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塩野七生 来歴・人物
東京市滝野川区（現・東京都北区）生まれ。名前の「七生」は7月7日生まれであることに由来する。東京都立日比谷高等学校、学習院大学文学部哲学科卒業。仏の小説家アンドレ・ジイドを中学生のころから読んでいた。日比谷高時代は庄司薫、古井由吉らが同級生で、後輩に利根川進がいて親しかった。「イーリアス」を読んで感激していたため翻訳者だった呉茂一に学びたいと願って学習院大に進学した。
1963年からイタリアに遊びつつ学び、モード記者として活躍。ヴァレンティノ・ガラヴァーニなどを日本に紹介する記事を担当した。1968年に帰国すると執筆を開始。『中央公論』掲載の「ルネサンスの女たち」でデビュー。東京五輪をイタリアで見て、聖火ランナー最終走者の坂井義則の姿に感激しての挑戦だった。担当編集者は塙嘉彦であった。塙が翻訳文化の岩波書店に対抗して、国産の翻訳で行こうといわれて奮い立ったと学習院大の講演で高校生たちに述懐している。
1970年には『チェーザレ・ボルジアあるいは優雅なる冷酷』で毎日出版文化賞を受賞。同年から再びイタリアへ移り住む。フィレンツェやローマに在住し、ローマ名誉市民を経てイタリア永住権を得ており、ローマに在住。
塩野七生 来歴・人物
イタリア中心に、古代から近世に至る歴史小説を多数執筆。また『イタリアだより 君知るや南の国』や『サイレント・マイノリティ』をはじめとするエッセイや、『日本人へ』などの時事批評、後藤田正晴との対談や佐々淳行などとの対談も行っている。
またローマ帝国前期の「小さな政府」を理想としており、直接的に小泉構造改革を支持していたと思われる叙述が見られる。1970年代には『イタリア共産党讃歌』でエンリコ・ベルリンゲルが進めたユーロコミュニズムで支持者を増やしていたイタリア共産党を批評する文章を書いている。
1992年から古代ローマを描く『ローマ人の物語』を年一冊のペースで執筆し、2006年に『第15巻 ローマ世界の終焉』にて完結した（文庫版も2011年9月に刊行完結）。『文藝春秋』で巻頭エッセイ「日本人へ」を執筆。2020年代以降も執筆やテレビへの出演などで活動している。
塩野七生 評価
一連の著作を通して、日本において古代ローマ史やイタリア史、イタリア文化に対する関心を高めたことは高く評価されており、2000年にはイタリア政府よりイタリア共和国功労勲章グランデ・ウッフィチャーレ章を受けた。
一方で、塩野の意思とは関係なく、著作が「小説」ではなく「歴史書」として受容される傾向が強いことはしばしば問題視されている。古代ローマが専門の坂口明は、『ローマ人の物語』が書店や図書館などにおいて「歴史書」として配置されていること、また学生や市民講座の受講者によって「歴史書」として読まれていることを指摘した。坂口は『ローマ人の物語』について、根拠のない断定や重大な誤りがあることを指摘し、批判的な検証が必要であるとした。
小田中直樹は、南川高志の著作と『ローマ人の物語』の比較を通して、塩野の著作を「歴史書」として扱うことに問題があることを示した。小田中は、「『ローマ人の物語』は、史料批判や先行研究の整理が不十分であり、歴史学の方法論に基づいていない」と指摘する。そのため、小田中は「叙述の根拠が著者の感想にとどまっているため、歴史書ではなく歴史小説として読むべきだ」と述べている。また、叙述に考古学的成果がほとんど用いられていない点を問題視する者もある。
塩野七生 著作
『コンスタンティノープルの陥落』（1983年 新潮社／1991年 改版2009年 新潮文庫）
〔英訳〕The Fall Of Constantinople Vertical, 2005.7。ISBN 1932234179
1453年、最後の東ローマ帝国皇帝コンスタンティヌス11世と、その首都コンスタンティノープル攻略に燃えるオスマン帝国皇帝マホメッド2世との戦いを描く。
『ローマ人の物語』（1992 - 2006年、新潮社 全15巻／2002 - 2011年、新潮文庫 全43巻）
古代ローマの興亡を描いた大長編、1992年から2006年にかけ毎年1巻を上梓、文庫判は分冊刊行。　羅題 RES GESTAE POPULI ROMANI
〔英訳〕The Story of the Roman People, SHINCHOSHA, 2014 - 2016（vol.15）
塩野七生 舞台化
原作は『ユリウス・カエサル　ルビコン以前　ローマ人の物語IV』、『同　ルビコン以後　ローマ人の物語V』。
慶応
慶応（けいおう、旧字体: 慶應）とは、日本の元号の1つである。元治の後、明治の前。大化以降227番目、243個目の元号である。1865年から1868年までの期間を指す。この時代の天皇は孝明天皇、明治天皇。江戸幕府将軍は徳川家茂、徳川慶喜。
江戸時代最後の元号であり、一世一元の制導入（一世一元の詔発布）以前の最後の元号である。
慶応 改元
3月17日、朝廷から京都所司代・松平定敬に対して「乾永・文隆・大暦・万徳・慶応・明定・天政」の7案が伝えられ、定敬は幕府に報告したが、将軍・徳川家茂が朝廷に対して「何以被採用所存無之候」「叡慮之通慶応可然被存候」と述べて改元については孝明天皇の意向に全て従うという意見書を出し、改元当日の御所での儀式を諸藩代表に公開するなど、江戸幕府創設以来幕府が奏上してきた改元制度が終焉したことを示すものとなった。
なお、この改元の勘申を命ぜられた高辻修長から出された案の中には「平成」が含まれていたものの最終の7案には残らず、この時には採用されなかった。「平成」が元号として採用されるのは、124年後の1989年1月8日のことである。
慶応 出典
『文選』の「慶雲応（まさ）に輝くべし」より。勘申者は唐橋在光。
高齢者福祉
高齢者福祉（こうれいしゃふくし、英語: Old-age Welfare）とは、社会福祉制度の一分野で、特に高齢者を対象とするサービスのことを指し、老人福祉とも呼ばれる。広義では高齢者の所得保障や医療保障などを含む。
日本では、人口の高齢化が世界に類を見ないスピードで上昇、高齢化率は21%以上の超高齢社会となり、サービス受給者は増加の一途をたどっている。
高齢者福祉 概要
高齢化はサービスを必要とする人口の増加と、サービスの担い手であり税・保険料負担の大きい若年世代の人口の相対的減少を意味し、増加する一途の費用をどこに求めるかが課題となっている。
2000年度には介護保険制度が発足し、老人介護は公的社会保険によって行うこととなった。
この背景には、核家族化により要介護老人を嫁ひとりが世話をしなければいけない状況や、独居高齢者で介護する親族が近隣にいないなど、家族や親族の介護力が低下し、寝たきり老人発生の一因ともなっていたこと。
介護力の低下と福祉サービスの量の貧困は、自宅で介護できない高齢者を介護目的で医療機関に入院させる社会的入院の原因となり、医療費の増加や高齢者の自立を遠ざける結果となっていたことがある。
高齢者虐待は、21世紀になってようやく対策がとられ始めているが、悪質リフォームなど認知症高齢者への悪徳商法が2005年に大きく社会問題化するようになった。認知症老人の消費者詐欺を予防する対策として、成年後見制度があり、全国的に日常生活自立支援事業（旧名称：地域福祉権利擁護事業）が行われているが、サービスを使いやすくするための工夫や従事者の増員が求められている。
高齢者福祉 日本の高齢者福祉の歴史
第二次世界大戦後の高齢者福祉は右肩上がりの経済成長のもと、一時期、70歳以上を対象とする老年医療の窓口負担を無料としたり、年間5万円の公的年金も存在し「ばらまき福祉」といわれた時代があった。しかし、オイルショックによる経済成長のかげり、予想を遥かに上回る人口の高齢化の進展によって、このようなばらまき福祉は財政上維持できなくなった。こういった状況をふまえて1982年に老人保健法が制定され、69歳以下の医療費窓口負担を2割へ引き上げるとともに高齢者医療事業や保険事業を無料から有料に切り替え、老人保健法に該当しない場合のみ老人福祉法による手厚い福祉が受けられるという体制に切り替えた。しかし、人口の高齢化は更に進み、福祉の適用範囲を減らしたにもかかわらずまたもや財政上破綻をし、従来老人福祉法、老人保健法の管轄であった介護部門を別の財源で行うことにした。これが介護保険法である。このように高齢者福祉は戦後のばらまき福祉から、徐々に国民が負担する体制へと変化している。こういった歴史的な背景から、高齢者福祉では、まず老人保健法と介護保険法が適用され、やむをえない事由があるときのみ老人福祉法が適用されるという形式となっている。なお、老人保健法廃止後は老人保健法の医療事業は高齢者の医療の確保に関する法律へ、それ以外の保健事業は健康増進法に引き継がれている。
高齢者福祉 主な高齢者福祉
主として病院退院後家庭への復帰を目指す中間施設として制度化された。略して「老健」といわれる。
公的年金（国民年金、厚生年金、共済年金）
生活保護
老人クラブ・シルバー人材センター
老人休養ホーム
老人憩の家
拡散モンテカルロ法
拡散モンテカルロ法（かくさんモンテカルロほう）または拡散量子モンテカルロ法（かくさんりょうしモンテカルロほう、英: Diffusion (quantum) Monte Carlo, DMC）は、シュレディンガー方程式を解く際にグリーン関数を使用する量子モンテカルロ法の1つ。DMCは理論的には数値厳密解を得ることが可能なアルゴリズムである。すなわち、所与の許容誤差の下で任意の量子系の正確な基底状態エネルギーを見つけることが理論的には可能である。実際には、ボソンについては系のサイズに対して多項式スケールの計算量が必要とされる一方、フェルミオンについては、DMCは系のサイズに対して指数関数スケールの計算量が必要となる。したがって、原子や分子などの複数のフェルミオンからなる系について大規模DMCシミュレーションを行い厳密解を得ることは現実的には不可能である。ただし、固定ノード近似として知られる巧妙な近似を用いれば、非常に正確な結果を計算できる。
拡散モンテカルロ法 プロジェクター法
このアルゴリズムの開発動機を見るため、まず1次元ポテンシャル下の粒子のシュレディンガー方程式を考える。
方程式の表記を簡略化するため、下式で定義される演算子を導入する。
すると、前式は以下のように書ける。
ここで、は演算子であり、単純な数値や関数とは異なることに注意が必要である。Eを数値として、HΨ = EΨを満たす、固有関数と呼ばれる特別な関数があり、これらの関数は定常状態と呼ばれる状態を表わしている。 すなわち、任意の点xにおいて、波動関数の振幅が時間経過により変化しない。波動関数全体にかかる位相は測定できないため、系は時間経過により変化しない。
通常、最も関心があるのはエネルギー固有値が最も低い波動関数、すなわち基底状態である。次式はシュレーディンガー方程式と同じエネルギー固有値を持つが、シュレーディンガー方程式の解関数が振動するのに対しこの方程式の関数は収束する。
拡散モンテカルロ法 プロジェクター法
シュレーディンガー方程式と上式の差は、時間微分の係数が虚数単位ではなく−1であることと、基底状態エネルギーE0だけエネルギーオフセットが追加されている点である。 基底状態エネルギーは実際には方程式を解く前には未知だが、後述するように自己無撞着的に基底状態エネルギーを決定する方法がある。修正された方程式（虚時間シュレディンガー方程式とも呼ばれる) には、いくつかの優れた特性がある。まず、基底状態波動関数の推測が成功すれば、により時間導関数はゼロとなる。ここで、基底状態とは一致しないが基底状態と直交もしていない別の波動関数(  )は、次のように固有関数の線形和として書ける。
これは線型微分方程式であるから、各要素のふるまいを個別に見ることができる。既に述べたとおり、は定常である。を考えると、が最低エネルギー固有関数であることから、に対応する固有値はを満たす。したがって、についての時間微分は負であり、最終的にはゼロに収束するので、基底状態のみが残る。このことから、を決定する方法も考えることができる。時間発展にともなう波動関数の振幅の変化を見守り、増加している場合にはエネルギーオフセットの推定値を減少させ、振幅が減少する場合は、エネルギーオフセット推定値を増加させればよい。
拡散モンテカルロ法 確率論的実装
このように、適切にを調整しながら時間発展させると任意のハミルトニアンの基底状態を得ることができる方程式が得られた。しかし、これを解くことは古典力学系を解くよりも依然難しい。なぜなら、単一粒子の一を時間発展させるだけでなく、波動関数全体を時間発展させなければならないからである。古典力学では、幅の時間間隔にわたり力が一定であると仮定すると、のようにして運動する粒子の軌跡をシミュレートすることができる。ひるがえって、虚時間シュレディンガー方程式では、グリーン関数と呼ばれる特殊関数を使用した畳み込み積分を使用して、のようにして波動関数を時間発展させる。古典力学の場合と同様、時間間隔は微小にしなければグリーン関数が不正確になってしまう。粒子の数が増えると、すべての粒子のすべての座標を積分する必要があるため、積分の次元も増加してしまう。このような積分は、モンテカルロ積分により評価することができる。
変分モンテカルロ法
計算物理学において、変分モンテカルロ法（へんぶんモンテカルロほう、英: variational Monte Carlo method, VMC）とは、量子系の基底状態を近似的に求めるための量子モンテカルロ法の一つで、変分法を用いる。
その基本的構成要素はなんらかのパラメータ  に依存する一般化波動関数  である。このパラメータ  について系のエネルギーを最小化するような最適値を探索する。
具体的には、ハミルトニアンを 、多体配座を  と書くことにすると、エネルギー期待値は次のように書くことができる。
変分モンテカルロ法
ここで、モンテカルロ法により積分を評価する際、  を確率分布関数として標本点を選びだせば、エネルギー期待値  をいわゆる局所エネルギー  の平均値として評価することができる。 が所与の変分パラメータ  について得られたならば、エネルギーを最小化するよう変分パラメータを最適化することにより、基底状態波動関数の可能な限り最適な表現を得ることができる。VMC は、多次元積分を数値積分により評価するという点以外は他の変分法と全く変りがない。この問題においては、ありうる全ての配座  から構成される多体ヒルベルト空間の次元が典型的には物理系のサイズに対し指数関数的に大きくなるため、モンテカルロ積分が特に重要となる。エネルギー期待値を数値的に評価するための他の手法は、モンテカルロ法をもちいるものよりもずっと小さい系にしか適用できないことが一般的である。この手法の精度は変分状態の選択に大きく依存する。 最も簡単な選択は典型的には平均場形式、すなわち  をヒルベルト空間上で因数分解された形で書くことである。この特に単純な形式では、多体効果が無視されているため典型的にはあまり正確ではない。波動関数を分離可能な形で書いた場合に比べた際の精度向上に最も寄与するものの一つは、いわゆる Jastrow 因子の導入である。この場合、波動関数は  のように書き下される。ここで、 は粒子対間の距離、 は変分法により決定される関数である。この因子により明示的に粒子・粒子間の相関を考慮することができるが、多体積分は分離不可能となるため、これを効率的に評価できる方法はモンテカルロ法のみとなる。 化学的系においては、30個未満のパラメータで電子相関エネルギーの80%から90%を得ることができる、わずかだけ洗練されたものが存在する。これに比べて、配置間相互作用法を用いて同等の精度を得るためには、考慮する系によるもののおよそ50,000個のパラメータが必要となる。さらに、VMCは通常粒子数の数乗のオーダーでスケールする。波動関数の関数形によるものの、エネルギー期待値の計算は N2–4 程度のオーダーでスケールする。
変分モンテカルロ法 VMC における波動関数の最適化
量子モンテカルロ計算においては、試行関数の質が非常に重要となってくる。そのため、波動関数をできる限り基底状態に近くなるよう最適化することが欠かせない。数値シミュレーションの分野において、関数最適化問題は非常に重要な研究課題である。量子モンテカルロ法では、多次元関数の最小化問題にまつわる通常の困難に加えて、コスト関数（通常はエネルギー）その微分（効率的な最適化のために必要となる）の推定に統計的ノイズが乗るという問題がある。
多体試行関数の最適化には、さまざまなコスト関数とさまざまな戦略が用いられる。量子モンテカルロ最適化においてよく用いられるのはエネルギー、分散、およびそれら二つの線形結合の最適化である。分散最適化法は、波動関数の厳密解の分散が既知である場合に有用である（波動関数の厳密解はハミルトニアンの固有関数であるから、局所エネルギーの分散はゼロである）。したがって、分散最適化は下限があり、正定値で、最低値が既知であるという点で理想的である。しかし、エネルギー最適化のほうが分散最適化よりもより効率的であることを複数の研究者が見い出している。
変分モンテカルロ法 VMC における波動関数の最適化
また、変分モンテカルロ法でも拡散モンテカルロ法でも通常は最低エネルギー状態が興味の対象であって、分散最低状態ではない。さらに、分散最適化は決定的なパラメータの最適化に多数回の反復を要しかつ多数存在する局所最適に囚われてしまう「偽収束」の問題がある。加えて、エネルギー最小化された波動関数は分散最小化された波動関数と比べて、平均的には他の物理量の期待値もより精度良く計算できる。
最適化戦略は3つのカテゴリーに分けられる。1つは相関サンプリングと決定的最適化法に基くものである。このアイデアは第1周期元素については非常に精度のよい結果をもたらすものの、パラメータが波動関数の節に影響する場合は問題が引き起こされ、さらに初期試行関数と現在の試行関数との間の密度比が系の規模に対して指数関数的に増大するという問題がある。2つ目の戦略はコスト関数およびその微分の評価に使うビンを、ノイズが無視できるほど大きくとり、その上で決定的手法を使う方法である。
3つ目のアプローチでは、ノイズ関数を直接扱うために反復的手法を用いる。この種類の手法の最初の例は、確率的勾配近似法 (SGA) である。この手法は構造最適化にも用いられる。近年、確率的再配置 (SR) 法と呼ばれるより進んだ高速なアプローチが提案されている。
変分モンテカルロ法 参照文献
McMillan, W. L. (1965-04-19). “Ground State of Liquid ${\mathrm{He}}^{4}$”. Physical Review 138 (2A):  A442–A451. doi:10.1103/PhysRev.138.A442. https://link.aps.org/doi/10.1103/PhysRev.138.A442.
Ceperley, D.; Chester, G. V.; Kalos, M. H. (1977-10-01). “Monte Carlo simulation of a many-fermion study”. Physical Review B 16 (7):  3081–3099. doi:10.1103/PhysRevB.16.3081. https://link.aps.org/doi/10.1103/PhysRevB.16.3081.
変分モンテカルロ法 参照文献
変分モンテカルロ法による波動関数の最適化
Snajdr, Martin; Rothstein, Stuart M. (2000-03-15). “Are properties derived from variance-optimized wave functions generally more accurate? Monte Carlo study of non-energy-related properties of H2, He, and LiH” (英語). The Journal of Chemical Physics 112 (11):  4935–4941. doi:10.1063/1.481047. ISSN 0021-9606. https://aip.scitation.org/doi/10.1063/1.481047.
変分モンテカルロ法 参照文献
Bressanini, Dario; Morosi, Gabriele; Mella, Massimo (2002-04). “Robust wave function optimization procedures in quantum Monte Carlo methods” (英語). The Journal of Chemical Physics 116 (13):  5345–5350. arXiv:physics/0110003. doi:10.1063/1.1455618. ISSN 0021-9606. https://aip.scitation.org/doi/10.1063/1.1455618. 
Umrigar, C. J.; Wilson, K. G.; Wilkins, J. W. (1988-04-25). “Optimized trial wave functions for quantum Monte Carlo calculations”. Physical Review Letters 60 (17):  1719–1722. doi:10.1103/PhysRevLett.60.1719. https://link.aps.org/doi/10.1103/PhysRevLett.60.1719.
変分モンテカルロ法 参照文献
Kent, P. R. C.; Needs, R. J.; Rajagopal, G. (1999-05-15). “Monte Carlo energy and variance-minimization techniques for optimizing many-body wave functions”. Physical Review B 59 (19):  12344–12351. doi:10.1103/PhysRevB.59.12344. https://link.aps.org/doi/10.1103/PhysRevB.59.12344. 
Lin, Xi; Zhang, Hongkai; Rappe, Andrew M. (2000-02-08). “Optimization of quantum Monte Carlo wave functions using analytical energy derivatives” (英語). The Journal of Chemical Physics 112 (6):  2650–2654. arXiv:physics/9911005. doi:10.1063/1.480839. ISSN 0021-9606. https://aip.scitation.org/doi/10.1063/1.480839.
変分モンテカルロ法 参照文献
Harju, A.; Barbiellini, B.; Siljamäki, S.; Nieminen, R. M.; Ortiz, G. (1997-08-18). “Stochastic Gradient Approximation: An Efficient Method to Optimize Many-Body Wave Functions”. Physical Review Letters 79 (7):  1173–1177. doi:10.1103/PhysRevLett.79.1173. https://link.aps.org/doi/10.1103/PhysRevLett.79.1173. 
Tanaka, Shigenori (1994-05-15). “Structural optimization in variational quantum Monte Carlo” (英語). The Journal of Chemical Physics 100 (10):  7416–7420. doi:10.1063/1.466885. ISSN 0021-9606. https://aip.scitation.org/doi/10.1063/1.466885.
変分モンテカルロ法 参照文献
Casula, Michele; Attaccalite, Claudio; Sorella, Sandro (2004-10-15). “Correlated geminal wave function for molecules: An efficient resonating valence bond approach” (英語). The Journal of Chemical Physics 121 (15):  7110–7126. arXiv:cond-mat/0409644. doi:10.1063/1.1794632. ISSN 0021-9606. https://aip.scitation.org/doi/10.1063/1.1794632. 
Drummond, N. D.; Needs, R. J. (2005-08-18). “Variance-minimization scheme for optimizing Jastrow factors”. Physical Review B 72 (8):  085124. doi:10.1103/PhysRevB.72.085124. https://link.aps.org/doi/10.1103/PhysRevB.72.085124.
量子モンテカルロ法
量子モンテカルロ法(りょうしモンテカルロほう、英: Quantum Monte Carlo method)は、量子多体問題において様々な形式で表れる多次元積分をモンテカルロ法によって扱う手法である。
量子多体問題について信頼できる解（あるいは正確な近似）を得ることは大きな目的のひとつである。
量子モンテカルロ法には様々な種類があり、複雑な量子系についての多くの計算手法を網羅している。
量子モンテカルロ法によって波動関数に含まれる複雑な多体効果を直接的に取り扱うことが可能になり、多くの場合に平均場近似を超えて多体問題の厳密解を得ることができる:187-189。
特にフラストレーション以外のボゾン系の静的物性について数値的厳密解を求める多項式時間のアルゴリズムが存在する。
フェルミオンについては静的物性を計算する優れた近似法や、指数時間の数値的厳密解を求める方法が存在するが、両方を同時に満たす手法は存在しない。
DDIセルラーグループ
DDIセルラーグループ（ディーディーアイセルラーグループ）は、現在のKDDI並びに沖縄セルラー電話の各携帯電話事業、auブランドの前身として、1988年から2000年まで存在した企業グループである。
DDIセルラーグループ 概要
京セラと京セラのグループ会社の一つである第二電電（現・KDDI）を主体に設立された。
同時期にトヨタ自動車主体で設立された日本移動通信（IDO）と共に、NTT（現・NTTドコモ）が独占していた自動車電話事業に新規参入を果たしたグループである。
そのため、一部家電店ではDDIセルラー・IDOグループと呼ばれた。
2000年7月に両グループのブランドを「au」（エーユー）に一本化後、同年10月にDDI・KDD・IDOの3社が合併して「KDDI」が発足した。
この合併後の発足時点で残った、DDIセルラー系地域会社については、「沖縄セルラー電話」を除き、同年11月「株式会社エーユー」（au）として統合された（関西セルラー電話を存続会社としたため、KDDI本体への統合までは大阪に本社を置いていた）。2001年10月にKDDI本体に吸収されている。当時店頭公開企業であった沖縄セルラー電話（現在は、ジャスダック上場）のみ、統合の対象から外れ、別会社として残存しているが、KDDIの連結子会社であり、会社組織上はauの地域支社に準じた位置づけとなっている。
DDIセルラーグループ 概要
このうち、東北セルラー電話の代表取締役会長は、地元出身であり、当時の第二電電で携帯電話部門における上席の役員であった小野寺正が就いていた。
共同出資元として各地の電力会社があり、各地域会社の営業エリアは電力会社のエリアとほぼ一致していた（例外として、三重県・福井県の一部地域は関西電力のエリアだが、前者はIDO、後者は北陸セルラー電話のエリアだった）。その名残で、沖縄県は他社（九州地方扱い）と異なり独立したエリアであったほか、新潟県がネットワーク上東北地方扱いとされている。
DDIセルラーグループ 事業展開
1985年の通信事業の自由化により、当時NTTが独占していた自動車電話事業への、初めての新規参入グループが募集される。調整の結果、最終的にトヨタ自動車グループ（日本移動通信）が関東・甲信・東海の1都12県を、それ以外の地区を京セラグループが参入することに決定。
京セラグループでは、1988年頃から地区別に、後述のような企業「○○セルラー電話」が設立され、1989年7月の近畿地方を皮切りに、モトローラ開発のアナログ式自動車電話TACS方式を基に、日本国内向けに改良したJTACS方式によるサービス事業を開始した。
一方、トヨタグループは、1987年に「日本移動通信」（IDO）を設立。京セラグループとは異なる、NTT大容量方式（ハイキャップ）によるアナログ自動車電話サービス事業を1988年12月に開始。
この結果、IDOとDDIセルラーのシステムの互換性がないため、DDIセルラーと相互利用ができず、IDOの事業地域である関東・東海・甲信地区以外はライバル企業のNTTにローミングせざるを得なくなった。この状態は、TACS（JTACS）方式を販売するモトローラにとっては不利であり、モトローラはその政治力を利用し、アメリカ政府に陳情。アメリカ政府は、日本の対米輸出の黒字による貿易摩擦の引き換えとして、TACS（JTACS）方式を導入するよう圧力を与えるようになった。
DDIセルラーグループ 事業展開
このアメリカの政治的圧力に押される形で、1991年10月に、IDOも東京23区からJTACS方式の導入を始め、1992年12月にようやく両グループのJTACS方式のローミングが開始され、相互利用が可能になり、事実上の全国サービスとなった（なお1994年より日産自動車と合弁で関東甲信地域にツーカーセルラー東京、東海地域にツーカーセルラー東海の事業を開始している。ツーカーの項も参照）。
その後、IDOとともに、PDC方式を導入したが、アンテナ配置の関係でNTTドコモの方が受信しやすいとのユーザーからの要望に応えてNTTとのローミングを残存させ、ショートメールサービスはIDOとDDIセルラーは異なる方式となった。その後、CDMA方式のデジタル通話（CdmaOne)を導入し、ショートメールなどを含め料金体系を除き全国統一サービスとなった。それをきっかけに、DDIとIDOは提携関係から、「au」ブランドへの統一、会社合併へと進んでいくこととなった。ブランド統一から現在への移り変わりについては、auの項で詳述する。なお、TACS方式は1999年8月に相次いで新規受付を終了し、現在のKDDIが発足する前日の2000年9月30日に全社とも停波し、11年の歴史に幕を下ろした。
ダダイスム
ダダイスム（仏: Dadaïsme）は、1910年代半ばに起こった芸術思想・芸術運動（アート・ムーブメント）。ダダイズム、ダダ主義あるいは単にダダとも呼ばれる。第一次世界大戦に対する抵抗やそれによってもたらされたニヒリズムを根底に持っており、既成の秩序や常識に対する否定、攻撃、破壊といった思想を大きな特徴とする。ダダイスムに属する芸術家をダダイストとよぶ。
ダダイスム 歴史
ダダイスムの流れは、第一次世界大戦の1910年代半ばに、ヨーロッパのいくつかの地方やニューヨークなどで、同時多発的かつ相互影響を受けながら発生した（初期ダダ）。
「ダダ」という名称は1916年にトリスタン・ツァラが命名したため（辞典から適当に見つけた単語だったとも言われる）、この命名をダダの始まりとすることもある（ダダ宣言）。ツァラなどによってチューリッヒで行われた、特にチューリッヒ・ダダと言われる運動は、キャバレー・ヴォルテール（Spiegelgasse 1番地に往時の様子を偲ぶことができる）を活動拠点として参加者を選ばない煽動運動的要素も孕んでいた。1918年にチューリッヒでツァラにより第2宣言がなされる。未来派はさまざまな芸術家による反応によって発展し、ダダはこれらの流れを組み合わせた。
同様の活動は各大都市ごとにあったが（→主要都市におけるダダ）、1919年にツァラはアンドレ・ブルトンに招聘されてパリに活動の場を移した（パリ・ダダ）。その後1922年頃にツァラとブルトンとの対立が先鋭化し、1924年にはダダから離脱したブルトン派によるシュルレアリスムの開始（シュルレアリスム宣言）と前後してダダイスムは勢いを失った。数年後にツァラとブルトンは和解し、ツァラはシュルレアリスムに合流した。1945年頃、シュルレアリスムも終息した。
ダダイスム 歴史
戦後の復興期に、スイスでは4カ国語（ドイツ語、フランス語、イタリア語、ロマンシュ語）が併記される事情から、1950年代に入るとスイス・スタイル等の発展が始まり、ヨゼフ・ミューラー＝ブロックマンやポール・ランドが登場して、スイスは再びデザインの中心地に戻ってきた。これらの活動では、コーポレートアイデンティティなどの表現がみられる。1965年にアーミン・ホフマンとエミール・ルーダーはバーゼル造形学校に教室を設立、約30年間（1968年 - 1999年）にわたって教育を行なった。
アメリカでは、ダダの流れを汲むニューヨーク・ダダやニュー・バウハウスなどの土壌があったが、1960年代にダダイスム運動が復興し、ネオダダと呼ばれ、「反芸術」運動として隆盛した。のちのポップアートやコンクレーティズム（日本では具体派）、コンセプチュアリズムなどへ分岐していった。この意味で第二次世界大戦以後の現代美術の震源地となったといえる。
ダダイスム 主要都市におけるダダ
オランダ - テオ・ファン・ドゥースブルフを中心として「デ・ステイル」（1917年 - 1931年）が結成され、新造形主義を経て要素主義に至り、ロシア・アヴァンギャルドの影響を受けていたヴァルター・グロピウスに影響を与えることで、バウハウスを合理主義・機能主義（工業デザインや大量生産に合致するような方向）へと向かわせた。初期のIT産業に大きな影響を与えたフロッグデザインなども、バウハウスでのインダストリアルデザインを源流とするドイツ企業である。
ロシア - ロストフ・ナ・ドヌで文芸集団「ニチェヴォキ」が結成され、1922年にボリシェビキのプロパガンダ作成をしていたウラジーミル・マヤコフスキーに対してトベルスコイ通りのプーシキン像へ行って靴磨きを見るように勧め、「プーシキン運動」（Pampushka）を提案し、1923年のレフ結成に影響を与えた。マヤコフスキーはロシア・アヴァンギャルドの詩・文学を主導した。
ダダイスムに立脚した写真表現も存在する。第一次大戦と続く第二次大戦を通じて形成された虚無感を背景に、常識や秩序に対する否定や破壊といった感覚を表現の基調とする。
ダダイスム 主要都市におけるダダ
ダダと呼べるような写真作品を残している代表的な写真家・美術家に、マン・レイ、クリスチャン・シャド、マックス・エルンスト、ジョン・ハートフィールド、クルト・シュヴィッタース、ハンナ・ヘッヒ、ラウル・ハウスマン、北園克衛などが挙げられる。
ダダに特に多い写真表現としては、フォトモンタージュがある。単に写真を切り貼りしたというコラージュというような作品から、より緻密に1枚の作品に仕上げているものまであり、後者の作品は、シュルレアリスムの写真へもつながっていく。複数の写真を組み合わせることにより、比較的に容易に意外性を生じさせたり社会風刺ができるところに、ダダイストたちがフォトモンタージュを好んだ理由の一つがあると推測される。ドイツの画家ハンス・リヒターは、1910年代半ばから1920年代にかけて、ダダイスム映画作品も手がけている。
ダダイスム 日本におけるダダ
1920年（大正9年）『万朝報』8月15日号に記事「ダダイスム一面観」が掲載される。高橋新吉が1921年（大正10年）11月に辻潤宅を訪問し、ダダについて辻に教示し、辻はダダイストを名乗るようになる。1922年（大正11年）12月『ダダイズム』を　吉行エイスケが発刊。翌1923年（大正12年）1月には萩原恭次郎、壺井繁治、岡本潤、川崎長太郎らが『赤と黒』を創刊。同年2月には 高橋が「DADAは一切を断言し否定する」との一文から始まる詩集『ダダイスト新吉の詩』（中央美術社）を発表する（編集は辻が担当した）。同年7月には村山知義、柳瀬正夢、尾形亀之助らが「MAVO」を結成し、翌年6月には『ゲエ・ギムギガム・プルルル・ギムゲム』が玉村善之助、橋本健吉、野川隆らによって創刊される。日本では1922年（大正11年）から1926年（大正15年）がダダ運動のピークとなった。以降も、ダダイスムは中原中也、坂口安吾、宮沢賢治など広範にわたって影響を与えた。
ダダイスム 日本におけるダダ
陀田勘助 - 栃木県生まれ。本名、山本忠平。1922年、村松正俊と詩誌「ELEUTHERIA」、翌年から一年間は「鎖」、さらにその後継誌「無産詩人」を発刊した。1925年、アナーキズム系の詩誌「黒畑」を編集、労働運動に加わり1928年から共産党員となる。翌年検挙され獄中から書簡に詩を書き続けたが、原因不明の獄死を遂げた。1963年、渋谷定輔編『陀田勘助詩集』（国文社）が出版された。
戦後は、1960年代にネオダダを標榜して高松次郎・赤瀬川原平・中西夏之らによるハイレッド・センターが「東京ミキサー計画」などのハプニングイベントを遂行した（→ネオ・ダダイスム・オルガナイザーズ）。なお、『ウルトラマン』に登場した三面怪人ダダのネーミングは、ダダイスムに由来するという。同作には、ブルトンにちなむ「ブルトン」の名を持つ怪獣も登場している。
駆逐艦
駆逐艦（くちくかん、英語: destroyer）は、多様な作戦任務につく重装備・高速の水上戦闘艦。当初は主力艦を護衛して敵の水雷艇を駆逐するための大型水雷艇として登場したが、まもなく水雷艇の代わりにそれ自体が敵艦隊への水雷襲撃を行うようになり、また潜水艦に対する攻撃や偵察・哨戒、船団護衛など、多岐にわたる任務に酷使される便利な艦種に成長していった。
駆逐艦 概要
駆逐艦は、艦隊、護送船団、戦闘群の中で大型艦船を護衛し、近距離からの強力な攻撃からの防御を提供することを目的とした、高速、機動性、耐久性に優れた軍艦である。もともとは、敵の水雷艇から味方の艦船を護衛するための「超水雷艇」たる水雷艇駆逐艦（TBD）として登場したもので、イギリス海軍が1892年度計画で建造した「ハヴォック」と「デアリング」が端緒となった。まもなく、敵の水雷艇と交戦するだけでなく自らも水雷襲撃を担うようになっていき、1904年の日露戦争の頃には、このTBDは「他の水雷艇を破壊するために設計された、大きくて、速くて、強力な武装を持った水雷艇」となっていた。1892年以降、海軍では「駆逐艦」という言葉が「TBD」や「水雷艇駆逐艦」と互換的に使用されていたが、第一次世界大戦までにほぼ全ての海軍で「水雷艇駆逐艦」という言葉が一般的に単に「駆逐艦」と短縮されていた。
駆逐艦 概要
第二次世界大戦以前の駆逐艦は、単独で海洋活動を遂行するには耐久性に乏しい小型艦艇で、戦艦を頂点とする軍艦のピラミッド型秩序においては露払い程度の役回りでしかなかった。しかし戦艦にかわって航空母艦が主力艦として台頭すると、高速の空母に随伴できるような巡洋艦・駆逐艦のみで機動部隊が編成されるようになり、駆逐艦の地位も向上した。また戦後になって本格的にミサイルが登場すると、軍艦の戦闘能力は大きさに比例するという大艦巨砲主義の前提は崩れた。潜水艦の脅威が深刻化して巡洋艦も対潜戦に従事するようになったこともあって、巡洋艦やフリゲートと駆逐艦との境界の不明瞭化が進み、単に、搭載する戦闘システムの性能や兵装の多寡による区別としての性格が強くなっていった。
この結果、運用当事者と外部観測筋で種別が一致しない場合も生じており、例えば中国人民解放軍海軍の055型駆逐艦は、その大きさと武装のために、アメリカ海軍の一部のレポートでは巡洋艦と表現されている。一方、カナダ、フランス、スペイン、オランダ、ドイツなどのNATO海軍の中には、共同開発された艦が国ごとに「フリゲート」や「駆逐艦」と異なる艦種呼称を付される場合や、呼称では「フリゲート」としつつ記号は「駆逐艦」として扱う場合もあり、これも混乱の原因となっている。
駆逐艦 歴史
19世紀後半の水雷兵器の発達とともに、これを主兵装とする戦闘艇として水雷艇が登場した。最初期の水雷艇は外装水雷や曳航水雷などを用いていたが、攻撃用水雷の決定版として自走水雷（後の魚雷）が開発されるとともに、こちらが用いられるようになっていった。露土戦争中の1878年には、ロシア帝国海軍のマカロフ大尉が指揮する艦載水雷艇がオスマン帝国海軍の砲艦を襲撃し、イギリスから輸入したホワイトヘッド魚雷によってこれを撃沈したことで、史上初の魚雷による戦果が記録された。当時、重砲でも大型の装甲艦を撃破することは難しかったのに対し、このように魚雷を用いれば安価な小型艇でもこれを撃破しうることが着目されて、1880年代には各国海軍は競って水雷艇を建造した。1890年末の時点で、7つの大海軍国の合計800隻以上の水雷艇があったが、1896年末の時点では、同じ7ヶ国だけでも1,200隻以上に増加していた。1895年の威海衛の戦いでは、大日本帝国海軍により、世界初の大規模な魚雷攻撃が実施され、多大な戦果を挙げた。
駆逐艦 歴史
このように水雷艇が台頭・普及するのに伴って、それらの襲撃から主力艦を防護する必要が生じた。その任に充てるため、まず1880年代後半より、水雷巡洋艦を元に小型・高速化を図った水雷砲艦が登場した。しかしこれは外洋での航洋性が十分でなく、また小型の艦に大出力の機関を搭載するため、振動などのトラブルが耐えなかった。これに対し、敵の水雷艇の攻撃を防ぐには、より大型で高速・強力な水雷艇をもってするのが効果的であるという考え方のもとで登場したのが、水雷艇駆逐艦（Torpedo Boat Destroyer, TBD）であった。イギリス海軍の1892年度計画で建造された「ハヴォック」と「デアリング」がその端緒となったが、水雷艇より細長く軽量な船体、コンパクトで大出力の機関、そして発射速度と追随性に優れた速射砲の開発成功に支えられてこの新艦種は成功を収め、後には単に駆逐艦と呼ばれるようになり、たちまち世界各国に普及していった。
駆逐艦 歴史
このような経緯から、駆逐艦の第一の武器は敵の水雷艇を撃破するための砲であったが、構造的には水雷艇を大型化したものであり、水雷艇の固有任務であった水雷襲撃を、水雷艇では行動困難な悪天候下でも果たしうることから、魚雷も併せ持つようになった。1905年の日本海海戦では、白昼決戦後にウラジオストックに向けて避退するロシア主力部隊に対して日本の水雷戦隊が夜襲を実施したが、駆逐艦は水雷艇よりもはるかに高い確率で敵艦隊を発見して襲撃を実施しており、海戦の勝利を決定づけた。
水雷艇を大型化・高速化して登場したのが駆逐艦であったが、その駆逐艦もまた、兵装の強化と航洋性の向上を目指して順次に大型化され、上記の「ハヴォック」が240トンであったのに対して、1900年前後には400～600トン級の艦が多く現れていた。そして駆逐艦の航洋性の向上に新たな局面を拓いたのが船首楼の増設であり、1901年にドイツ帝国海軍が竣工させた新型駆逐艦（大型水雷艇）であるS90が船首楼を備えて良好な航洋性を得たと報じられ、この情報を得たイギリス海軍も、1904年竣工のE級で船首楼を付した。
駆逐艦 歴史
またこの頃には、従来の駆逐艦で用いられていたレシプロ蒸気機関が性能的な限界に近づいていたことから、蒸気タービンの導入が進められ、イギリス海軍は1899年進水「ヴァイパー」および「コブラ」にパーソンズ直結タービンを搭載して、「ヴァイパー」は公試で36.869ノットを記録した。イギリス海軍では、ドレッドノート級戦艦と高速駆逐艦による艦隊編成を構想して、1905年度計画では、戦艦に随伴しうる航洋性を備えた駆逐艦として蒸気タービンを備えたトライバル級（F級）（最大1,090トン）の建造に着手するとともに、飛躍的に大型化した「スウィフト」（常備2,170トン）を建造した。ただし「スウィフト」では、原型になったE級の約3倍まで建造費が高騰したことから、同型艦の建造は行われなかった。
駆逐艦 歴史
イギリス駆逐艦はあくまで来襲水雷艦艇の撃破を第一としていたことから、兵装の面では艦砲を重視しており、魚雷はその次とされていた。これに対し、ドイツ駆逐艦は逆に艦砲よりも魚雷装備を重視しており、水雷襲撃の際の被発見性を低減するために艦影も低く抑えられていた。しかしその後、魚雷の性能向上に伴って、主力艦自身の速射砲で敵駆逐艦を撃退することは困難になり、駆逐艦の護衛がつけられるようになったことから、雷撃のまえにこの護衛艦を排除する必要が生じた。このこともあり、第一次世界大戦の戦訓では、イギリス駆逐艦の強力な砲力は敵護衛艦艇の排除に役立ち、水雷襲撃の成功にも寄与するとされた。戦中には、ドイツも15センチ砲を搭載した2,000トン級の大型駆逐艦の建造に着手したものの、終戦までに2隻（S-113・V-116）が竣工したのみであった。
第一次世界大戦は艦隊型駆逐艦の完成度を更に高めたが、同時に駆逐艦の用途を著しく拡張した。ドイツ帝国海軍の無制限潜水艦作戦に対抗するために水中聴音機や爆雷を備えて対潜戦に対応し、また機雷敷設・掃海機能を備えて機雷戦にも対応した。このように、小型のうえに高速で適当な兵装を持つ駆逐艦は、近代的な海上戦に付随して生起する様々な局面にも柔軟に対応できたことから、主力艦の護衛と水雷襲撃という固有の任務に加えて、高度の汎用性が要求されるようになった。
駆逐艦 歴史
1919年のヴェルサイユ条約締結ののち、ドイツが第1次大戦中に建造した大型駆逐艦であるS-113・V-116は、賠償艦として、それぞれフランスとイタリアに引き渡された。また特にイタリア海軍は、地中海という限られた海域を主たる作戦海面とすることから、駆逐艦よりも大きいが高速軽快な偵察艦を建造してきていた。これらを踏まえて、1920年代より、フランスはシャカル級、イタリアはナヴィガトーリ級として、従来よりも大きく大型・高性能化した駆逐艦の配備を開始した。
1922年に締結されたワシントン海軍軍縮条約による主力艦の保有制限に伴って、日本海軍は、その制限外である駆逐艦の強化を図ることでそれを補うことを構想し、画期的な重兵装と航洋性を両立させた特型駆逐艦を開発した。その後、1930年のロンドン海軍軍縮会議によって巡洋艦にも保有制限が課されると、イギリス海軍は、シャカル級や特型を参考に、軽巡洋艦の任務の一部を肩代わりできるように砲熕火力を強化した駆逐艦として、1938年よりトライバル級の配備を開始した。またアメリカ海軍も、特型に対抗して、ロンドン条約の制限枠を最大限に活かしたポーター級を開発し、1936年より配備を開始した。
駆逐艦 歴史
一方、1930年代後半のイギリス海軍は、これらの大型・高速で強力な駆逐艦とは逆に、船団護衛を想定した小型・低速の駆逐艦の検討も着手していた。これによって開発されたのがハント級駆逐艦で、ポーランド侵攻の3ヶ月前、1939年6月に9隻が起工されたのを皮切りに建造が始まった。
第二次世界大戦において、ドイツ海軍のUボートや空軍の攻撃に直面して、イギリス海軍は開戦時の駆逐艦保有数の90パーセント以上にあたる159隻を喪失したが、そのうち3⁄4が大戦前半の1942年までに失われるという、壊滅的被害を受けた。この状況に対し、イギリス海軍は、アメリカから譲渡された旧式駆逐艦をタウン級駆逐艦として再就役させるとともに、あえて性能を一定程度妥協した戦時緊急計画型駆逐艦の量産を進めていった。また既成艦を含む戦時中のイギリス駆逐艦の多くは、雷装の一部を撤去して対空兵器を増備するとともに、対潜兵器や新型の探信儀および短波方向探知機の搭載、レーダーの更新・増備を進め、主力部隊の随伴用から対空・対潜重視の汎用艦へと変貌していった。
駆逐艦 歴史
日本と違ってアメリカ駆逐艦は第二次ロンドン海軍軍縮会議の制約を受けていたが、そのような不利な条件にも関わらず、早期から両用砲の搭載を志向した。その後、1941年度からは、軍縮条約の制約から脱したフレッチャー級の大量建造に着手した。アメリカの優れた工業力を背景として、同級は兵装と航洋性をよくバランスした優秀な艦隊型駆逐艦となり、アレン・M・サムナー級、ギアリング級と順次に設計を改訂しつつ、3クラス合計341隻が建造された。またこれらの艦隊型駆逐艦と並行して、護衛駆逐艦の大量建造も開始された。これは大戦初期の対潜戦の実態やイギリスのハント級などを参考に、艦隊型駆逐艦を簡素化するかたちで開発されたもので、1943年3月末より就役を開始し、戦後の完成艦も含めて合計563隻が竣工した。なおイギリスでは、戦時急造に対応した船団護衛艦としてリバー級フリゲートを開発して近代フリゲートの嚆矢とし、アメリカもこれを原型としたタコマ級を建造したが、これらのフリゲートは、その当初から、駆逐艦との区別は曖昧なものであった。
駆逐艦 歴史
一方、日本海軍では開戦後も駆逐艦の主任務を魚雷攻撃に置いており、また現に雷装に優れた日本駆逐艦は、搭載する酸素魚雷の特質を生かして、局地的夜戦ではその能力を遺憾なく発揮していた。しかし航空優勢が逐次に失われ、またアメリカ軍潜水艦の行動が活発になるとともに、対空・対潜能力の弱さを露呈しつつあった。1942年夏期以降、アメリカ軍の反攻が本格化すると駆逐艦の損耗が激増、また秋にアメリカ艦隊がレーダーの装備化を進めたことで、夜戦の優勢も覆り、雷装を主体とした既存の駆逐艦の存在意義は急速に薄れ始めた。これらの情勢を踏まえて、1943年以降は汎用性・量産性に優れた松型に移行したものの、量産の前提となる新型機関を欠いたために鴻型水雷艇の主機を採用せざるを得ず、速力と航続力が弱点となった。
駆逐艦 歴史
大戦を通じて駆逐艦の防空・対潜戦能力の強化が図られていったが、この時期には、高速で機動する空母機動部隊はおおむね潜水艦の脅威を回避できていた。しかし大戦末期にUボートXXI型のような水中高速潜が登場したことで、戦後には、これらの艦隊護衛艦でも対潜戦能力が求められることになった。一方で経空脅威は引き続き増大していたが、戦後のアメリカ海軍の検討では、大戦型駆逐艦の船体規模では対空兵器を維持しつつ対潜戦能力の強化を図ることは困難であることが判明した。雷撃戦の重要度低下や対潜兵器の性能向上に伴って船体規模を抑制する必要性は乏しくなっており、新世代の高速艦隊護衛艦のプロトタイプとして1948年度計画で発注されたミッチャー級では、満載排水量4,800トン強まで大型化した。しかし流石に高価すぎて量産化は断念され、1953年度計画からは、フレッチャー級系列を元に発展させたフォレスト・シャーマン級の建造が開始された。また1959年からは、フレッチャー級以降の大戦型駆逐艦に対して、艦齢延長と対潜戦能力の向上を主眼とする近代化改修 (FRAM) を開始した。
駆逐艦 歴史
この時期には新しい対空兵器として艦対空ミサイル（SAM）が登場し、当初は大戦型巡洋艦を改装して搭載されていたが、後には上記のミッチャー級を元に大型化した嚮導駆逐艦（Destroyer leader, DL; 後のフリゲート）に搭載されるようになった。更に1957年度計画からは、コンパクトなSAMシステムとして新開発されたターター・システム搭載のミサイル駆逐艦（DDG）として、チャールズ・F・アダムズ級の建造が開始された。また各国も競って同ミサイルの導入を図ったものの、高性能とはいえあまりに高価であり、導入は一部のミサイル駆逐艦に限られた。
駆逐艦 歴史
イギリスでは大西洋の戦いの記憶が鮮烈であり、大戦直後の水上戦闘艦としては船団護衛のためのフリゲートの建造が優先されたため、艦隊駆逐艦の建造はしばらく途絶えていた。その後、1955年度計画では同海軍初のミサイル駆逐艦としてカウンティ級の建造が開始されたが、同級では機関の軽量化などのためにガスタービンエンジンが導入されたほか、艦載ヘリコプターの運用にも対応した。その後、第二世代のミサイル駆逐艦として建造された42型駆逐艦では、21型フリゲートに準じたCOGOG方式の機関が搭載されたが、搭載機は小型のリンクスとなった。駆逐艦へのヘリコプターの搭載という点ではカナダ海軍が熱心で、まずサン・ローラン級を端緒として、護衛駆逐艦にシーキングを1機ずつ搭載したのち、イロクォイ級では同型機2機の搭載に対応した。また同国製の着艦拘束装置を導入した海上自衛隊では、イロクォイ級とほぼ同時期に建造したはるな型で同型機3機の搭載に対応したが、駆逐艦でこれほど強力な航空運用能力を備えるのは、世界的にも他に例がないものであった。