hotchpotch/wikipedia-multilingual-ir-pairs huggingface dataset:
軍隊の編制 近代陸軍の階層構造
作戦や戦術上の必要により、常設編成とは別に、臨時に編成する組織として、戦闘団（連隊などを核に支援部隊を付加したもの）、増強○○あるいは戦闘群（戦闘団の小規模なもの。○○は核となる部隊の単位）等がある。
現代の軍事組織においては上記のような区分のみならず英語表記で Group や Force および Command などと表される単位が存在する。これらはそれぞれの軍事組織において任務や階位、指揮官の職位・階級あるいは所属する軍事組織の事情などで区別される。これらは日本語での（逆にその他の言語の場合でも）翻訳例は様々である。
群（Group）
群とは、
複数の大隊から成る戦闘部隊または支援部隊。
特定の任務を命ぜられた部隊内の一組織、複数の航空機または艦船をもって構成。
とアメリカ国防総省用語で定義されている。
コマンド（Command）
→詳細は「コマンド (部隊編成)」を参照
組織用語としてのコマンドとは、群と異なり普遍的な適訳がなく、このため当該組織の性格、機能、規模などに応じ総監部、軍、集団、群、部隊、隊と訳される。このため多くの場合、コマンドは司令部と訳されない。
軍隊の編制 近代陸軍の階層構造
旧日本陸軍では主な編制単位に「総軍」、「方面軍」、「軍」、「集団」、「師団」、「旅団」、「団」、「連隊」、「戦隊」、「大隊」、「中隊」、「小隊」、「分隊」があった。うち平時にも設置されているものは師団から中隊で、軍以上は軍令などにより設置される。小隊・分隊は戦時など、動員の際に中隊を分ち設置される。団以上に司令部が設けられ、連隊以下中隊までは本部が置かれる。
「集団」は師団に準ずる規模のものと師団を統括する規模の物と2種類あった。前者は騎兵集団・挺進集団・飛行集団などがあり、飛行集団は後に飛行師団へと改編された。後者は複数の師団や独立混成旅団を統括するもので、「パラオ地区集団」、「北部マリアナ地区集団」、「南部マリアナ地区集団」などがあった。同様に師団相当ないし軍相当の部隊として「兵団」があり、「支那駐屯兵団」、「東京湾兵団」、「小笠原兵団」、「航空兵団」などが例である。ただし、兵団文字符といった用法のように、師団や旅団などことを総称して「兵団」と呼ぶこともあり、この場合は正式な編制単位としての用法ではない。
軍隊の編制 近代陸軍の階層構造
師団は主に師団司令部と2個歩兵旅団（各2個歩兵連隊）、砲兵・騎兵・工兵・輜重兵連隊、師団通信隊・衛生隊・野戦病院・兵器勤務隊で構成された。歩兵旅団にはそれぞれ2個歩兵連隊が属していた。これを4単位編制あるいは4単位師団といい、日中戦争が始まった頃まではこの編制が基本となっていた。日中戦争から太平洋戦争が始まる頃には、それまで各師団に4個歩兵連隊ずつあったものを1個連隊ずつ抽出しそれをもって新たな師団を編成した。師団には歩兵連隊が3個ずつ配置されており、それまで歩兵連隊の上位であった歩兵旅団は廃され、歩兵団が編成された。これを3単位編制あるいは3単位師団という。これは作戦地域が広範囲になり、戦略単位である師団の数を増やして対応したためである。歩兵戦力は減少したが、代わりに砲兵・戦車などの部隊を増員したため、諸外国の師団に於いては総合的な戦力は向上したとされる。また、日本では師団長は長く中将の職で、更に特に親補職としていたが、終戦間際に新設された機動打撃師団などの師団長は親補職では無く少将も任命された。その他、一部の教導師団や飛行師団などでは少将が「師団長心得」を務めた。
軍隊の編制 近代陸軍の階層構造
日中戦争の戦線拡大に応じて、治安維持には師団より小規模な独立混成旅団が多く編成される。独立混成旅団は、1個旅団規模の歩兵部隊に砲兵・戦車・工兵などの特科部隊をあわせて独立した作戦を行えるようにしたもの。多くの独立混成旅団に歩兵連隊は無く、4個または5個独立歩兵大隊と旅団砲兵隊・旅団工兵隊・旅団通信隊などで構成され約5000人規模になる。独立混成旅団はおおよそ100個編成されたが、この内幾つかは師団に改編される。これとは別に、「独立」の名称を冠さない「混成旅団」という編制もあり、一般には、師団全部を動員する代わりに、師団内の歩兵旅団に砲兵などを臨時に分属させて動員したものである。ただし、第二次世界大戦中の師団の一部には、師団内旅団として歩兵旅団の代わりに最初から混成旅団を持つ例がある。
なお、上記以外に「隊」も使用されており、「○○師団通信隊」、「○○師団工兵隊」、「○○師団砲兵隊」、「○○師団戦車隊」、「○○師団捜索隊」、「○○師団輜重隊」など多数が存在し、満州国内に駐留する部隊には連隊と同等規模である国境守備隊や独立守備隊などが配置されていた。
このほか、軍隊区分と呼ばれる作戦上の都合による臨時の組織変えを行うことがあった。支隊の多くはこの軍隊区分の方式で編成されたほか、各師団の患者収容隊や防疫給水部なども軍隊区分で設置されることがある。
軍隊の編制 近代陸軍の階層構造
戦時において部隊の隊号は防諜のため、新聞など一般に戦果を発表する場合は指揮官の姓と部隊の種別を合わせて発表された。独立混成旅団および師団以上は「兵団」、一般旅団と連隊、大隊は「部隊」、中隊・小隊・分隊は「隊」とし、「山田兵団」・「中川部隊」のように使用した。
この使用法は1940年（昭和15年）に改定され「兵団文字符」が制定された。これは各兵団に1文字または2文字の漢字からなる兵団文字符（兵団符号、通称号、防諜名とも言う）を割り当てた。当該兵団本体を呼ぶには「兵団文字符+兵団」の形で呼ばれ、第2師団では「勇兵団」だった。その隷下の部隊には3桁〜5桁の番号が割り振られ、「勇第1339部隊（第2師団司令部」）、「勇第1301部隊（歩兵第4連隊）」、「勇第1302部隊（歩兵第16連隊）」のように称した。師団の場合番号が割り振られるのは歩兵旅団または歩兵団および歩兵連隊並びに砲兵・工兵連隊、師団司令部、師団通信隊、野戦病院、衛生隊など。所属している兵団が変わると、勿論兵団文字符が変わるが通常、番号は変わらない。しかし、全部隊を通しての通番ではなかったので変わる事もあった。
軍隊の編制 近代陸軍の階層構造
軍隊においては部隊などの隊号・種類・兵種などを簡略表記した符号として、記号である「隊標」と文字である「略字」が使用され、これらは軍隊符号と称される。この内「略字」はラテン文字およびアラビア数字・ローマ数字によって構成されており、陸軍ではドイツ語ないし日本語の頭文字、海軍では英語ないし日本語の頭文字が主に用いられた。一例として陸軍においては「SA（総軍）」、「HA（方面軍）」、「A（軍、ドイツ語の Armee より）」、「D（師団）」、「B（旅団・団）」、「R（連隊）」、「b（大隊）」、「K / c（中隊）」などが使用されていた。航空部隊においては概ね「F（ドイツ語の Flieger より）」を冠し、「FSA（航空総軍）」、「FA（航空軍）」、「FD（飛行師団） / KD（航空師団）」、「FB（飛行団）」、「FR（飛行戦隊）」、「Fc（飛行中隊）」など、船舶部隊においては概ね「Se」を冠し、「SeC（船舶司令部）」、「SeU（船舶輸送司令部）」、「SeH（船舶兵団）」、「SeD（船舶団）」などと称した。
また、「独立」の名称を冠する部隊は「s（独立）」を略字の後尾に付し、例として独立歩兵大隊は「s（独立）+i（歩兵）+b（大隊）」から「ibs」と、独立飛行中隊は「s（独立）+Fc（飛行中隊）」から「Fcs」と称す。
隊号はその数字を略字に冠し、「1HA（第1方面軍）」、「10A（第10軍）」、「1TD / 1TKD（戦車第1師団）」、「50FR（飛行第50戦隊）」、「81Fcs（独立飛行第81中隊）」などと称す。
しかしながら、これら軍隊符号の略字は必ずしも固有のものではなく、例として総軍を指す「SA」は兵種たる野戦重砲兵を指すものでもあり、また総軍たる支那派遣軍は「CGA」、南方軍は「NA」と、第二次地大戦末期に編成された第1総軍 (1SA)・第2総軍 (2SA)・航空総軍 (FSA)と異なり「SA」を使用していない。
軍隊の編制 近代海軍の階層構造
以下、主にアメリカ海軍を中心とする編成を示す。
艦艇の長は士官が充てられ、通常大佐から大尉となる。艦艇の規模によってその階級が下がっていき、戦艦、航空母艦、巡洋艦などの大型艦艇（主力艦）には大佐を、駆逐艦やフリゲートなどの小型艦では中佐を、艇や艀などでは少佐から大尉が艦艇長職である。
艦艇は艦内組織として、分隊が置かれる。これは少佐から大尉が長を務める人事管理単位で、数十から百数十名程度の組織となる。主力艦では10から20個程度の分隊が、小型艦では3個程度、艇や艀では全体で1つの分隊を構成する。そのため、組織、人員面での規模では4艇程度で小型艦一隻、小型艦4隻程度で主力艦一隻と同じになる。
歴史上の海軍は構造について厳格であった。艦艇はまず分艦隊 (divisions) ごとに集合させられ、そしてその次に番号付き小艦隊 (squadrons) が集合し、最後に番号付き艦隊 (fleet) で構成された。
大日本帝国海軍では、部隊階層ごとに指揮官の補職を区別した。上から順に総司令長官、司令長官、司令官、司令である。
軍隊の編制 近代空軍の階層構造
空軍の編制構造は国により変化する。一部の空軍（アメリカ空軍やイギリス空軍）は軍・集団・コマンド commands、飛行群・グループ groupsおよび飛行隊・スコードロン squadronsに分けられている。他には（例えばソビエト連邦空軍）では陸軍式の編制構造を採用している空軍もある。現代のカナダ統合軍航空軍では航空軍最高司令機関と飛行団・ウィング wingsの中間結節に航空師団 Air Divisionを設け作戦系統と教育訓練系統に分けて運用されている。イギリス空軍と同様にカナダ空軍は飛行隊を中核にしている。
軍集団
軍集団（ぐんしゅうだん、英語: army group）とは、近代陸軍の編制の一つであり、部隊の規模を示す。2個以上の軍を束ねたものであり、さらに軍集団は複数束ねられて総軍（英: general army）あるいは戦域軍（英: army theater）となる。
呼び方は国や時代により差がある。アメリカ軍、イギリス軍、ドイツ国防軍などでは軍集団と呼ぶが、日本陸軍では方面軍、赤軍やポーランド軍では戦線と呼ばれた。また、自衛隊用語が“軍”の字がある事象を忌避するため、陸上自衛隊には存在しない。
軍集団 ドイツの軍集団
第一次世界大戦において、オーストリア＝ハンガリー帝国軍及びオスマン帝国軍、ブルガリア王国軍との共同戦線を張るべくドイツ帝国軍では以下の軍集団が編成された。(なお各軍集団の命名は司令官にちなんだものであり、司令官の人事交代によって変化していく)
東部戦線
軍集団 ドイツの軍集団
「マッケンゼン軍集団」 司令官：アウグスト・フォン・マッケンゼン（ルーマニア占領後は総督に就任）
マッケンゼン軍集団(ポーランド)（1915年4月22日-1915年9月8日）
リンシンゲン軍集団（1915年9月8日-1918年3月31日） 司令官：アレクサンダー・フォン・リンシンゲン
アイヒホルン・キエフ軍集団（1918年3月31日-1918年4月30日） 司令官：ヘルマン・フォン・アイヒホルン
アイヒホルン軍集団（1918年4月30日-1918年7月31日） 司令官：同上
キエフ軍集団（1918年7月31日-1919年2月3日） 司令官：ギュンター・フォン・キルヒバッハ（アイヒホルン暗殺により就任、リガ軍集団を編入）
マッケンゼン軍集団(セルビア)（1915年9月18日-1916年7月30日）
ベロウ軍集団（1916年10月11日-1917年4月21日） 司令官：オットー・フォン・ベロウ
ショルツ軍集団（1917年4月23日-1918年10月6日） 司令官：フリードリヒ・フォン・ショルツ
マッケンゼン軍集団(ルーマニア)（1916年8月28日-1918年5月7日）
西部戦線
中東戦線
第二次世界大戦における軍集団の編成は「第二次世界大戦中のドイツ軍の編成」を参照
軍集団 アメリカおよび連合軍の軍集団
第一次世界大戦においては、フランス軍が以下の5個軍集団の編成を行っている
東方軍集団(Groupe d'armées de l'Est)
オーギュスト・デュバイユ（1915年1月5日-1916年3月31日）
ルイ・フランシェ・デスペレー（1916年3月31日-1916年12月27日）
エドゥアール・ド・カステルノー（1916年12月27日-1917年1月21日）
フェルディナン・フォッシュ（1917年1月21日- 1917年3月31日）
エドゥアール・ド・カステルノー（1917年3月31日-1918年11月11日）
これにイギリス遠征軍(British Expeditionary Force)が指揮下に加えられた
第二次世界大戦中の1940年、ナチス・ドイツのフランス侵攻に備えて北東作戦戦域に3個軍集団 (6月に第4軍集団が追加され4個軍集団) が組織された。
1944年、連合軍はヨーロッパ反攻をにらみ、イギリスで下記の4個軍集団の編成を行っている。
軍集団 NATO
冷戦期の北大西洋条約機構軍では、中央地域 (ドイツ連邦共和国の大部分) の陸軍は、2個軍集団に分けられていた。各軍集団は中央欧州連合軍の指揮下で空軍部隊と共にワルシャワ条約機構軍の侵攻に対する西ドイツの防衛に責任を負っていた。軍集団司令官の平時における権限は限られており、訓練、教義、兵站、交戦規則などについてはNATOではなくそれぞれの国家が責任を負っていた。
各軍集団はそれぞれ4個軍団から成っていたため、大戦期の基準では地理的な責任範囲においては軍集団規模であったが、部隊規模的には軍相当であった。
北部軍集団（NORTHAG）はエルベ川以南の西ドイツ北部国境地帯を担当し、北から南にかけて、オランダ第1軍団（I（NE）軍団）、西ドイツ第1軍団（I（GE）軍団）、イギリス第1軍団（I（BR）軍団）、ベルギー第1軍団（I（BE）軍団）で構成されていた。指揮官はイギリス陸軍ライン軍団の司令官が務めた。
軍集団 NATO
中央軍集団（CENTAG）は西ドイツ南部国境地帯を担当し、北から南にかけて、西ドイツ第3軍団（III（GE）軍団）、アメリカ第5軍団（V (US) 軍団）、アメリカ第7軍団（VII (US) 軍団）、ドイツ第2軍団（II (GE) 軍団）で構成されていた。指揮官はアメリカ第7軍司令官（1966年12月1日以降はアメリカ欧州陸軍司令官を兼任）が務めた。
1991年11月、NATO首脳はローマで開催されたNATOサミットで、「新戦略コンセプト」を採択した。これはとりわけ軍と統合指揮双方の構造に根本的な変化をもたらした。1993年6月より軍集団は相次いで廃止され、1993年7月1日にハイデルベルクで発足した中央欧州連合陸軍（LANDCENT）に改編された。
大隊
大隊（だいたい）は、陸軍編制上の戦術単位の一つ。連隊の下位で、中隊の上位。通常は、単一の兵科によって編成する。隊長は中佐または少佐。2 - 6個程度の中隊から編成され、現代においてはおおむね500 - 600名程度となるが、これらは時代・兵科・装備・作戦内容などにより大きく増減される。
英語では「バタリオン」(battalion) と呼称する。大隊は独立した活動を行うことができる最も小さな戦術単位であるが、通常は師団・旅団・連隊の一部である。ただし、中間指揮結節と呼ばれる重要な立ち位置にあり、戦力の骨幹を成す単位である。
連隊・旅団・師団の隷下に入らず、軍団長や軍司令官・軍集団司令官など上級部隊指揮官の麾下で特命に従事する大隊も存在し、これは特に独立大隊という。独立大隊の例としては、旧陸軍の独立歩兵大隊などや、日本が初めて国連平和維持活動としてカンボジアに派遣したカンボジア派遣施設大隊（約600名）、ドイツ陸軍および武装親衛隊の独立重戦車大隊などがある。
大隊 各国の大隊
第二次世界大戦のころの各国の歩兵大隊は3個歩兵中隊と支援火器を装備する1個火器中隊を本部小隊が指揮する形が一般的だった。一般的には1個大隊あたり12丁程度の機関銃を保有しており、軽火砲や迫撃砲などを装備していた。
明治23年11月1日制定時の「陸軍定員令」（明治23年11月1日勅令第267号）によると、当時の歩兵大隊の平時定員は次の通りであった。1個大隊は4個中隊から構成されていた。なお、本章において単に「軍曹」としたものは1等軍曹（判任官3等）または2等軍曹（判任官4等）の意味である。また、銃工長は1等軍曹相当官であり、銃工下長は2等軍曹相当官である。
よって、大隊全体では、将校22名、下士47名、兵卒480名、各部11名、総計560名の定員であった。
後年、編成は次のようになった。
大隊 各国の大隊
陸上自衛隊では、師団に特科大隊（特科連隊隷下）・高射特科大隊・偵察戦闘大隊・施設大隊・通信大隊・第1整備大隊および第2整備大隊（後方支援連隊隷下）、2等陸佐を隊長とする大隊規模の偵察隊（偵察戦闘大隊の編成されない師団）・飛行隊・情報隊・特殊武器（化学）防護隊を、旅団に偵察戦闘大隊および2等陸佐を隊長とする大隊規模の高射特科隊・戦車隊・偵察隊（偵察戦闘大隊の編成されない旅団）・飛行隊・施設隊・通信隊・情報隊・特殊武器（化学）防護隊を置いているほか、水陸機動団に特科大隊・戦闘上陸大隊・後方支援大隊、第1空挺団に普通科大隊・特科大隊、方面直轄部隊隷下の大隊（第1特科団第1特科群隷下の特科大隊、各方面システム通信群隷下に基地システム通信大隊・指揮所通信大隊、各方面後方支援隊隷下に補給大隊・弾薬大隊・全般支援大隊・特科直接支援大隊・高射直接支援大隊・施設直接支援大隊・富士教育直接支援大隊、方面混成団隷下に教育大隊）などが置かれている。
大隊 各国の大隊
普通科（歩兵）大隊は第一空挺団を除き置かれていない（そのため連隊の下に直接中隊が置かれることになる）が、代わりに状況に応じて普通科中隊と複数の職種の部隊からなる連合部隊である中隊戦闘群を編成することがあり、規模としては諸外国の大隊相当となる。そのような中隊戦闘群の指揮を任せるため、普通科中隊長には、本来なら大隊長クラスである3等陸佐が任ぜられることも少なくない。
1952年（昭和27年）7月24日の国会における政府答弁によると、当時の普通科連隊の大隊の定員は805名と、特科連隊の大隊の定員は609名と説明されている。
組織編成は次のとおり。
大隊本部
副大隊長（大隊の隊務につき大隊長を助け、大隊本部の部内の事務を整理し、大隊長に事故があるとき、または大隊長が欠けたときは、大隊長の職務を行う。）3等陸佐補職。（近年の幹部職充足率低下に伴い師団等直轄大隊を除き必置でなく、第3係主任、または隷下中隊の先任中隊長が兼務している場合もある）
第1係主任（人事・庶務）：3等陸佐、若しくは1等陸尉補職
第2係主任（情報・保全）：1等陸尉補職
第3係主任（運用・訓練）：3等陸佐補職（ただし、副大隊長を兼務、若しくは第2係主任と第3係主任とが兼任される場合もある）
第4係主任（兵站・後方）：1等陸尉補職
幕僚
歩兵中隊3個に支援を行う重火器中隊を持っており同年代の日本軍などに比べると大隊レベルで豊富な支援火器を保有していた。
歩兵大隊
本部中隊
対戦車砲小隊（M1 57mm対戦車砲×3門）
3個小銃中隊
中隊本部
3個小銃小隊
火器小隊
小隊本部（ブローニングM2重機関銃×1丁、バズーカ×5門）
迫撃砲分隊（M2 60mm 迫撃砲×3門）
機関銃分隊（ブローニングM1919中機関銃×2丁）
重火器中隊
1個迫撃砲小隊（M1 81mm 迫撃砲×6門）
1個機関銃小隊（ブローニングM2重機関銃×4丁）
歩兵中隊は小銃3個小隊と火器小隊1個から編成され、火器小隊はM2 60mm 迫撃砲班3個と機関銃分隊2個からなっており、歩兵3個小隊を3門のM2 60mm 迫撃砲が支援するようになっていた。M1 81mm 迫撃砲は、重火器中隊の迫撃砲小隊に6門が配備されていた。
中隊
中隊（ちゅうたい）は、軍隊の部隊編成の単位で、小隊の上、大隊の下に位置する。一般的には歩兵なら約200名（4個小隊相当）、砲兵では4門から6門だが、兵科、装備、時代によって規模は様々である。
西洋語では兵科によって異なる語を当てる。英語にすると、歩兵と工兵の中隊はcompany、砲兵はbattery、騎兵や戦車、装甲車はtroop、ヘリコプターなどの部隊はsquadronである（squadronは、空軍や海軍航空隊の飛行隊の意味もある）また、警察（機動隊など）や消防などにも中隊単位の編成がされる場合もある。
中隊 概説
黎明期の近代陸軍では、部下の兵士全員を自分一人の肉声が届く限りの範囲内において指揮する最上位の指揮官が、大尉の務める中隊長であった。戦場における直接戦術指揮は中隊長が執り、具体的にどの敵（部隊）を攻撃するかを選択したり、前進・後退の速度や方向を調整したりする命令は中隊長自らが発した。その麾下にある小隊長以下は自身では戦術判断をすることなく、あくまで一丸となっての集団行動だけが求められた。
19世紀から20世紀に入って火砲の進化とともに歩兵の散兵化が進むと、部隊の行動単位は細分化するようになり、一人の中隊長が全てを掌握する方式は自ずと放棄された。他方、砲兵においては中隊単位の射撃管制がその後も維持された。
このように役割は変化してきたが、中隊の構成人数は、おおむね100名から230名の範囲である。これは、人間が安定的な社会関係を維持できる人数の上限とされるダンバー数に近い。
なお、海軍（海上自衛隊）では、下士官兵（曹士）の指導監督および身上取扱に関して分隊長が、陸軍（陸上自衛隊）でいう中隊長に近い役割を果たす。
中隊 旧日本陸軍
明治23年（1890年）11月1日制定時の「陸軍定員令」（明治23年11月1日勅令第267号）によると、当時の各兵科の連隊および大隊における中隊の平時定員は次の通りであった。
明治23年（1890年）11月1日制定時の「陸軍定員令」（明治23年11月1日勅令第267号）によると、当時の歩兵連隊における中隊の平時定員は次の通りであった。歩兵連隊の中隊長には乗馬の割当てはなかった。歩兵中隊は、将校5名、下士10名、兵卒120名、看護手1名の136名からなっていた。
今次大戦中の内地にある平時編成の歩兵中隊の幹部は次のような構成となっていた。
准尉・曹長が複数いる場合は、人事掛以外の准尉に馬掛・演習掛・教育掛などを適宜担当させ、兵器掛が曹長であることがあった。准尉・曹長複数あるのは動員部隊用に幹部を増員したことがあったため。
中隊附将校が不足している場合は、見習士官に少尉の代行をさせた。見習士官は士官学校・予備士官学校から部隊に派遣されてくる士官待遇の生徒（階級は曹長で下士官中の先任とされる）で、文字通り中隊で幹部の実務を見習うのが仕事である。見習士官は部隊実習の任期途中から将校勤務となり、階級は曹長であるが准尉の上位者となる。
また中隊内には幼年学校生徒（下士官ないし上等兵待遇）が派遣されてきて、部隊下士官の実務を実習することがある。
中隊 旧日本陸軍
「幹部」は将校・准士官・下士官の総称である。下士官のうち中隊附諸官に挙げられているのは経理掛（ないし給養掛）と兵器掛がそれであって、他の掛や内務班長は中隊附諸官とは言わない。なお中隊の掛や班に属さない下士官もあり、大隊本部や聯隊本部ないし部隊外の諸機関に勤務していたり、学校・教導部隊に分遣されていたりすることがある。この場合も籍はあくまで中隊の所属となっている。
執務場所は、中隊長が中隊長室（個室）、将校は中隊の将校室（1部屋雑居）、准士官・下士官は中隊事務室、准尉は人事を扱うため面接などに使う個室を別に持つ場合がある、兵器掛は中隊兵器庫、被服掛は中隊被服庫で助手や使役の兵隊を指揮監督していることが多い。内務班長・班附下士官は内務班の隣に下士官室を持ち、下士官のみで雑居している。中隊には食事から給与・被服・兵器・陣営具と金銭・物品会計の事務があって、准尉・曹長は専ら机にしがみついて、これらに必要な書類・計算を正確に処理しなければならず、これに動員下令があると処理量は倍増し、非常に繁忙となった。各掛には助手の上等兵が附くが、読書算盤の達者な一等兵以下を使役兵として事務室勤務にすることも行われていた。また、お茶汲として中隊長室・事務室には当番がつけられた。
中隊 旧日本陸軍
平時の幹部は全員が現役軍人であるのが原則だが、戦時になり動員令が降（くだ）ると、予備役の将校准士官下士官が大量に応召してきて、現役幹部の占める率は急激に減ずる。昭和12年（1937年）以降は動員部隊が急激に膨張したため、むしろ内地の留守部隊においては現役将校が珍しい存在となっていく。終戦近くになると、幹部不足のため大隊長を大尉、中隊長を中尉が務めることが多くなってしまう。尉官の進級は年功序列となっているので、中隊長は30歳を越えている場合が多く、少佐になっても佐官は抜擢進級となるので、陸軍大学校を出ない者は中少佐で現役定限年齢（いわゆる定年）を迎えて予備役編入（退職）となることが多かった。そのまま下士官から進級してきた准士官の現役准尉になると30歳代後半の老巧者（予備役編入は40歳）が多かった。
下士官も予備役応召の下士官適任証を持つ上等兵が「志願にあらざる下士官」として伍長を命ぜられ、そのまま復員・応召を幾度も繰り返して進級していく例が多くなる。平時は上級者がつかえているので30歳を越えないと准尉まで進級するのは難しかったが、戦時には現役優秀者で29歳くらいに准尉に進級することがあった。
中隊 旧日本陸軍
生活は現役軍人の給与がインフレに対応しきれず、昭和に入ってからは総じて貧乏であり、役所の文官の給与にあてはめれば、だいたい中隊長が本省係長（警察における警部）、将校・准士官は本雇いの係員（統括警部補）、下士官は雇員（警部補・巡査部長）の水準と考えられる。特に下士官は任期制で、任期ごとに現役志願を繰返す方式であった。任期の切れた時に民間に転職する者も多くあり、世の中の景気の良い時は下士官が不足すると云う現象が起きた。
下士官は原則として営内居住であり、曹長・古参の軍曹には中隊兵舎内に個室が与えられた。古参の曹長は願い出れば営外居住が認められた。その住まいは下宿や間借が多く、准尉になって給与が上がると、やっと一戸建ての借家に入ることができた。中少尉はやはり下宿か間借が多く、大尉になると体裁上からも借家に移る者が多い。これは戯言に「貧乏少尉、遣繰り中尉、やっとこ大尉」といわれていた。将校の被服・個人携帯兵器（軍刀・拳銃・双眼鏡など）は、少尉になった時の任官手当を除いて、それ以降は自弁であり、家計を遣繰りして調達しなければならなかった。
中隊 旧日本陸軍
将校には転勤があり、他の師管に移ることがあった。下士官が原隊から移動することは稀で、他部隊に移ることはあっても、同一師管内もしくは戦時に編成される動員部隊となることが原則であった。なお関東軍の満州事変以前の鉄道守備隊の下士官兵は全国各地の予備役のうちから志願した者から成っており、例外である。
なお「私的制裁」であるが、幹部はこれに関与することは原則としてなく、専ら古参兵が初年兵を苛めるものと、内務班の初年兵掛（上等兵ないし兵長）が任務の必要から新兵に教育的指導を施すものとがあった。私的制裁禁止の達示は上層部から何度か出ているが、准尉や内務班長がきちんと統制しないと徹底しないことがあった。また、准尉そのものが「近頃の初年兵はたるんどる」と言い、暗に締上げを示唆することもあった。また、地方によっては私的制裁の伝統がまったくない部隊もある。地方ごとの若者宿の伝統的な苛め儀式が、そのまま兵営に持込まれたとする見方もある。
中隊 陸上自衛隊
陸上自衛隊の普通科連隊には、大隊は置かれず、普通科連隊のすぐ下に普通科中隊などが置かれている。そして、状況に応じて中隊戦闘群（これは諸兵科連合部隊で、規模は大隊に匹敵する。これを事実上の大隊結節と見ることもできる）を編成することがあるため、3等陸佐（少佐相当。旧軍や大隊を存置している外国軍などでは、一般的に中隊長ではなく大隊長に充てられることが多い）と比較的高位の階級の自衛官が当てられることもある。なお、特科大隊隷下の射撃中隊においては中隊が最小の部隊単位となっており、指揮官職である中隊長および中隊旗（乙）も充てられているとはいえ、その人員などの規模は普通科でいう小隊クラスの編成である。
中隊長
副中隊長（任意的）
陸尉（准陸尉を含まない）が充てられる。中隊長の補佐・不在時における代行などが職務である。主に師団（旅団）などの直轄部隊および重要視される部隊、部隊規模が大隊規模に準ずる中隊、連隊などとは本隊とは遠方に配置された中隊に配置。具体的な運用例などは第9普通科連隊を参照。運用訓練幹部として勤務していた1尉職の自衛官が中隊長と同一の階級である3佐職に昇任した場合は、自動的に副中隊長職に指定される場合もある。（定期異動するまでの暫定扱い）また、中隊長が駐屯地司令を兼務する場合、副中隊長は3等陸佐の階級を指定された自衛官が上番する。
中隊 陸上自衛隊
係幹部
中隊に勤務する幹部または准陸尉が、中隊長から中隊の業務を割り当てられる。中隊長らの命を受け、分担させられた業務区分に応じ、その業務の実施につき係陸曹陸士および営内班長を指導監督する。運用訓練幹部などが置かれている。
通常は「運用訓練幹部」・「後方幹部」・「1 - 4小隊長」など編成上必要とされる役職を指定される。
上級曹長（旧中隊付准尉）
准陸尉 - 1等陸曹が充てられる。通常は「先任」と呼ばれる。命令または会報の伝達責任者でもある。中隊もしくは隊（科）など、隊本部における最上級陸曹である。部隊内における営内者の外出権限において中隊長の次に権限を持つ（実質的には外出申請において最終的に捺印される関係で最高権限がある）。
中隊は、部隊構成単位上、基本的な役割を果たすものであり、中隊長には幹部任官後数年以上を経た者が就くことから、中隊長には様々な権限が与えられている。
外出許可権：中隊に勤務する自衛官に対する外出許可権を有する。（但し、この許可権は名目的なもので実務上は中隊付准尉や先任陸曹に委譲している）なお、自動車教習所への教育入校や隷下小隊が他駐屯地に移駐している場合に限り、当該部隊長もしくは隷下小隊長に外出に関する権限を委譲する場合もある。部隊が中隊に準ずる隊編成もしくは部隊隷下に中隊が設置されていない1佐職の隊長が指揮官の部隊においては当該部隊長がその許可権を持つ。
中隊 陸上自衛隊
「本管中隊」、「本管」と略して呼ばれる時がある。部隊符号は、HQCo。
通し番号がついていることから「ナンバー中隊」と呼ばれる時がある。小銃等の軽火器を装備して近接戦闘を行う。廃止された第1混成群隷下には独立中隊として編合されていた。
過去に編成されていた部隊として、旅団隷下に旅団長直轄の対戦車中隊が、師団の普通科連隊の一部に対戦車中隊が、普通科教導連隊隷下に編成されていた。
普通科連隊直轄部隊は、79式対舟艇対戦車誘導弾を保有し4個対戦車小隊（1個小隊は2個射撃分隊で発射装置は1個射撃分隊で2個装置）で編成されていた。
「対戦車隊」を参照。
方面システム通信群隷下に編成されている。
通信大隊、通信教導隊等隷下に編成されている。
指揮所通信大隊隷下に編成されている。中央野外通信群に独立中隊として編合されている。
指揮所通信大隊隷下に編成されている。
方面システム通信群に独立中隊として編合されている。
中隊 陸上自衛隊
基地システム通信大隊に独立中隊として編合されている。
基地システム通信大隊に独立中隊として編合されている。
第301映像写真中隊がシステム通信団に独立中隊として編合されている。
第101搬送通信大隊に編成されている。
第101搬送通信大隊に編成されている。
方面通信群に独立中隊として編合されていた。
武器教導隊等に編成されている。
高射特科群等に独立中隊として編合されている。
方面後方支援隊に独立中隊として編合されている。弾薬大隊隷下に編成されている。
旅団後方支援隊、補給大隊隷下に編成されている。
第1空挺団後方支援隊隷下に編成されている。
方面輸送隊、陸上自衛隊輸送学校に独立中隊として編合されている。
陸上自衛隊化学学校に隷属していた。
方面警務隊に独立中隊として編合されている。
後方支援連隊衛生隊隷下に編成されていた。
中隊 アメリカ軍
第二次世界大戦におけるアメリカ軍では歩兵中隊は小銃小隊3個と火器小隊1個を基幹として編成されていた。中隊単位でも迫撃砲と機関銃による火力支援を持っている。
中隊 日本の警察
日本の警察でも、警備などで集団警備力を発揮するために部隊編成を行う際には中隊が編成される。機動隊などでは常設されており、例えば警視庁機動隊の場合、10個ある各機動隊はそれぞれ隊本部と4個中隊から編成されている。各中隊は警部を中隊長として、約70名が3個小隊に編成されている。
小隊
小隊（しょうたい）とは、通用語としては、小人数の一隊をいう。一方、軍事分野では、軍隊編制上の一単位であり、中隊より下位で分隊より上位の部隊を指す。
英語（事実上の国際共通語）では "platoon"（en,wikt:en:. 1706年初出、日本語音写形：プラトゥーン、慣習音写形：プラトーン）で、略語には "plat." と "Pt" がある。なお、日本語音写形の「プラトゥーン」および「プラトーン」は、外来語として全く通用しないものでもない。
軍事分野でいうところの「小隊」は、おおむね2 - 4個の分隊で編成され、兵科、装備、時代・任務内容などによって規模はさまざまであるが、おおむね10 - 50名程度の兵員を有する。下位に「分隊」を設ける場合には、30 - 50名程度となることが多い。指揮官には、下級将校または上級下士官が補職される。
小隊 起源
中世時代以前の部隊編成は百人隊長などおおむね100名程度を1名の指揮官が指揮する編成でその下には10名単位の分隊しかなく現代の小隊は存在しなかった。
小隊はもともと組織ではなく射撃単位だったが、このシステムは1618年にスウェーデンのグスタフ2世によって発明されたと言われている。 1670年代のフランス陸軍では、大隊は18個小隊に分割され、3個の射撃単位に分割された。戦闘中の各小隊は交互に発砲と再装填を繰り返す。このシステムは、イギリス、オーストリア、ロシア、オランダの軍隊でも使用された。
小隊 歩兵小隊
小隊は、士官が指揮を執る最小の部隊である。これは、軍務の経験が浅い者が、隊長になって数十名の部下を指揮することを意味する。それもあって、歩兵が密集あるいは整列して戦った時代に、小隊の役割は小さかった。隊形の変更・前進・射撃などの命令を発するのは中隊長であり、個々の兵士を監督するのは下士官の仕事で、小隊と小隊長は中継点にすぎなかった。
ところが、隊形を崩した散兵戦術が有利とされると、中隊全員が1か所にまとまって戦闘に入る機会は減った。日本では既に日露戦争で小隊を射撃の指揮単位にしたが、戦後は小隊長の経験・能力不足を理由に中隊に引き上げた。しかし結局さらに徹底して細分せざるをえず、射撃の単位は数名レベルまで下りることになった。
小戦闘が増えた日中戦争では、小隊長にも複雑な戦術判断が求められるようになった。そのため、実戦経験に乏しい若年の小隊長が、勤務期間や召集期間の長い下士官や古参兵に侮られる場面が出てくるようになった。この種の問題と解決方法は各国とも同じで、小隊の最上位の下士官を小隊軍曹などとして小隊長の補佐に付け、実務上の指導的な役割を任せている。
小隊 飛行小隊
空軍においては、英語 "flight" の数ある語義の一つに「（アメリカ空軍の）飛行小隊」がある。日本語でもこれを外来語として導入し、「フライト」と称する例がある。flight はおおむね3機から6機の航空機によって編成されており、大尉が指揮官となる。また、flight は2機ずつの編隊（エレメント/セクション）に分割されて運用されるのが通例である。
小隊 旧日本軍の小隊
歩兵中隊内の小隊は小銃分隊数個、軽機関銃分隊数個から成る。3小隊で中隊を編成する。歩兵機関銃中隊内の小隊は戦銃小隊と弾薬小隊とがあり、戦銃小隊は機関銃1丁を有する分隊2個から成り、弾薬小隊は3分隊から成る。戦銃2小隊、弾薬1小隊で機関銃中隊を編成する。歩兵砲隊内の小隊は歩兵砲1門を有する分隊2個および弾薬分隊から成り、3小隊で砲隊を編成する。
通常、砲戦車3両、重戦車2両から成り、戦車隊の戦闘単位であり、小隊長の号令または命令によって動作を実行し得る。戦車中隊は数個の小隊および中隊段列から成る。
騎兵中隊内の小隊は数個分隊から成り、4小隊で中隊を編成する。騎兵機関銃中隊内の小隊は歩兵機関銃中隊内の小隊の編成に準じる。
砲兵中隊（野砲兵中隊、騎砲兵中隊、山砲兵中隊）内の小隊は、砲車1門および弾薬車を有する分隊2個から成り、2小隊で中隊戦砲隊を編成する。野戦重砲兵の十五榴（15cm榴弾砲）中隊戦砲隊は砲車小隊2個、弾薬小隊1個から成り、砲車小隊は砲車1門を有する分隊2個から成り、弾薬小隊は弾薬車4両から成る。同じ野戦重砲兵の十加（10cm加農）中隊戦砲隊はこれに準じるが、弾薬小隊は弾薬車2両から成る。
歩兵中隊内の小隊の編成に準じるが、軽機関銃分隊無し。
輓（駄）馬分隊数個から成る。
小隊 陸上自衛隊の小隊
陸上自衛隊の小隊は自衛隊法施行令（昭和29年6月30日政令第179号）第32条に基づき、平成12年10月27日陸上自衛隊訓令第25号（陸上自衛隊の部隊の組織及び編成に関する訓令）第2条により定められている。幹部だけでなく准陸尉や陸曹長、1等陸曹といった上級陸曹クラスが小隊長を命ぜられることもある。
基本的に中隊より小規模で編制された部隊であり、原則として使用する火器・機材・車両は中隊所有の物を使用するが、整備大隊直轄に編制された直接支援小隊は使用する火器や車両の所有は小隊扱いとなり、当該部隊は実質的に中隊規模として運用されている。また、当該小隊長は外出・懲戒処分に関する権限も有するので通常の小隊とは別格に扱われる。
小隊編成に関しては以下に記す（雑誌類に公表されている内容を主体）。
通常、小隊の隷下は2個以上の班もしくは分隊が置かれる。
小銃小隊（しょうじゅうしょうたい）は、普通科中隊隷下等に編成される普通科（近接戦闘）部隊である。
2 - 3個小銃班（分隊）で編成される。班は10名、分隊は7 - 8名で編成され、主に小銃や機関銃・無反動砲などの小火器を使用して任務に当たる。車両は高機動車3 - 4両もしくは軽装甲機動車7両（1個小銃班は2両）で運用される。
迫撃砲小隊（はくげきほうしょうたい）は、普通科中隊隷下等に編成される普通科（火力戦闘）部隊である。
小隊 陸上自衛隊の小隊
2個以上の射撃分隊および観測班となるFOおよび算定・射撃指揮を行うFDCを有し、73式小型トラック2両以上および高機動車1両、73式中型トラック1両などで構成される。重迫撃砲中隊における迫撃砲小隊は2 - 3個射撃分隊を編成し、他にFOとFDCを編成する。重迫牽引車2 - 3両および指揮用として73式小型トラック2両・資材用に73式大型トラック以上で編成される。
無反動小隊（むはんどうしょうたい）は、自走無反動砲、小型トラック搭載無反動砲を装備していた普通科中隊隷下の普通科（対戦車）部隊である。
対戦車小隊（たいせんしゃしょうたい）は、本部管理中隊隷下、または普通科中隊隷下等に編成される普通科（対戦車）部隊である。
普通科中隊隷下の対戦車小隊（87式対戦車誘導弾発射機装備）は、通常2個射撃分隊を編成する。過去には、無反動砲分隊と87式対戦車誘導弾分隊などに装備により分類されていた。
本部管理中隊隷下の対戦車小隊（中距離多目的誘導弾発射機装備）は、普通科中隊の対戦車小隊を廃止して、本部管理中隊隷下に装備を更新して集約された。
過去には、師団対戦車隊、旅団対戦車中隊、連隊対戦車中隊隷下にも編成されていた。
対舟艇対戦車小隊（たいしゅうていたいせんしゃしょうたい）は、対舟艇対戦車隊隷下の普通科（対舟艇対戦車）部隊である。96式多目的誘導弾システムを装備・運用する。
小隊 陸上自衛隊の小隊
重迫撃砲小隊（じゅうはくげきほうしょうたい）は、重迫撃砲中隊、普通科連隊（軽）本部管理中隊隷下の普通科部隊である。旅団化に伴い軽普通科連隊への改編に伴い重迫撃砲中隊を廃止して、本部管理中隊隷下に重迫撃砲小隊として編入した。
情報小隊（じょうほうしょうたい）は、本部管理中隊隷下の普通科部隊である。
偵察小隊（ていさつしょうたい）は、第11普通科連隊本部管理中隊隷下の普通科部隊である。
通信小隊（つうしんしょうたい）は、本部管理中隊隷下の普通科部隊である。
衛生小隊（えいせいしょうたい）は、本部管理中隊隷下の普通科部隊である。
施設作業小隊（しせうさぎょうしょうたい）は、本部管理中隊隷下の普通科部隊である。普通科連隊においては施設作業小隊が編成され施設科任務を行っている。
施設小隊（しせつしょうたい）は、第11普通科連隊本部管理中隊隷下の普通科部隊である。
補給小隊（ほきゅうしょうたい）は、本部管理中隊隷下の普通科部隊で大型トラック等を装備して弾薬、燃料等の補給等の後方支援を行う。
管理整備小隊（廃止）（かんりせいびしょうたい）は、本部管理中隊隷下の普通科部隊で装備品の整備等の後方支援を行っていた。
小隊 陸上自衛隊の小隊
輸送小隊（廃止）（ゆそうしょうたい）は、本部管理中隊隷下の普通科部隊で大型トラック等を装備していた。連隊長・幕僚等輸送用に73式小型トラック8両と普通科中隊輸送用に73式大型トラック10両程度が配備され、野営や演習等ではそれぞれ小銃小隊等に配属され、輸送業務を担当していたが、普通科中隊に高機動車が導入され車両化されると廃止された。
APC小隊（廃止）（エーピーシーしょうたい）は、第11普通科連隊の普通科中隊に編成されていた装甲車を装備する小隊である。平成12年3月には、補職がある。
基本的に野戦砲は中隊規模以上が基本である
戦砲隊（せんぽうたい）は、射撃中隊隷下の野戦特科部隊である。野戦砲を装備する射撃中隊には戦砲隊が編成されて5個砲班（砲1門）を戦砲隊長が指揮する。
指揮小隊（しきしょうたい）は、地対艦ミサイル連隊、特科大隊の射撃中隊隷下の野戦特科部隊である。射撃統制装置等を装備する。
射撃小隊（しゃげきしょうたい）は、地対艦ミサイル連隊、特科大隊の射撃中隊隷下の野戦特科部隊である。地対艦ミサイル発射機等を装備する。
標定小隊（ひょうていしょうたい）は、地対艦ミサイル連隊の本部管理中隊隷下の野戦特科部隊である。
通信小隊（つうしんしょうたい）は、本部管理中隊隷下の野戦特科部隊である。
小隊 陸上自衛隊の小隊
情報小隊（じょうほうしょうたい）は、情報中隊隷下の野戦特科部隊である。情報中隊の編成前は、特科連隊本部中隊の隷下に編成されていた。
弾薬小隊（だんやくしょうたい）は、特科大隊の射撃中隊隷下の野戦特科部隊である。
高射小隊（こうしゃしょうたい）は、即応機動連隊本部管理中隊、旅団高射特科中隊などの隷下の高射特科部隊である。射撃装置を搭載した車両3両以上で構成される。
情報小隊（じょうほうしょうたい）は、高射特科大隊本部管理中隊、旅団高射特科中隊隷下の高射特科部隊である。対空レーダ装置等を装備する。
偵察を任務とする偵察小隊や通信小隊、衛生小隊などが本部管理中隊に編成される他、旅団などの隷下の戦車中隊においても偵察や施設作業・衛生などの各種支援任務を担う管理小隊を編成している例がある。戦車連隊においては施設小隊が隷下に編成される。
戦車小隊（せんしゃしょうたい）は、戦車連隊、方面戦車隊、旅団戦車隊、機甲教導連隊の戦車中隊隷下に編成される機甲科（戦車）部隊である。
戦車連隊などにおける戦車小隊は1個小隊に小隊長車含む3 - 4両の戦車で構成される。戦車1両は3名 - 4名の搭乗員で構成されており、戦車小隊3個以上をもって戦車中隊を編成する。
小隊 陸上自衛隊の小隊
偵察小隊（ていさつしょうたい）は、戦車連隊本部管理中隊、戦車隊本部付隊、偵察（中）隊隷下に編成される偵察を任務とする機甲科（偵察）部隊である。戦車群、戦車大隊旅団戦車中隊にも編成されていた。
電子偵察小隊（でんしていさつしょうたい）は、偵察隊に編成される機甲科（偵察）部隊である。各種レーダ、センサ等を装備する。
戦闘偵察小隊（せんとうていさつしょうたい）は、第7偵察隊に3個編成される機甲科（偵察）部隊である。小隊本部、戦車分隊、小銃分隊、迫撃砲分隊からなる。90式戦車、73式装甲車および81mm迫撃砲を装備する。
斥候小隊（せっこうしょうたい）は、第7偵察隊に1個編成される機甲科（偵察）部隊である。小隊本部、数個の斥候分隊からなる。87式偵察警戒車を装備する。
施設小隊（しせつしょうたい）は、戦車連隊本部管理中隊隷下に編成される部隊である。戦車橋等を装備する。第5戦車隊隷下にも編成されていた。
戦闘上陸中隊の小隊（せんとうじょうりくちゅうたいのしょうたい）は、戦闘上陸中隊隷下に編成される機甲科（水陸両車）部隊である。水陸両用車（AAV7）を装備する。
衛生小隊（えいせいしょうたい）は、戦車部隊の本部管理中隊等隷下に編成される機甲科部隊である。
補給小隊（ほきゅうしょうたい）は、戦車部隊の本部管理中隊等隷下に編成される機甲科部隊である。
小隊 陸上自衛隊の小隊
整備小隊（廃止）（せいびしょうたい）は、戦車部隊の本部管理中隊等隷下に編成されていた機甲科部隊である。後方支援体制の変更により廃止された。
装甲輸送小隊（廃止）（そうこうゆそうしょうたい）は、大隊規模の装甲輸送隊隷下に編成されていた機甲科部隊である。
補給整備小隊（廃止）（ほきゅうせいびしょうたい）は、大隊規模の装甲輸送隊隷下に編成されていた機甲科部隊である。
施設群、施設大隊、施設中隊、施設隊などにはそれぞれの機能毎に小隊が編成されている。
施設小隊（しせつしょうたい）は、施設中隊、水際障害中隊、施設隊、部隊訓練評価隊評価支援隊等隷下に編成される施設科部隊である。
ダンプ車両小隊（ダンプしゃりょうしょうたい）は、ダンプ車両中隊隷下に編成される施設科部隊である。
渡河交通小隊（とかこうつうしょうたい）
架橋小隊（かきょうしょうたい）
パネル橋小隊（パネルきょうしょうたい）
浮橋小隊（ふきょうしょうたい）
軽架橋小隊（けいかきょうしょうたい）
渡河器材小隊（とかきざいしょうたい）
交通小隊（こうつうしょうたい）
特殊器材小隊（とくしゅきざいきざいしょうたい）
施設器材小隊（しせつきざいしょうたい）
組立装填小隊（くみたてそうてんしょうたい）
整備小隊（廃止）（せいびしょうたい）
小隊 陸上自衛隊の小隊
後方支援連隊補給隊・後方支援隊補給中隊における補給品の管理と交付を行う補給小隊および補給品の整備などを行う業務小隊が編成されている。方面後方支援隊隷下である全般支援隊（大隊）補給中隊の補給小隊・業務小隊が編成されており、派遣隊と称する小隊規模の部隊が一部編成されている。方面総監部・師団などの隷下の司令部付隊には司令部の補給資材などを管理する管理小隊などが編成されている。
補給小隊（ほきゅうしょうたい）
需品補給小隊（じゅひんほきゅうしょうたい）
部品補給小隊（ぶひんほきゅうしょうたい）
業務小隊（ぎょうむしょうたい）
管理小隊（かんりしょうたい）
投下支援小隊（とうかしえんしょうたい）は、西部方面後方支援隊本部付隊（目達原駐屯地）隷下の小隊である。陸上自衛隊唯一の空中投下補給専門部隊で、航空機からパラシュートを使って各種補給品等を現地に届ける任務を持つ。
各輸送部隊にはそれぞれの任務に応じた輸送小隊などが編成されており、それぞれ人員30名程度で編成、陸上自衛隊中央輸送隊隷下である方面分遣隊の端末地業務班と称する小隊規模の部隊が編成されている（旧方面輸送隊輸送業務隊の端末地業務班：2018年（平成30年）3月26日に廃止）。
小隊 陸上自衛隊の小隊
輸送小隊（ゆそうしょうたい）は、特大型トラック、またはトレーラを装備運用する輸送科部隊である。方面総監部・師団などの隷下の司令部付隊には要人らの輸送を担当する輸送小隊などが編成されている。装備する車両により輸送小隊（Ａ）、輸送小隊（Ｂ）に区分される。
トレーラ小隊（トレーラしょうたい）は、トレーラを装備運用する輸送小隊の俗称である。
武器大隊編成時は武器や火砲などの高段階整備を担当する武器小隊および車両などの整備を担当する車両整備小隊などが編成されていたが、整備大隊に改編してからは火器車両整備中隊などに改編されており、それぞれ車両整備小隊と火器整備小隊とに分類される。また、それ以外にも誘導武器整備小隊や通信電子整備小隊などもそれぞれの部隊の特性により編成運用されている。師団隷下、後方支援連隊第2整備大隊・旅団隷下、後方支援隊第2整備中隊の整備小隊は整備支援担当の部隊の種別を冠した直接支援小隊となる（例：普通科直接支援小隊、戦車直接支援小隊）。方面後方支援隊隷下である全般支援隊（大隊）整備中隊および直接支援隊（大隊）整備中隊・直接支援中隊の整備小隊・直接支援小隊が編成されており、派遣隊と称する小隊規模の部隊が一部編成されている。
武器小隊
車両整備小隊
火器整備小隊
誘導武器整備小隊
直接支援小隊
衛生部隊の小隊には隊員の治療を担当する治療小隊や救急車の運用を行う救急車小隊などが編成されている。各部隊本部隷下には衛生小隊が編成されている。
衛生小隊
治療小隊
救急車小隊
通信小隊
通信部隊にはそれぞれの任務毎に通信小隊が編成されている。方面通信群基地通信中隊にはそれぞれ派遣隊と称する小隊規模の部隊が編成されている。
主合通小隊
支援合通小隊
通信支援小隊
対電子小隊
システム管理小隊
補給整備小隊
発煙小隊（はつえんしょうたい）は、発煙機３形を装備する化学科（発煙）部隊。
対焼夷小隊（たいしょういしょうたい）は、液体散布車、粉末散布車を装備する化学科（対焼夷）部隊。
偵察小隊（ていさつしょうたい）は、NBC偵察車を装備する化学科（偵察）部隊。
除染小隊（じょせんしょうたい）は、除染車3型（B）を装備する化学科（除染）部隊。
火器車両整備小隊
施設整備小隊
通信電子整備小隊
工作回収小隊
普通科直接支援小隊
特科直接支援小隊
高射直接支援小隊
戦車直接支援小隊
偵察直接支援小隊
教育隊には小隊に準ずる編成として区隊と呼ばれるものが編成されている。
小隊 軍以外の組織
消防、警察など、軍隊以外の組織においても小隊は存在する。組織構造としては軍のそれと同様に上部に中隊を持ち、下部に分隊となるが、人数は組織によって様々である。例えば東京消防庁の小隊であれば、6名前後の小隊が見られるが、人数に定義を有さない場合もある。一方、警察の場合は部課制を採っている機関が多く、小隊は機動隊にのみ存在する。管区機動隊の場合、小隊長（警部補）のもと、伝令（巡査）および3個分隊（巡査部長1名および巡査3 - 4名）から編成される。
軍隊用語を使用しているキリスト教会の救世軍は、伝道施設としての教会を「小隊」と称し、牧師を「小隊長」と称している。
分隊
分隊（ぶんたい、英: squad, section, division）は、軍隊編成上の戦術単位のひとつ。
陸軍と海軍では分隊の概念が異なり、陸軍においては下士官が指揮する単位であるのに対し、海軍においては士官が指揮する単位であって陸軍の分隊より規模が大きいことに注意を要する。
分隊 分隊 (陸軍)
陸軍における分隊とは、アメリカ英語の squad（イギリス陸軍では section）の訳語として充てられたもので、小隊の下位となり、下士官（軍曹、曹長）たる分隊長によって指揮される小部隊をいうことを指す。
10名前後である場合が多いが、さらに細かく「班」「組」などを設けない場合には、5名前後でも分隊として扱う場合がある。
近代以降の歩兵分隊の場合、小銃を主力として、1丁程度の分隊支援火器（軽機関銃、マークスマンライフル、軽迫撃砲など）を装備する場合が多い。
迫撃砲や榴弾砲に於いては、砲一門の人員（射撃要員と車両の運転手）で分隊となる。
陸上自衛隊の普通科連隊普通科中隊の分隊は規模として班よりも人員数は若干少なく小規模である（約7 - 8名、班編制は10名）。
大日本帝国陸軍の憲兵では、警察署に相当する部隊として憲兵分隊を運用していた。憲兵隊の下位、憲兵分遣隊の上位となっていた。自衛隊の警務隊においては、分隊という編成は行われていない。
分隊 分隊 (海軍)
大日本帝国海軍における分隊長は、所轄長（原則として海軍大佐。軍艦の艦長、駆逐隊の司令など）に直属し、分隊に属する下士官兵を管理した。例えば、ある時期の戦艦「長門」の下士官兵（1300名程度）は21個の分隊に分かれており、150名の下士官兵が属する分隊もあった。
太平洋戦争より前の平時における海軍兵科将校のキャリアは、海軍兵学校を卒業し、海軍少尉候補生・海軍少尉・海軍中尉として分隊長を補佐する分隊士を務め（辞令「補 軍艦赤城 乗組」）、海軍大尉に進級して分隊長を務め（辞令「補 軍艦扶桑 分隊長」）、さらに科長（例：砲術長）と分隊長を兼ねる（辞令「補 軍艦古鷹 砲術長 兼 分隊長」）、といった流れであった。
海上自衛隊における分隊長の位置づけは、帝国海軍における分隊長のそれと概ね同じである。
分隊 分隊 (警察)
日本の警察の場合、機動隊の規模・編成は各都道府県警によって大きく異なっているが、例えば警察庁の調整のもとで広域運用される管区機動隊の分隊は、巡査部長を分隊長、巡査（巡査長を含む）3 - 4名を分隊員として編成される。一方、警視庁機動隊の場合は、巡査部長を分隊長とするのは同様だが、分隊員の人数は6 - 7名とされている。
分隊 分隊 (消防)
日本の消防本部においては自治体により異なるが、概ね車両1台に搭乗する人員を分隊または小隊と呼ぶ（小隊と称する方が一般的で、その長は小隊長と称する）。消防組織ではこの分隊（または小隊）が最小編成単位となる。
分隊は分隊長（消防司令、消防司令補または消防士長）1名および隊員（消防司令補、消防士長、消防副士長または消防士）3 - 4名前後の合計4 - 5名で構成される。
救急隊では分隊長1名、隊員2名の合計3名が標準であり、はしご隊などでは分隊長1名、隊員1名の合計2名で構成される場合もある。
分隊 フィクションに登場する分隊
『コンバット!』
主人公は歩兵分隊と率いる隊長。
『戦場のヴァルキュリア』
追加シナリオとして、イーディ分隊が活躍する。
向島出入口
向島出入口（むこうじまでいりぐち）は、東京都墨田区にある首都高速道路6号向島線の出入口である。上下線双方の出口・入口とも設置されているフルインターチェンジである。
「向島」の名が付いているが、墨田区向島にあるのは上下線の入口だけで、出口は上下線ともに隣の堤通に存在する（なお、堤通には隣のインターチェンジである堤通出入口も存在する）。
当出入口を境に両国JCT方面はオートバイの二人乗りが禁止されている。
向島出入口 構造など
本出入口は構造が風変わりで、4本ある出入口はいずれも6号向島線の東側を並走する東京都道461号吾妻橋伊興町線（墨堤通り）と接続しているが、それぞれ位置が異なる。
両国JCTから堀切JCTに向けて北へ進んでいくと、まず墨堤通りが6号向島線の直下から東へ離れていく地点で、墨堤通りに直接取り付く形で下り線（堀切JCT方向）入口があり（画像参照）、次いで約400メートル離れて上り線（両国JCT方向）入口のランプウェイが、さらに約200メートル離れて上り線出口ランプウェイが、そして約300メートル離れて下り線出口ランプウェイがある（画像参照）。つまり南北900メートルほどの間に都合4箇所の出入口が存在している。この構造のため、「下り線の向島入口から入り、そのまま下り線の向島出口から出る」ことも可能である。
なお接続する墨堤通りは、下り線入口南方の言問橋直下を通過する部分で3.8mの高さ制限が存在する。
向島出入口 隣
首都高速6号向島線
(605)駒形出入口/PA - (606,607)向島出入口 - (609,610)堤通出入口
駒形出入口
駒形出入口（こまがたでいりぐち）は、東京都墨田区にある、首都高速道路6号向島線の両国JCT方面の入口、向島方面の出口のみ設置されているハーフインターチェンジである。
2025年（令和7年）10月18日より入口料金所がETC専用になっている。
駒形出入口 隣
首都高速6号向島線
箱崎JCT/(601,602)箱崎出入口/(604)浜町出入口/(603)清洲橋出口/箱崎PA - 両国JCT - (605)駒形出入口/PA - (606,607)向島出入口
須賀川駅
須賀川駅（すかがわえき）は、福島県須賀川市中山にある、東日本旅客鉄道（JR東日本）東北本線の駅である。