日本映画 歴史
松竹は看板シリーズ『男はつらいよ』の終了後、経営悪化を受け2000年に本社ビルと大船撮影所を売却したが、山田洋次監督は引き続き松竹の看板監督として活動を続けた。2002年『たそがれ清兵衛』は日本国内の映画賞を総なめにし、第76回アカデミー賞において外国語映画賞にノミネートされた。2006年の木村拓哉主演『武士の一分』は興行収入41.1億円と大ヒットを記録した。
大映は2000年に徳間康快が死去したことで2002年に徳間書店の手から離れ、角川書店に吸収され角川大映となった。その後も角川大映は2004年に角川映画株式会社と社名変更、2006年には日本ヘラルド映画と合併し角川ヘラルド映画となり、2007年は再び角川映画株式会社に戻るなど度重なるM&Aにより商号の変更が相次いだ。2006年には角川ヘラルド映画製作・松竹配給でガメラシリーズの新作『小さき勇者たち〜ガメラ〜』を公開したものの、配給収入は4億1000万円と90年代の平成3部作より商業的には劣る結果となり怪獣映画不振の時代を印象づけることになった。
1993年に日本初のシネマコンプレックスを出店したアメリカの大手映画配給会社ワーナーブラザースは、2006年に配給を担当した日本テレビ制作の『デスノート』の大ヒットをきっかけに日本映画の配給に本格的に参入していった。
1989年に李鳳宇が設立した株式会社シネカノンは独立系映画会社でありながら自社製作・配給にこだわった映画作りを続けており、2004年〜2006年の間はシネカノン作品が毎年キネマ旬報ベスト・テン日本映画1位となる等注目を集めた。是枝裕和はシネカノン作品で着実にキャリアを積んでいき、西川美和や李相日のような新人監督も知名度を上げた。特に2006年に公開された李相日監督『フラガール』は、独立系作品としては異例の172スクリーンからスタートし、ロングランを続け興行収入15.2億円を記録、日本アカデミー賞では最優秀作品賞、最優秀監督賞を含む計4部門を受賞。原作もなく、大手映画会社の配給作でもなく、テレビ局の出資もない映画の数少ない成功例となった。しかしシネコンの隆盛とリーマンショックによる不況の影響から逃れることはできず、2010年にシネカノンは経営破綻する。
その他の独立プロダクションの作品では若松プロダクションの連合赤軍を描いた190分に及ぶ『実録・連合赤軍 あさま山荘への道程』(2008)も話題を呼んだ。
2001年11月16日、文化芸術振興基本法が衆議院に提出され、同月30日衆参で可決した。法律の公布・施行は同年12月7日。この法律のメディア芸術の振興の項目（第9条）で、映画を含んだメディア芸術の製作・上映支援などのために必要な施策を講じることが明記され、これと連動する形で第35条で地方公共団体によるバックアップも明記された。このことを受け、文化庁は地域振興と結びつく映画製作について助成することを打ち出し、各地方公共団体はフィルム・コミッションなどの設立・運営、および当該組織を通じての映画製作の誘致などを始めた。さらに、『眠る男』（群馬県）や『船を降りたら彼女の島』（愛媛県）などのように、地方公共団体が（「補助金」や「寄付」などではなく）映画に対して直接出資する例も見られるようになった。
2000年（平成12年）2月 に「フィルム・コミッション設立研究会」が設立。2001年（平成13年）8月8日 に「全国FC連絡協議会」設立総会が開催。パシフィコ横浜で全国FC（フィルム・コミッション）連絡協議会の設立総会が開催された。46の正会員団体のうち、フィルム・コミッションの団体数は11。同年12月7日 に 「文化芸術振興基本法」施行。この法律の対象には、メディア芸術(第九条)として、映画も含まれる。2003年（平成15年）4月1日に 「全国FC連絡協議会」、加盟47団体へ。全国フィルム・コミッション連絡協議会への加盟FC（フィルム・コミッション）の数が47団体に達した。4月24日に公開映画の納付義務付けを提言。文化庁の懇談会は、公開された日本映画を東京国立近代美術館フィルムセンターへ納入することを義務付ける事など日本映画を振興させる12の施策提言を最終報告書にまとめた。
文化芸術振興基本法公布後は2004年に立教大学現代心理学部映像身体学科、2005年に東京藝術大学大学院映像研究科、2007年に立命館大学映像学部など、映画製作を学ぶ大学内の教育機関の整備も相次いだ。
自衛隊はその発足以後、『人間の條件』シリーズ（1959～1961年）や『今日もわれ大空にあり』（1964年）等の映画撮影に協力していたが、1968年『ジェットF104脱出せよ』の製作の際に国会で社会党から非難を受けたことで協力休止を余儀なくされ、その後20年以上の間、映画撮影に協力することはなかった。1989年に冷戦が終結するとゴジラシリーズやガメラシリーズのような怪獣映画を中心に再び映画撮影への協力が始まった。2004年にゴジラシリーズは終了し、日本映画から怪獣映画はほとんど姿を消すことになるが、2005年から2008年にかけて『戦国自衛隊1549』、『亡国のイージス』、『日本沈没』、『ミッドナイト・イーグル』、『空へ-救いの翼 RESCUE WINGS-』といった自衛隊の協力を全面に打ち出し、有名俳優を多数キャスティングした映画が次々と公開され、日本のメジャー映画の一角を占めるようになった。
自衛隊の映画撮影への協力は映画製作側にも巨額なセットやCGを用いずともリアルな映像が撮れるという大きなメリットがあり、防衛省が映画会社に直接オファーして製作させた映画ではないため、これらの作品を単純にプロパガンダ映画とみなすことはできないが、撮影への協力は訓練の一環として行われるためその協力金額の総額等は不明である。『亡国のイージス』は当時の防衛庁が当初は協力を拒んだものの、映画協力に積極的な当時の石破長官の働きかけでシナリオが若干変更され協力の実現に至る等、撮影への協力はその時の防衛庁長官(現在は防衛大臣)の判断で決まる部分も大きい。
2010年代の邦画シェアは2000年代と変わらず、東宝の独走状態が続いた。
2010年は興行収入が2207億円と歴代最高記録を更新したが、これはシネコンの普及と洋画の3D映画ブームが要因であった。2011年は東日本大震災の影響もあり、興行収入は再び2000億未満に下落し、2000年代の平均水準である2000億円代に戻るには2014年までかかることとなった。2016年の興行収入は2355億円と、2010年以来6年ぶりに最高記録を更新、2019年には国内の興行収入は過去最高の2611億8000万円を記録し、年間入場者数においても1971年以来48年ぶりに1億9000万人台を回復した。
国内の映画市場は成長が続いたが、一方で海外で注目される作品や映画作家は少なくなり、日本映画のガラパゴス化が指摘されるようにもなった。
洋画人気が低下し日本映画市場の邦高洋低が続く中、ワーナーブラザースの日本法人ワーナーブラザース・ジャパンは打開策として、2010年の『最後の忠臣蔵』を皮切りに日本映画の配給のみならず製作にも参入し、漫画原作映画『るろうに剣心』シリーズや『銀魂』シリーズが大ヒットしたほか、配給作品ではオフィス北野製作の北野武監督『アウトレイジ』シリーズがヒット作となった。その一方で2013年にワーナー・マイカル・シネマズはイオンの完全子会社となり、イオンシネマへと屋号が変更となった。これにより日本市場から外資系映画興行会社は完全に姿を消すことになった。
2012年は『BRAVE HEARTS 海猿』、『ONE PIECE FILM Z』、『テルマエ・ロマエ』、『踊る大捜査線 THE FINAL 新たなる希望』と、フジテレビが製作に参加している作品が日本の年間興行収入上位を4位まで独占した。しかし最も映画製作に積極的なテレビ局であったフジテレビが2010年代に入ると視聴率低迷に陥ったことで、2012年をピークとして邦画市場におけるテレビ局製作映画の一強状態は崩れていくことになる。2013年公開の『永遠の0』は民放テレビ局が製作に関与していない映画でありながら、興行収入87.6億円と大ヒットを記録。2015年以降はテレビ局出資の映画は年間興行収入のベスト10の中に2～3本しか入らなくなり、2016年に大ヒットした『君の名は。』と『シン・ゴジラ』はどちらもテレビ局が製作に関与していなかった。テレビ局が製作に参加している場合でも、テレビドラマの劇場版よりも『キングダム』のようなテレビドラマを経ずに直接映画作品として製作された作品のヒットが大きくなり、歴代最高の興行収入を記録した2019年の邦画興行収入トップ10にテレビドラマの劇場版は一本も入らなかった。
2017年はインディーズ映画『カメラを止めるな!』が製作費300万円でありながら興行収入30億を超える異例のヒットを見せた。2018年の『万引き家族』は監督の是枝裕和が第71回カンヌ国際映画祭で日本人として『うなぎ』以来21年ぶりに最高賞であるパルム・ドールを獲得、興行収入45.5億円と商業的にも成功を収めた。
2012年、東宝は映像事業部内に「アニメ事業室」を新設、「TOHO animation」レーベルを立ち上げて、自社企画でのアニメ事業の強化に乗り出した。
2012年には細田守が『おおかみこどもの雨と雪』、2016年に新海誠が『君の名は。』でそれぞれ大ヒットを飛ばし、作家性と興行性を兼ね備えたアニメ監督として広く知られるようになった。『君の名は。』は日本国内だけでなくアジアを中心に大ヒットし、新海誠は国際的にも認知される監督となった。また、『映画けいおん!』『劇場版 魔法少女まどか☆マギカ』『ラブライブ!The School Idol Movie』など深夜アニメの劇場版や、東宝の『ドラえもん』、『名探偵コナン』、東映の『ONE PIECE』、『ドラゴンボール』といった長期アニメシリーズの劇場版の興行成績が伸び始めた。
反面、スタジオジブリ作品の存在感は低下していった。2012年はスタジオジブリ作品が公開されなかったにも関わらず、アニメ映画の興行収入の合計が400億円を突破した（それまでスタジオジブリ作品の公開がない年は200億円台だった）。スタジオジブリでは高畑勲が2018年に死去、宮崎駿は2013年の『風立ちぬ』発表後引退を宣言し2017年にはそれを撤回したものの、スタジオジブリの制作部門は解体され2014年の『思い出のマーニー』を最後に2023年の『君たちはどう生きるか』まで10年近くの新作公開の空白期間が生まれることとなった。
2016年は12年ぶりに日本製作のゴジラシリーズとしてエヴァンゲリオンシリーズの庵野秀明を総監督とした『シン・ゴジラ』も公開され、国内で興行・批評の両面で成功を収めた。以前からゴジラシリーズは東宝での単独製作となっていたが、本作もその前例を踏襲し、昨今の日本映画では珍しく製作委員会方式を取らない形での製作となった。2016年は『君の名は。』と『シン・ゴジラ』という二大ヒット作により大きく数字を引き上げられ、国内の年間興行収入は2010年以来6年ぶりに最高記録を更新した。2016年にはさらに、クラウドファンディングで初期制作費を集めた『この世界の片隅で』が小規模上映から出発して25億円を越えるヒットとなり、1988年度（第62回）の『となりのトトロ』以来、アニメ映画としては28年ぶりにキネマ旬報の日本映画ベスト1位に選ばれた。
日本では、基本的に観客は静寂を保つように視聴するのが礼儀となっており、北米のように拍手・声援などで応答することは珍しかったが、2010年代に入ると、アニメ映画ファンを中心に「応援上映」（チアリング上映・発声型上映）などと呼ばれる上映会が注目され始め、それらでは声援など観客たちが映画の進行に合わせて盛り上げることが可能になった。
映画は誕生から100年以上もの間フィルムによって撮影され、それを映写機でスクリーンに投影するという方式が主流であったが、21世紀に入るとハリウッド映画を中心に撮影から編集・配給・上映までをデジタルデータを使用して行うデジタルシネマへの転換が進んでいった。フィルムを全く使わないデジタル上映に対応した映画館が日本に登場したのは2000年であるが、機材の初期投資費用が高額だったこともあり、日本での映画のデジタル上映への転換は2000年代は遅々として進まない状態が続いていた。転機となったのは既に米国で導入されていたVPF（Virtual Print Fee）という金融システムが2010年に日本にも導入されたことである。これは映画をフィルムで配給する場合には1本の作品を複製するのに20万～30万円のコストが発生するが、デジタル上映用の素材では複製にかかる費用は0になるため、映画館がデジタル上映の機材を導入すれば、配給会社が浮いたヴァーチャルなプリント代を支払ってくれるというものである。シネコンの普及が進み、2010年には洋画の3D映画ブームが起きたこともあり、2010～2013年の間に日本の映画館のフィルム上映からデジタル上映への転換は一気に進んだ。しかしその一方で地方の小さな映画館やミニシアターにおいては、映画館のデジタル化の負担を肩代わりしVPFシステムを管理する「サービサー」と呼ばれる会社も、VPFの回収が困難と判断しデジタルシネマ化を行わない傾向があり、大規模な設備投資に耐えられない小さな映画館は1年に15～20館が閉館することにもなった。
デジタルシネマ化の浸透により映画館は映画の上映以外の多くの目的にも活用できるようになり、ODS(非映画デジタルコンテンツ)のような新しいコンテンツの上映という興行形態の拡大をもたらした。ゲキ×シネやシネマ歌舞伎のような舞台公演の記録映像や一部アニメ作品がこれに該当し、2018年度には映画の全体興行収入の中で7.5%と、映画全体の1割に迫るほどシェアを拡大した。日本映画製作者連盟はODSを年間興行ランキングから除外していたが、コロナ禍以降はその枠も取り外すことになった。
2011年には産業革新機構が「日本を元気にするコンテンツ総合戦略」として経済産業省が企画し、日本のIP(知的財産)を用いてハリウッド映画を作ることで、日本のコンテンツの海外展開を図り、その利益を日本国内に広く還流することで日本のエンタテイメント産業を再生するという目的で株式会社ALL NIPPON ENTERTAINMENT WORKS(ANEW)を設立。ANEW設立以降に7本の映画が企画されたが、実際に撮影に至った映画は0本のまま、ただ同然で身売りされることになった。2015年に経産省は5年ぶりにカンヌ映画祭の「ジャパンパビリオン」事業を支援した。国内メディアは「カンヌで『くまモン』が大人気」などと報じたが
、ほとんどの海外メディアは相手にしなかった。こうした官主導の動きは巨額の赤字を垂れ流しただけで大失敗に終わった。
新型コロナウイルス感染症の流行は世界中の映画産業に深刻かつ甚大な損害を与えた。日本もその例外ではなく、感染症対策のため映画館は3カ月に及ぶ営業休止を余儀なくされ興行収入は激減し、2020年の年間興行収入は1433億円と、過去最高の2612億円を記録した2019年からほぼ半減となった。
それでも日本の映画産業は諸外国よりいち早く先に立ち直ることに成功した。その立役者となったのはアニメ映画の記録的大ヒットである。2020年『劇場版「鬼滅の刃」無限列車編』が興行収入404.3億円を記録し、2001年『千と千尋の神隠し』以来19年ぶりに日本歴代興行収入第1位の記録を更新した。また、本作は2020年の年間興行収入世界第1位となり、非ハリウッド映画として初めて年間1位となった。2021年以降も『シン・エヴァンゲリオン劇場版』、『劇場版 呪術廻戦 ０』、『ONE PIECE FILM RED』、『すずめの戸締まり』、『THE FIRST SLAM DUNK』、『名探偵コナン 黒鉄の魚影』などアニメ映画が国内で興行収入100億円を突破するヒットを見せている。また、こうしたアニメ映画の大ヒットは日本国内にとどまらず、北米市場では『劇場版「鬼滅の刃」無限列車編』が公開2週目の週末興行で1位に輝いた。日本映画としては『劇場版ポケットモンスター ミュウツーの逆襲』以来22年ぶりの出来事だった。中国や韓国では『THE FIRST SLAM DUNK』や『すずめの戸締まり』が異例の大ヒットを遂げている。2021年、日本の映像による海外収入の8割がアニメだった（テレビアニメ等含む）。こうしたアニメブームを受け、東宝は「TOHO VISION 2032 東宝グループ 経営戦略」として、「長期ビジョン2032」及び「中期経営計画2025（FY2023-2025）」を策定する中で、アニメ事業を映画・演劇・不動産に次ぐ第四の柱と位置づけた。2024年には邦画のみの興行収入が2016年の1486億円を超える1558億円と過去最高を記録し、そのうちアニメ作品の比率が58%と2000年以降最大となった。
アニメ映画のヒットが大きく貢献し、2023年には年間興行収入は歴代最高の2019年の9割弱にまで回復したが、これはチケット料金の値上げなどによって単価が上がっている影響もあり、観客動員数は完全にコロナ禍前に戻っているわけではない。100億円超えヒットが年に何本も生まれることで映画界は活況を呈しているかのように見えるが、傾向としてはオリジナル作品では勝負しにくい環境になっており、マンガなどの原作があるか、過去にヒットした強いIP（知的財産）作品が観客に選ばれやすい傾向が顕著になってきている。一部の作品が大きく興行収入を伸ばす一方で、中・小規模の作品が伸び悩み、独立系映画会社の単館系作品などとの格差が年々拡大している。
テレビドラマの劇場版は2000年代にはヒットが約束されたコンテンツだったが、2020年代に入ると大ヒット作とそうでない作品へと二極化が進んでいる。その一方でYouTubeや投稿サイト発の作品の大ヒットが生まれ、映画興行におけるネットやSNSでの知名度と人気の重要度が増している。
アニメと実写で海外輸出に極端な差がついている点も日本の映像産業の特徴である。アニメが大手広告クライアントやキー局、芸能プロダクションから敬遠されるコンテンツであったことで、逆に独自のビジネス能力が高まったからという説もある。
コロナ禍以前より苦境が続いていたミニシアターは閉館が相次ぎ、ミニシアターを救おうと、是枝裕和監督や俳優の井浦新など映画関係者が中心となって「SAVE the CINEMA」プロジェクトを立ち上げた。また、深田晃司・濱口竜介監督が発起人となり、クラウドファンディング「ミニシアター・エイド基金」を開始。集まった3億3千万円超の支援金を、118劇場103団体へ分配した。他にも、全国興行生活衛生同業組合連合会によるクラウドファンディングやアンバサダーを活用したミニシアター支援プロジェクト「#ミニシアターへ行こう」が展開された。『ベイビーわるきゅーれ』や『侍タイムスリッパー』などはその成功例で、特に後者はミニシアター「池袋シネマ・ロサ」1館だけで封切られたが、口コミで話題を呼び、最終的には全国300館以上の拡大公開を実現。翌年には興行収入10億円を突破し、日本アカデミー賞を受賞するという、インディペンデント映画の枠組みを超える大ヒットを記録した。
2020年代に入ってからは日本映画の国際映画祭での受賞も多く見られるようになった。これは2014年度（第87回）と2015年度（第88回）のアカデミー賞にノミネートされた演技部門の対象者が全員白人だったことに対して批判を受けたことから、会員システムが変更となり、受賞作の傾向が変化したことや若者を中心に白人以外の俳優出演や字幕作品に対する抵抗感が少なくなったことが背景にある。
2020年には黒沢清監督『スパイの妻』が第77回ヴェネツィア国際映画祭で『座頭市』以来17年振りとなる銀獅子賞を受賞。2021年には濱口竜介監督『ドライブ・マイ・カー』が第74回カンヌ国際映画祭にて日本映画最多となる3部門を受賞したほか、第94回アカデミー賞では作品賞を含む4部門にノミネートされ、国際長編映画賞を受賞した。第79回ゴールデングローブ賞では『鍵』以来62年ぶりに外国語映画賞を受賞するなど、世界各国で数多くの映画賞を受賞した。また、同じく濱口竜介監督の『偶然と想像』は第71回ベルリン国際映画祭に出品され、銀熊賞 (審査員グランプリ)を受賞した。2023年は第76回カンヌ国際映画祭において、是枝裕和監督・坂元裕二脚本の『怪物』が脚本賞とクィア・パルム賞を受賞し、ヴィム・ヴェンダース監督『PERFECT DAYS』の主演役所広司が日本人俳優としては『誰も知らない』の柳楽優弥以来19年ぶり2人目となる男優賞を受賞した。第80回ヴェネツィア国際映画祭においては濱口竜介監督『悪は存在しない』が銀獅子賞(審査員大賞)を受賞し、日本人では黒澤明以来のカンヌ・ヴェネツィア・ベルリンの三大映画祭のコンペ部門と米アカデミー賞において受賞した監督となった。また、第96回アカデミー賞において、山崎貴が監督・脚本・VFXを担当した『ゴジラ-1.0』がアジア映画では初の視覚効果賞を受賞した。
2023年、宮崎駿10年ぶりの作品となる『君たちはどう生きるか』が公開。日本のオリジナル作品として初めて北米週末興行収入ランキングで第1位を獲得。翌年アメリカで授賞式が行われた第96回アカデミー賞でもオスカーを獲得した。日本のアニメーション映画としては、『千と千尋の神隠し』の受賞以来、21年振り史上2作品目となるアカデミー賞受賞となった。また、これにより宮崎は3度目のアカデミー賞受賞となり、黒澤明と並ぶ日本人最多受賞記録を打ち立てた。