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直通運転 直通運転の要件
しかし、車両規格については相手の路線へ乗り入れられることが最低限の条件であって、完全な統一が必須というわけではなく、異なる車両規格で相互乗り入れを行うこともあり、日本では阪神電気鉄道と近畿日本鉄道との間、福井鉄道とえちぜん鉄道との間、他路線を介して乗り入れする例としては東京急行電鉄（東急電鉄）東横線と東京メトロ日比谷線を介して東武鉄道伊勢崎線との間（東急は当時18m級車両、東武は20m級車両での運行、東横線の20m級車両は1969年の8000系が最初）での事例が挙げられる（ただし、この3社は直通運転開始前の1957年に「2号線車両規格」を制定し、この基準を満たしている車両以外は直通運転運用には充当されなかった）が、東横線と日比谷線との直通運転は2013年3月15日を以て終了している。
また、信号方式や保安装置（ATS・ATC等）、列車無線の通信方式などが異なる場合、すべての事業者に対応できるよう同じ機能を異なる方式で複数搭載する必要が発生する。場合によっては、これらの設備を直通事業者間で統一した上で直通運転を行うこともある。
非常時の救援に備え、連結器も各者で共通化することが理想ではあるが、困難な場合は異なる連結器同士をつなぐための中間連結器を車両側および地上側に常備するか、あるいは専用の牽引用車両を用意することもある。
直通運転 直通運転の要件
なお、一部の車両のみを直通運転に対応させ、残りの車両は直通運転させず自社線内のみを運行させるという方法も採られている。車両の保有数や系列が多岐に渡る大手私鉄などでは一部の系列や編成のみが対応車として充当されることが多い。若しくはほとんどの車両が直通対応となるが自社線で特急に充当されることなどを理由に直通対応から外されるケースもある。一方で地下鉄などの場合同一線区で運用される車両の規格が統一されていることが多く、使用車両全車が直通対応となることが多い。
直通運転においては、乗務員や駅員などの係員の業務の取り扱いも定める必要がある。
乗務員（運転士・車掌等）の列車への乗務は大きく2つの方法に分けられ、具体的には、それぞれの事業者の乗務員が自事業者の管轄する区間のみを乗務し境界駅で交代する方式と、それぞれの事業者の乗務員が自事業者の車両に乗務し、相手方の路線まで通して運行する方式とである。前者の方式では、各乗務員が相手の事業者の車両の操作に習熟することと、境界駅での乗務の引き継ぎの方式を定めることとが必要となる。後者の方式では、各乗務員が相手の事業者の区間の路線の特徴や取り扱い方式などに習熟することが必要となる。日本においては、両方の方式が用いられてきたが、後者の方式をとった路線において阪急神戸線六甲駅列車衝突事故および信楽高原鐵道列車衝突事故といった重大事故が発生したことから、多くの路線において前者の方式へ切り替えられた。境界駅はそのまま通り越して、相手方の駅で交代する方式もある。阪神なんば線と近鉄難波線（阪神と近鉄のATS区分駅である桜川駅〈阪神単独駅〉で交代）や、北陸新幹線（境界駅の上越妙高駅は「かがやき」が通過してしまうため、全列車停車駅の長野駅〈JR東日本単独駅〉で交代）などが挙げられる。
また、運転指令所においては直通事業者同士で緊密な連携が必要となるほか、境界駅での駅業務の管轄、各駅での連絡乗車券類の発売、乗り入れ先での拾得物取扱いなどについても定められる。
直通運転 車両使用料・線路使用料
直通運転では、複数の事業者（会社）がそれぞれの区間を互いの車両によって運行するため、何らかの方法で経費の精算または相殺を行う必要がある。日本においては、ほとんどの場合線路などの施設の保有・車両の保有と列車の運行のすべてを区間ごとに一つの事業者が担う形態で運営されていることから、各事業者が直通相手の事業者に車両を貸し出して運行するという形を取っており、この際に車両使用料を収受することになる。実際には、双方の支払うべき車両使用料が同じになるよう調整し、支払いを相殺することがよく行われる。このため、時として相手方の路線内だけを往復する運用や運用の持ち替えが見られる。
かつては、一部に現金で決済していた事業者があった以外には、原則として走行キロの貸借で精算をしていたが、税務上物々交換は適切でないとのことで、現在は1車1キロ走行あたりの車両使用料を算出するようになり、毎月の走行距離の車両使用料に消費税額を加えたものを相手会社に支払うことで、会社間で料金のやり取りをしている。
一方、施設を保有している会社と車両を保有し列車を運行する会社が異なる場合には、運行会社が保有会社に対して線路使用料を支払う形になる。
直通運転 車両使用料・線路使用料
日本国外においては、列車を運行する会社が他社の鉄道路線を走行する契約を線路使用権（せんろしようけん）ということがある。この契約では、前者が後者のどの区間で運行し、営業を行うかが子細に定められる。前者は後者の路線を走行するが、貨客を問わず営業はしない契約形態もあり、それをオーバーヘッド・トラッケージ・ライト (Overhead trackage rights) またはインシデンシャル・トラッケージ・ライト (Incidental trackage rights) という。時には、後者は自社での運行を取りやめ、前者の列車のみが運行されることがある。これは、路線の一部をリースさせているのと同義となる。
線路使用権は、必要に応じて一時的な契約であったり、長期に及ぶ場合もある。一時的に線路使用権を設定するときの例としては、災害により自社路線が被災した場合に、被災していない平行他社路線を使用して列車を運行する、というものがある。長期契約の例としては、他社路線を使用したほうが利益が高くなる場合や、他社路線を使用すると短絡できる場合がある。
直通運転 日本における直通運転
日本における直通運転は、大都市の地下鉄が郊外への私鉄路線と直通運転するものや、JR・国鉄から経営分離された第三セクターがJRと直通運転するものなどが代表的である。大都市においては、運輸大臣の諮問機関である運輸政策審議会（現在の国土交通大臣の諮問機関交通政策審議会に相当）の答申により、路線建設時には直通運転を前提として計画がなされる。特に関東私鉄で盛んに行われている。
日本において特徴的な直通運転の形態としては、都心部にターミナル駅を持つ私鉄と地下鉄とが直通する際に、ターミナル駅そのものではなく、数駅郊外側の駅で地下鉄の路線と接続して直通しているというものがあり、首都圏、近畿地方などで例が見られる（小田急小田原線、西武有楽町線、東武伊勢崎線、近鉄京都線など）。
また、同一事業者内ではあるが、東京や大阪のJRでは複数の路線間で直通運転を行っており、都心部をまたいだ一体的な列車運行や、広域的な中距離列車の運行がなされている。代表的な例としては東京の中央・総武緩行線や上野東京ライン及び湘南新宿ライン、大阪のJR神戸線・JR京都線・JR宝塚線やJR東西線・学研都市線などが挙げられる。
直通運転 日本における直通運転
直通運転の歴史は明治時代に遡る。1950年代以前にも奈良電気鉄道（→近鉄京都線）と近畿日本鉄道奈良線・橿原線、および奈良電と京阪神急行電鉄京阪線（→京阪電気鉄道）などの異事業者での直通運転はあったが、本格的に異事業者間で直通運転開始をしたのは高度経済成長期全盛の1960年代に入ってからである。
民鉄と地下鉄との相互乗り入れ黎明期は営団地下鉄日比谷線のように各駅停車による直通運転を原則としていた。地下鉄に民鉄の優等列車が定期列車で初めて乗り入れたのは京成電鉄が1964年10月1日ダイヤ改正で都営浅草線に通勤準急（現在廃止）を乗り入れさせたのが最初である。
ただし、かつては同一事業者の路線が別会社に分割されて新たに異なる事業者間の直通運転となった例や、これとは逆に、かつては異なる事業者間の直通運転だったものが、同一事業者の路線間の直通運転となった例も存在する。この他にも、一旦は直通運転を廃止したものの、運営形態の変更により営業上および書類上は再び直通運転となった例もあり また、車両の譲渡などの理由により、それまで片乗り入れだったものが相互乗り入れに変更された例もある。
直通運転 日本における直通運転
1968年（昭和43年）
4月7日
神戸高速鉄道東西線が開業。阪急神戸本線・阪神本線・山陽電気鉄道本線と相互直通運転を開始。
神戸高速鉄道南北線が開業。湊川駅を介して神戸電鉄有馬線と相互直通運転を開始。
6月21日：京急本線・都営地下鉄浅草線が泉岳寺駅まで延伸開業。同駅を介し相互直通運転を開始。
12月20日：京阪本線・宇治線 - 近鉄京都線・奈良線の相互直通運転を廃止。
1983年（昭和58年）
3月22日：福岡市地下鉄1号線（現・福岡市地下鉄空港線）が姪浜駅まで延伸開業。同駅を介して国鉄筑肥線（現・JR筑肥線）と相互直通運転を開始。
10月1日：西武有楽町線が部分開業。小竹向原駅を介して営団地下鉄有楽町線（現・東京メトロ有楽町線）からの直通運転を開始。(この時点では、西武有楽町線が自社線と線路がつながっていなかったため、全線開業までは、営団からの片乗り入れとなった)
直通運転 日本における直通運転
1997年（平成9年）
3月22日：北越急行ほくほく線が開業。六日町駅を介してJR上越線と、犀潟駅を介してJR信越本線と相互直通運転を開始。
10月12日：京都市営地下鉄東西線が部分開業。御陵駅を介して京阪京津線と直通運転を開始（京都市交通局50系電車は京津線に乗り入れないため、片乗り入れとなる）。
11月17日：川西能勢口駅を介して阪急宝塚本線 - 能勢電鉄妙見線・日生線との直通運転を片乗り入れで開始（2014年8月1日より変則的な相互乗り入れに変更）。
12月18日：大阪港トランスポートシステムテクノポート線とニュートラムテクノポート線の営業を開始。前者は大阪港駅を介して大阪市営地下鉄中央線と近鉄東大阪線（現・近鉄けいはんな線）と、後者は中ふ頭駅を介してニュートラム南港ポートタウン線と直通運転を開始。特に後者は日本では初かつ現在に至るまで唯一となっている新交通システムでの直通運転であった。
直通運転 日本における直通運転
2010年（平成22年）
7月17日：京成成田空港線（成田スカイアクセス）が開業。京成高砂駅を介して相互直通運転を開始。北総鉄道北総線は全線が同線との共用区間となるが、旅客案内上は印旛日本医大駅を介して北総鉄道北総線区間と京成成田空港線との区間に分けられる。
10月1日：神戸高速鉄道の運営形態変更により阪急・阪神・神戸電鉄の路線に組み込まれ、神戸高速鉄道南北線は神戸電鉄神戸高速線に改称されたため、神戸電鉄は他事業者への直通運転が消滅。同様に神戸高速鉄道東西線は元町駅までの本線区間が阪神神戸高速線に、その支線である（阪急）三宮駅（現・<阪急>神戸三宮駅）までの東西線の支線は阪急神戸高速線にそれぞれ改称され、西代駅で接続の山陽電気鉄道本線を含めて神戸高速鉄道への相互直通運転が消滅。この関係で山陽電気鉄道の（阪急）三宮駅発着列車については阪急への直通運転が片方向直通運転の形態ながらも復活した。
2023年（令和5年）
3月17日：北越急行ほくほく線 - （JR信越本線） - えちごトキめき鉄道妙高はねうまラインの直通運転を終了。
3月18日：相鉄新横浜線が全線開業及び東急新横浜線が開業。日吉駅を介して東急東横線・東急目黒線の相互直通運転を、都営地下鉄三田線・東京メトロ南北線・埼玉高速鉄道埼玉スタジアム線・東京メトロ副都心線との片方向直通運転を、東武東上本線との変則直通運転をそれぞれ開始。神奈川東部方面線も参照。
7月15日：2016年熊本地震により被災していた南阿蘇鉄道高森線が全区間復旧。復旧に合わせ朝方の2本が豊肥本線肥後大津駅まで乗り入れ。
日本において、定期列車で行われている事業者間の直通運転の実施路線を示す。
地下鉄が関係するものについては後述
地下鉄が関係するものについては後述
直通運転 アメリカ合衆国における直通運転
アメリカ合衆国では、ユニオン・ステーション（共同使用駅）が線路使用権が設定されている例のひとつである。ユニオン・ステーションはたいていの場合、入換専業鉄道が保有しており、線路使用権も入換専業鉄道や、入換専業鉄道に出資している鉄道が使用する。
アメリカ合衆国においては、線路使用権の契約は陸上交通委員会に登録されており、公文書として閲覧できる。
直通運転 韓国における直通運転
近来の韓国の鉄道界では「直通」という用語の曖昧さを回避するために、日本での「直通運転」（직통운전）に相当することは「直結運行」（직결운행）または「直結運転」（직결운전）と、「急行」のことは「急行」（급행）または「急行運転」（급행운전）といっている。
直通運転 中国における直通運転
中国の鉄道（国鉄）における旅客輸送は長距離輸送が中心であるため、線路間の直通運転は日常茶飯事である。さらに高速鉄道網も形成されており、高速鉄道同士、あるいは高速鉄道と在来線との間での直通運転も多くある。
一方、中国では日本における国電のような都市近郊電車網が皆無のため、国鉄 - 地下鉄の直通運転は全くない。一部地下鉄の線路と国鉄線路は物理上つながっているが、直通列車は設定されていない。
各会社同士が緊密に協力しないため、地下鉄と国鉄の直通列車を設定していない。
北西部を走る路面電車軽鉄 (香港)では、同じく兆康駅と屯門碼頭駅を結び、杯渡・市中心を経由する614P系統と、良景・石排を経由する615P系統が終日にわたり直通運転を実施している。どちらかの系統を運行する列車が終点に到着後、運行系統を変更してそのまま直通し、終点に到着すると再び変更して運行することを繰り返し、実質環状運転を実施している。
例：兆康→（614P系統で運行）→杯渡→市中心→屯門碼頭→（615P系統に変更）→石排→良景→兆康→（再び614P系統に変更）→（以降繰り返し）
Suica
Suica（スイカ）は、東日本旅客鉄道（JR東日本）・東京臨海高速鉄道が発行する、サイバネ規格準拠のIC乗車カード。後者は「りんかいSuica」の名称で発行。
かつては東京モノレールでも「モノレールSuica」の名称で発行されていた。
Suica 概要
2001年に導入開始。ソニーの非接触型ICカードFeliCaの技術を用いた乗車カード・電子マネーで、プリペイド方式の乗車券の機能をはじめ、定期券、駅売店等全国の交通系ICカード対応商店での支払いに使えるSuica電子マネーの機能を併せ持つ。JR東日本の規約においては「ICチップを内蔵するカード等に記録された金銭的価値等」と定義されている。ソニーの非接触型ICカードFeliCaの技術を用いた交通系ICカードの先駆けであり、その後ICOCA（JR西日本）やPASMO（関東私鉄）といったJR他社や大手私鉄を中心として全国でFelicaの技術を用いた交通系ICカードが拡大導入されていった。2013年には交通系ICカード全国相互利用サービスを開始し、定期券を除く乗車券機能や電子マネーが全国の対応する交通機関・店舗で利用可能となった。
Suica 概要
かつてJRグループでは、自動券売機で乗車券などの購入に使用できる磁気式プリペイドカードのオレンジカードを発売していた。またJR東日本ではオレンジカードに加え、カードを直接自動改札機に投入して運賃精算に使用できる磁気式プリペイド乗車カード（ストアードフェアシステム）のイオカードのサービスを1991年から首都圏で実施していたが、これに替わるシステムとして2001年からJR東日本管内のエリアで順次導入されたものである。2021年時点での発行枚数は約8,700万枚にのぼる。2006年にはモバイルSuicaを導入し、2016年にはiOS（iPhone）向けのApple Pay、2018年にはAndroid向けのGoogle Payにも対応した（モバイルSuica発行枚数は2023年時点で2,000万枚にもなる）。2024年6月時点での発行枚数は約1億557万枚にも及び、交通系ICカードの中では最多である。
「Suica」の名称はJR東日本の登録商標（登録番号第4430532号）。名称の「Suica」は「Super Urban  Intelligent CArd（スーパー・アーバン・インテリジェント・カード）」に由来し（頭字語）、同時に「スイスイ行けるICカード」の意味も持たせている。
Suica 概要
また、親しみやすくするため果実のスイカと語呂合わせし（バクロニム）、カード表面の緑色のデザインもスイカ風としている。ロゴマークも、JR東日本のイメージカラーである緑と線路（旧国鉄路線を表す地図記号）でスイカを表現している。ロゴマークでは「ic」の部分が反転表記されており、ICカードであることをアピールしている。
イメージキャラクターはペンギンで、イラストレーターのさかざきちはるがデザインした。
2026年度末をもってキャラクター卒業を予定している。
Suicaカードの裏面右下には「JE」で始まる17桁の英数字が記載されているが、この「JE」はJR東日本の英語表記「JR East」から採られた。モバイルSuica（詳細は後述）にも、この「JE」で始まる個別の番号が振り分けられている。
Suica 概要
技術的には、ソニーが開発した非接触型ICカード技術である「FeliCa」を採用している。非接触型のため、パスケースや鞄などから取り出す必要はなく、パスケースごとタッチしても利用できる。なお、読み取り可能範囲が半径10cm程度あるので空中を通しても利用可能な場合があるが、Suicaと改札機との通信時間を確保するため、Suicaやパスケースなどを読み取り機に（かざすのではなく）タッチさせて改札機を通過する使い方、すなわち「タッチ&ゴー」をJR東日本では推奨している。カードを機械に反応させる方法が人によって様々であることは実験段階から判明していたため、その統一を目指す方法として導入当初は「タッチ&ゴー」のキャッチフレーズを宣伝で使用し、正しい使い方の定着を図った。
FeliCaはすべて13.56MHz帯の周波数の無線を使用して通信・発電するため、通信可能圏内にある複数のFeliCaが通信可能となる。アンチコリジョンに対応していれば複数枚のカードを重ねても干渉しないとされており、本カードは対応しているが、電子マネーカードの「Edy」（現：楽天Edy）は非対応で、本カードとEdyを重ねて使用しようとすると相互に干渉することがある。さらに、複数枚のFeliCaが読み取り機からの電波を奪い合い、通信に必要なエネルギーを供給できずにエラーを起こしてしまうことがある。また、IC運転免許証とも相互干渉を起こし、エラーとなる場合もある。
当初はJR東日本の首都圏エリアでのみ利用可能であったが、2007年3月18日から「PASMO」との相互利用が開始され、その後、利用可能区間の拡大並びに日本各地のICカードとの相互利用の開始が行われた。
2013年3月23日には全国10種類の交通系ICカードの相互利用サービスが開始され、PASMO・Kitaca・TOICA・manaca・ICOCA・PiTaPa・SUGOCA・nimoca・はやかけんとの間で相互利用が可能となった。相互利用エリアは北海道から九州地方まで日本の広範囲に広がり、前掲のICカードをどれか1種類所有していれば、相互利用サービスを実施している各社局の鉄道・バスに乗車することができる（ただし相互利用カードのエリア内であってもシステムの都合上、一部利用できない鉄道・バス事業者がある）。
このうちPiTaPaを除く9種類については、電子マネー機能の相互利用サービスも行われている。なおPiTaPaは法律上クレジットカードに準ずる扱いで、加えて相互利用開始時までにシステムの改修が間に合わないため、電子マネー機能の相互利用は当分の間実施されない（詳細は後述）。
Suica 取扱事業者一覧
Suicaのサービスエリアについては下記の利用可能エリアを参照。発行3社のSuicaは基本的な機能に変わりはないが、カード・定期券の発売や払い戻しはそれぞれの発行事業者でのみ行う。発行をしない発売事業者については自社でカード・Suica定期券の発売はせず、一部でJR東日本発行のSuicaを発売する。紛失・盗難時の取り扱いにも制限があったり取り扱いのない場合もある。発売しない事業者では導入（チャージ等の取扱）のみ。
ストアードフェア（SF）部分はJR東日本が発行。
Suica 種類
カードの呼称と色は発行各社によって異なる。基本的に銀色の地にSuicaのロゴが入ったデザインである。JR東日本発行のカードは黄緑色、東京臨海高速鉄道は水色、東京モノレールの旧デザインカードは橙色のアクセントが入ったカードである。
JR東日本では、2008年（平成20年）11月からペンギンの絵柄と電子マネー対応マークの位置を変更した。モノレールSuicaは2009年（平成21年）4月6日からデザインを一新し、銀地に緑の絵（擬人化したモノレール）が描かれた新デザインのSuicaカードに変更した。りんかいSuicaは2010年（平成22年）10月8日から電子マネー対応マークの位置を右上に変更し、右下にりんかるの絵柄が入ったデザインに変更した。いずれも、電子マネー対応マークの下に、緑色の丸が2個付いている。
Suicaのカードには以下の種類がある。
Suicaカード（無記名式）
Suica 種類
氏名などの個人情報は登録しないで、鉄道乗車時の運賃精算やSuica電子マネー加盟店舗での商品代金の支払いに利用できる。大人用のみ発売している。小児も利用することができるが、運賃がすべて大人用として扱われるため、下記の小児用My Suicaが別に設けられている。なお、デザイン面が通常と異なる記念カードについてはSuica・PASMO相互利用記念Suicaカードを除いて、リライト機能のない無記名専用カードで発行している。
半導体不足により2023年6月8日の初電より原則として販売休止し、2024年9月1日より青森県・秋田県・岩手県・山形県の各エリアでも販売休止していたが、2025年3月1日より販売再開。
My Suica（記名式）
購入時に氏名（カタカナ）、生年月日、電話番号などの個人情報を登録するSuicaで、Suicaカードの表面に氏名がカタカナで印字されており、その本人以外は使用できない。個人情報を登録することにより、万一の紛失時に使用停止措置と残高を保証した再発行が有償で受けられる。大人用のほか、小児運賃を差し引くこども用My Suicaがある。既に小児用の他社発行のSuicaやPASMOを所持している場合は購入できない。
半導体不足により2023年8月2日より原則として販売休止となっていたが、2024年9月1日より販売再開。
Suica定期券
Suica 種類
My Suicaに加えて、定期券情報を持つもの。大人用と小児用があり、大人用には通勤定期券のほか、中・高・大学生別の通学定期券もある。発行時点ではSFがない。定期券としての有効期間を過ぎても自動精算機能は利用できる（ただし、自動精算機での精算取扱いに制限がある）。逆に、定期券の有効期間終了と同時に自動精算機能を停止させる機能を付けることもできる。また、複数の定期券情報を付加することも可能である。ICカードによる新幹線定期券であるSuica FREX定期券およびSuica FREXパル定期券も発行されている。
Suica連絡定期券
Suica 種類
Suica定期券に加えて、JR東日本線と連絡他社線にまたがる区間を1枚の定期券とするもの。発駅・着駅がともに連絡他社線の駅となる連絡定期券は、当該他社側のICカード連絡定期券となり、Suica連絡定期券としては発売できない。当初は基本的に磁気での連絡定期券として発行可能なもののみに限られていたが、2012年（平成24年）3月17日からはJR定期券上の区間から連絡する他社線のみの定期券を2枚目の定期券情報として付加する「Suica二区間連絡定期券」の発売を開始した。取り扱い事業者は2023年3月現在、34社局で、以下の事業者との連絡定期券を発行している。
東海旅客鉄道・伊豆箱根鉄道（大雄山線のみ）・江ノ島電鉄・小田急電鉄・関東鉄道・京王電鉄・京成電鉄・京浜急行電鉄・埼玉高速鉄道・埼玉新都市交通・相模鉄道・首都圏新都市鉄道・新京成電鉄・西武鉄道・多摩都市モノレール・千葉都市モノレール・東急電鉄・東京地下鉄・東京都交通局・東京モノレール・東京臨海高速鉄道・東武鉄道・東葉高速鉄道・箱根登山鉄道・北総鉄道・ゆりかもめ・横浜高速鉄道・横浜市交通局・横浜シーサイドライン・仙台空港鉄道・伊豆急行・富士急行・仙台市交通局・湘南モノレール・秩父鉄道。
Suica 種類
上記の各Suica乗車券にはリライト機能がついており、Suicaカード（無記名式）に後から個人情報を登録すればMy Suica（記名式）に、さらにMy Suicaに定期券を追加購入してSuica定期券に変更することもできる。また、Suica定期券から定期券部分を払い戻してMy Suicaに変更することも可能だが、Suica定期券やMy SuicaからSuicaカード（無記名式）に変更することはできない。
また、「こども用Suica」には有効期限があり（小学校卒業年の3月31日⇒満12歳に達する日（誕生日前日）以後の最初の3月31日まで有効）、期限が過ぎると使用できなくなる。引き続き、大人用として利用する場合は、取り扱い窓口や多機能券売機で大人用に変更する手続を行う必要がある。
Suicaカード（無記名式）は2007年（平成19年）3月17日までJR東日本ではSuicaイオカードと呼称していたが、翌18日からのサービス変更を機に発売終了となった。なお、同日まで東京モノレール・東京臨海高速鉄道が発行していたSF専用カードは、元々「モノレールSuicaカード」「りんかいSuicaカード」という名称であった。これらのカードは、識別用の切り欠きが2か所あった（当時からの定期券および現行のSuicaカードは記名式Suicaとカードを共用しているため切り欠きが1か所となっている）。
Suica 種類
Suicaイオカードおよび2007年（平成19年）3月17日以前に発売したモノレールSuica・りんかいSuica（いずれもカード右側に切り欠きが2箇所ある）は、現在販売されている無記名式のSuicaカードとほぼ同様に利用できるが、リライト機能がないため、My SuicaやSuica定期券などの記名式カードに転用することはできない。
2007年（平成19年）3月17日以前に発行された定期券専用カード（カード右側の切り欠きが1箇所ある）は、定期券情報を消去することでMy Suicaとして使用でき、新たな定期券情報を付加することも可能である。
Suica 種類
2003年（平成15年）以前の旧Suicaカード（定期券用・イオカード類共に）は電子マネー機能が無いため、電子マネーサービスは利用できない。このほか電子マネーシステムを使用している事業者（Suicaエリアの佐渡汽船、各ICカードエリアのタクシー事業者等）でも利用できないほか、乗車券システムを使用している事業者の一部（Suicaエリアのジェイアールバス関東等）でも利用できない場合がある。それ以外の事業者においても、機能や取扱いの一部に制限を有する場合がある。なお、2008年（平成20年）4月以降はJR駅の機器でのチャージ、履歴表示、定期券機能追加ができず、機器に挿入すると新カードへの交換を要求する画面が表示される。電子マネー非対応の旧カードに定期券機能を追加する場合は、みどりの窓口で対応可能である。
また、2008年（平成20年）以前の電子マネーマークに緑丸の記載がないカードのうち、記名式カードではSuicaインターネットサービスなどの現行サービスが利用できない。
これらの旧SuicaカードはJRの主な駅の自動券売機、多機能券売機、みどりの窓口で手数料無料で現行のカードに交換できる。
一般向けに発売されているSuicaカードのほか、以下の物も同様に利用可能である。
モバイルSuica
Suica 種類
携帯電話（おサイフケータイ）にSuicaカードのICカード機能を持たせたもの。物理的に新規のカードを発行しないため、デポジットが発生しないが基本的に年会費が必要であった(現在は無料)。携帯電話の機能を利用したオンラインチャージ（入金）や利用履歴および残額の確認、定期券・新幹線特急券・Suicaグリーン券の購入・利用などの機能が提供されており、カード型よりサービス面における利便性が向上している。一方、カード型と形状が異なることなどから一部機能について制限のある場合もある。詳細は同項参照のこと。
Suica機能付きクレジットカード・キャッシュカード
VIEWカード（東日本旅客鉄道）をはじめ、クレジットカード会社や銀行各社よりSuica機能を付加したクレジットカード・キャッシュカードが発行されている。これらもSuicaカードと同様に利用できるが、カード表面の印字の都合でSuica定期券機能などに制限がある場合がある。
→詳細は「§ 機能の拡充」、および「VIEW Suicaカード」を参照
Suica機能付き社員証・学生証等
→詳細は「§ 機能の拡充」を参照
地域連携ICカード
Suicaと各地域の交通系ICカード機能を1枚にまとめたカード。地域交通事業者が発行する。
栃木県（関東自動車が発行）と岩手県（岩手県交通が発行）で導入が始まり、以後東日本各地で相次いで導入されている。
Welcome Suica
「短期利用のインバウンド旅客向けICカード」として、訪日外国人旅行者向けに販売されるSuica。赤地に白い桜の図柄を用いたオリジナルデザインを採用する。2019年9月1日発売開始。
規約上は「短期用」「Suica企画乗車券付き」「長期用」の3種類があり、「短期用」のみJR東日本の訪日外国人旅行者向け窓口「JR EAST Travel Service Center」で販売される（「Suica企画乗車券付き」「長期用」は旅行会社等を通じて販売）。
デポジット不要で、あらかじめ定額（1,000円、2,000円、3,000円、4,000円、5,000円、10,000円）がチャージされたものを販売する。追加チャージも可能だが、「短期用」「Suica企画乗車券用」は利用開始日を含む28日間の有効期間設定があり、使用後も入金（チャージ）残額の払いもどしは原則として行わない。「長期用」の有効期限は最大6か月。
「Suica企画乗車券付き」は、発売時に指定された特別企画乗車券の機能を同梱することができる。利用開始時に企画乗車券の有効区間内の自動改札を通過するか、券売機で利用開始日の設定を行う必要がある。
使用時に、有効期間や旅客の種類等を記したレファレンスペーパーを所持する必要があり、必要に応じて提示しなければならない。
Welcome Suica Mobile
訪日観光客向けのモバイル端末サービス。2025年3月6日から提供開始。携帯端末で手続きを済ませ、新幹線や在来線特急に乗車できる。
Suica Light
地方自治体における交通費補助事業や、短期の団体旅行（修学旅行など）における交通決済手段として活用することを想定して、地方自治体・旅行代理店等法人向け限定で販売されるSuica。2022年1月12日付けで発売が公表された。規約上は Welcome Suica の一種として扱われている。
販売時にデポジットを不要とする代わりに、利用開始日から最大6か月の有効期限が設けられる。使用後も入金（チャージ）残額の払いもどしは原則として行わない。
使用時に、有効期間や旅客の種類等を記したレファレンスペーパーを所持する必要があり、必要に応じて提示しなければならない。
千葉県四街道市が「まち・ひと・しごと創生推進事業」の一環として四街道市出身の学生向けに地域の特産品とデジタルギフトを届ける「四街道ふるさとの味お届け便支援事業」において「Suica Light」が活用される予定としている。
Suica システム
Suicaカードは、Suicaエリア内・新幹線停車駅の主要駅に設置されたみどりの窓口や多機能券売機、キヨスク、NewDays、一部の指定席券売機で発売されている。Suica定期券はみどりの窓口、指定席券売機、多機能券売機で発売されている。Suica定期券の有効期限は1か月、3か月、6か月で、期限を選んで買う。定期券の代金、区間、通学か通勤か、有効期限等が印字される。期間規約上Suicaカードの「所有権」はカード発行各社に帰属しており、正確には「貸与」となる。
新規購入時にはデポジット（預り金）500円が購入者から徴収され、発売額のうちデポジット分を差し引いた分が、乗車券および電子マネーの充当分となる。デポジット制はカードの使い捨てを防止する観点から用いられている。同じ区間のSuica定期券をまた買う時は有効期限をまた選んで買い、定期券に「継続」と印字される。
定期券を新規購入する場合は、定期運賃とデポジットを合算した額が発売額となるが、既に所持しているSuicaに定期券機能を追加する場合は、デポジットは必要とされない。Suica定期券のエリアからエリア外の区間にまたがる定期券の場合はSuicaではなく、通常の磁気式定期券が発行される。SuicaエリアからTOICAエリアの区間にまたがる定期券の場合はJR東日本側ではSuica定期券の発行が可能。
Suica システム
カードのチャージ（入金）は、自動券売機（緑色）・多機能券売機（黒色、設置されていない駅もある）・チャージ専用機（ピンク色、設置されていない駅もある）・自動精算機・キオスク・NewDaysや一部大手コンビニエンスストア（ファミリーマート、ミニストップ、ローソン、セブン-イレブン、スリーエフ、セイコーマート）•セブン銀行ATM・ローソン銀行ATM(新型機のみ利用可能)を始めとするSuicaに対応した一部店舗（→「Suicaショッピングサービス」を参照）、PASMOなど相互利用可能な他社局線の駅にある券売機や入金機などで対応している。最大20,000円までの入金に対応し、同じカードの繰り返し使用を可能としている。自動券売機での1回当たりの入金金額は500円・1,000円・2,000円・3,000円・5,000円・10,000円である。乗り越しの場合は自動精算機や改札窓口で10円単位の入金が可能である。なお、JR以外のPASMO事業者の券売機では、10円単位での入金ができるものもある。
Suica システム
みどりの窓口や東京モノレールの一部の駅を除く改札口の窓口、オレンジカード、旧磁気式イオカードでの入金には非対応である。また、ビューカード以外のクレジットカードは多機能券売機（黒色）にて定期券購入時に同時に入金する場合に限り対応しており、また磁気定期券からSuica定期券への発行替え時も可能となっている。以前は西日本旅客鉄道（JR西日本）のICOCA地域内のみどりの窓口において一般クレジットカードでの入金に対応していたが、SMART ICOCAの一般クレジットカード取扱開始に伴い、2008年（平成20年）6月30日をもって取扱終了となった。
Suica システム
センターサーバに記録されている直近100件の利用履歴と、Suicaカードに記録されている直近20件の利用履歴と3件の詳細履歴がある。内センターサーバに記録されている直近100件の利用履歴は、駅の自動券売機とカード発売機で印字が可能である。この履歴は最大で100件まで何回も印字できる。ただし、センターサーバがメンテナンスなどで停止（定例メンテナンス・毎日0時50分 - 5時）していると印字することができない。なお、一部の駅ではPASMOと同様に直近20件まで印字でき、再印字も可能である。また、Suicaカードに記録されている直近20件の利用履歴も駅の自動券売機とカード発売機で表示できるほか、PASMOエリアの機器では履歴がカードに残っている間は何度でも履歴印字が可能である。ただし、Suicaエリアに限り利用から26週間を経過した履歴は印字されない。そのほかにも、FeliCa用リーダライタ（パソリなど）とソニーから提供されたり、または同梱・組み込み済みの専用ソフトを使用したりして読み出すこともできる。カード上の利用履歴を記憶する領域には相互認証不要でリードアクセス可能なサービスファイルがオーバーラップされており、暗号鍵なしで利用履歴の読み出しが可能であるが、ライトアクセスには相互認証が必要である。さらに、一部の有志により履歴表示用フリーソフトも開発・配布されている。
Suica システム
利用履歴には日付・入場駅・出場駅・残額・通番などが記録され、入・出場のほか、入金した時や電子マネーとして物品購入した時にも記録が追加される。
Suicaには、さらに3件の詳細な利用履歴が記録されており、改札通過時刻（時分まで）や金額が記録されている。これは定期券での通過情報も含まれていて、こちらも有志が作成した一部のフリーソフトを利用し読み出すことが可能である。
My SuicaおよびSuica定期券は氏名などの個人情報が登録されているため、取扱駅で本人確認書類を提示した上で紛失したカードのID番号を申告すると、定期券（有効な場合）と入金金額を保証して再発行される。再発行の際には手数料520円と預り金500円の合計1,020円が必要である。紛失したカードが発見された場合は、みどりの窓口に届け出た上で預り金の500円が返却される。一方、Suicaカード（無記名式）には紛失時の残高保証はない。
Suica システム
カードの返却・払い戻しの際には、デポジットが無手数料で返金されるほか、定期券部分の払い戻し可能額やSF部分の残額がある場合、それらの金額から払い戻し手数料として220円を差し引いた額がデポジットとあわせて返金される（10円未満は10円単位に切り上げ）。残額が220円以下の場合はデポジットのみの返金となる
。残額が払い戻し手数料より少ないときでも（220円未満であっても）デポジットは全額返金される。返却および払い戻しは各発行会社で行う（例：モノレールSuicaをJR東日本の窓口で払い戻すことはできない）。不正乗車などの不正行為があった場合やSuicaを紛失した場合は、デポジットは返却されない。
記名式Suica・モバイルSuicaは、一定期間利用またはチャージしない場合、ロックが掛かり、残額があったとしてもそのままでは自動改札を通過できず、または電子マネーが利用できなくなる。「一定期間」については公表されていない。このカード一時停止は、次項のカード有効期限とは異なる。
解除方法は、次のいずれか
最後に機器などでカードを利用した日から10年間利用がない場合、失効となりカードそのものが無効となる。
失効したカードは、Suicaエリア内のJR東日本各駅のみどりの窓口において、新しいカードに交換し残額を移し替えるか、手数料を差し引いて残額とデポジットを払い戻すことができる。ただしどちらの方法でも古いカードは記念カードなどであっても回収されることになる。
なお、訪日観光客向けに発売する「Welcome Suica(短期用)」は、「発売から28日間有効」、「Welcome Suica(長期用)」および企業や地方自治体など法人向けに発売する「Suica Light」は、「発行日から最大6ヶ月間のレファレンスペーパーに記載の期日まで有効」と違いがあるものの、いずれのカードも残額の払いもどしは行えない。
Suica 乗車券機能の利用方法
交通系ICカード全国相互利用サービスに基づくSuicaエリア外での利用は各ICカードの利用条件に従うため、ここではSuicaエリアでの利用について記す。
改札口を通る際には、カード読み取り部にSuicaを軽くタッチする。乗車駅のタッチ時に初乗り運賃相当額がチャージ（入金）されているか、または有効な定期券情報があるかを確認する。この時点でチャージ金額は引き去らない。降車駅のタッチ時に乗車した区間の運賃が全額精算される。徴収金額と残額は、その都度改札機のディスプレイに表示される。2007年3月17日までは、入場時に初乗り運賃が差し引かれ、降車時に乗車区間の運賃と初乗り運賃との差額が差し引かれるシステムを採用していたが、PASMOとの相互利用に伴い現行方法に改められた。
Suica定期券の場合は、定期区間外を利用する場合でも、Suica乗車券としての利用方法を準用する形で使用できる。そのため、定期区間外と区間内をまたがる際の精算も、出場駅の自動改札機にタッチすることで自動的に行われる。自動精算機におけるチャージ額を利用しての精算は、定期券情報・入場記録のないICカードに限り可能である（基本的には磁気式イオカードやオレンジカードと同様の扱いとなる）。
Suica 乗車券機能の利用方法
SuicaエリアでSuica等のICカードを利用して各鉄道路線に乗車した場合は、出場するまで出場駅が確定しないため、基本的に振替輸送を受けることができないが、Suica定期券の有効期間内で券面表示区間内での乗車に限りそれを受けることができる。ICカードで入場後、輸送混乱で出場せざるを得なくなった時は、駅係員の設定で有人改札または自動改札機で入場処理を取り消さなければならない。また、通常時には入場券のような同一駅での入・出場はできない。入・出場駅が同じの場合、実際乗車経路を申告し、相当の運賃を支払わなければならない。2021年3月13日からJR東日本の駅で入場券（「タッチでエキナカ」）としての使用を開始した。ただし、簡易Suica改札機（右写真）および新幹線改札口では、引き続き入場券としての使用はできない。
なお、事業者によっても取扱いが異なる場合がある。
Suica 乗車券機能の利用方法
主に使用可能エリアの郊外にある小さな駅では自動改札機が設置されていないことが多いが、この場合は簡易Suica改札機にタッチして入・出場する。タッチしないと入場処理が記録されたままで次回から利用できない。ただし、簡易Suica改札機が設置されている多くの駅では自動精算機が設置されていないため、チャージ金額（残高）が不足の場合は駅係員に申し出て精算する必要があるが、無人駅など一部の駅では改札外の自動券売機・簡易チャージ機（一部の駅のみ）や場合によっては駅近在の交通系IC対応コンビニエンスストアで不足分をチャージし、改めて改札機にタッチすることで精算できる。それも困難な場合、後日別の駅の有人改札で申告し精算となる。なお、有人改札や後日精算の場合は実際の乗車経路の正規運賃を現金で精算となりSF運賃やSF残額の適用はできない。
Suica 乗車券機能の利用方法
普通乗車券なら途中下車できる101km以上の利用（東京や新潟・仙台の大都市近郊区間内を除く）であっても、Suicaで入場した場合は、途中駅で下車した時点で運賃計算は打ち切りとなり、再度入場した駅から計算し直す形となる（Suica定期券等の定期券区間内を除く。区間によっては必ずしも割高になるとは限らない）。但し、首都圏エリアと新潟エリア・仙台エリアは、Suica利用区間の在来線全域が大都市近郊区間に当たる為、Suicaではなく普通乗車券を利用したとしても原則的に途中下車出来ないことに変わりはない。
普通乗車券にある割引制度（学生割引・ジパング倶楽部等）は事前に割引証（大人の休日倶楽部は専用クレジット決済）で割引切符を買うことで成立するので、Suicaのチャージでは割引が効かない。なお障害者割引については下車駅で申告することで対応可能である。
Suicaエリア内の駅から入場し、エリア外の駅にて出場（精算）する際は、駅員が利用履歴等を確認できるSuica用携帯表示器を使って入場記録を確認した上で現金で精算を行う。この場合、Suicaに出場記録を書き込めないため、出場証明書を発行してもらい、次回利用時にSuicaエリア内の駅窓口などで出場処理を行う必要がある。なお、Suicaエリア内でもシステムに対応していない一部の駅や改札口では利用できない場合がある。
Suica 乗車券機能の利用方法
また、Suicaエリア内の駅から入場し、他社線に磁気きっぷで乗り換える際には、連絡用自動改札機へ先に磁気きっぷを投入し、その後Suicaをタッチすることで連絡用自動改札機を利用できる（一部改札機を除く）。
入場駅・出場駅の両方がSuicaが使える駅であっても、エリアをまたいだ利用はできない。また、一旦Suicaエリア外を使用する場合でも「Suicaエリア内だけを通過した場合の最短経路」を利用したと見なして計算されるため、実際の乗車経路よりも割高な運賃を差し引かれる場合がある。
例
原ノ町駅 - 三春駅間（エリア外を含む磐越東線経由ではなくエリア内の岩沼駅経由で算出）
水戸駅 - 鹿島神宮駅間（他社線・SF乗車不可の鹿島臨海鉄道経由ではなくJR線の我孫子駅経由で算出）
三鷹駅 - 津田沼駅間（東京メトロ東西線直通列車に乗車しても中央・総武緩行線経由で算出。ただし西船橋駅の中間改札を経由すれば東京メトロ経由の運賃で精算）
Suicaで入場し、東北/上越/北陸/山形新幹線を新幹線乗換改札経由で利用する場合に、運賃自動精算を行う仕組みが、2008年（平成20年）3月に導入された。
Suica 乗車券機能の利用方法
具体的には、Suicaで入場し、乗換駅にある新幹線乗換改札機で、新幹線で使用する乗車券を投入、次にSuicaをタッチすると、乗換駅までの運賃が自動精算される。なお、新幹線で使用する乗車券の発駅が特定都区市内（東京都区内・東京山手線内・横浜市内・仙台市内）に該当する場合は、特定都区市内との境界駅までの運賃で自動精算される。また、特定都区市内の駅からSuicaで入場し新幹線に乗り換えた場合は、新幹線乗換駅でSuicaの入場情報が自動的に取り消される（最初から新幹線の乗車券で入場したのと同じ処理がなされる）。なお、新幹線乗車券の発着駅が最初から特定都区市内にある場合は、Suicaを利用しないようアナウンスされている。
Suica定期券で定期区間内に新幹線停車駅が2駅以上含まれている場合は、その区間の新幹線を別途特急券を用意せずに利用できる（新幹線下車駅の乗り換え改札で自由席特急料金相当額がチャージ額から引き去りされる）。
Suica 乗車券機能の利用方法
多くの情報を非接触で通信可能なFeliCaの利点を活用し、JR東日本では首都圏エリア内の普通列車グリーン車自由席でSuicaを利用した「グリーン車Suicaシステム」を導入している。これは所持しているICカードにグリーン券の情報を書き込み、カード自体をグリーン券として使用するシステムで、磁気グリーン券購入時よりも割安な「Suicaグリーン料金」で乗車できるほか、車内改札が省略されるなど、より快適にグリーン車を利用できる。
このサービスは2025年3月時点で、JR東日本の東京近郊各線（東海道線、伊東線、横須賀・総武快速線、総武本線、成田線、外房線、内房線、宇都宮線、高崎線、上越線、両毛線、湘南新宿ライン、常磐線、上野東京ライン、中央快速線、青梅線）の普通列車グリーン車自由席で実施されており、Suica（モバイルSuicaはクレジットカード情報登録済みのもののみ）のほかPASMO（モバイルPASMOを除く）、TOICA、Kitacaの4種類のICカードでのみ利用可能である。その他の相互利用可能なICカードとEASYモバイルSuica・モバイルPASMOでは利用できない。
Suica 乗車券機能の利用方法
2004年10月16日より宇都宮線、高崎線、湘南新宿ライン（新宿以北）で新たにグリーン車の営業を開始した際に初導入された（その際に、システムに合わせて、普通列車グリーン料金体系の大幅見直しを行っている）。その後、2006年3月18日より、既にグリーン車の営業を行っていた東海道線、横須賀線、総武快速線方面にも導入され、以降順次導入が進んでいる。
利用方法
ICカードの場合はグリーン車に乗車する前に、駅の自動券売機で「Suicaグリーン券」をICカードのチャージ残額で購入し、利用可能なグリーン券情報をICカードに記録する。Suicaグリーン券はグリーン車を連結する列車停車駅の自動券売機、もしくはホーム上のグリーン券売機で発売しており、磁気グリーン券（きっぷ）は発行されない。モバイルSuicaの場合はアプリケーションのトップメニューから「Suicaグリーン券購入・払戻」を選択し、乗車区間を指定して購入手続きを行い、グリーン券情報を記録する。この場合の決済はチャージ残額ではなくクレジットカード引き落としとなる。
Suicaグリーン定期券は、購入した時点でグリーン券情報が搭載されているので、上記のように利用の都度グリーン券情報を書き込む必要はない。
Suica 乗車券機能の利用方法
グリーン車に乗車後、グリーン券情報の入ったICカード・モバイルSuicaを、着席する座席上部に設置されたリーダライタ（グリーン券情報読み取り部）に乗客自らタッチさせる。この際、インジケーターのランプ表示が空席を示す「赤色」から着席を示す「緑色」に変わる。緑色ランプの点灯時は車内改札が省略される。
同一列車内で座席を移動してもその都度座席上部のリーダライタにカードをタッチすればよい。この場合、同一カードが別の座席でタッチされた時点で情報が自動更新され、移動前の座席のランプが赤色に変わるため、逐一タッチする必要はない。ただし、改札を出ずに別の列車に乗り換える場合（乗り換えできる区間・路線にはSuica・磁気共通の要件がある）は、乗り換え前に再びタッチしてランプを赤色にし、乗り換え先の列車の座席でもタッチしてランプを緑色にする必要がある。なお、降車する（改札を出る）場合はリーダライタにタッチする必要はなく、購入区間を過ぎた時点で情報が自動更新され、ランプは赤色に変わる。
なお、利用にあたってはICカードでの駅の入出場は必須ではなく、乗車券部分に紙のきっぷ・磁気定期券などを用いながら、Suicaグリーン券のみを購入することも可能。
利用上の特徴
Suica 乗車券機能の利用方法
Suicaグリーン券は当日利用分のみが発売され、有効期間は購入当日の終電までの1回限りである。またグリーン券情報はICカード1枚につき1名分の乗車1回分のみ有効で、1枚のICカードでグリーン券を2枚以上購入することはできない。最初に購入したグリーン券を未使用のまま新たにグリーン券を購入すると、最初のグリーン券情報は消去され無効となる。
グリーン車内で着席後に赤色ランプが点灯したままの場合（タッチ操作を失念した場合、購入区間を過ぎて着席している場合、磁気グリーン券利用の場合等）や、グリーン車内を立席で利用している場合は、グリーンアテンダント（グリーン車乗務員）が車内改札を行うが、ICカードの場合は携帯式カードリーダーでグリーン券情報の確認を行う。この際にグリーン券を所持していない場合は、その場で通常料金によりグリーン券を購入することとなる。また購入区間を過ぎて乗り越し、差額が生じた場合は精算が必要となり、決済はいずれも現金のみである。
グリーン車内で有効なICカードは、事前に上記の購入手続きをしたうえでグリーン券情報が記録されたもののみである。したがってグリーン料金分のチャージ残額があるICカードでも、グリーン券情報が無い場合はリーダライタにタッチしても無効となる。
Suica 乗車券機能の利用方法
臨時駅の偕楽園駅から乗車する場合、同駅発のSuicaグリーン券は発売しておらず、同駅でもSuicaグリーン券は購入出来ない。また、モバイルSuicaでも同駅を発着駅に指定することはできないが、赤塚駅から下車駅までのグリーン券を購入すれば利用可能である。なお、上り列車は上りホームが設置されていないため全列車停車しない。
JR東海管内（Suicaエリア外）の函南駅・三島駅・沼津駅を発着駅としてグリーン車を利用する場合は、以下の特殊な取り扱いとなる。いずれもSuicaエリア外へのSF乗車は出来ないため、乗車券は別途用意する必要がある。
JR東日本管内の湯河原駅以東から函南駅・三島駅・沼津駅まで利用する場合、カードタイプのICカードに限り、これらの駅までのSuicaグリーン券の購入が可能である（モバイルSuicaでは不可）。
函南駅・三島駅・沼津駅から湯河原駅以東まで利用する場合、乗車後にグリーンアテンダントに申し出ることで、Suicaグリーン料金での購入が可能となる（函南駅・三島駅・沼津駅では通常料金の磁気グリーン券のみ発売）。
JR東海管内完結（熱海駅 - 沼津駅間）での利用の場合、Suicaグリーン券は発売されず、磁気グリーン券のみとなる（特例として、この区間の磁気グリーン券の料金は50 kmまでのSuicaグリーン料金と同額）。
Suica 乗車券機能の利用方法
なお、かつて運行されていた185系の普通列車や「湘南ライナー」などではカードリーダライタが設置されていなかったが、乗務員が乗車口もしくは座席にて携帯式カードリーダーで車内改札を行っていた。
JRE POINTからの交換
2018年3月17日より、JRE POINTの交換特典として（JRE POINT用）Suicaグリーン券に交換できるサービスが開始された。あらかじめJRE POINTのサイトまたはスマートフォンアプリから交換申し込みを行い、カードタイプのSuicaは申込みの翌日から30日以内に券売機で受け取り及び利用区間の指定を行う。モバイルSuica（EASYモバイルSuica、アプリケーション登録をしていないApple PayのSuicaは除く）は申込みの当日から31日以内にモバイルSuicaのアプリ内で利用区間の指定を行う。2023年10月に導入された「JRE POINTステージ」特典対象となっており、ステージが上がると必要ポイントが割引になる。なお、通常グリーン料金は距離別だが、ポイント交換には距離の制限はなく定額となっているが、JR東海管内の函南駅・三島駅・沼津駅にまたがるのは不可。
JR東日本が発行するカード型Suica（My Suica・Welcome Suica含む）・モバイルSuica（Android・iOS）及び定期券情報非搭載の地域連携ICカードでは、特別企画乗車券をSuica等に書き込んで使用することが出来る。Suicaの定期券機能を利用するもので、他社発行のSuica（りんかいSuicaなど）や有効な定期券情報のあるSuica、記念Suica、Suicaイオカードには搭載不可。またモバイルSuicaでは大人用のみ利用できる。
以下の切符が搭載可能。カード型ではフリー区間内駅の指定券・定期券が発行可能な券売機、モバイル型ではモバイルSuicaアプリで購入（Suicaへの書き込み）を行う。カード型では券面にIC企画乗車券の内容が印字される。ただし、Welcome Suicaは券面に印字されずレファレンスペーパーでの対応となる。
これらのIC企画乗車券でフリー区間外にまたがって利用した場合、乗車経路にかかわらず乗車駅または下車駅から最短となるフリー区間出入口駅との区間で精算される。例として、都区内パスまたは東京フリーきっぷを搭載したSuicaで利用当日に大宮駅から上野駅まで利用した場合、大宮駅から最短の出入口駅である浮間舟渡駅までの運賃がSuicaのSF残額から精算される。
通常、交通系ICカードは入場券として使用することは出来ない（券売機で入場券を購入する必要がある）が、JR東日本のSuicaエリアのうち、自動改札機を有する在来線駅では、同一駅の自動改札機で入場後2時間以内に出場した場合、当該駅の入場券相当額を差し引いて出場出来るIC入場サービス「タッチでエキナカ」を行っている。
利用に際しては、以下の条件がある。
Suicaエリアのバスはジェイアールバス関東とジェイアールバス東北の一部路線のみである。
運賃前払い方式の区間では、乗車時に乗車口のカードリーダーにSuicaを軽くタッチするとチャージ金額から運賃が引き去られ、精算が完了する。降車時にはカードリーダーにSuicaをタッチする必要はない。運賃後払い方式の区間では、乗車口のカードリーダーにSuicaを軽くタッチする。初乗り運賃相当額がチャージ（入金）されているか、または有効な定期券情報があるかを確認する。この時点でチャージ金額は引き去らない。降車口のタッチ時に乗車した区間の運賃が全額精算される。いずれの場合も支払金額と残額が、その都度運賃精算機のディスプレイに表示される。
また、Suicaには、PASMOエリアのバス定期券機能やバスIC一日乗車券の情報を搭載することもできる。これらの扱いについての詳細はPASMO#バス・路面電車での利用を参照。
Suica 利用可能エリア
SAPICAとの共通利用に当たってはSAPICAエリアが「Suica札幌エリア」として設定されているが、本項では割愛する（SAPICA#利用可能な事業者・路線参照）。
「首都圏エリア」「仙台エリア」「新潟エリア」「盛岡エリア」「青森エリア」「秋田エリア」の6エリアに分けられる。原則としてエリア内完結の乗車（事業者間を跨ぐ利用を含む）のみ利用可能。それぞれ中心駅（東京駅・仙台駅・新潟駅・盛岡駅・青森駅・秋田駅）からおおむね 100 – 200 km 程度の範囲に設定されている。この他、「沖縄エリア」（沖縄都市モノレール）、「札幌エリア」（SAPICAと並行導入）がある。
このエリアのJR東日本線はおおむね東京近郊区間と一致する。関東地方と周辺県の1都11県にわたる。ただし、JR東日本の烏山線、久留里線では利用できない。
JR東日本