimeで表示することは可能である。
堤中納言物語
『堤中納言物語』（つつみちゅうなごんものがたり）は、日本の平安時代後期以降に成立した短編物語集。編者は不詳。10編の短編物語および1編の断片からなるが、成立年代や筆者はそれぞれ異なり、遅いものは13世紀以後の作品と考えられる。