hotchpotch/wikipedia-multilingual-ir-pairs huggingface dataset:
鈴置洋孝 出演
Another Century's Episode 3 THE FINAL（ブライト・ノア）
ガンダム無双（ブライト・ノア）
スーパーロボット大戦Scramble Commander the 2nd（ブライト・ノア）
ドラゴンボールZ 真武道会2（天津飯、天下一武道会アナウンサー）
ドラゴンボールZ Sparking!METEOR（天津飯、セルジュニア、天下一武道会アナウンサー〈武道会モードのみ〉）
ドラゴンボールZ 遥かなる悟空伝説（天津飯、セルジュニア）
2008年
ガンダム無双2（ブライト・ノア）
スーパーロボット大戦A PORTABLE（破嵐万丈、ブライト・ノア）
スーパーロボット大戦Z / スペシャルディスク（2008年 - 2009年、破嵐万丈、ブライト・ノア） - 2作品
ドラゴンボールZ インフィニットワールド（リングアナウンサー）
2009年
スーパーロボット大戦NEO（北条真吾）
ドラゴンボール改 サイヤ人来襲（天津飯）
2010年
Another Century's Episode:R（ブライト・ノア）
2011年
スーパーロボット大戦シリーズ（2011年 - 2023年、破嵐万丈） - 6作品
ドラゴンボールヒーローズ（2011年 - 、セルジュニア） - 5作品
るろうに剣心 -明治剣客浪漫譚- 再閃 / 完醒（2011年 - 2012年、斎藤一） - 2作品
2013年
スーパーロボット大戦Operation Extend（ブライト・ノア、アコース、北条真吾）
2016年
龍が如く 極（囚人番号1356）
2019年
スーパードラゴンボールヒーローズ ワールドミッション（セルジュニア）
2020年
共闘ことばRPG コトダマン（斎藤一）
ゲイリー・シニーズ
アポロ13（ケン・マッティングリー）※フジテレビ版
フォレスト・ガンプ/一期一会（ダン・テイラー中尉）※フジテレビ版
ミッション・トゥ・マーズ（ジム・マッコーネル）
ジョン・トラボルタ
グリース（ダニー）※テレビ朝日版
ジャンクション（ルイス）※VHS版
ハード・チェインズ 沈黙の潜入（スコット・バーンズ）※テレビ東京版
パルプ・フィクション（ヴィンセント・ベガ）
ブロークン・アロー（ディーキンズ少佐）※ソフト版
ディラン・マクダーモット
ザ・シークレット・サービス（アル・ダンドゥレア）※ソフト版
34丁目の奇跡（ブライアン）
マグノリアの花たち（ジャクソン）
トム・クルーズ（本人公認）
IMAX SPACE STATION（ナレーター）
ア・フュー・グッドメン（ダニエル・キャフィ中尉）
インタビュー・ウィズ・ヴァンパイア（レスタト）※ソフト版
おはよう日本 ラストサムライ特集（本人）※ボイスオーバー
ザ・ファーム 法律事務所（ミッチ・マクディーア）※ソフト版
7月4日に生まれて（ロン・コーヴィック）※ビデオ版
デイズ・オブ・サンダー（コール・タックル）※ソフト版、TBS版
バニラ・スカイ（デヴィッド・エイムス）
遥かなる大地へ（ジョセフ・ドネリー）
ミッション:インポッシブル（イーサン・ハント）※ソフト版
ミッション:インポッシブル2（イーサン・ハント）※ソフト版
メル・ギブソン
マッドマックス2（マックス・ロカタンスキー）※TBS版（スーパーチャージャー・エディションBD収録）
リーサル・ウェポン（マーティン・リッグス）※TBS版
リーサル・ウェポン2/炎の約束（マーティン・リッグス）※TBS版
リチャード・ギア
オータム・イン・ニューヨーク（ウィル・キーン）
ジャック・サマースビー（ジャック・サマースビー）※テレビ朝日版
ブレスレス（ジェシー）
1985年
地球防衛軍テラホークス（ホークアイ中尉の声）
1997年
電磁戦隊メガレンジャー（ユガンデの声）
1998年
電磁戦隊メガレンジャーVSカーレンジャー（ユガンデの声）
2002年
鋼鉄天使くるみpure（綾小路英麿呂の声）
鈴置洋孝プロデュース
※鈴置洋孝自身がプロデュースした舞台（発表順）
雷電
写メール
写メール（シャメール）は、ソフトバンク（開始当時はJ-PHONE、その後ソフトバンクに買収）の電子メールにおける画像送受信サービスの名称、および同社の登録商標（第4632735号）。一般に「写メ」と略され、やがてキャリアを問わず携帯電話で画像を送ることを指す言葉となった。
写メール 概要
元々J-PHONEのメールサービス「ロングメール」では画像の添付が可能だった。これを利用して、カメラ付き携帯電話で撮影した画像を電子メールに添付出来るようにしたサービスが、写真付きメールである。
2000年11月に初の内蔵型カメラ付き携帯電話であるシャープ製「J-SH04」が発売された。翌年の2001年夏季キャンペーンより「写真付き写メール」という名称を付けたところ大ヒットとなった。正確には、もともとはサービス名として開発したものではなく、キャンペーンワードとして打ち出したものが、後にサービス名として定着した。その後も、三洋、ノキア、東芝、三菱等が相次いでカメラ付き機種を投入した。
業界に大きなインパクトを与え、これによりJ-フォンの市場占有率は大きく上昇し、2001年から2002年にかけてNTTドコモは「iショット」、KDDIのauは「フォトメール」として同様のサービスを追従展開している。現在では、携帯電話のカメラ機能は、国内で販売される携帯電話端末の標準的な機能となった（法人向け端末では、機密保持の観点からカメラ機能を搭載しない場合もある）。
写メール 概要
また端末開発メーカーであるシャープは、これ以前よりJ-フォンやNTTドコモ向けに端末の供給を行っていたが、市場占有率は低迷し、携帯電話機に関しては弱小メーカーの1つに過ぎなかった。しかし同機能のヒットは、シャープの携帯電話機市場占有率を大きく伸ばす原動力となった。
ボーダフォン日本法人時代、ヨーロッパ各国のボーダフォン（Vodafone）でも、日本の写真付きメールキャンペーンの成功を受けて、"Picture Messaging"キャンペーンが展開されるなど、世界的に影響を及ぼしたビジネスコンセプトとなった。
俗語では「写メ(シャメ)」等と略され、他社が提供する電子メールにおける画像送受信サービスや、メール送受信に関係なく携帯電話で撮影した写真そのものや撮影行為自体も「写メ」と呼ばれることがある。
スーパーコンピュータ
スーパーコンピュータ（英: supercomputer）は、科学技術計算用途で大規模・高速な計算能力を有するコンピューターである。一般的な用語としてスーパーコンピュータが用いられ、コンピューター業界での分野名としてHigh Performance Computer / Computing (HPC)が用いられる。本記事と類似している高性能計算の項目についても参照されたい。
スーパーコンピュータ 概要
スーパーコンピュータとは、科学技術計算を主要目的とする大規模コンピュータである。大規模・高速の計算能力を達成することを目的としている。そのために最適化されたハードウェアやソフトウェアを備えている。
なお、スーパーコンピュータという場合はプログラミングにより汎用の計算処理能力を持つ装置を指す。高い計算能力を有する装置であっても、たとえば多体問題専用の「GRAPE」のように目的が専用に限られる計算機については専用計算機に分類される。
ハードウェアについては、演算処理装置の高速化・搭載量の拡大、演算時のメモリ搭載量の大容量化・高速化、演算処理装置間でのメモリ共有方式が特徴的である。他にベクトル計算に特有の演算処理装置を備えるなど、取り扱われる演算に特有のハードウエア方式が採用されることがある。また、高い計算能力は演算処理を担う電子回路の大規模・高速なスイッチング動作により実現されるため、大量の電力消費と発熱に対応した電源設備、排熱・冷却機構が必要である。
ソフトウェアとしては、演算処理装置の搭載量の拡大に応じた並列計算処理に適した方式が採用される。それは取り扱う問題解決手法自体の最適化、そのプログラム実装でのアプリケーションレベルでのアルゴリズム、プログラムのコンパイラ段階など複数の階層で行われる。
スーパーコンピュータ 概要
スーパーコンピュータの利用される例として、機械・土木・建築分野での構造物の力学を有限要素法や境界要素法などに基づいて検討する構造解析、電気工学分野での電磁界解析、流体力学分野、気象予測、大気・海洋シミュレーション、物性・化学・材料科学分野での分子動力学、その他交通流解析、シミュレーション天文学、最適化問題、金融の大規模数値解析に基づくシミュレーションなどに利用されている。→#主な用途
「スーパーコンピュータ」の範囲とその変化
コンピューターの歴史はスーパーコンピュータに限らず時代とともにその能力を拡大しており、スーパーコンピュータは性能により一律に規定されるものではない相対的な分類である。
スーパーコンピュータの各事例はその登場時点において科学技術計算を主要目的に最適化して開発された製品である。
コンピューターの性能指標は評価軸によってさまざまな方向性があるが、スーパーコンピュータは科学技術計算を主要目的とするため、浮動小数点演算の処理能力が高いことが特徴である。一例としてCray-1が登場したときには、事務的な用途で利用される当時の標準的なメインフレームの30倍程度であった。また、スーパーコンピュータに関する定義の事例として、2014年時点での日本の政府調達に関する規程では、理論的最高性能値が50TFLOPS（テラ・フロップス）以上のスーパーコンピューターを、政府関係の一部機関に対して「政府調達手続に関する運用指針」に従って調達することを求めている。
スーパーコンピュータ 歴史
歴史的に科学技術計算の目的で浮動小数点演算の性能で処理能力が高いコンピュータが「スーパーコンピュータ」と分類されてきた。初期には主として軍事用に使われた。
1960年にUNIVACがアメリカ海軍研究開発センター向けに製造したLARC（Livermore Atomic Research Computer）が、現在では最初のスーパーコンピュータと考えられている。LARCは新たに登場したディスクドライブ技術ではなく、高速な磁気ドラムメモリをまだ使用していた。
また、1961年に完成したスーパーコンピュータのIBM 7030 (ストレッチ)は、1955年時点のすべてのコンピュータの合計より100倍の速度を要求されてIBMがロスアラモス国立研究所向けに製造した。IBM 7030はトランジスタ、磁気コアメモリ、命令セットのパイプライン処理、メモリコントローラ経由のデータのプリフェッチ、そして先進的なランダムアクセスできるディスクドライブを備えた。
1960年代にはCDC社、1970年代にはクレイ社が、ベクトル演算を中心としたスーパーコンピュータでコンピューター業界でのシェアを伸ばした。また、コンピューターの各種シミュレーションでの民間の利用が拡大したことで、スーパーコンピュータの需要も拡大した。
スーパーコンピュータ 歴史
1980年代にはNECなどの日本のメーカーが海外にも進出し、日米スパコン貿易摩擦にも発展した。
1960年～1980年ころのスーパーコンピュータは、ベクトル型計算機で利用用途が特化され汎用性が低く、巨大で高価であったため、現在では揶揄の意を込めて「巨艦主義」と呼ばれることもある。この表現は海戦史を踏まえたものであり、第一次世界大戦から第二次世界大戦にかけては、海戦では戦艦の攻撃力が勝負の鍵を握り、各国は戦艦を巨大化・巨砲化させることを競ったものの、第二次世界大戦中に、いつのまにか勝利の鍵が巨大戦艦ではなく空母や航空機の性能のほうに移ってしまい、戦艦の存在の無意味化が起き、日本の戦艦大和や戦艦武蔵などもむなしく撃沈されてしまったことになぞらえたものである。
1990年代後半に入るとパソコンの普及とパソコン用CPUの処理能力の向上が背景となり、パソコン用で安価なx86やPOWERなどのプロセッサを数百～数千個搭載して計算能力を実現するスカラー型のスーパーコンピュータが台頭し、スーパーコンピュータのコンテストであるTOP500でも上位を占めるようになった。また、スカラー型はCPUの搭載数に応じてスケーラビリティがあるため、中規模の企業や研究所などでも小型のスーパーコンピュータを導入して、費用対効果を保ちながら科学技術計算を行うことができるようになった。
スーパーコンピュータ 歴史
2010年代に入りスーパーコンピュータの開発において中国の台頭が著しく、ランキングに占める数でアメリカを超え、処理性能の世界最高をめぐり日米と争うようになり、米中貿易戦争の対象にもなった。
2010年代後半からは既に大量生産されているGPUで汎用計算を行うGPGPUの導入が進んでおり、従来のようにカスタムCPUを新規設計する場合と比べてコストパフォーマンスを向上させる事が可能になってきている。究極の例としては2022年に単一マシンとして世界初のエクサスケールコンピュータとなった米HPEの「フロンティア」が挙げられ、GPGPUは世界の最先端を競う分野でもかなり信頼されていると見ることができる。
スーパーコンピュータ 主な用途
初期段階では主に軍事用に用いられた。現在のスーパーコンピュータは、高速演算、大量演算を必要とする分野に広く利用されており、たとえば次のような分野である。
なお、「計算能力によるコンピューティング」と、「計算容量によるコンピューティング」は、関連はあるものの異なるものである。一方の「計算能力によるコンピューティング」は、典型的には「大きな問題を最大のコンピューティングパワーを使用して最短時間で解決する」考え方であり、あるシステムで解決できるサイズや複雑さの問題が、他のコンピュータでは解決できない。他方、「計算容量によるコンピューティング」はそれとは対照的に、大小の問題を解決したりシステムの稼動準備をするために、コンピューティングパワーを効率的な費用対効果で使用する考え方である。
スーパーコンピュータ 構成要素
スーパーコンピュータといえども、プロセッサ、メモリ、ストレージ、ネットワークなどのハードウェアと、その上で動くオペレーティングシステム（OS）やアプリケーションなどのソフトウェアから構成される点では一般的なコンピュータと同じである。ただし、スーパーコンピュータのユーザは、本体とは別に用意された端末で操作したり、あるいはSSH・telnet経由で（遠隔で）操作を行う。
スーパーコンピュータに搭載されるプロセッサの役割も、（普通のコンピュータ同様に）計算処理を行うことである。
一般的なコンピュータと（最近の）スーパーコンピュータの大きな違いは、処理を並列に実行する点にある。通常の単純なプロセッサは、一命令あたり一つの演算だけを行うスカラープロセッサで、一般的なパーソナルコンピュータ（PC）に搭載されるプロセッサ数も1つかごく少数である。スーパーコンピュータでは、1クロックで複数の演算を一度に行うベクトルプロセッサを採用し、システムの中に数十個から数十万のプロセッサを搭載し計算を同時に実行することで高いスループットを実現する構造となっている。
ベクトル演算が1970年代に実装されたあとも、1980年代には並列処理、パイプライン処理、投機的実行、対称型マルチプロセッシング、1990年代にはVLIW、SIMDなどがスーパーコンピュータに導入され、並列度の向上を実現した。
スーパーコンピュータ 構成要素
スーパーコンピュータで最初に採用された技術の多くは、その後にサーバやPCにフィードバックされて、それらの性能向上に寄与した。またその逆に、それまでPC向けであったx86プロセッサが21世紀に入ってから、価格性能比の向上と超並列技術の向上により、スーパーコンピュータの構成に広く採用されるようになった。
1980年代から90年代までは、高性能計算に特化した専用のベクトルプロセッサを各スーパーコンピュータメーカーが独自に開発し、システムに採用していた。
1990年代前半から、i860、Alpha、POWER、MIPS、SPARC、IA-64などのワークステーションやサーバ向けの汎用プロセッサが、組み合わされるメモリーが安価なこととあいまって徐々にスーパーコンピュータにも導入され始め、1990年代後半では一部のハイエンドなものを除いて汎用プロセッサベースのシステムが主流となった。そのようなシステムはコンピュータ・クラスターとも呼ばれ、プロセッサを多数搭載することで高いスループットを狙っている。
スーパーコンピュータ 構成要素
さらに、21世紀からのx86プロセッサの価格性能比の向上に合わせ、インテルやAMDのCPUを採用するメーカーが増加している。x86の流れをくむx86-64アーキテクチャを含めると2010年6月に発表された第35回TOP500ランキングでは500台中450台がx86プロセッサを採用しており、PowerPCを含むPOWERベースのシステムとともに市場を二分しつつある。
汎用プロセッサが主流となった90年代後半以降になっても、特に高性能なシステムではベクトルプロセッサによるものが多かったが、それも21世紀に入り変化した。2002年に運用が開始され以降2年半にわたってTOP500の首位を占めた地球シミュレータのような例外はあるものの、ハイエンドな分野でも置き換えが進行し、2010年6月のランキングにおけるベクトル計算機は500台のうち1台のみとなっている。
スーパーコンピュータ 構成要素
特定の計算を支援するコプロセッサや本来画像処理のために開発されたGraphics Processing Unit（グラフィックス プロセッシング ユニット）（GPU）を汎用的な計算に利用するGPGPU（英: general purpose computing on GPU）など、ある用途に特化したプロセッサをスーパーコンピュータに活用する動きがある。汎用プロセッサに比べ、価格性能比が非常に高くまた消費電力が小さいという利点によって、特に2005年以降動きが活発になってきている。
GRAPEプロジェクトでは、1989年から多体問題に特化したプロセッサを製作し、天文学や分子動力学シミュレーションにおいて非常に価格性能比の良い専用計算機を開発している。東京工業大学のTSUBAMEにはOpteronによる約1万個のCPUコアの他に、ClearSpeedによる高性能計算専用アクセラレータCSX600が搭載されている。2006年11月のランキングでCSX600を利用することで、2006年6月に発表されたCPUのみの結果に比べ約10TFLOPSも性能が向上した。また、高性能GPUを手がけるAMD、NVIDIAは両社とも2007年に汎用計算を念頭に置いたGPUベースのアクセラレータを発表している。
スーパーコンピュータ 構成要素
また、このGPGPU利用の流れを受け、経済指標予測・リスク計量などの膨大なシミュレートと計算が必要である経済予測分野において、多くの経済研究機関・シンクタンクに向け、アメリカ合衆国や台湾の複数のベンチャー企業がGPGPUベースの高速予測システムを提供しつつあり、経済分野での貢献も始まっている。
スーパーコンピュータはノードと呼ばれる計算機の集合によって構成され、その計算機はコンピュータネットワークによって接続される。そのノード間を結ぶコンピュータネットワークのことを特にインターコネクトと呼ぶ。超並列マシンでは、ユーザの実行させたい処理を各ノードに分割して実行し、MPI等のAPIを使ったノード間通信で同期や計算結果の集約などを行う。そのため、高い性能を得るには広帯域かつ低遅延なインターコネクトが必要とされる。
旧来のスーパーコンピュータの多くでは独自のインターコネクト方式を採用しており、2007年、CrayはRapidArrayと呼ばれる独自方式を自社のシステムに採用している。コンピュータ・クラスターでは、イーサネットやInfiniBand、Myrinetなど、最大数十Gbps程度の帯域を持つインターコネクトが利用されている。
スーパーコンピュータ 構成要素
研究レベルにおける通信速度は、2005年11月にIBMの研究所による14GB/chが最高速であったが、2006年3月、NECおよび理化学研究所による研究にて25GB/chが記録されている。
スーパーコンピュータにおけるインターコネクトでは、そのトポロジも性能に大きい影響を与える。よく用いられるネットワークトポロジとしては、メッシュ、クロスバー、トーラスなどがある。構築にかかるコストやアプリケーションの性質によって、システムに適切なネットワークトポロジは大きく異なる。
1970年代前半のCrayによるスーパーコンピュータ黎明期から、オペレーティングシステムにはUNIXおよびLinuxなどのUnix系が広く使用されている。この理由には、当初はライセンスフリーなオープンソース的なOSであったこと、主にC言語で書かれており機種間の移植が容易なこと、大学や研究所で広く使われており科学技術計算用のライブラリやツールが充実していることなどが挙げられる。
2000年頃よりUnix系であるLinuxの比率が急増し、2009年では約9割である。
スーパーコンピュータ 構成要素
なお、x86プロセッサの急激な価格性能比の向上を踏まえ、マイクロソフト社はWindows Serverをベースとしたスーパーコンピュータ向けOSWindows Compute Cluster Server（WCCS）を2006年6月にリリースした。採用例には東京工業大学がある。2008年9月には後継製品としてWindows HPC Server 2008を発表し、これを採用した上海超級計算中心のスーパーコンピュータが2008年のTOP500で11位に躍り出るもこれがWindowsマシンでは最高の成績であり、2021年11月に30Pflopsで10位入りしたMicrosoft AzureのシステムはLinuxカーネルによるUbuntuである。
各Unixで通常使われているスケジューラだけでなく、優先度の高い計算処理にCPU資源を強制的に割り当てるギャング スケジューリング方式もサポートしたものが多い。
スーパーコンピュータの性能を引き出すためには、それが持つハードウェアの特性に合わせてアプリケーションを開発する必要がある。スーパーコンピュータ向けアプリケーションの開発で利用される技術・手法を以下に示す。
スーパーコンピュータ 構成要素
科学技術計算分野ではFortranが古くから使われ、コンパイラ最適化技術が成熟していることやアプリケーション・数値演算ライブラリなどのソフトウェア資産の蓄積が大きいことから2017年現在でも利用される。実行効率と開発効率の面から、C言語およびC++もよく用いられる。
開発効率の改善とハードウェアの並列度向上に対応するため、新たなプログラミング言語が提案されている。サン・マイクロシステムズは、2007年1月に科学技術計算向けプログラミング言語Fortressを発表し、オープンソースとして公開している。他にもIBM社のX10などさまざまな提案がある。
高い性能を求められるスーパーコンピュータ向けアプリケーションでは、ベクトルプロセッサのベクトル演算命令やSIMDなどの並列演算命令を活用し、並列度を高めることで性能向上を図っている。具体的な手法として、最適化コンパイラが並列実行可能な箇所を発見し自動並列化を行うベクトル化や、プロセッサの並列演算命令をプログラミング言語の拡張機能やアセンブラを使い、プログラム内で明示的に呼び出す方法などがある。
スーパーコンピュータ 構成要素
2013年現在主流であるコンピュータ・クラスター型のスーパーコンピュータでは、MPIを用いて、プログラマがプロセス間の通信や同期をプログラムに記述することで大規模な並列計算を行う方法が一般的である。スーパーコンピュータ向けベンチマークLINPACKの一実装であるHPLや、遺伝子の相同性検索を行うBLASTなど多くの科学技術計算アプリケーションでは、MPIを用いた並列化に対応している。
分散コンピューティングの発展系として、遠隔地のスーパーコンピュータを含めたネットワーク上の多数のコンピュータを統一的に利用する手段として、グリッドコンピューティングの技術開発が世界的に進められており、日本でもNAREGIが国家プロジェクトとして採択を受け、研究と構築が行われている。また、国内の学校を含む、研究・教育機関に教育用に導入されているPCにグリッド基盤パッケージを導入し、現時点では利用されていないCPU資産をグリッドコンピュータの一部として活用する計画への参加を呼びかけている。グリッドコンピューティングの走りとして世界中のPCが参加しているSETIやグリッドによる分散処理に向いた研究素材を集めて、共通のグリッド基盤で処理を進めるBOINC、World Community Gridといったプロジェクトが軌道に乗っており、世界各国のプロジェクトが相乗りして成果を挙げている。
グリッド・コンピューティングの特徴は、ノードとして参加している個々のクライアントが自由にリソースの稼働率を決められる点にあり、稼働中のクライアントはパフォーマンスを提供する。一方、クラウド・コンピューティングは、リソースの管理をサービスプロバイダに委ね、クライアントは単にサービスを受けるのみであり、この点ではスーパーコンピュータを補完する機能はない。しかし、増加する一途の演算量とそれを保管するストレージの管理も分散コンピューティングの重要な要素になっており、クラウドを構築しておくことで、たとえネットワークが分断されても各ノードが演算すべきデータを見失わないようすることが可能となる。
スーパーコンピュータ メーカー
2022年時点でスーパーコンピュータを扱うメーカーは次のとおりである。
2019年6月時点でTOP500に入るスーパーコンピュータのランキング数トップ5は、レノボ、浪潮、曙光、HPE、クレイの順である。
日本のメーカーはスーパーコンピュータの出荷台数が少なく、海外への販売実績のあるNECのSXシリーズ以外は国内利用向けが主である。TOP500の上位50位内には、自社での検証機と国策のNLS用スーパーコンピュータがランクインしている。
スーパーコンピュータ 性能評価ランキング、表彰
性能評価ランキング
スーパーコンピュータの性能比較や、スーパーコンピューティングの技術を表彰する賞として次のものがある。
表彰
スーパーコンピュータ、高性能計算 (HPC)分野の成果に対する賞として、研究成果を対象とするものとしてACSが主催するゴードン・ベル賞が、研究者を対象とするものとしてIEEE Computer Societyが主催するシーモア・クレイ賞やシドニー・ファーンバック賞などがある。
スーパーコンピュータ 主要国の動向
日本におけるスーパーコンピュータの流れは、官学主導による国策としての大型スーパーコンピュータ構想と、産業界および産学協同のより実生活や一般的な産業面に近いスーパーコンピュータの利用や設置の流れがある。この2つの流れの間で産官学での調整が行われており、トップダウン型にはWebクライアント技術、ASIC、マイクロプロセッサ）など、ボトムアップ型には通信インフラストラクチャー、プロトコル、規格化などがある。
文部科学省が推進する日本の科学技術政策では、国立大学や国立研究機関などへのスーパーコンピュータの導入に関して、以下のNLSとNISという位置づけがされている。
たとえば、数値風洞（1993年11月のTOP500で首位）やPACSのCP-PACS（1996年11月のTOP500で首位）はNLSとして使用が始まり、その後2年ほどでNISとして利用された。2004年まで2年半の長期にわたってTOP500の第1位を占めた地球シミュレータもNLSとして開発され、2007年頃からはNISとして供用された。
スーパーコンピュータ 主要国の動向
2009年11月、長崎大学の浜田剛助教らがゴードン・ベル賞（価格性能部門）を受賞した。市販のGPU 760個の並列処理により、単精度による多体計算において、国内最速の地球シミュレータ2（倍精度LINPACKベンチマークでの測定値122.4 Tflops）を上回る158 Tflopsを開発費用3,800万円で実現した。浜田助教は「高性能の計算機は重要」としながら「（巨費を投じた従来の開発方針は）素直にいいとは言えない。方向性が逆」と発言した。GPUを大量につなげるプログラムの開発が成功の鍵とされた。
2010年11月のTOP500では東京工業大学のTSUBAME 2.0が4位を獲得した。同時期1位中国NUDTの天河一号Aと同様GPUを大幅に採用しているのが特徴であり、開発費は約30億円である（天河一号Aは約80億円、2002年世界一の地球シミュレータが600億円）。
2009年11月、日本で唯一ベクトル型を続けているNECは、インテルとのXeonを使用したスカラー型スーパーコンピュータの共同開発計画を発表した。
日本はスーパーコンピュータの省エネ化にも取り組んでおり、2013年11月21日に公開された省エネ性能ランキングでは、東京工業大学のTSUBAME-KFCが、2位に2割以上の差をつけて1位を獲得した。
スーパーコンピュータ 主要国の動向
2006年より文部科学省は、地球シミュレータに代わる次期NLSとして、「次世代スーパーコンピュータプロジェクト」を開始した。当初計画ではベクトル・スカラー複合機を開発して、「2012年に10ペタFLOPS」を達成し、実質的にTOP500の1位を目指す内容であった。
しかし2009年2月にアメリカで「2011年に20ペタFLOPS」を目標とするセコイアが発表され、予定通りとなれば「日本の1位奪還」にはならない見込みとなった。2009年5月にはNEC・日立が経営不振を理由に同プロジェクトから撤退し、3社によるベクトル・スカラー複合型から、富士通単独によるスカラー型へ設計変更された。
同年11月13日には行政刷新会議の「事業仕分け」で、当プロジェクトは「予算計上見送りに近い縮減」（事実上の凍結）と判定されたため多数の議論が行われたが、政府は判定を見直し、12月16日には2010年度予算に227億円の計上を決定した。
スーパーコンピュータ 主要国の動向
構築途上ながら2011年6月の時点において、LINPACKベンチマークの実行性能8.162ペタフロップス、実行効率93.0％を達成。2位と比べて3倍以上の実行性能を発揮し、TOP500の1位を獲得した。さらに2011年11月2日、最終構成を用いたLINPACKベンチマークの実行性能が10.51ペタフロップス（実行効率93.2%）となり、世界で初めて実行性能10ペタフロップスを超えるコンピュータとなったことを発表した。セコイアは計画より1年遅れて2012年になって稼働し、京の性能を上回った。
グラフ探査性能ベースのベンチマークに基づく性能ランキング「Graph500」では、2015年2期連続で世界1位を獲得した。
京の次期システムは、TSUBAMEシリーズの設計者で理化学研究所計算科学研究センター長の松岡聡教授が率いる開発プロジェクトにて、ARMv8アキーテクチャーのCPU A64FXを新開発し、京の100倍程度高速なシステム（1エクサプロップスのシステム）を2020年に構築する予定とした。
2020年より試行運用、2021年（令和3年）に富岳として本格稼働し、2021年11月のTOP500、HPCG、HPL-AI、およびGraph500において4期連続の4冠を達成した。
スーパーコンピュータ 主要国の動向
京においては、当初の、富士通日電日立によるスカラベクトルハイブリッドという構想から2転3転し、日電日立の撤退、「2位ではダメなんですか」発言への難癖など、多々の議論があった。
富岳にも従来より多数の論争が存在するが、主な論点には以下がある。特に、富岳によって計算時間短縮などのメリットを持つ研究も可能だが、それを商用利用する事は認められていない事がネックになっている。
これを使って何をすればいいのかがはっきり定まっておらず、持て余した計算リソースを使って新型コロナウイルスの飛沫シミュレーションなどのPRを行っているのが現状である。
韓国
韓国では、ソウル大において汎用PCとLinuxおよび日米製のクラスタソフトを用いた研究用スーパーコンピュータを作成していたが、導入時に150位程度であり、現在はTOP500圏外となっている。
実務面で使用するスーパーコンピュータにおいては、すべてを日米ベンダ各社から購入して数を増やしつつあるが、あくまで利用者としての対応であり、もともとの国力からの判断で自国での開発は行っていない。
スーパーコンピュータ 主要国の動向
なお、利用も気象や自動車などの民需系の利用が急速に増えたものの、軍事的な開発・設計に注力しているとの指摘もあり、先がまったく見えない。また、肝心の気象予測においても、強化された計算能力を十分に生かしきることができず、一般国民においては、隣国の日本の気象庁の予測を確認する風潮が根付いている。
さらに韓国の問題点として、スーパーコンピュータにおいて使用されるアプリケーションソフトの多くが、正式購入ではなく試用版やすでにライセンスの切れたソフト、不正コピーによるソフトを使用していることがある。この知的財産侵害について、近年、特許協力条約・知財関連の条約に加盟したこともあり、自国内の複数の新聞（天気予報：最新スパコンで17年前のプログラム運用：朝鮮日報 2007/10/01など複数）にて批判も高まっている。
台湾
スーパーコンピュータ 主要国の動向
スーパーコンピュータの発展に寄与したスティーブ・チェンの出身地でもあり、スーパーコンピュータと縁の深い台湾では、軍事的な側面でスーパーコンピュータを導入する動きはほとんどない。基本的に民需系や公共サービス系を中心に産業界や科学分野においての導入が進められている。特に汎用PCを使用したLinuxのクラスタ系コンピュータが多く、半導体産業におけるCAE系や中央気象局などのほか、台湾が生き残りをかけて投資している遺伝解析系においては、世界でも有数のレベルでスーパーコンピュータが取り入れられ、使用されている。
たとえば、日本産のメダカを遺伝子改造して、深海魚などから取り出した発光する遺伝子を組み込み、発光魚として世界各地に輸出しているが、この遺伝改造もスーパーコンピュータを使用して検証され、実際に行われている。
日本のGRAPEプロジェクト（GRAPE-DR）に対しても、複数企業が参加している。
中国
→詳細は「中国のスーパーコンピュータ」を参照
スーパーコンピュータ 主要国の動向
中国では2000年代初頭から非インテル系の独自CPUの開発とそれにともなうスーパーコンピュータの開発を始めており、2005年には、中国初のCPU「龍芯」を発表した。この「龍芯」は2011年現在、1～3シリーズが発表されており、現在でも中国国内の独自次世代光メディア機器（東芝からライセンス・特許を購入したHD-DVDの中国版）のデコーダとしても使用されている。このCPUを使用し、2011年末までに燭光6000という1京フロップス超のスーパーコンピュータの発表も予定されている。
龍芯のコアはRISC系のコアであり、日本の京 (スーパーコンピュータ)やIBMのPOWER系を使用するスーパーコンピュータと同じ方式のCPUを選択した結果となっている。
スーパーコンピュータ 主要国の動向
なお、この龍芯は、開発開始当初からMIPS命令セットおよびMIPS社の知的財産侵害が指摘されており、日本のJETRO北京センターの知的財産管理部の公式報告文書にも懸念が記載されていた。さらに龍芯2においては、MIPS社の互換CPUとの相似性が95%を超えるとの指摘（問題化した際のMIPS社の指摘によると、NECと東芝が製造していたR10000およびR12000のほぼ完全なデッドコピーであったとのこと）もあった。この指摘に基づき、国際的な不正競争を防止するパリ条約（ヘーグ改正条約）違反を欧米・日本が主張し、公式の場での中国の知的財産権軽視への批判が高まったため、中国政府および龍芯の製造メーカは否定に躍起になっていたが、最終的に2009年6月にMIPS社にCPU周りのライセンシーの有償提供を求め、2010年6月に一部株式を取得することで決着している。
スーパーコンピュータ 主要国の動向
また、ストリーム・プロセッシングの分野では、2010年11月のTOP500では中国NUDTの天河一号Aが日米以外で初めて1位を獲得した。GPUを大幅に採用しているのが特徴であり、7,168個のNVIDIA Tesla M2050 GPUと14,336個のインテル製CPUを使用している。NVIDIAによれば天河の計算速度の8割をGPUが担っているという。なお、NUDTは中国人民解放軍直属の機関で、開発の背景に軍事があるという見方は少なからずある。また、市民監視システムのグレート・ファイアウォールや天網などにもNUDTやTOP500上位ベンダーの曙光のスーパーコンピュータが使われていることから治安維持も背景にあるとされる。中国首脳部はサイバー技術を制する者が世界を制する、との考えから積極的に投資を行っており2016年6月には中国はTOP500における各国の計算力総計で日米を超えた。同年には米国ドナルド・トランプ大統領政権が誕生し米中貿易戦争による米国からの輸出規制を受けていることから、部品の国産化を推進している。
インド
アメリカのIT産業のオフショア開発先として、IT業界における日の昇る勢いの感のあるインドでは、アメリカの情報産業の根幹のサポートを続ける上で、新規スーパーコンピュータの導入が続いている。基本的に大きな構成を取るシステムは、現状少ないが、Cray/IBMのブルージーン/創業者がインド出身であるSunなどの最新設備が常に置かれ、ソフトウェアの基幹部分及び、それに近い部分の開発が恒常的に行われている。
今後、IT業界の開発エンジンとして、その発展は確実視される。
欧州各国においては、もともと1980年代からスーパーコンピュータのハードウェア分野にはあえて手を出さず、シミュレーションソフトやコンパイラなどのソフトウェア開発に力を注いでいた。次世代スーパーコンピュータに関しても、アメリカや日本のよりよい部分を選択・取得し、得意のソフトウェアに注力した発展と一般化したスーパーコンピュータの普及を目指して動いている。また、近年の情報社会・メディア総局の方針では、ミドルウェア開発を念頭に置いたプロジェクトを中心とすることとなっている。
イギリス
富士通を中心としたスカラ型が軍に、NECが提供しているベクトル型が気象用に導入されている。自動車・航空機開発は、現在はフランス・ドイツの両国に頼っている現状があるため不明。
フランス
航空機産業においては、Crayのシステムを導入して、衝突解析用アプリケーションソフトを開発して稼動していたことなどもある。軍事産業では、独自システムの開発が行われていた。現在は、アメリカのIBMを中心としたスカラ型が軍事用に、NECが提供するベクトル型が気象用などに導入されている。
ドイツ
NECを中心としたベクトル型の大規模スーパーコンピュータの導入と、IBMを中心としたスカラ型のスーパーコンピュータの導入を並列して進めており、バランスを重視した対応を取っている。
スペイン
IBMのPOWER9を中心としてマルチアーキテキクチャーCPU構成を採用したMareNostrum 4を科学教育省に導入し、産官学での利用と発展を図っている。
ヨーロッパ全体
イタリアもほぼスペインと同様で、産学での利用面において一般化したレベルのスーパーコンピュータの導入を促し、産業面では自動車産業や航空機産業での利用を進めている状況である。先鋭的なスーパーコンピュータより、汎用アプリケーションを中心とするスーパーコンピュータの導入に積極的であり、大きな予算を必要とする次世代スーパーコンピュータへの集中的な投資はあまり見えない。
科学技術と国力・軍事研究の粋を挙げてHPC技術の更改と続伸を続けており、伝統的にTOP500のランキングの多くをアメリカのスーパーコンピュータが占めている。米国の計算機開発は、核兵器維持管理のためのコンピュータシミュレーションや高信頼性代替核弾頭など各種兵器の開発設計、作戦シミュレーションなど軍事利用が多く、技術開発は国防総省国防高等研究計画局とエネルギー省国家核安全保障局核備蓄管理プログラム（先端シミュレーション・演算プログラム）の開発プロジェクトや研究費に担うところが大きく、そのフィードバックによって日本と異なり着実に国力拡大を行っている。国立科学財団（NSF）、国立衛生研究所（NIH）、航空宇宙局（NASA）などもスーパーコンピュータの設置や研究開発への資金提供を行っている。HPC技術は民間用スーパーコンピュータとしても生命科学、金融工学、VFX・コンピュータグラフィックスなど広範な分野で使用されている。2018年6月8日、オークリッジ国立研究所とIBMは、世界最高速のスーパーコンピューター「Summit」の完成を発表した。Summitは200PFLOPSの性能を有する。直近5年間では、最高速のスーパーコンピューターは中国が有していたが、5年ぶりにアメリカが返り咲いた。開発ベンダはIBMである。
Iショット
iショット（i-shot、アイショット）は、NTTドコモのiモードメールにおける画像送受信サービスの名称である。
Iショット 概要
カメラ付き携帯電話を用いて撮影した画像をメールで送受信できる。
2000年12月にサービスインしたカメラ付き携帯電話によるJ-PHONEの「写メール」および、外付け型の小型デジタルカメラを接続する形で撮影画像を添付メールで送信する事が可能なauやfeel H"の提供開始から1年半以上経過した2002年6月に、movaにおける初のカメラ付き携帯電話端末SH251iの発売と同時にサービスインした。
Iショット 概要
movaにおけるiモードメールには「ファイル添付」という概念が存在せず、1・2バイト文字のテキストしか送受信ができない。そのため、iショット開始以前は、movaでiモードを使って画像をやりとりするには、何らかのWebサーバに画像をアップロードし、そのURLを相手へiモードメールで通知し、そのURLでもって表示された画像を「保存」させる方法（簡易なオンラインストレージまたは個人利用のFTPサーバ等を介する方法）しか無かった。これは自作のメロディやiアプリ等のやりとりについても同様であった。例えば、NTTドコモが出資しているアイ・ビー・イー・ネット・タイム運営による「スナップメール」（後述）や、勝手サイトで運営されていたいわゆる「画像付きメール媒介サイト」（例：J-PHONEの写メールユーザが写真添付したメールをサイトへ送信し、iモードユーザがメールでURLを受け取り画像を閲覧・保存する）がそれで、一応はiモードを使っての画像のやりとりではあるが直接的ではなく、「写メール」のようにmovaで撮影した写真をそのまま添付してメールを送信することはできなかった。
Iショット 概要
但し、2001年にサービスインしたFOMAでは当初から、事実上ドコモ初のカメラ付き携帯電話であるP2101Vというビジュアル端末を発売しており、iモードメールでの添付ファイルの送受信を許容（初期は10キロバイト以下）していた事から、写真付きメールなどマルチメディアを求めるユーザをFOMAへ誘導する狙いがあったとみられる。iショット登場以前のFOMAでは「画像添付メール」などと表記されており、動画のやりとりを行うiモーションよりは簡単な仕組みとも思える「iショット」が後から提供された事になる。しかしながら、当時はFOMA契約者数の伸びは大きくなかったため、相当数の契約者を抱えており、また当分の間は全面移行（廃止）する予定のなかったmovaでも、他社との競合から早急に画像付きメールの必要に迫られ、iショットサービスの開始に踏み込んだとする見方もある。
添付できない画像をメールでURL通知させWebサイトで表示する仕組みはスナップメール等で既に実用化されていたが、後に登場した「iモーションメール」（iモーション添付メール）をはじめとする大容量添付ファイルをiモードセンターで一時保存したり、デコメール非対応端末向けのWeb表示機能などにも応用されている。
Iショット 仕組み
movaのiショットは、2000年にサービスインしていた「スナップメール」と手段が一部酷似しているが、メールの作成・送信手順は通常のiモードメールに画像ファイル添付の操作を加えただけであり、複雑な仕組みを意識せずとも使えるように工夫されている。
mova同士の場合、送信者はiショット対応mova機種で撮影したJPEG画像（「iショットS/L」と言う指定サイズ）を添えた「iショットメール」を受信者へ送信する。これは実際には「iショットセンター」（現在はiモードセンターへ統合）へ回線交換方式で送信されることになり、これを受信したiショットセンターは本来の送信先へ「iショットメール」としてメール本文とURLを通知する。このURLについてWebTo機能で接続すると、保存された画像が表示されるので閲覧、必要に応じて保存する。画像の保管期間は送信から10日間であり、この間に閲覧・保存する必要がある。
Iショット 仕組み
また、画像を添付して直接送信することが可能なFOMA、PC、他キャリアの携帯電話やPHSからmovaとのやりとりについては、これらから送信した場合も、画像自体はiショットセンターに保管され、メール本文と閲覧URLが「iショットメール」としてmova宛に送られる。ファイルサイズは500キロバイトまで送信可能であるが、iモードセンターで10キロバイト以下のJPEGファイルに変換されることになる。逆にこれらが受信者となる場合、movaから送信されたメールは、iショットセンターへiショットメールを送信する事になるがこれも表向きは意識されることなく、最初から画像ファイルを添付したメールが相手へ届く（ウェブ接続は必要ない）。なお、au・TU-KA宛へ送信した場合はPNG形式に変換される等の機能がある。
上述の通り、iショットメール送信時は、iモードメールのパケット通信方式（DoPa網）による接続ではなく、回線交換方式によるデータ通信となっており、FOMAとは異なり、通信時間に応じて従量課金される。
movaのiショットとは異なり、通常のメールと同じくパケット通信で送受信され、パケット量に応じて課金となる（iモーション等も同様）。
Iショット 仕組み
10キロバイトまでの画像ファイルは直接メールに添付された状態で受信される。但し送信先がmovaの場合は前述の通りである。10キロバイトを超えた画像ファイルは機種の世代によって上限が異なっている。903iシリーズ以降の大容量メール対応機種の場合は5メガバイトまで対応し、100キロバイト前後までなら添付された状態で届く。サイズによってはiモードセンターに保管となり、ファイル名を選択してダウンロードすることになる。
901iから902i/702iシリーズまでの機種では、500キロバイトまでの送受信に対応する。
2051・2751・2102V・900iシリーズ同士では、相手先のiモードアドレスのドメインを「@p.docomo.ne.jp」にすることで、10キロバイト以上100キロバイトまでの送信に対応する。この場合、iモードセンターで20キロバイト以下に変換され、iモーションメール同様にメール本文に閲覧URLが追記される。PC等へはそのまま100キロバイトまで送信が可能である。
2001年から2002年までに発売されたFOMAの所謂第1世代端末（N2001・D2101Vなど）では、10キロバイトまでのファイルしか送受信ができず、超過した場合はmovaのiモードと同じく「添付ファイル削除」が本文に追記される。
デコメールおよびHTMLメール対応機種間の場合は、本文内に画像を貼り付けて添付する事も可能である。
サービス開始当初（2003年ごろまで）は単に（FOMA）画像メールであり事実上のサービス名統一により改名となった。
Iショット スナップメール
運営はアイ・ビー・イー・ネット・タイム。2000年にドコモが発売した小型デジタルカメラを装備したメール端末「キャメッセ」（東芝製）「キャメッセボード」（セイコーエプソン製）における専用プロバイダ、「リトルアンジュ」のサービスである。iモードメール宛に画像付きメールが送れる準公式サービスであり、商標はドコモが保有していた。SMTP/POP方式とは異なる独自の通信プロトコルを用いて画像を送受信する。
キャメッセやPC宛へ送信する場合、画像は直に添付ファイルとして送受信させ、iモードのドメイン宛へは添付したメールの画像をスナップメールのサーバーで一時的に保管し、同サーバから相手先のiモードメールにメールの画像が保管されているURLが送信され、Web（勝手サイト）上で閲覧と保存が出来る。
iショットとFOMAの普及、キャメッセユーザの減少などから、2004年を以てリトルアンジュが事業終了・サービス中止しており、現在は利用できない。
サンクトペテルブルク
サンクトペテルブルク（露: Санкт-Петербург,サンクトピチルブールク, IPA:[sankt pʲɪtʲɪrˈburk]  発音）は、ロシア西部のネヴァ川の三角州に位置する都市で、単体で連邦市であるが、レニングラード州の行政府も有する。人口は約560万人で、首都モスクワに次ぐロシア第2の都市である。1711年から1917年まで、約二世紀にわたってロシア・ツァーリ国とロシア帝国の首都だった古都でもある。
サンクトペテルブルク 名前の変遷
都市の名は「聖ペテロの街」を意味する。これはサンクトペテルブルクの建設を命じたピョートル1世が自分と同名の聖人ペテロの名にちなんで付けたもので、隣国のフィンランドではサンクトペテルブルクをペテロのフィンランド語名そのままにピエタリ (Pietari) の名で呼んでいる。
当初はオランダ語風にサンクト・ピーテルブールフ (Санкт-Питер-Бурх) と呼ばれていたが、後にドイツ語風にサンクト・ペテルブルク (Санкт-Петербург) と呼ばれるようになった。ドイツ語では Sankt Petersburg であり、古典的発音の場合はザンクト・ペーテルスブルク、現在の口語発音ではザンクト・ペータスブアクと呼ばれる。最初の音が濁らず、「ブルク」の前に「ス」の入らない Санкт-Петербург (Sankt-Peterburg) は、ドイツ語名がロシア語化したもの。なお、単にペテルブルクと呼ばれることも多い。ロシア帝国の首都として長く定着していた。また、語末のgは、ドイツ語でも濁らないが、ロシア語でも語尾の有声子音は無声化されるため、ロシア人は「ペテルブルク」と発音する。このため日本のカタカナ表記でも「ペテルブルク」が「ペテルブルグ」よりも多く用いられる。なお、英語ではセント・ピーターズバーグ (Saint Petersburg) と呼ばれる。
サンクトペテルブルク 名前の変遷
1914年、第一次世界大戦が始まり、ロシア帝国がドイツ帝国と交戦状態に入ると、ドイツ語風のサンクトペテルブルクが避けられ、ロシア語風のペトログラード (Петроград)と改められた。これはドイツ語風の「ブルク」を、ロシア語風（厳密には古代教会スラヴ語風）の「グラード」に差し替えたものであり、意味は同じである。
さらにロシア革命によりソビエト連邦が成立すると、1924年よりソ連建国の父ウラジーミル・レーニンの死去により、彼にちなんで「レーニンの街」の意であるレニングラード (Ленинград, リニングラート）と改称され、この名称がソ連崩壊まで半世紀以上用いられた。
しかし、ソ連崩壊直前の1991年9月6日に住民投票によって再びサンクトペテルブルクに戻された（ただし、投票に拘束力はなく地名変更にはソビエト連邦最高会議の承認が必要とされた）。ロシア人の間ではピーテル (Питер, ピーチェル) の愛称で呼ばれる。対独感情の良い時期であったこともあり、短期間しか用いられなかったペトログラードの名は飛ばされて、その前のサンクトペテルブルクまで一挙に戻されている。州名は従来どおりレニングラード州となっている。
サンクトペテルブルク 地理
バルト海東部のフィンランド湾最奥部に位置し、隣国との国境線に近く、フィンランドの首都ヘルシンキ、エストニアの首都タリンとの距離は、それぞれ300km、350kmである。一方、首都のモスクワとは直線距離で600km以上離れている｡（東京～函館、東京～広島間の距離に相当）
行政上はモスクワ、セヴァストーポリとともに単独で連邦市を形成しており、これら2都市と同じく都市単独で連邦構成主体となっている。世界の100万都市の中では最も北に位置する｡
市街はネヴァ川河口デルタの島々を結ぶ運河網が発達しており、ネヴァ川は運河や河川などにより、白海、ドニエプル川、ヴォルガ川と結ばれているため、この都市はカスピ海やウラル、ヴォルガからの船舶のバルト海への出口となっている。港は冬季となる11月から4月に凍結するが、厳寒期を除き常に砕氷船がこれらの航路を維持している。
サンクトペテルブルク 歴史
ネヴァ川河口域は、古くはバルト海からヴォルガ川、ドニエプル川といった内陸水路を通じて黒海へと向かう「ヴァリャーグからギリシアへの道」と呼ばれた重要な交易ルートに位置し、ルーシの北辺に位置していた。キエフ大公国分裂後の1136年、北方にノヴゴロド公国が建国された。首都ノヴゴロドはネヴァ川水路でバルト海と繋がっており、ハンザ同盟の4大商館のひとつが置かれ、商業の中心地として繁栄した。また、ネヴァ川河口はフィンランドを支配下に置くスウェーデンとの国境地帯ともなっていた。1240年には両国の間にネヴァ河畔の戦いが起こり、この戦いはノヴゴロド公アレクサンドルの活躍によりノヴゴロド公国側が勝利し、その後アレクサンドルは自らの名に「ネヴァ川の勝利者」という意味を持つ「ネフスキー」という名を加え、アレクサンドル・ネフスキーを名乗るようになった。その後はモスクワ公国領となっていたが、1617年、ストルボヴァの和約によりスウェーデンがここを支配下に置いた。ほどなくスウェーデンは三十年戦争を通じて、バルト海南岸に領土を拡大し、バルト海沿岸の交易を独占する大帝国となった（バルト帝国）。
サンクトペテルブルク 歴史
1700年に始まった大北方戦争でスウェーデンの要塞を陥落させ、ネヴァ川河口を占領したピョートル1世は、1703年5月27日（当時ロシアで使われていたユリウス暦では5月13日）にペトロパヴロフスク要塞の建設を開始した。これがサンクトペテルブルクの歴史の始まりとされ、現在では5月27日は建都記念日として市の祝日となっている。当時、この地域はイングリアと呼ばれ、荒れ果てた沼地であったが、ピョートル1世は、内陸のノヴゴロドに代わるロシアの新しい貿易拠点となる都市を夢見ていた。建設は戦争と同時進行であったため労働条件は過酷で、1万人ともいわれる人命が失われたという。建設費用と戦費は借款によって賄い、後に貿易によって生じる利益で返済する計画だったため、経済面においてこの都市にかかる期待は非常に大きかった。1713年、ポルタヴァの戦いに勝利後、この地が首都と定められた。1721年、大北方戦争が終結し、ロシアと同盟国側の勝利となり、戦後のニスタット条約によりフィンランド湾沿岸のスウェーデン領が正式にロシアに編入された。
サンクトペテルブルク 歴史
1725年に皇帝エカチェリーナ1世がサンクトペテルブルクに科学アカデミーを創設した。同年、人口が10万人を超えた。翌年ロシアがウィーン同盟に加盟したため、ロシアの仮想敵国はプロイセンだけとなった。1728年イスタンブールに印刷所が開設され、オスマン帝国の情報が黒海経由で科学アカデミーに集積され、ライン川へ送られた。1734年、英露通商条約。ロシアはオーストリア・ロシア・トルコ戦争 (1735年-1739年)でブルクハルト・クリストフ・フォン・ミュンニヒに軍政を委ね、アゾフ海とクリミア半島の奪取に成功した。
歴代ロシア皇帝は帝都サンクトペテルブルクの整備を続け、1754年には皇帝が冬の時期を過ごす宮殿として冬宮が完成し、ネフスキー大通りが整備され、冬宮を中心とした放射状の街並みが作られた。1757年には演劇アカデミーが創設された。エカチェリーナ2世の時代の1762年には冬宮の一角に後のエルミタージュ美術館の元となる展示室が開設された。1766年、再び英露通商条約を締結。1768年に貨幣改革をして、翌年1月にロシア初の紙幣であるアシグナツィアを流通させた。この年アムステルダムでロシア初の外債も発行した。このため市章はラバルムをモチーフとした。1779年、アシグナト銀行が設立された。ペテルブルクで銀行業務を行いながら、地方都市に割引事務所を開設した。1787年、仏露通商条約。