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証券取引所 概要
経済の発展に欠かせない資金調達と資本運用の双方が効率的に行われるようにするため、株式および債券の需給を取引所に集中させ、流動性の向上と安定した価格形成を図ることがその主な役割である。
日本国内では元来は金融商品取引法（旧証券取引法）で認められた特別法人であったが、株式会社金融商品取引所への移行が進んでいる（→後述の#証券取引所の形態参照）。
なお、証券取引法の金融商品取引法への改正に伴い、日本では法律上「金融商品取引所」と規定されているが、名称又は商号に「取引所」という文字を用いなければならないとされるにとどまるため、各証券取引所においては、東京証券取引所との経営統合に伴い、デリバティブ取引専門取引所に転換した大阪取引所（旧大阪証券取引所）を除いて従来どおりの名称が2015年現在も利用されている。
株式および債券の購入や売却について、一般の投資家（個人投資家、取引所会員証券会社以外の機関投資家）が証券取引所で直接取引を行うことはできず、会員である証券会社を通じて取引を行う（委託売買）か、直接当事者間で取引を行う相対売買で取引することになる。
証券取引所 歴史
12世紀頃、フランスにおいて、銀行が代表して農村の債務を、取引し管理する「courratiers de change」と呼ばれるシステムが存在していた。そして、現在でいう株式仲介人（ブローカー）がこういった所で債権の取引きを行っていった。
欧米圏での「証券取引所」の語源であるフランス語の「Bourse」は、13世紀頃にラテン語で「鞄」を意味する「bursa」から派生して誕生したとも言われている。
13世紀中頃、イタリア（神聖ローマ帝国）では、ヴェネツィアの銀行員が政府の証券の取引きを行っていたことが知られており、他にはピサ、ヴェローナ、ジェノヴァ、フィレンツェ等でもそれぞれの政府の証券が取引きされていた。
神聖ローマ帝国の領邦にあった北ヨーロッパの貿易都市は12世紀初頭にハンザ同盟を結成した。その一つであるベルギーのブルッヘでは、証券取引業者らが13世紀後半頃に「Van der Beurze」と呼ばれる一族の家で集会を行っていたが、これが1309年に制度化され、「Bruges Bourse」が開催された。 この制度は近隣諸国に広がり、ヘントやアムステルダムなどヨーロッパ中で次々に「Bourse」が開かれていくようになり、「Bourse」は「証券取引所」を意味するようになった。13世紀末までにはリューベックがハンザ都市のリーダーとして認められるようになった。
証券取引所 歴史
14世紀にはハンザ同盟とデンマーク王国（ヴァルデマー4世）との戦争が勃発したが1370年にはシュトラルズントの和議が締結された。1388年にハンザ同盟はイングランド商人にも特権を与えるようになった。
1531年にはアントウェルペン証券取引所が世界で初めて証券取引所として建設されヨーロッパの貿易拠点として栄えた。ここでは商品それ自体よりもその受領書、さらに、為替手形、預金証書、各種の公債などの証書が取り引きされていた。
イングランド（エリザベス1世）は1565年、ロンドン王立取引所（当初の呼称は「ブルス」、フランス語: Bourse）を開いた。一方、フランシス・ドレークなどスペインなど他国の海上輸送を妨げる海賊も活動した。
株主に企業へ投資させて、その利益と損失を共有する株式会社のシステムはオランダから始まった。1602年にオランダ東インド会社がアムステルダム証券取引所で世界で最初の株券を発行し、有価証券を発行した世界初の会社となっている。
株式組織の取引所は、元々諸外国には存在せず、世界に先駆けて日本で特別に発達したが、太平洋戦争中に一時姿を消した。戦後に、株式組織の取引所が諸外国でみられるようになり、日本でも、再びみられるようになった。
証券取引所 証券取引所の形態
戦時中までの日本における制度では、1875年の株式条例では、取引所の組織は株式会社と規定され、最初に設立した株式取引所が株式組織取引所であった。1887年5月、会員組織化を目的とする取引所条例（ブルース条例）が発布され、取引所は凡て会員組織で経営しなければいけないと定めたが、ブルース条例は、取引所側の猛烈な反対により間もなく廃止され、1893年に会員組織でも株式組織でもよいとする取引所法が発布された。
現在では、証券取引所は金融商品会員制法人（旧称：証券会員制法人）または株式会社でなければ開設できない（金融商品取引法に規定）。金融商品会員制法人とは、金融商品取引業者（証券会社など）を会員とする社団である。以前は全ての証券取引所が証券会員制法人であったが、2001年4月に大証、同年11月に東証、2002年4月に名証がそれぞれ株式会社に組織変更している。過去独立して存在していたジャスダックも株式会社形態であった。
また、近年は私設取引システム（PTS）による取引形態も現れてきた。私設取引システムは1998年12月施行の金融システム改革法で証券会社にその開設と運営が認められたもので、時間外取引市場（主に夜間）として機能している。
証券取引所 売買立会い時間
証券取引所では売買立会い時間が定められている。日本の場合、東京証券取引所などの現物立会は9時から15時30分まで行われる。そのうち9時から11時30分を「午前立会い」（前場）、12時30分から15時30分を「午後立会い」（後場）と称しており、その間は昼休みである。名古屋証券取引所・福岡証券取引所・札幌証券取引所では15時30分までとなっている。2008年の大納会および2009年の大発会までは、大発会と大納会は前場のみで後場の立会いは行われなかった。取引の電子化により半日にする意義が薄れたため、2009年の大納会および2010年の大発会から半日立会いを廃止し、前場・後場共に通常通り取引されている。
東京証券取引所の取引時間は、2011年11月20日までは、前場が9時から11時、後場が12時30分から15時であった。2010年11月10日、東京証券取引所は2011年のゴールデンウィーク明け（同年5月9日）から、同取引所の前場の時間帯を午前9時から11時30分に拡大、昼休みを実質30分短縮することを目指すと発表した。しかし2011年3月11日に発生した東日本大震災に伴う節電対策のため延期され、当初の予定から半年あまり経った2011年11月21日より実施された。さらに2024年11月5日からは、取引終了時間が15時30分までと30分延長された。
証券取引所 休業日
日本の場合、1989年1月までは土曜日（1983年8月以降の第2土曜日は全面休場、1972年頃〜1983年7月および1986年8月以降の第3土曜日は全面休場）にも前場のみ取り引きが行われたが、金融機関の完全週休二日制への移行に伴い、現在は毎週土曜日・日曜日・祝日・振替休日・12月31日〜1月3日は全面休場となっている。
天災・戦争・元首の死去等の国家的事態が発生した場合に、臨時に休場となる場合もある。日本では1989年1月7日の昭和天皇崩御や、1995年1月17日には阪神・淡路大震災のため大阪証券取引所のみ全日休場となったことがあった。
2001年のアメリカ同時多発テロ発生の際には、被害を受けたニューヨーク世界貿易センタービル（WTC）近在にあるニューヨーク証券取引所を含め、アメリカのすべての証券（金融）市場が数日間に渡り停止したことがある。
2018年9月6日、札幌証券取引所が北海道胆振東部地震の発生による大規模停電で終日取引を停止した。
株式
株式（かぶしき）とは、株式会社の構成員（社員＝株主）としての地位（社員権）や権利のことである（通説）。
「株式」という日本語は、独占営業の権を許された集団の成員という意味の「株」と、中世における土地収益権を意味する「式（職）」という語に、その沿革を有する。
英語では見方により呼称が異なる。証券としてはストック（英：stock）、資本としてはキャピタル（英：capital）といい、株式会社等の自己資本はエクイティ（英：equity）という。
株式 概説
通説である社員権説では、株式は株式会社の構成員（社員＝株主）としての地位（社員権）をいうとされている。株式会社の所有と経営の分離や株式の債権化に伴い、社員権否認説、株式債権説、株式会社財団説なども唱えられているが、共益権を事実上行使しない株主であっても株式そのものが変質しているわけではないとの指摘がある。
株式を表章する有価証券が発行されることがあり、これを株券という。
世界初の株式会社は1602年に設立されたオランダ東インド会社といわれている。株式は会社に対する権利全体を均等に分けるとともに、多額の出資を行った者には複数の株式の所有を認めることで、権利関係の処理の簡便化と流通の利便を図り大規模な事業での資本の調達を可能にする点に特質がある。
持分均一主義
株式は均一な大きさに分けられた割合的単位となっていることを持分均一主義という。株主が所有する株式を勝手に細分化することはできない（一株を数人で共有することはできる）。
持分複数主義
各株主が複数の株式を所有できることを持分複数主義という。
株式 概説
例えば日本の会社の形態には株式会社と持分会社があるが、持分会社における社員権である持分は、各社員の出資額などに応じて不均一な形態をとり得るのに対して、株式は、種類ごとに均一に細分化された割合的な構成単位をとる点に特徴がある。ただし、額面株式（一株の価値が券面額等で表示されている株式）を採用している制度では必ずしも持分均一主義をとらなければならないわけではなく、ドイツでは持分不均一主義がとられている。
もともと株式には額面株式しかなく株式の金額は資本の構成分子を意味したが無額面株式の登場により大きく変容している。無額面株式はアメリカのニューヨーク州で初めて発行が認められた。日本の現行の会社法は無額面株式のみとしており、資本と株式の相関関係は失われ（資本と株式の関係の切断）、株式に資本の構成単位としての意味はなくなっている。
株式会社は、事業で得た利益の一部を原則として出資比率に応じて配当という形で株主に分配する。事業が赤字の場合には無配になる可能性がある。また、廃業したり、経営が破綻して倒産した場合には株式の価値がゼロになることもある。しかし、株主の責任は有限責任であり、会社に多額の債務が残っても株主は出資額以上の損失を被ることはない。一方で、会社を解散した場合、債務をすべて履行してなお資産が残れば、その資産の所有権は株主にあり、原則として出資比率に応じて分配する。
株式の売買取引の際に付けられる価格が株価である。株式の所有によって得られる利益（配当等）を配当収益（インカムゲイン）といい、株式の売買によって得られる利益を売買収益（キャピタルゲイン）という。
株式 株式の内容と種類
会社に対して権利を行使する際に株主名簿上に株式を取得した者の氏名や住所を記載することを要する株式を記名株式、このような記載を必要としない株式（株券の提供・供託や口座簿の振替によらさるもの）を無記名株式という。
日本では2004年の法改正まで株式会社は株券の発行が義務づけられており、1990年以前は記名株式と無記名株式の両方があったがいずれも株券の交付だけで株式の譲渡は可能とされていた。日本の現行法では株券は発行しないことが原則となっており（会社法第214条）、会社と株主の関係は株券の発行の有無を問わず株主名簿の記録によって決することとしており全て記名株式である（会社法第130条）。振替株式については株主名簿の名義書換に関する会社法の特例を定める社債、株式等の振替に関する法律の適用を受ける。なお、日本の会社法では株券を発行している会社でも株式の譲渡に裏書は必要とされておらず、株券上には株主の氏名や住所は記載されない。
株式 株式の内容と種類
ドイツには株主名簿制度がなく無記名株式であり、フランスでも無記名株式である。
定款に1株の金額（券面額）の記載があり、それが株券に表示されてある株式を額面株式といい、株券に券面額の記載がない株式を無額面株式という。無額面株式は1915年にニューヨーク州が初めて発行を認めた。
額面株式とともに無額面株式を認めている国にはドイツやフランスがある。
日本では1899年の商法で額面株式のみを認め、1950年の改正商法で無額面株式を導入した。2001年の改正商法により日本では額面株式を完全に廃止して無額面株式に一本化したが、これは主要国では他に例をみない。
一方、イギリスでは特殊な企業形態を除いて無額面株式を発行することは認められていない。
会社の利益の配当や残余財産の分配に際して普通株に優先する株式を優先株、普通株に劣後する株式を劣後株（後配株）という。
日本の会社法では、すべての株式の内容として特別な内容の株式を発行することや（会社法107条）、権利の内容が異なる2種類以上の株式を発行すること（種類株式、会社法108条）が認められている。
株式 株式の内容と種類
株式会社は発行する全部の株式の内容として次の内容を定めることができる（会社法第107条）。
これらは種類株式として設定することもできるが、定款に定められたすべての株式が均一な内容である場合には種類株式ではない。
また、株式会社は次に掲げる事項について内容の異なる二以上の種類の株式を発行することができる（会社法第108条）。
アメリカの模範会社法には優先株や無議決権株式の規定がある。
優先株（Preferred Shares）は利益配当や会社資産の分配のいずれかもしくは両方で普通株に優先する株式である。
無議決権株式（Non-Voting Shares）については多くの州で議決権を有する株式を一種類に限定するか議決権を有しない株式を一種類に限って定めることができるとしている。
株式 株式の発行‐株式の消却
株式の発行は、原則として、会社が株主になろうとする者を募集し、申込みを行った者の全部または一部に対して株式を割り当て、これらの者と引受契約を締結する。株式を引き受けた株式引受人は払込義務を生じる。株式引受人は会社設立の場合は会社成立時、新株発行の場合はその効力発生時に株主となる。
人々は収益の分配を条件に資本の提供（投資）を勧誘されても、いつでも容易に資本を回収できる手段がない限り投資には応じにくい。株式会社制度では資本の回収を株式の譲渡によって行うことができる。
会社が特定の株式を消滅させる行為を株式の消却という。日本では会社法の制定までは株主が保有する株式を株主が保有したまま消却する強制消却制度があったが、会社法では消却できるのは自己株式のみとなった（株主が保有する株式については取得条項付株式などとすることで会社が株式を取得した上で消却する）。
株主
株主（かぶぬし、英: shareholder、stockholder）とは、株式会社の出資者。株主名簿に記名されている個人・法人のこと。持ち株数に応じた権利（株主権）を有するが、同時に有する株式の引き受け価額を限度とする有限責任を持つ。
株主 概説
株主とは、株式会社の株式を保有する者（自然人・法人）のことであり、その結果株主は、その会社があげた利益の一部を受け取ったり、その会社がどのように運営されるかに関して投票（議決）する権利を得ることになる。
株主 分類・種類
さまざまな分類法がある。
ひとつには コモン・シェアホルダー と プリファード・シェアホルダー による分類法がある。
マジョリティ・シェアホルダー は、当該会社の株式の50%より多く所有している株主（日本語の「以上」という用語はくせもので「50%以上」と表現すると50%も含まれてしまうので、しばしば便宜上「51%以上」などと表現する） 。あくまでその会社の議決権の過半数を支配しており、実質上のその会社の（株主や経営者の中では）支配的な存在となる。日本語で「過半数株主」とも。
大株主
持ち株比率の高い株主のこと。厳密な定義はない。
筆頭株主
持ち株比率が一番高い株主のこと。一般的には親会社や創業者一族（※創業者同族による資産管理会社および関連企業）や資本提携の企業、主力取引銀行（メインバンク）や機関投資家などが筆頭株主となることが多い。
法人株主
株主のうち、各種法人・会社企業等の株主。なお、厳密には法定上での組合（※組合の項を参照）は法人格を有しないため、法人株主に該当しない。
安定株主
企業の業績や株価の変動などに左右されず、長期的に株式を保有する株主。厳密な定義はない。一般的には親会社や創業者一族・従業員持株会、金融機関や取引先など。
株主 分類・種類
浮動株主
業績や株価に反応し、短期で株式を売却すると思われる株主。厳密な定義はない。なお、TOPIX浮動株比率では、発行済み株式総数から固定株を除いた株式を浮動株と定義しており、この場合、固定株とは大株主上位10位の保有株（但し、預託機関等の保有株のうち公表資料から浮動株と判断できる株式は浮動株として扱う）、自己株式等、役員等の保有株等をいう。
外国人株主
外国に居住地を有する個人・法人の株主。欧州の人々から見れば、米国や中国や日本の株主は外国人株主であり、米国から見れば欧州や中国や日本の株主は外国人株主である。
機関投資家
株式への投資により利益を得ることを業とする法人を言うが、より限定的には、自己資金ではなく、信託された投資信託、年金資金など莫大な投資資金を運用する投資家を言う。一般には、銀行を含む株式持ち合い企業は、機関投資家とは言わない。
マスタートラスト
従来、投資信託・年金等の信託財産について、信託銀行及び生命保険会社は自己の名義で保有していたが、資産の保管・管理機能の統合によるコスト削減を目的として複数の金融機関が出資し、信託銀行を設立。それらの株式をすべて名義上譲渡しているため大株主に見えるが、議決権の行使は預託している年金基金等がマスタートラストを通じ間接的に行っている。
株主 分類・種類
社員株主制度
（ほぼ）日本における株式会社独自の制度で、会社の従業員のみで出資を行い、株式を保有する。すでに時事通信社が同制度を導入していた先駆的存在であったが、報道通信事業者・共同通信社の株式会社設立を機に、次第に世間に知られるようになった。
特別支配株主
179条1項で規定される「株式会社の総株主の議決権の10分の9（これを上回る割合を当該株式会社の定款で定めた場合にあっては、その割合）以上を当該株式会社以外の者及び当該者が発行済株式の全部を有する株式会社その他これに準ずるものとして法務省令で定める法人（特別支配株主完全子法人）が有している場合における当該者」のこと。
主要株主
金融商品取引法第163条1項で規定される「自己又は他人（仮設人を含む）の名義をもって発行済株式の総数の100分の10以上の株式（取得または所有の態様その他の事情を勘案して内閣府令で定めるものを除く）を有している株主」のこと。
経営参加権
経営参加権（けいえいさんかけん）は、株式会社の株主が持つ権利の一つで、株主総会に出席し、企業の経営の重要な方針についての決議等に参加し、経営の意思決定に関与する権利である。株主総会の議決権が代表的な権利である。
共益権の一つであり、利益配当請求権・残余財産分配請求権などの自益権とともに、株主の権利の双璧をなす。
通常は1株または1単元株につき1票の議決権が与えられる（一株一議決権の原則）が、端株、無議決権株、単元未満株等の株主には議決権が与えられない(会社法308条)。
この権利により、株式には企業を支配できる価値が含まれると考えられ、株式は支配証券であると捉えられている。
経営参加権 株式を共有する場合
権利を行使するためには、原則として、行使する者一人を定め、会社に氏名又は名称を通知しなければならない。
利益配当請求権
利益配当請求権（りえきはいとうせいきゅうけん）とは、株式会社の株主が持つ権利の一つであり、企業の利益の分配である配当を受け取ることができる権利である。
日本においては、会社法105条1項1号に規定がある（「剰余金の配当を受ける権利」）。
利益配当請求権 概要
企業が必ず配当を出さなければならないわけではなく、利益が無い場合や、あっても内部留保を厚くしたいとの経営判断により、無配になることもある（会社法461条などを参照）。配当の有無や金額は一定の要件を充たす場合（459条など）を除き、株主総会の決議によって決定される（452条）。
また、この権利により、株式には企業の利潤の価値が付与されているとみなすことができ、株券が発行されている場合、株券は利潤証券であると考えられている。
残余財産分配請求権
残余財産分配請求権（ざんよざいさんぶんぱいせいきゅうけん）とは、会社などの法人の所有者たる株主・持分保有者が、会社の解散時に債務を弁済した後に残る財産に関して分配を請求することができる権利をいう。
残余財産分配請求権 概要
日本法の下では、株式会社の株主が有する権利の一つで、会社が解散した際、清算後に残った財産を保有する株式の数に応じて分配される権利をいう（会社法105条1項2号、旧商法425条本文）。ここでいう財産は文字通りプラスの価値を有する財産に限られ、清算の結果、負債が資産を上回ることが明らかになれば分配はなされず、株主個人が会社の負債の返済義務を負うことはない（株主有限責任の原則、会社法104条、旧商法200条1項）。
存続中の会社を現在直ちに解散し清算すると仮定した場合の残余財産の総額を解散価値と呼び、この解散価値を発行済み株式数で除したものが一株あたり純資産 (BPS) である。このように、株式には解散価値に基づく価値があり、株式は物的証券であると考えられている。
MAJOR
『MAJOR』（メジャー）は、満田拓也による日本の漫画。『週刊少年サンデー』（小学館）にて1994年33号より2010年32号まで全747話が連載された。同誌2015年15号より続編『MAJOR 2nd』が連載中。2021年11月時点で累計発行部数は5500万部を記録している。
サブタイトルは「DRAMATIC BASEBALL COMIC」。テレビアニメ版のタイトルは『メジャー』とカタカナ表記される。また、各種関連商品では「MAJOR DREAM」と表記される。
MAJOR 概説
『週刊少年サンデー』（小学館）1994年33号より2010年32号まで全747話が連載された、小学館で連載された野球漫画の中でも著名な作品の一つ。
第41回（平成7年度）小学館漫画賞少年部門、第2回（2011年）サムライジャパン野球文学賞ベストナイン受賞。『少年サンデー』連載作品としては、2001年に当時コミックスの巻数としては最多の記録を保持していた『GS美神 極楽大作戦!!』の全39巻を塗り替えた（2017年現在は『名探偵コナン』が最多記録を更新中）。
2014年11月26日から2016年10月19日まで、スマートフォン用コミックアプリの『マンガワン』にてアンコール連載がなされていた。
テレビアニメは2004年から放送が開始され、2010年に第6シリーズまでの全シリーズの本放送が終了した。2008年冬には劇場版が公開された。
MAJOR 概説
主人公である茂野吾郎の半生を描いた作品で、彼の成長とともに所属するチームを情熱で突き動かし、チームが一丸となって目標に向かって前進していくのが、本作の基本的なスタイルである。
「友情」や「努力」といった少年漫画として普遍的なテーマを扱いながら、「家族」「逆境」といった『サンデー』の独自性も出た作品となっている。「逆境」は乗り越えられる主要テーマの一種であるため、吾郎の入団するチームは何かしらの問題を抱えた弱小チームであることが多い。
桑田真澄や井川慶、岩村明憲、田中将大、前田健太ら現役・元プロ野球選手にもファンが多い。
『週刊少年サンデー』2015年15号より、茂野吾郎の息子・茂野大吾が主人公の続編『MAJOR 2nd』が連載中。
MAJOR 構成
MAJORシリーズは内容から以下のように分けることができ、本稿および関連項目においては便宜的にこれを用いる。
MAJOR
作中において、幼稚園編とリトルリーグ編の間には3年、リトルリーグ編と中学編の間には4年の空白がそれぞれある。また、メジャーリーグ編終盤で吾郎が清水にプロポーズしてから8年の月日が経っている。さらに、吾郎と薫の娘いずみ誕生とワールドチャンピオン制覇から7年の月日が経過している。これらの空白期間を除けば、作中で1年から1年半経つと作品の舞台が変わり、新編へと移っているのが特徴である。リトルリーグ編から急に中学編へ飛んだことについて作者の満田は、「この漫画は三船リトルの物語ではなく、吾郎の物語だから」とコメントしている。
MAJOR 現実との関わり
本作でストーリーに深く関わる球団は、以下の通り。
横浜マリンスターズ【原作】 / 横浜ブルーオーシャンズ【アニメ】
万年Bクラスの弱小球団。その名前やマリンスターズの本拠地が横浜スタジアム（アニメでは横浜オーシャンスタジアム）であること、チームカラーが青であることなどから、横浜ベイスターズがモデルであると思われる。
作品の舞台に横浜を選んだ理由について、満田は「（満田が以前住んでいた蒲田からの）交通の便も良く、東京と違って海や山が出てきてもおかしくないから」とコメントしている。
東京シャイアンズ（巨仁）【原作】 / 東京ウォリアーズ【アニメ】
毎年Aクラスの強豪球団。その名前やユニフォームから読売ジャイアンツ（巨人）がモデルとされる。チームカラーは赤。
作中では資金ぶりのよさが強調され、英毅も「さすが金持ち球団」と評している。
メンフィス・バッツ【AAA】 / インディアナ・ホーネッツ【MLB】
チームカラーは緑。
オクラホマ・ファルコンズ【AAA】 / テキサス・レイダーズ【MLB】
モデルはテキサス・レンジャーズ。チームカラーは青。
ワールドカップ編には実在のプロ野球選手をモデルとした登場人物が多数登場する。このことについて満田は、作品の性質上現実に活躍する選手を無視できなかったとコメントしている。実在の選手をモデルとした登場人物についてくわしくは、MAJORの登場人物#W杯日本代表を参照。
MAJOR 終盤のストーリーの年譜
ストーリーは茂野吾郎に主眼が置かれており、基本的にその他の登場人物や集団は主人公とかかわる範囲外でのスポットを当てられることはほとんどない（群像劇とは異なる）。この作風が最後まで一貫したため、吾郎の物語は視点がぶれることなく完結した。メジャーリーグ編終盤に8年の月日が流れ、さらにその後に7年の月日が経過することで、物語の終わりに吾郎は二児の父親となる。連載期間16年の長編ドラマは吾郎の成長を描きながら終局へ向かった。
空白年間のストーリー及び、MAJORの世界の年譜
MAJOR 終盤のストーリーの年譜
19 - 20歳‐吾郎はメジャー1年目を終えて帰国後、清水薫にプロポーズする（結婚した具体的な時期は不明）。
空白年間
20 - 24歳‐引き続きインディアナ・ホーネッツの先発投手として活躍し、3回の最優秀防御率、2回の最多勝を獲得し、サイ・ヤング賞に二度輝く。
22 - 23歳‐シーズン終了後にFA資格を得て、あらためてホーネッツと3年契約を結ぶ。
23 - 24歳‐スプリングキャンプで、ホーネッツと3年契約した真意を同僚に語る。血行障害を再発し、クローザーに転向する。
25 - 26歳‐セーブ王を獲得。ホーネッツとの3年契約が終了するが再契約。FA資格を取得した日本の佐藤寿也と眉村健は、翌年からメジャーリーグへ挑戦し、寿也がホーネッツに眉村がレイダースに加わる。キーンはホーネッツからレイダースへ移籍、ギブソンはレイダースの監督に就任する。
26 - 27歳‐前年に引き続きセーブ王を獲得。ホーネッツはワールドシリーズに進出。
26 - 27歳‐ホーネッツがワールドシリーズでレイダースを破って優勝。吾郎と薫の間の娘・いずみが誕生した。アニメ（OVA）ではメジャーリーグ引退までホーネッツに在籍したことになっている。
空白年間
27 - 32歳‐メジャーリーグ投手として活躍を続ける。後年、肩を故障して治療を行う。
29 - 30歳‐吾郎と薫の間に息子・大吾が誕生する。
31 - 32歳‐肩が満足に回復せず、球団から解雇される。投手としてメジャーリーグから引退。
32 - 33歳‐家族と共に帰国する。
33 - 34歳‐いずみは小学1年生、大吾は3歳。吾郎は打者として再起するべくトレーニングに励む。11月、日本プロ野球のトライアウトを受ける。
34 - 35歳‐育成枠として春季キャンプとオープン戦に参加。打者として公式戦に出場。
MAJOR 書誌情報
満田拓也 『MAJOR』 小学館〈少年サンデーコミックス〉、全78巻
1995年1月18日発売、ISBN 4-09-123491-7
1995年4月18日発売、ISBN 4-09-123492-5
1995年6月17日発売、ISBN 4-09-123493-3
1995年7月18日発売、ISBN 4-09-123494-1
1995年10月18日発売、ISBN 4-09-123495-X
1995年12月9日発売、ISBN 4-09-123496-8
1996年2月17日発売、ISBN 4-09-123497-6
1996年5月18日発売、ISBN 4-09-123498-4
1996年7月18日発売、ISBN 4-09-123499-2
1996年10月18日発売、ISBN 4-09-123500-X
1997年1月17日発売、ISBN 4-09-125151-X
1997年3月18日発売、ISBN 4-09-125152-8
1997年5月17日発売、ISBN 4-09-125153-6
1997年7月18日発売、ISBN 4-09-125154-4
1997年9月18日発売、ISBN 4-09-125155-2
1997年11月18日発売、ISBN 4-09-125156-0
1998年2月18日発売、ISBN 4-09-125157-9
MAJOR 書誌情報
1998年4月18日発売、ISBN 4-09-125158-7
1998年6月18日発売、ISBN 4-09-125159-5
1998年8月8日発売、ISBN 4-09-125160-9
1998年10月17日発売、ISBN 4-09-125501-9
1998年12月10日発売、ISBN 4-09-125502-7
1999年3月10日発売、ISBN 4-09-125503-5
1999年5月18日発売、ISBN 4-09-125504-3
1999年7月17日発売、ISBN 4-09-125505-1
1999年10月18日発売、ISBN 4-09-125506-X
2000年1月18日発売、ISBN 4-09-125507-8
2000年3月18日発売、ISBN 4-09-125508-6
2000年5月18日発売、ISBN 4-09-125509-4
2000年7月18日発売、ISBN 4-09-125510-8
2000年9月18日発売、ISBN 4-09-126081-0
2000年11月18日発売、ISBN 4-09-126082-9
2001年1月18日発売、ISBN 4-09-126083-7
2001年3月17日発売、ISBN 4-09-126084-5
2001年5月18日発売、ISBN 4-09-126085-3
MAJOR 書誌情報
2001年8月9日発売、ISBN 4-09-126086-1
2001年10月18日発売、ISBN 4-09-126087-X
2002年1月18日発売、ISBN 4-09-126088-8
2002年4月18日発売、ISBN 4-09-126089-6
2002年5月18日発売、ISBN 4-09-126090-X
2002年8月9日発売、ISBN 4-09-126541-3
2002年11月18日発売、ISBN 4-09-126542-1
2003年1月18日発売、ISBN 4-09-126543-X
2003年4月18日発売、ISBN 4-09-126544-8
2003年6月18日発売、ISBN 4-09-126545-6
2003年9月18日発売、ISBN 4-09-126546-4
2003年11月18日発売、ISBN 4-09-126547-2
2004年2月18日発売、ISBN 4-09-126548-0
2004年5月18日発売、ISBN 4-09-126549-9
2004年9月18日発売、ISBN 4-09-126550-2
2004年11月1日発売、ISBN 4-09-127231-2
2005年1月14日発売、ISBN 4-09-127232-0
2005年3月18日発売、ISBN 4-09-127233-9
MAJOR 書誌情報
2005年6月16日発売、ISBN 4-09-127234-7
2005年8月8日発売、ISBN 4-09-127235-5
2005年11月18日発売、ISBN 4-09-127236-3
2006年1月14日発売、ISBN 4-09-120027-3
2006年4月18日発売、ISBN 4-09-120327-2
2006年6月16日発売、ISBN 4-09-120416-3
2006年9月15日発売、ISBN 4-09-120579-8
2006年12月16日発売、ISBN 4-09-120695-6
2007年2月16日発売、ISBN 978-4-09-121006-7
2007年5月18日発売、ISBN 978-4-09-121059-3
2007年8月10日発売、ISBN 978-4-09-121166-8
2007年12月15日発売、ISBN 978-4-09-121248-1
2008年2月18日発売、ISBN 978-4-09-121288-7
2008年5月16日発売、ISBN 978-4-09-121396-9
2008年8月11日発売、ISBN 978-4-09-121460-7
2008年11月18日発売、ISBN 978-4-09-121514-7
2008年12月11日発売、ISBN 978-4-09-121536-9
MAJOR 書誌情報
2009年2月18日発売、ISBN 978-4-09-121596-3
2009年6月18日発売、ISBN 978-4-09-122014-1
2009年9月17日発売、ISBN 978-4-09-121729-5
2009年12月18日発売、ISBN 978-4-09-122025-7
2010年3月18日発売、ISBN 978-4-09-122184-1
2010年5月18日発売、ISBN 978-4-09-122289-3
2010年9月17日発売、ISBN 978-4-09-122520-7
2010年12月17日発売、ISBN 978-4-09-122680-8
MAJOR アニメ
2004年から2010年までNHK教育テレビジョンにて6シリーズに分けて放送された。
2008年12月13日に映画『劇場版MAJOR メジャー 友情の一球』が東宝の配給により公開された。
MAJOR ゲーム
i-MODE用ゲームコンテンツ「メジャードリーム」
2007年7月21日に株式会社T2iエンターテイメントより、ドラマティック・ベースボール・ゲームサイトと銘打って「メジャードリーム」がリリースされた。webによる対戦カードゲーム「ドリームメーカー」と、iアプリによるリアルタイム通信対戦ゲーム「ドリームステージ」が楽しめる。また、待受け画面等のダウンロードもできる。開発と運営は、株式会社アールフォース・エンターテインメント。
Wii用ソフト「メジャーWii 投げろ!ジャイロボール」
2008年2月7日にタカラトミーより発売。開発元は六面堂。アニメ第3シリーズがベース。1試合2時間以上と非常にリアリティな時間の試合が楽しめる。なお、試合中にいきなりミニゲームが始まるなど、意表をついた仕様でもある。
Wii用ソフト「メジャーWii パーフェクトクローザー」
MAJOR ゲーム
2008年12月11日にタカラトミーより発売。開発元はドリームファクトリー。アニメ第4シリーズがベースで「投げろ!ジャイロボール」の続編にあたる。「打者と審判が背を向ける」「捕手しかボールを拾わなくなる」（基本的に守備はフルオートで投手、捕手以外動けず、捕手、投手、遊撃手の3人しかゴロを捕球できない。一、二、三塁手はベースカバーとフライの捕球しかできない）、「吾郎やバッターの首が反転する」、「野球のルールにそぐわない判定がなされる」、「試合展開、結果を無視してストーリーが進行する（特に最終戦では9回終了時点で点差が付いていても延長戦に突入し、試合に負けても、勝って優勝を決めたということにされてしまう）」などのバグ、ルールの誤解などのシステム上の問題、不具合がいくつも見られ、『ファミ通』のクロスレビューでもアルツ鈴木が4点、本田やよいが4点、デイリー松尾が3点、阿部ピロシが4点をつけた（合計15/40点、最低点は12点）。
ニンテンドーDS用ソフト「メジャーDS ドリームベースボール」
2008年7月31日にタカラトミーより発売。開発元はアメディオ。アニメ第3シリーズおよび第4シリーズがベース。
GREE用アプリ「メジャードリーム 〜熱闘！直球バトル〜」
2012年11月8日にグリーと小学館集英社プロダクション、gumiによりサービス開始。基本プレイ無料アイテム課金制。テレビアニメを基にしており、プレイヤーは、夢の野球チームを目指す球団のゼネラルマネージャーとして、ガチャやスカウトで集めた選手カードの育成・編成を行いながら自分だけのドリームチームを作り上げ、ライバルチームとの試合を勝ち抜いて最強の球団を目指していくソーシャルゲーム。
MAJOR コラボレーション
サンデー×マガジン 熱闘!ドリームナイン
登場作品の1つとして、聖秀学院高校の選手が登場。
パワプロアプリ、実況パワフルプロ野球サクセススペシャル
MAJORの世界を舞台とした『海堂学園高校』編を配信。シナリオにはMAJOR、後に外部の人物扱いとなるが、MAJOR 2nd登場人物も登場。
舞台設定は原作が元となっているため、アニメで追加された設定は無い。
実況パワフルプロ野球2018
トーナメントモードの1つ「パワフェス」で、海堂学園高校と聖秀学院高校の選手及びジョー・ギブソンJr.で構成された「MAJOR高校選抜」が有料DLC限定コンテンツとして登場（購入すると、ゲーム内で使用できるアニメ第一シリーズオープニングテーマ「心絵」も同時解禁）。本作の主要キャラクターと実況パワフルプロ野球シリーズのオリジナルキャラクターのクロスオーバーイベントも用意された。
また、MAJOR 2nd時代の三船リトルドルフィンズも同モードで登場、ただし本作のキャラとの兼ね合いから、大吾が仲間にいると、2回戦で登場する茂野大吾の父親である吾郎は「高校時期の茂野吾郎に似た者」と設定されている。
MAJOR ルールなどについての補足
リトルリーグ
横浜リトル戦で、吾郎が放った打球がワンバウンドで外野ポールに当たった後もプレーが続けられているが、通常ポールはフェンス外に立てられており、フェンスの高さより上部のポールに打球が当たれば「明らかにプレイングフィールドの外へ出た＝スタンドに入った」ことになるので、ルール上はボールが当たった時点でボールデッド（バウンドした打球がスタンドに入った時と同じ扱いになりプレーは止まる）になり、打者には2つの進塁権（いわゆるエンタイトルツーベース）が与えられる。
高校野球
聖秀学院対海堂学園戦で、田代の放った打球が二塁走者である清水に当たった際に（守備妨害ではなく）ボールインプレーと判定されているのは、「その前に野手が打球に触れたから」とされている。しかし、実際には、走者が「投手を除く内野手の股間や横を通過したフェアボールに、そのすぐ直後で触れた場合」は守備妨害を宣告されることなくボールインプレーであるから、野手が触れていたか否かは問題ではない。
プロ野球・メジャー
屋上における球技
MAJOR テーマの類似した作品
球道くん
その他の類似作品
競技は違うものの、同誌でかつて連載されていた、村枝賢一の『俺たちのフィールド』にも主人公の生い立ちから後に仲間となるライバルの存在までオーバーラップする点が幾つかある。同じく同誌の人気連載だった『がんばれ元気』も『MAJOR』『俺たちのフィールド』と同様の骨子を持っており、これらの流れは『がんばれ元気』に源流がある。その他、『ボクらの甲子園』など過去のスポーツ漫画との類似も見られる。
MAJOR テーマの類似した作品
2009年3月23日放映の『カンブリア宮殿』において明かされた逸話では、編集担当によると「父親を早く殺してしまえ」というアドバイスがされたという。アドバイスされた展開を繰り広げる作品は『がんばれ元気』や村上もとかの剣道漫画『六三四の剣』が挙げられ、また、父親ではないが、あだち充の野球漫画『タッチ』では、物語序盤で双子の兄弟の片方（弟）が亡くなることが、物語におけるテーマとなっている。総じて、『少年サンデー』のスポーツ漫画では、重要人物が初期設定または物語の途中で死亡する展開が多いと言える。満田の次回作である『BUYUDEN』でもヒロインの父がボクシングの試合中に命を落としている。サンデー以外の作品などでは『エリアの騎士』では主人公の兄が交通事故でなくなっている。　『シュート!』などでは主人公たちに影響を与えたサッカー部の主将が白血病で病死している。『プリンセスナイン』では主人公は早くに父親を亡くしている。『ノノノノ』では主人公の父親が自殺未遂をし兄が焼身自殺をしている。
MAJOR その他
描き下ろしイラスト
ヤクルトスワローズの情報無料雑誌『ondo』のvol.5の8ページ - 9ページでの「message to swallows MY OPINION」の第1回目で満田拓也がゲスト対談し、9ページにヤクルトのストライプのユニフォーム（背番号は56）を着た吾郎が描き下ろし掲載された事がある。
ミズノとの契約
スポーツメーカーのミズノが2005年3月から1年間、吾郎に対し独占的に野球用具を提供する契約を結んでいる。金額は未公表。漫画では吾郎のグラブやバットが全てミズノ製として使用されており、脇役にもミズノ製の道具が使われている。尚、この契約はミズノが出版元の小学館に契約金を支払い、作者の満田拓也にその一部が渡されている。
W杯
MAJOR その他
作中でメジャーリーガーが出場する世界大会としてW杯が春に開催しているが、その後で現実でも2006年春にワールド・ベースボール・クラシック第1回大会が開催された（W杯編開始時点ではWBC開催が決定していなかった）。そのため、本作のW杯と現実のWBCやIBAFワールドカップとはルールなどが若干異なる。WBCの日本優勝が決定したときのWEBサンデー上での作者のコメントによると、あくまで『MAJOR』はフィクションであるので、実際の結果が漫画に影響を及ぼすことはないとしている。ただし、W杯会場の決勝トーナメントは第1回WBC準決勝・決勝の球場となったペトコ・パークがモデル。また、WBCの連投制限ルールも作中に取り入れられている。
連載600回記念
連載600回記念の際、メジャーリーガーの井川慶、岩村明憲、桑田真澄からお祝いのコメントが来ていた。
ジャイロボール
作中でジャイロボールは「変化球ではなく、ストレートの一種」として扱われているが、実際のジャイロボールはマグヌス効果による揚力が発生しないため、フォークボールに似た放物線の軌道を描く。詳しくはジャイロボール（フォーシームジャイロ）を参照。
株価
株価（かぶか、イギリス英語: share prices、アメリカ英語: stock prices）とは、当該の株式に関して、株式市場において実際に約定があった価格のこと。出来値。
なお、「売り注文」または「買い注文」として、売り手や買い手から希望の値段が一方的に提示されたものの、実際には約定に至らない値段のことは「気配値（けはいね）」と言い、一般に「株価」とは区別されている。
株価 株価の変動
株価は一般に、株式市場が開いている間は、様々なものごとの影響を受けて変動する。基本的には、長期的にも短期的にも、また1日の内でも株価は変動しうる。
株価は一般に、長期的にも、短期的にも、また1日の内でも変動し、様々な値をとる。理論的には売買が成立したすべての価格の数値が株価であり、（現代では、市場のサーバのデータベースに残された記録の形で存在し）大量の数字の羅列となりうるもので、変動を続けるその株価を、数字の羅列を避けて視覚的に表す場合は一般に、複雑に波打ったグラフの形で表現されることになる。
ある1日の株価に焦点を当てた場合は、当該日に市場が開いてから最初に取引された株価は始値（はじめね）、最後に取引された株価は終値（おわりね）、立会時間中で最も高い株価は高値（たかね）、最も安い株価は安値（やすね）と呼ぶ。これら4つの値は四本値（よんほんね）と呼ばれている。
なお、証券取引所内で売買取引をする際の株価を呼び値とも表現する。株価は、呼び値単位を最小単位として変動する。
株価 株価の変動
もともとは株価は上方にも下方にも自由に変動しうるものだったが、株式市場の運営者によっては、「あまりにも急速な変動は好ましくない」「市場参加者にパニックが起きることは防止したほうが良い」などと考え、1日に変動できる株価が一定の範囲に制限している市場もある。この場合の制限が値幅制限で、株価が値幅制限の限界まで暴騰・暴落することをそれぞれストップ高・ストップ安という（ただし、株式が上場された初日において、始値が決定されるまでの間には値幅制限がない）。
日本の株式市場における株価の決定方式は、大きく2つに分けることができる。一つは「オークション方式」といい、売買当事者が希望する価格と数量を証券取引所に告げることにより、証券取引所側で約定を行うもので、日本では一般に使用されている決定方式である。もう一つは「マーケットメイク方式」といい、マーケットメイカーとなった証券会社が、確実に成立する気配値を出して売り方と買い方を募るもので、日本ではごく一部の銘柄において採用されている方式である。
株価を動かすような要因を材料といい、直接的に株価に影響を及ぼす内部要因と間接的に株価に影響を及ぼす外部要因がある。
株価変動の内部要因は、株式数の増加や減少などによって株式の需給に直接的に影響するものであり、代表例として、増資、株式の分割、株式の消却、株式の持ち合いの解消、などがある。
株価 株価の変動
自社株買い（さらに株式の消却）は市場に流通する株式数が減少するため1株当たりの利益は上昇するが、余剰金を取り崩して購入に当てるため理論上は株価に中立といわれている。しかし、株式の需要と供給の関係をみれば株価は上昇しやすくなると考えられることから自社株買いを行う企業も少なくない。しかし、2000年代の世界的な金融危機の後、事業資金を多く確保しておきたいという会社が増えており自社株買いに慎重な状況もみられる。
一方、株価変動の外部要因は株価の形成に間接的に影響を及ぼしているものであり、会社の内部からもたらされる要因（企業業績の状態、新製品の開発・発表・発売、企業の合併や買収、リストラ、企業の不祥事など）と会社の外部からもたらされる要因（株価指数、金利や為替・物価などの変動、国外での戦争・政変、自然災害の発生など）がある。
株価 株価の変動
株価の形成には様々な要因が絡まっており、そのメカニズムは極めて複雑である。株価決定の最大の要因は企業業績で、好調な企業の株価は上がり、不調な企業の株価は下がるとされているが、実際の相場では、好調な業績が発表されても投資家がこれ以上の成長は期待できない（好材料が出つくした）と判断すれば、売りが優勢となり株価は下落する。反対に業績の悪化が発表されても投資家がこれ以上の業績の低下はない（悪材料が出つくした）と判断すれば、買いが優勢となり株価は上昇する。このように将来の企業業績などを織り込みながら株価が将来を先取りして変動することを株価の先見性という。
金融市場のグローバル化やIT化により世界中の株式市場が連鎖的に反応することも多くなっている。
株価の変動を、視覚的に把握するための図のことを罫線表（チャート）と呼ぶ。米国ではもともとは主としてスティックチャート（縦長の棒に小さな横線が入ったもの）ばかりが用いられていた。（が、後に日本のローソク足の存在やその利便性がアメリカ人にも広く知られるようになり、米国ではそれも広まった。）日本では、四本値をローソク足（ある期間内で、始値に対して終値が相対的に上げたか下げたかが色で直感的に分かるもの）が最も普及しており、スティックチャートはほとんど用いられない。各国の投資家が株価を上手く予想しようと、ある期間内の四本値だけでなく、前後の値の影響も組み込んだ様々なチャート、テクニカル分析を開発した。例えば「一目均衡表」などである。
株価 株価指数
特定の市場全体の動向を把握するために、その市場で売買される複数の銘柄の株価を元に算出した値が株価指数である。特に著名なものとしては、米国のダウ平均株価、英国のFTSE100種総合株価指数、ドイツ株価指数などが挙げられる。日本国内市場の指数としては東証株価指数（TOPIX）や日経平均株価（日経225）などが有名である。
満田拓也
満田 拓也（みつだ たくや、1965年6月17日 - ）は、日本の漫画家。広島県福山市出身。双子座、血液型O型。埼玉県在住。
代表作は『MAJOR』。『MAJOR』で第41回（平成7年度）小学館漫画賞受賞。
満田拓也 来歴
1982年、「蛮勇」で第11回小学館新人コミック大賞少年部門佳作を受賞、同作品でデビュー。
1988年、『週刊少年サンデー』（小学館）にて、バレーボールを題材にした『健太やります!』を連載。同作品の舞台である坂見台高校は、満田の出身高である広島県立福山誠之館高等学校がモデルとなっており、随所にその形跡が見られる。1994年まで連載した。
1994年、『週刊少年サンデー』にて、野球漫画『MAJOR』を連載、16年間続く長編漫画となり2004年にアニメ化されるなど大ヒットとなった。2010年に終了し、単行本は全78巻に及んだ。これは、後に『名探偵コナン』に抜かれるまで少年サンデーコミックス史上最多巻数記録であった。
2011年、『週刊少年サンデー』にて、ボクシングを題材とした『BUYUDEN』を連載した。しかし2014年1月に打ち切りとなり連載は終了した。
2015年からは『週刊少年サンデー』にて、『MAJOR』の主人公、吾郎の息子である大吾を主人公とした続編『MAJOR 2nd』を連載中である。なお、2018年53号から2019年20号まで、体調不良のため長期休載していた。2021年46号から2022年48号まで体調不良のため再度長期休載となった。
値幅制限
値幅制限（ねはばせいげん）とは、株価の異常な暴騰・暴落を防ぐために、株価が1日に変動できる上下の幅を制限するものである。
この値幅制限の上限まで株価が上昇することをストップ高、下限まで下落することをストップ安という。
値幅制限 概説
値幅制限は、証券取引所の役割である適正な株価の形成と、不測の損害からの投資家保護という目的のもと制定されている。
前営業日の終値（特別気配のまま引けた場合は最終気配値）を基準株価とし、この基準株価から1日に変動できる上下の幅を定めている。
値幅制限の具体的な効果としては、ここまでしか株価は上がらない・下がらないというリミッターが機能することにより異常な値動きを物理的に防止する効果と、リミッターが存在する事によって投資家の恐怖心理・過熱心理が和らげられパニック売りなど正常な判断力の失われた取引を抑制する心理的な効果がある。
また、ストップ高・ストップ安のまま取引が引けた場合は、そこで株価を留めたまま1日置くことで過熱した投資家心理をクールダウンさせる効果も持つ。
値幅制限のない証券取引所は、株式の流動性が高まる・IRなどの情報が短時間で株価に反映されるなどの利点を有しているが、その反面、2015年5月20日と6月3日に値幅制限のない香港証券取引所で、一部の銘柄がわずかな時間で60%超の暴落を引き起こすといった一例も発生するなど、株価形成や投資家保護の面で欠点を有している。中でも、ザラ場の値動きに対処することが難しい会社員などの個人投資家は、よりこうした欠点の影響を受けやすく不利益を被る可能性が高い。
値幅制限 日本
現在の日本の証券取引所では全ての上場銘柄に値幅制限が適用されているが、2008年までJASDAQ内に存在したマーケットメイク銘柄においては値幅制限が適用されていなかった。これはマーケットメイカーが適切な気配値を提示するシステムであったためであり、値幅制限に代わり、30%以上の株価変動があった場合に15分間の取引停止となるサーキットブレーカー制度が設けられていた。
これは相場の沈静化を促すための手段であったが、実際にはサーキットブレーカー解除後も相場が沈静化しないケースも多く、通常の値幅制限のある銘柄とは比較にならないほどの暴騰・暴落を引き起こす銘柄が続出した。サーキットブレーカー制度はこのような出来高の多くない新興銘柄に対しては満足に機能したとは言えない結果に終わった。
日本では東京証券取引所が2010年初めに新システム「arrowhead（アローヘッド）」の運用を開始したことに伴い値幅制限の改正が行われ、多くの価格帯で値幅制限が拡大された。
この「arrowhead（アローヘッド）」の導入により、ミリ秒単位での高速取引・アルゴリズム取引が機関投資家の手によって行われるようになったが、その結果、昔では見られなかったような株価の乱高下が発生しやすくなっており、小型株・大型株問わず全体として株価の変動幅は以前よりも大きくなっていると見られている。
値幅制限 日本
このようなコンピュータ取引をふまえた近年の株式市場では、値幅制限の重要性は一層高まってきているという見方もある。
制限値幅は原則として下表の通り規定されているが、呼び値単位の切り上げによって規定された値幅よりわずかに大きくなるケースがある。
（例：前営業日に2,991円だった株式がストップ高になると500円高の3,491円となるところであるが、3,000円台における呼び値は5円刻み（TOPIX100構成銘柄を除く）であるため、3,495円の値が付けられ504円高がストップ高となる）
下表の「制限値幅」「最大騰落率」は、上記を考慮しない数字である。
特例として、一定の条件を満たした上でストップ高／ストップ安が2日連続で続いた場合は、値幅制限を4倍とする拡大措置が取られる。
以下の条件を満たした上で2日連続ストップ高となった場合、上限値幅のみ4倍に拡大される。逆に、同様の条件を満たした上で2日連続ストップ安となった場合は、下限値幅のみ4倍に拡大される。
拡大措置が発動された日以降は、ストップ値段以外の値段で売買が成立した場合に措置が解除され、翌営業日より通常の値幅制限に戻される。
値幅制限 日本
経営破綻（破産法・会社更生法・民事再生法の申請）や、重大な不祥事により整理銘柄に指定された銘柄は、指定された日の翌々営業日より、下限値幅のみ撤廃する措置がとられる。
この撤廃措置は、最初に約定した日の翌営業日に解除され、通常の値幅制限に戻される。
新規上場銘柄（IPO）においては、上場初日は公募価格を基準価格とし、その基準価格の4倍を上限、基準価格の1/4倍を下限として制限する。
上場初日に初値がつかなかった場合は、その日の最終気配値を基準価格とし、翌営業日も上記と同様の取り扱いとなる。
初値がついた時点で上記の値幅制限は終了し、初値を基準価格とした通常の値幅制限が適用される（翌営業日からではなく、初値がついた瞬間から適用される）。
社会情勢の混乱などで大暴落が予想されるときには、値幅制限の縮小といった臨時措置がとられる事がある。
直近では、アメリカ同時多発テロ事件が発生した翌日の2001年9月12日より3日間、東証の値幅制限が当時の通常値幅の1/2に縮小された。
連続ストップ高記録（終値ベース）
連続ストップ安記録（終値ベース）
呼び値
呼び値（よびね）とは、主に株式や債券を取引所で取引する際に、意思表示された取引の希望価格のことである。特にいくらで買うという買い注文の呼び値を買い呼び値、いくらで売るという売り注文の呼び値を売り呼び値と表現する。
証券取引所での株取引においては株価に応じた呼び値単位が定められており、この単位より細かい価格の指定はできない。例えば呼び値単位が100円の価格帯では、52,000円の次は52,100円であり、52,050円といった価格では取引できない。
呼び値の刻みはシステムの改良に伴い、呼び値が小さくなる方向へ、変更されてきている。最近では2008年7月22日、2010年1月4日、2014年1月14日、7月22日に改正が行われた。
特に2014年1月14日および7月22日の改正では大規模銘柄であるTOPIX100銘柄（TOPIX Core30銘柄にTOPIX Large70銘柄を加えたもの）に限って変更された（その他の銘柄は変更はなし）。また、7月22日の改正はTOPIX100銘柄の1000円以下の銘柄が10銭単位、5000円以下の銘柄が50銭単位の呼び値という銭単位の呼び値を導入した。
呼び値 上場株式の現行呼び値単位
（TOPIX100構成銘柄のみの変更・「その他の銘柄」は変更なし）
呼び値 上場株式の過去の呼び値単位
（TOPIX100構成銘柄のみの変更・「その他の銘柄」は変更なし）