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ミトコンドリア フィクション
1995年に第2回日本ホラー小説大賞を受賞した瀬名秀明の『パラサイト・イヴ』は、ミトコンドリアの共生起源説、および、人類の進化におけるミトコンドリア・イブ説に基づき、現在のミトコンドリアは細胞の支配下にあるが、もしもそれが反乱を起こしたならば、という仮定の物語で話題を呼び、映画やゲーム化も行なわれた。
伯耆国
伯耆国（ほうきのくに）は、かつて日本の地方行政区分だった令制国の一つ。山陰道に属する。
伯耆国 概要
同じ鳥取県に含まれる因幡国よりも島根県に含まれる出雲国と、古代遺跡の類似性、方言などの文化的共通点が多いため、雲伯という地域区分がある。
また、中国地方最高峰の大山を境にして、東伯（県中部）と西伯（県西部）に分かれ、方言や文化などに違いが見られる。
伯耆国 「伯耆」の名称と表記
藤原宮跡から出土した戊戌年（文武天皇2年・698年）6月の年月が記された木簡に、「波伯吉国」とある。7世紀代の古い表記を多く残す『古事記』では、これと別の伯伎国という表記が見える。平安時代編纂だがやはり古い表記を残す『先代旧事本紀』には、波伯国造が見える。
伯耆国風土記によると手摩乳、足摩乳の娘の稲田姫を八岐大蛇が喰らおうとしたため、山へ逃げ込んだ。その時母が遅れてきたので姫が「母来ませ母来ませ」と言ったことから母来（ははき）の国と名付けられ、後に伯耆国となったという。
伯耆国 領域
明治維新の直前の領域は現在の鳥取県米子市、倉吉市、境港市、東伯郡、西伯郡、日野郡にあたる。
伯耆国 沿革
古墳時代以前には古代出雲に特徴的な四隅突出型墳丘墓が築かれており、『出雲国風土記』にも当地に聳え立つ霊峰伯耆大山の逸話も出てくることから出雲の文化圏と考えられている。弥生時代より東部出雲と同様、鉄器の製造が盛んであり、これらの地方の鉄が大和政権の原動力になったとの見方がある。登場する最古の文献は、『古事記』であり伊邪那美神の埋葬地「出雲と伯耆の堺の比婆の山」であり、現在の島根県安来市と鳥取県米子市の県境近くに比定される。古墳時代以降、律令の世になると伯耆国造がいた領域に、7世紀に伯耆国を設置した。前述したとおり、鉄器製造が盛んである地域にふさわしく、日本最古の刀匠の一人大原安綱を輩出した。
「旧高旧領取調帳」の記載によると、明治初年時点では国内の全域が因幡鳥取藩領であった（778村・245,034石余・一部は大山寺領など寺社領）。
河村郡（108村・28,645石余）、久米郡（120村・46,044石余）、八橋郡（108村・35,482石余）、汗入郡（75村・27,900石余）、会見郡（185村・70,839石余）、日野郡（182村・36,121石余）
伯耆国 国内の施設
国府は久米郡にあった。遺跡は現在の倉吉市国府（こう）で見つかっている。倉吉平野のほぼ中央で、標高40メートルほどの丘陵上に位置する。発掘調査は1973年（昭和48年）秋に国庁裏で柱穴が見つかったのが契機で、1978年（昭和53年）まで実施された。国衙跡は幅2メートル、深さ1メートルほどの溝によって東西273メートル、南北149メートルの長方形に区画され、その東辺に東西51メートル、南北149メートルの張り出し部が設定されていた。区画のほぼ中央部に儀礼を行う国衙政庁（国庁）が設けられ、周辺に曹司（そうし）建物郡が配置されていた。発掘された遺構は、掘立柱建物・礎石・門・塀・道路・築地条遺溝・溝・土壙など多数で、8世紀中頃から10世紀の間に四時期の変遷が確認されている。
一期は8世紀中頃から末期まで。東西84メートル、南北95メートルに掘立柱塀によって区画され、南門・前殿・正殿・後殿と並び、正殿の東西に細長い脇殿とその南側に楼閣風建物を配置している。建物は全て掘立柱建物で、正殿を中心にコの字形に配置している。
二期は9世紀初頭頃。南門・前殿・正殿・後殿を同じ位置で建て替え、東西両脇殿の北側に楼閣風総柱建物を新たに設けている。
伯耆国 国内の施設
三期は9世紀中頃。国庁の外周に幅2メートル、深さ1メートルほどの溝を掘り、内側に築地塀を巡らし、東西84メートル、南北108メートルに区画している。そして、南門以外の建物を礎石建物にかえ、前殿を取り払い、正殿までを石敷にし広くしている。
伯耆国分寺跡
国衙跡の東へ約300メートルほど離れたところにあり、尼寺跡は、僧寺と尼寺は離れて建立するように定められているが、北へ約50メートルと近接している。
延喜式内社
『延喜式神名帳』には、以下に示す小社6座6社が記載されている。大社はない。伯耆国の式内社一覧を参照。
総社・一宮以下
伯耆国 地域
鳥取藩以外の藩はいずれも廃藩後、所領が池田家の属領として鳥取藩に併合された。
伯耆国 人物
河村郡
久米郡
八橋郡
汗入郡
会見郡
日野郡
江戸時代以前
秋山虎繁（秋山信友）： 戦国時代の武将、武田二十四将の一人
石川数正： 戦国時代から安土桃山時代にかけての武将・大名。徳川家康、豊臣秀吉に仕える
塩谷孝綱： 下野国塩谷郡の戦国武将
塩谷義孝： 孝綱の子
立花道雪： 戦国時代から安土桃山時代にかけての武将
土岐頼貞： 鎌倉時代から南北朝時代の武将、守護大名（美濃守護）
南条貞宗： は南北朝時代の武将、伯耆国の国人・南条氏の始祖
南条元続： 安土桃山時代の伯耆国の武将
伯耆国 国おこし
2012年3月より、地元NPO・行政が連携して「謎の伯耆。（謎のほうきサイト）」（伯耆の国ブランディングサイト）を開設し、再び伯耆の国として売り出して当該地域の認知を促進するキャンペーンを行っている。
同和鉱業片上鉄道線
片上鉄道線（かたかみてつどうせん）は、かつて岡山県備前市の片上駅から久米郡柵原町（現・美咲町）の柵原駅までを結んでいた、同和鉱業（現・DOWAホールディングス）の鉄道路線である。1991年（平成3年）7月1日に廃線となった。
同和鉱業片上鉄道線 概要
1901年ごろ、西大寺 - 瀬戸間に鉄道を敷設し、山陽鉄道の瀬戸駅と連絡させ、町苅田、佐伯を経て延伸した上で柵原鉱山で産出される硫化鉄鉱を吉井川の川舟（高瀬舟）に代わって西大寺港まで輸送する目的で瀬戸軽便鉄道（株）が設立されたが、第一次世界大戦の影響で頓挫し、1919年に会社解散となった。同年同じ目的で計画された片上軽便鉄道が免許を取得し片上鉄道（株）として会社設立、ルートを変更して建設され、1923年1月に片上 - 和気間が開業した。次いで8月に和気 - 備前矢田 - 井ノ口（貨）間が開業。1931年2月、井ノ口 - 柵原間が開業し（井ノ口駅は廃止）全線開通した。柵原鉱山からの鉱石輸送のほかに沿線住民の足として旅客営業も行われていた。尾小屋鉄道や三岐鉄道とともに、陸運統制令の枠外として他社への事業統合を免れ、青梅鉄道や群馬鉄山専用線などと違い国鉄買収の対象にもならなかった。
同和鉱業片上鉄道線 概要
鉱石輸送が主体であったため交換駅の有効長は長く、しかもPC枕木を使用するなど地方鉄道としては高い規格の線路を有していた。営業末期の時点でも車両や施設の保守がよく、現在も整備・動態保存されているキハ303（旧番号キハ3003←国鉄キハ41071）は唯一動態で保存されているキハ41000形であり、動態保存されている気動車としては日本最古である。また、キハ702（旧番号キハ07 5）は流線形の原型を保った国鉄キハ42000形の貴重な生き残りである。
なお、変わった車両としてワフ100形という形式なのに貨物室が存在せず、一見車掌車「ヨ」に見える有蓋緩急車が存在したが、これはこの車両の前歴が国鉄ワフ22000形であり、1976年に入線後入換時の利便性のため両端にデッキを設け、この際に貨物扉を撤去してこのような外見になったものであった。
和気以北では吉井川に沿い、客車列車（主に混合列車）も運転されていた。鉄道ファンはその客車の色から「ブルートレイン」と呼んでおり、自社発注のホハフ2000形（昭和25年・ナニワ工機製）と国鉄から購入したホハフ3000形（旧オハ35）が使用されていた。乗客が多かったのは和気駅・周匝駅であった。
同和鉱業片上鉄道線 概要
また、1931年（昭和6年）7月20日に開業した杖谷駅（開業時より無人駅）は、民家の庭先に待合小屋とホームがあるという大変珍しい駅であった。
しかし、収入の多くを占めていた柵原鉱山の鉱石輸送は円高などによる国内産硫化鉄鉱の需要減で産出量が減ったため、トラックに切り替えられ、鉄道経営が成り立たなくなってしまった。会社側は肥料輸送や旅客列車の減便などで生き残りを図ったが、沿線は人口が希薄で過疎も進みつつあったため乗客は減り続けた。末期には、当時『時代村』などのレジャー事業も行っていた大新東が経営を引き継ぎ、沿線に建設予定だった備前ヨーロッパ時代村へのアクセス鉄道として再生させるプランが持ち込まれたがバブル崩壊で実現せず、万策尽きる形で1991年7月1日に全線が廃止された。
同和鉱業片上鉄道線 駅一覧
所在地名などは廃止時点のもの（井ノ口駅廃止時の所在地は和気郡山田村）。全駅岡山県に所在。
同和鉱業片上鉄道線 廃線後の状況
廃止後は日生運輸（備前バス）による代替バスに転換された。ただし、和気駅前は狭隘なため、和気始発便のみ駅前から発車し、それ以外は少し離れたところにある富士見橋バス停に発着する体制が続いた。その後、2010年代に入り、駅前広場の拡張が行われてからは全便が駅前に乗り入れるようになった。
備前バスは、1972年7月に同和鉱業片上鉄道のバス部門が日生運輸に譲渡されたものである。片上鉄道の代替バスルートのみが「備前片鉄バス」として運行されている。片上鉄道廃止後は片鉄片上 - 和気駅前 - 矢田 - 周匝 - 高下 - 吉ヶ原 - 柵原病院前で運行され、月曜日 - 金曜日は5往復程度、土曜日は2往復だった。
2007年4月1日より、備前片鉄バスの運行は日曜・祝日・年末年始は全便運休となっている。2011年9月に沿線の美咲町（旧柵原町）が同バスへの補助金を打ち切ったことに伴い、同年9月30日をもって周匝 - 高下 - 吉ヶ原 - 柵原病院前間が路線廃止となった。同区間廃止後は、美咲町が柵原病院前 - 吉ヶ原 - 高下 - 周匝間に備前片鉄バスに接続する「柵原病院 - 周匝」連絡バスの運行を行い、周匝で路線が分断された格好になったが、その連絡バスも2014年3月31日の運行を最後に廃止された。
同和鉱業片上鉄道線 廃線後の状況
2015年9月30日限りで経営難のため日生運輸が路線バス・貸切バス事業から撤退したため、和気 - 周匝間は当面の代替措置として赤磐市と和気町が共同運行する赤磐市広域路線バス（赤磐・和気線）が引き継ぐこととなった。片上 - 和気間は日生運輸の事業撤退の際に代替バスが設定されず交通空白となっていたが、2019年4月1日より備前市営バス、和気町営バスの共同運行路線として復活した 。
廃線跡を利用して「片鉄ロマン街道」（岡山県道703号備前柵原自転車道線）が設置された。また吉ヶ原駅周辺には柵原ふれあい鉱山公園が設けられた。車両は動態保存されているものがあり、定期的に展示運転が実施されていたが、新型コロナウイルス感染症流行の影響により現在は実施されていない。
同和鉱業片上鉄道線 廃線後の状況
天瀬駅と苦木駅は、「片鉄ロマン街道」開通に伴い改修され、休憩所および鉄道史跡として保存されている。旧備前矢田駅のようにホームや駅標が部分的に残されている駅もある。北側の終点だった柵原駅は解体された。運転上の要であった和気駅はホームの痕跡が僅かに残っているのみである。片上駅跡地では駅前のロータリーと起点を示す0キロポストの2つの施設だけが残されている。吉ヶ原駅舎は、1931年2月の井ノ口 - 柵原間の開業時に建設されたもので、廃止後はバスの待合室として利用されていたため、損傷はほとんど無かった。このため、柵原ふれあい鉱山公園の開園に先駆けて改修され、展示運転で実際に駅舎として使用されている。以前は片上鉄道の資料館にもなっていたが、展示品の一部に盗難が発生したため、2025年現在は一般開放されておらず、展示ケース等も撤去されている。2006年3月2日には、登録有形文化財に登録された。2014年11月2日には、展示運転線が約100m延伸され、黄福柵原駅（こうふくやなはらえき）が「開業」した。これは、わずかに残っていた片上鉄道の廃線跡を撤去し緊急車両用の道路が建設されることとなり、廃線跡も残したい・緊急車両用の道路も建設して欲しいとして署名を募った結果どちらも採用され、駅舎を模したトイレ付き休憩施設と展示車両用の屋根と駐車場ができ、展示運転線を延長し新駅として使用したものである。当時の柵原駅を模し、1面2線の駅の形態をとっている。
同和鉱業片上鉄道線 廃線後の状況
片上 - 吉ヶ原間の線路跡は、サイクリングロード（岡山県道703号備前柵原自転車道線、通称「片鉄ロマン街道」）として整備され2003年11月24日に開通した。吉井川の河川敷を走行していた区間は、川辺に桜が植樹され春先は桜の名所になっている。同所に設置された陸閘門もそのまま残されており、サイクリングロードのアスファルト舗装の間からレールが少し露出している。峠清水トンネルや天神山トンネル1号・2号は改修され残されている。吉井川に架かっていた橋梁は全て撤去され国道を迂回するルートとなっている。その後、旧吉井川第2橋梁に並行する形で飯岡橋（美咲町道2-0505号飯岡周匝線・赤磐市道、サイクリングロード）が架橋されている。
同和鉱業片上鉄道線 廃線後の状況
廃止後、1998年11月15日に開園した柵原ふれあい鉱山公園に12両の車両が保存されている。そのうちの10両（ディーゼル機関車1両、気動車3両、客車3両、貨車3両）は片上鉄道保存会と片上鉄道OBの手により整備・動態保存され、2020年まで毎月第1日曜日に旧吉ヶ原駅付近の約400mの区間で展示運転されていたが、現在は新体制で動態保存が行われている。2011年5月より、ワム1807（旧番号ワム184740）が動態保存車両として登場。この車両は、元は国鉄から購入した国鉄ワム80000形貨車で、以前は片上駅跡地にてワム1805（旧番号ワム184036）、ディーゼル機関車DD13-552と共に静態保存されていた。また、柵原ふれあい鉱山公園の開園時より静態保存されている貨車3両（トラ840・トム519・ワフ102）のうち、トラ840が整備され、2013年9月より、動態保存車両として登場している。これはキハ303の予備部品として、保存されていたものの解体が決まった蒲原鉄道クハ10のTR26台車を譲り受けた際の保管場所捻出のためであったが、現在は撤去されている。
静態保存車両は柵原ふれあい鉱山公園内の貨車2両のほかに、片上駅跡地にDD13-552、和気町の和気交通公園横にワム1805、国道484号沿いの菊ヶ峠ドライブインにキハ311の計5両が静態保存されている。また、2006年3月頃までは佐伯町役場（現・和気町役場佐伯総合支所）にホハフ3001（旧番号オハ35 1058）が保存されていたが、解体された。備前市久々井生崎の備前市浄化センターにはキハ801が保存されていたが、放置状態で整備もされず、老朽化が激しかったため2014年1月までに解体された。菊ヶ峠ドライブインのキハ311はだいぶ荒廃が進んでいたが、近年補修と再塗装が行われた。小坂鉄道には片上鉄道から譲渡されたディーゼル機関車1両 (DD13-556) が予備車両として在籍していたが、2009年4月1日付で小坂鉄道は廃止されたため、今後のDD13-556の去就が注目される。また、小坂鉄道からは余剰となったキハ2100形2両（キハ2108、2102）が1981年に譲渡され、キハ801、802となっている。キハ801は前述の通り静態保存されていたが解体され、キハ802は1995年に片上駅跡地にて解体された。
麻植郡
麻植郡（おえぐん）は徳島県（阿波国）にあった郡。
麻植郡 郡域
1879年（明治12年）に行政区画として発足した当時の郡域は、下記の区域にあたる。
麻植郡 歴史
『古語拾遺』によれば、神武東征において忌部氏を率いて紀伊国の材木を採取し、畝傍山の麓に橿原宮を造営した天富命が、肥沃な土地を求め阿波国の開拓をし、穀・麻種を植えたことから麻植郡の名になったという。
『延喜式』神名帳に記される郡内の式内社。
川田村、瀬詰村、桁山村、森藤村、山路村、麻植塚村、内原村、上浦村、中島村、牛島村、鴨島村、山田村、上下島村、敷地村、飯尾村、喜来村、西麻植村、桑村、児島村、宮ノ島村、川島町、学村、山崎村、三ツ島村、別枝山村、中村山村、三ツ木村、川井村、木屋平村、東山、川田山、種野山
麻植郡 歴史
明治22年（1889年）10月1日 - 町村制の施行により、以下の各村が発足。特記以外は全域が現・吉野川市。（12村）
牛島村 ← 牛島村、上浦村、麻植塚村
森山村 ← 森藤村、山路村、内原村、中島村［大部分］
鴨島村 ← 喜来村、上下島村［大部分］、鴨島村、中島村［一部］
西尾村 ← 飯尾村、敷地村、西麻植村、上下島村［一部］
桑川村 ← 川島町、桑村、宮ノ島村、山田村、東山［一部］
東山村（東山の大部分が単独村制）
学島村 ← 学村、児島村、三ツ島村
山瀬村 ← 山崎村、瀬詰村、川田村［一部］
川田村（川田村の大部分が単独村制）
三山村 ← 川田山、種野山、別枝山村［一部］、桁山村［大部分］
中枝村 ← 中村山村（現・吉野川市、美馬市）、別枝山村［大部分］、桁山村［一部］（現・吉野川市）
木屋平村 ← 木屋平村、川井村、三ツ木村（現・美馬市）
昭和30年（1955年）
1月1日（3町3村）
東山村の一部（字樋山路を除く）・中枝村の一部（中村山のうち字二戸・木中・今丸・南二戸・東野々脇・西野々脇を除く）・三山村の一部（字小竹・品野・中筋・高尾野・川俣・刷石・毛無・土井奥・峠・湯殿）が合併して美郷村が発足。
山瀬町・川田町および三山村の残部（字小竹・品野・中筋・高尾野・川俣・刷石・毛無・土井奥・峠・湯殿を除く）が合併して山川町が発足。
中枝村の残部（中村山のうち字二戸・木中・今丸・南二戸・東野々脇・西野々脇）が木屋平村に編入。
東山村の残部（字樋山路）が鴨島町に編入。
2月11日 - 川島町・学島村が合併し、改めて川島町が発足。（3町2村）
普通乗車券
普通乗車券（ふつうじょうしゃけん）とは、鉄道や高速バスなどの陸上交通機関の発行する乗車券の一種。
普通乗車券 概要
交通理論では普通乗車券には複数の意味がある。
なお、すべての鉄道会社・バス会社が「普通乗車券」という名称の乗車券を発行しているわけではない。また、「普通乗車券」という名称の乗車券を発行している場合でも普通乗車券の種類は異なる（JRの普通乗車券には片道乗車券・往復乗車券・連続乗車券、九州の高速バスネットワークの基山トランジットの普通乗車券には片道券・往復券・回数券がある）。
JRグループは2024年12月2日、2026年3月をもって「往復乗車券」と「連続乗車券」の発売を終了することを発表した。
普通乗車券 JRの普通乗車券
JRでは原則として片道乗車券・往復乗車券・連続乗車券の3種類を指す。
連続した区間を片道1回だけ乗車する場合に発券される普通乗車券。
以下の条件を満たすものであれば、どんなに長い経路でも発券が可能である。
なお、JRで東京や大阪などの特定地区に発着する場合、その基準駅から100キロ、あるいは200キロを超える区間については、特別な計算規則がある。詳しくは特定都区市内を参照。
片道乗車券にはいくつかの種類がある。
金額式片道乗車券
発駅から記載されている金額の区間であればどこで降りてもよい乗車券。主に近距離乗車券に用いられ、自動券売機で発売されているもっとも一般的な乗車券である他、マルス等の端末が常備されていない駅窓口において近距離用に準備されている。
また、チケットフリー式と呼ばれる乗車券は金額のみ記載されていて、有効期限内であれば購入した駅にかかわらず対象路線のどの駅からも利用可能で、入場した駅から記載されている金額の区間であればどこでも降りてもよい。日本では仙台市交通局（仙台市地下鉄）で導入されている。
普通乗車券 JRの普通乗車券
往路と復路の区間及び経路が同じ区間を往復1回ずつ乗車する場合に発券される普通乗車券。（ただし、行きの乗車券が片道乗車券の成立条件を満たしていても、それが6の字経路であった場合には、帰りの乗車券が9の字経路になってしまうので、往復乗車券としての発券は不可能である。）
往復乗車券の有効期間は、同じ区間・経路の片道乗車券の2倍になるのが一般的だが、近鉄のように、往路は片道乗車券の有効期間と同じで、復路のみ有効期間が2倍になる事業者もある。但し、JR線の新下関駅 - 博多駅に関わる場合は、「ゆき」「かえり」それぞれの合計である。
JR線において片道の営業キロ数が601キロ以上の場合は、「往復割引乗車券」として、「ゆき」「かえり」ともそれぞれ片道運賃から1割引した金額（10円未満は切り捨て）で発売される。そのため、片道の営業キロ数によっては、目的の駅よりも遠い駅まで余分に買ったほうが割安となる場合もある。
JR各社は、2026年3月13日をもって往復乗車券の発売を終了するとともに、往復割引も廃止する。
片道乗車券・往復乗車券の発券条件を満たさない連続した2区間をそれぞれ1回乗車する場合に発券される普通乗車券。具体的には、以下のような場合がある。
普通乗車券 JRの普通乗車券
運賃の計算は、片道乗車券をそれぞれ発券した場合に等しく、計算上は片道2枚と同額である。しかし、切符の有効期限（後述）の日数や、払戻の手数料が1枚分で済む、学割での乗車券を発券する際に証明書が1枚ですむといった利点がある。以前は連続乗車券を往復に変更しても連続乗車券のままだったが、改定で往復乗車券への変更も可能となった。
JR各社は、2026年3月13日をもって連続乗車券の発売を終了する。
片道乗車券の有効期間は、JR線の場合、営業キロが100キロまでの乗車券または大都市近郊区間内のみの乗車券は発売当日のみ有効となる。101キロ以上の乗車券は2日間有効で201キロ以上400キロ以下の乗車券は3日間有効となり、以下200キロごとに1日を加える。なお、1キロ未満の端数は1キロに切り上げる。
往復乗車券の有効期間は、JR線の場合、先述の通り片道乗車券の有効期間を2倍する（ただし、博多～新下関間に関わる往復乗車券の有効期間は、「ゆき」「かえり」それぞれの合計日数）。
連続乗車券の有効期間は、JR線の場合、それぞれの有効期間を足し合わせて計算する（例えば、片道乗車券に分割した場合、2日間有効と計算されるものと3日間有効と計算される連続乗車券の有効期間は2+3で5日間である。そのため、最初の乗車券を3日間使い、2つ目を2日間使うといった事が可能になる）。
なお、乗車中に有効期間を経過した場合でも、途中下車をしない限りは券面に表示された最終駅まで使用が可能である（継続乗車という）。
後戻りせずに何度でも途中下車（乗車券の発着区間内における着駅以外の駅で改札外に出ること）をし、再び列車に乗り継ぐことができる。
発売日及び発売範囲は以下の通り。
JRの普通乗車券は、手数料220円で払い戻しが以下のいずれかに該当する場合で可能。
特別企画乗車券の中には休日おでかけパス、一日散歩きっぷ等のように普通乗車券と券面に記載されている乗車券が存在する。
命名権
命名権（めいめいけん）は、人間や事物、施設、キャラクターなどに対して命名することができる権利である。1990年代後半以降、スポーツ、文化施設等の名称に企業名を付けることがビジネスとして確立した。ネーミング・ライツ（英語：Naming Rights）とも呼ばれる。科学の世界においても、新発見の元素や天体に対して発見者が、生物の学名は記載者が、それぞれ命名権を持つ慣習がある。
狭義としては単体で命名権を購入して行使したものを「命名権」と呼び、不動産などと共に購入した命名権は含まない。
命名権 人の命名権
世界の多くの地域では、親または親から委託を受けた者が新生児を命名している。
中世以降、日本ではその人の成長や変化に従い改名・襲名する慣習があり、命名権について本人固有のものとする一般観念があった。その後、明治維新を経て、居住移転の自由や職業選択の自由に伴う社会の流動化と戸籍制度の確立と共に、個人の特定のための氏名の固定化が進み、同時に子に対する命名権が親固有の専権のような理解となっていった。
命名に関する現行制度として、戸籍法第50条第1項の「子の名には、常用平易な文字を用いなければならない。」等の規定はあるが、民法（家族法）には関連する明文規定がなく、命名権が誰にあるか、その法的根拠はどこにあるかは明確ではない。
命名権が誰にあるかの学説・判例については、次のように体系化される。
命名権親権者固有説
子（命名される者）の命名権は親権者の親権の1つ（身上監護権）とする立場。多くの学説と判例はこの立場を取る。
命名権 人の命名権
命名権子固有説（事務管理的代行説）
子の命名権は子本人の人格権の1つであるが、子は出生時に権利行使できないので、親権者がその子のために事務管理的に代行するという立場。
命名権子固有説（親権者代行説）
子の命名権は子本人の人格権の1つであるが、子は出生時に権利行使できないので、親権に基づき親権者が代行するという立場。
ただし、上記のいずれの立場を取るとしても、社会通念に照らして明らかに不適切な名や、名の持つ本来の機能を著しく損なう名を命名することは命名権の濫用として、戸籍事務管掌者（市町村長）は出生届の受理を許否することが許されるとされる。
また、棄児については、戸籍法第57条第2項において、市町村長がその棄児に対し氏名を付けなければならないとされている。
命名権 科学分野での命名権
元素については、名称が未確定な新元素はIUPACの命名法による元素の系統名で呼ばれる。IUPAC及びIUPAPによって発見が認定されると、発見者に命名権が発生し、IUPACによる承認を経て最終的に名称が確定する。
天体については、小惑星についてのみ発見者に命名提案権が与えられており、IAUの小天体命名委員会による審査を経て命名される（小惑星#命名規則参照）。準惑星については命名規則は定められていないが、エリスの場合には発見者グループが提案した名称が採用されている。
生物の学名は、記載者が命名権を持つ（学名#命名参照）。
命名権 スポーツ、文化分野での命名権
従来から、スポーツ大会などにスポンサーの名称を冠する形での命名権ビジネスは存在していたが、1990年代後半頃から、アメリカにおいてスポーツ施設等の名称に企業名を付けるビジネスが広がった。まず、メジャーリーグでクラシカルな新球場が多く建設されたとき、その名称に企業名が命名され始め、高い費用対効果が認められたことから、他のスポーツ種目やヨーロッパのスポーツ界へと広がっていった。
日本においては、2000年代前半から赤字の公共施設の管理運営費を埋め合わせる手段のひとつとして導入され、その範囲はスポーツ施設や文化施設、路面電車の停留所、公園のトイレ、橋梁、桟橋など多方面に及んでいる。ちなみに地方自治法において命名権売却は「公有財産の処分」にあたらないため、各自治体の議会での議決は必要ない。
施設等の管理者にとっては、命名権を販売することにより収入が得られるメリットがあり、命名権を購入する企業にとっては、スポーツ中継やニュースなどで命名した名称が露出する機会を得られ、宣伝効果が見込まれる。
命名権 スポーツ、文化分野での命名権
なお、命名権に限らず、一般的にイベント主管団体の規定（オリンピックやFIFAワールドカップ等の大会）により商標が使用できない場合がある。この場合、命名権に商標を導入している施設については施設名に商標の入っていない正式名称を使用することが義務付けられる。正式名称そのものに商標が含まれている事例等では、別称を付けて対応することとなる。
同様に、大会やリーグの冠スポンサーと命名権を取得した業者が競合する場合、主催者側では命名権名称を使用せず正式名称や所在地名で案内することがある。
命名権 スポーツ、文化分野での命名権
NHKは放送法第83条により広告放送が禁止されていることを踏まえ、取材・政策の基本姿勢を示した『NHK放送ガイドライン』において企業名の取り扱いについて「本質的に必要なのか、その他の表現に置き換えることは出来ないのか」等の観点から判断しており、（施設）命名権に基づく名称については『施設の名称である以上、放送に使用することはやむをえないが、名前の一部に企業名などが含まれているため、ニュースや番組の中では繰り返しを避けて、抑制的に名称を用いる」とした上で、「企業名などを除いた施設名が定着している場合には、企業名などを除いた名称を使うこともある」としている。独自に名称の差し替えを行っている例としては大相撲中継のケースがあり、本場所の会場で命名権が導入されている大阪府立体育会館（春場所、2013年から）と愛知県体育館（名古屋場所、2018年から2024年まで）の名称を、主催者（日本相撲協会）が使用（併記）している命名権名称ではなく、従来からの「大阪府立体育会館」「愛知県体育館」の正式名称で表記している。ただし、大相撲以外の他の競技やイベントをNHKがこの2会場から中継する場合（B.LEAGUEにおける大阪エヴェッサおよび名古屋ダイヤモンドドルフィンズのホームゲームや、音楽ライブなど）は、他の命名権導入会場からの同種の競技・イベントの中継と扱いを合わせて「抑制的に名称を用いる」基準で命名権名称を使用する場合もある。なお、2025年からの会場となった愛知国際アリーナに関しては、完成時から命名権が導入されていることにより、「企業名などを除いた施設名が定着」していないとの判断から、命名権名称で紹介している。
命名権 スポーツ、文化分野での命名権
同一の施設でありながら、契約満了または契約変更によって比較的短いスパンで別の名称に変わることを問題視する意見がある。例えばYahoo!BBスタジアム→スカイマークスタジアム→ほっともっとフィールド神戸について、アメリカでの命名権（20年契約などの長期契約が基本）と比較して「球場名に愛着を抱くファン心理への配慮」が足りないことを示唆する批判がある。Yahoo!BBスタジアムの場合は、スポンサーであったヤフーが福岡ダイエーホークス買収後、本拠地福岡ドームに「福岡 Yahoo! JAPANドーム」→「福岡ヤフオク!ドーム」→「福岡PayPayドーム」と類似した名称を付けている。また、西武ドームは球場名が何度も変わっているが、最寄の西武鉄道の駅は一貫して「西武球場前駅」のままである。
命名権 スポーツ、文化分野での命名権
税金で建設された公共施設を、一私企業の名称に変更することは公共イメージが損なわれるという意見もある。事実、ナイキジャパンは宮下公園の命名権を取得し「宮下NIKEパーク」と改称する予定だったが、反対運動が相次いだことで命名権行使を撤回した（ただし、命名権使用料の支払いは継続）。また、京都市美術館については、2019年に新館建設などリニューアルを実施するのに合わせ、京都市は2016年9月1日から31日にかけ、費用の獲得と愛称を決める目的で命名権を募集したが、市民団体や有識者などからは、「公共の文化財に一企業の名称が被るのは相応しくない」などの異論が出ている。最終的に京都市美術館は、伏見区に本社を置く京セラに命名権を売却すると発表、再オープン後は「京都市京セラ美術館」の名称となる。
新しい名称がなかなか定着せず、旧称を併記した結果、契約違反に問われることがある（中台運動公園におけるサウンドハウスとの命名権契約解除事例）。
命名した企業に不祥事が発覚した場合、命名権を導入した側に批判が寄せられるケースもあり（オリンパスホール八王子に対する八王子市への批判など）、実際に命名権契約が解除され名称が変わることもある（西武ドームにおけるグッドウィルとの契約解除など）。
命名権 スポーツ、文化分野での命名権
また、命名権の契約金の高さから企業の買い手がつかない場合というケースもある。一例として、札幌ドームでは2011年に「5年間5億円、札幌ドームの名称を基本的に使うこと」を条件に募集したが、初回募集の1社とは折り合いがつかず、再募集の時には応募企業がなく、その後契約年数を延ばし実質的値下げにも踏み込んで下交渉を行ったものの見通しが立たないことから2011年内の再々公募を見送った経緯がある。
施設管理者が一方的に命名権の導入を試みた結果、その施設を本拠地として使用しているプロスポーツチーム等の反発を招くことがある。前述の札幌ドームのケースでは北海道日本ハムファイターズが「（札幌市が自分たちへの）連絡なしに命名権を公募することに疑問を感じる」と猛反発しており、結果本拠地を札幌ドームからきたひろしま総合運動公園へ移転させるきっかけともなった（詳細は北海道日本ハムファイターズ#新球場建設構想を参照）。一方で、キンチョウスタジアム・ZOZOマリンスタジアムなどのように、施設命名権の契約にプロスポーツチームが関与した場合、契約料をプロスポーツチームと折半する（施設の命名権による収入が全額施設のものとなると限らない）ケースもある。
命名権 スポーツ、文化分野での命名権
都道府県や市町村などの地方自治体が所有している公共施設が命名権を導入する場合、施設の呼称そのものを対象とするケース（横浜市・新潟県など）と、施設の愛称のみを命名権の対象とし、正式名称も従来通り使用するケース（岡山県・香川県など）とがある。特に前者の場合、マスメディアなどで対外的に施設名称を表示する際には、命名権による呼称のみを優先的に使用しなければならない旨について自治体側が規定を設ける場合がある。ただしいずれの場合も、命名権によって制定された呼称を条例上の施設名称にまで及んで改称したケースはほとんどなく、条例上の施設名称は本来のものを継続して使用している。また、石川県の場合、命名権を導入している公共施設は県ならびに各自治体においては一切ない（2020年時点）。
命名権 スポーツ、文化分野での命名権
国際サッカー連盟 (FIFA) や国際陸上競技連盟 (IAAF) など国際競技団体の一部は、自らが主催・主管する大会において「施設名が公式スポンサーと競合してはならない」と規定している。このケースにおいては、命名権を導入した施設の多くでは一時的に「スポンサーと競合しない」施設名を使用する（「正式名称を用いる」と解されることが多いが、2006 FIFAワールドカップのように、その大会でしか使用しない特別な名称を付与した事例もある）。必要に応じて、場内に掲出されている企業名のロゴを覆い隠す措置を執ることもある。これらはFIFAの「クリーンスタジアム規定」やワールドラグビーの「クリーンスタジアム規定」に基づくものであるが、あくまでも「公式スポンサーの保護」が目的であるため（アンブッシュマーケティング参照）、命名権を一律に除外するわけではなく、また命名権名称でなくとも一時名称変更措置が執られることもある。
珍しいケースではあるが、命名権を購入した企業側が「旧名称のままとするのが望ましい」として呼称変更をあえて行わないことがある。鎌倉市の海水浴場3か所の例では、2013年に『鳩サブレー』で知られる菓子店の豊島屋が権利を購入したものの、一般公募の結果呼称変更を行わず旧名称のまま運営を続けている（ただし形式上は「命名権を行使して、旧名称と同じ呼称を名付けた」形である）。
命名権 スポーツ、文化分野での命名権
2019年から大之木建設が命名権を取得した呉市二河野球場（命名権名称：鶴岡一人記念球場）のように、企業名ではなく所在地に所縁の人物の名称を命名する例もある。
日本のプロスポーツにおいて、公式戦開催時のみ場内の特定施設（観客席など）に命名権を採用するケースがある。
神戸市御崎公園球技場（神戸ウイングスタジアム→ホームズスタジアム神戸→ノエビアスタジアム神戸）では、Jリーグのヴィッセル神戸の主催ゲーム限定で2005年3月より観客席の名称に命名権を採用しており、メインスタンドを「楽天スタンド」、バックスタンドを「Kawasakiスタンド」と称している。施設全体に企業名を冠する場合とは異なり、スタジアムではなく、興行主のヴィッセル神戸（運営会社クリムゾンFC）に2社から広告料が支払われる。
命名権 スポーツ、文化分野での命名権
阪神甲子園球場では、2008年からプロ野球開催日のみ、新設されたフィールドシートに「SMBCシート」（1・3塁側 2012年まで「みずほ銀行シート」）「東芝シート」（バックネット裏）の命名権が、また、2009年からプロ野球開催日のみ、3塁側に新設された掘りこたつタイプのボックスシートに「三ツ矢サイダーボックス」（アサヒ飲料）の命名権が取り付けられた（2012年からは1塁側にも新設・命名）。さらに2013年から1塁側アルプス席の最前列にセブンイレブンジャパンと締結した「セブンイレブンエキサイトシート」（ライトポール側付近）、「セブンイレブンファミリーシート」（アイビーシート側付近）が設置される。球場そのものの命名権は現在予定されていない。
命名権 スポーツ、文化分野での命名権
広島市民球場（MAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島）では、プロ野球開催日のみ、正面及び内野砂かぶり席と2階テラスシート、ライトポール際観客席（びっくりテラス）、ライトスコアボード際観客席（寝ソベリア、2011年シーズン - ）に命名権を採用しており、正面砂かぶり席を「東芝シート正面砂かぶり」（2009年シーズン、東芝））→「ビックカメラシート正面砂かぶり」（2010年シーズン - 、ビックカメラ）、内野砂かぶり席を「KIRINシート砂かぶり席」（キリンホールディングス）、2階テラスシートを「コカ・コーラテラスシート」（日本コカ・コーラ/コカ・コーラウェスト）、ライトポール際観客席を「エバラ黄金の味 びっくりテラス」（エバラ食品工業）、ライトスコアボード際観客席を「セブン-イレブンシート寝ソベリア」（セブン-イレブン・ジャパン）と称している。この場合は、同球場の指定管理者の広島東洋カープとともに同球場の共同運営を行う三井物産に3社から広告料が支払われる。
命名権 スポーツ、文化分野での命名権
宮城球場（2023年より「楽天モバイルパーク宮城」）では、2009年設置の「グループシート5」に2010年まではローソン、2012年からはセブンアンドアイホールディングス/セブンイレブンジャパン、また「ボックスシート5」にも2012年よりみちのくコカ・コーラボトリングが命名権を取得し、前者は「ローソングループシート5→セブンイレブングループシート5」、後者は「コカコーラボックスシート5」とされている。また、2016年に左中間後方に開設された公園施設は江崎グリコが命名権を取得し、「スマイルグリコパーク」の名称で運営されている。
札幌ドームでは、それまでプロ野球開催日のみ設置していた3階席「スカイビューボックスシート」を、2012年よりローソンと契約を結び「ローソンスカイボックスシート」、三塁側外野席で陽岱鋼の背番号1をかたどった後方一部エリアを2013年シーズンより「ローソン 岱鋼シート」・中田翔の背番号6をかたどった一部エリアを2014年シーズンより「ローソン 中田翔フルスイングシート」、また一塁側内野A指定席一部の女性向け座席「シンデレラシート」をセブン-イレブン・ジャパンと契約を結び2013年シーズンより「セブン-イレブン シンデレラシート」、2015年よりシンデレラシートエリア下の一部座席を2015年シーズンより「セブン-イレブン ビジョンシート」と命名している。
命名権 スポーツ、文化分野での命名権
横浜スタジアムは2013年の内野ファウルゾーンにエキサイティングシートというフィールドシート席が設置されるが、このうちの1塁側の箇所をセブンイレブンジャパンと締結し「セブンイレブンエキサイティングシート」と命名されている。
京都市西京極総合運動公園陸上競技場兼球技場（西京極スタジアム→2019年施設自体の命名権により「たけびしスタジアム京都」）では、Jリーグの京都サンガF.C.の主催ゲーム限定で2011年3月より入場ゲート（第4ゲート）に命名権を採用しており、「auゲート」（KDDI）と称している。
鈴鹿サーキットでは、最終コーナー直前のシケイン（ターン16・17）に命名権を採用、2014年3月1日に日立オートモティブシステムズとパートナー契約を締結し「日立オートモーティブシステムズシケイン」と命名されている。また、2018年4月12日からは武蔵精密工業と200Rに設置された2輪用シケインのパートナー契約を締結、「MuSASHiシケイン」と命名されることになった。
明治神宮野球場では、2019年設置の立見席「ヒップバーシート」に命名権を採用しPeach Aviationと契約を結び「Peachヒップバーシート」と命名されている。
命名権 スポーツ、文化分野での命名権
北海きたえーるでは、B.LEAGUEのレバンガ北海道主催ゲーム限定で2022-23シーズンよりセブン-イレブン・ジャパンと契約を結び、コートエンド・ホームベンチ側に「セブン-イレブンゆったりシート」を設置した。
施設以外に、組織、作品、イベント、機器等に命名権が導入されるケースがある。
秘密結社鷹の爪 THE MOVIE - 第2弾以降で映画タイトルに命名権を導入し、スポンサー企業の商品名を組み込んでいる。映画でははじめての事例。
秘密結社鷹の爪 THE MOVIE2 〜私を愛した黒烏龍茶〜 - 2008年公開。当時黒烏龍茶を発売していたサントリーが権利を取得。
秘密結社鷹の爪 THE MOVIE3 〜http://鷹の爪.jpは永遠に〜 - 2010年公開。国別コードトップレベルドメインを管理する日本レジストリサービスが権利を取得。
秘密結社鷹の爪 THE MOVIE4 〜カスペルスキーを持つ男〜 - 2010年公開（正式には「THE MOVIE3」のDVD特典映像）。アンチウイルスソフトを展開するカスペルスキー・ラボが権利を取得。
秘密結社鷹の爪 鷹の爪GO 〜美しきエリエール消臭プラス〜 - 2013年公開。「エリエール」ブランドを手がける大王製紙が権利を取得。
単発の大会やトーナメント戦の冠スポンサーではなく、リーグ戦の命名権者（タイトルパートナー）となった事例。
命名権 スポーツ、文化分野での命名権
Fリーグ powered by inゼリー（2013年度まではFリーグ powered by inゼリー）→SuperSports XEBIO Fリーグ（2015年度と2016年度）→DUARIG Fリーグ（2017年度と2018年度）→メットライフ生命Fリーグ - Fリーグのタイトルスポンサーを2010年度から2014年度まで森永製菓、2015年度から2018年度まではゼビオホールディングス（旧ゼビオ）とそれぞれ締結していた。2025年度より7年ぶりのタイトルパートナーとしてメットライフ生命保険と契約。
日本野球機構（NPB）管轄のプロ野球では、チーム名に含まれる企業名は基本的にオーナー企業の名称だが、二軍に限定すれば複数の事例がある。独立リーグでは、2014年以降、命名権に基づくリーグ名・チーム名が誕生している。
NPB
命名権 スポーツ、文化分野での命名権
サーパス神戸（2000年-2006年）→サーパス（2007年-2008年） - オリックス・ブルーウエーブ→オリックス・バファローズの二軍の球団名に導入。穴吹工務店が命名権を3年契約で取得し、同社のマンションブランド「サーパス」を冠した。2003年から2005年の間は命名権を取得したサイバーファームが穴吹工務店の了承を得て同チーム名としていた。穴吹工務店は2006年から再び命名権を取得するが、同社の経営不振に伴い契約を中途解除。
インボイス（2005年-2006年）→グッドウィル（2007年） - 西武ライオンズの二軍の球団名に導入。一軍本拠地である西武ドームの命名権と同時に導入され、球場の命名権企業と同じインボイスおよびグッドウィル・グループが命名権を取得した。インボイスとは球場命名権の契約満了（球団が更新を拒否）により、グッドウィルとは同社の不祥事により、それぞれ命名権契約を中途解除。
オイシックス新潟アルビレックス・ベースボール・クラブ（2024年-） - 新潟アルビレックス・ベースボール・クラブにオイシックス・ラ・大地が命名権を取得。
くふうハヤテベンチャーズ静岡（2024年-） - ハヤテ223（仮称）にくふうカンパニー（現：くふうカンパニーホールディングス）が命名権を取得。
命名権 スポーツ、文化分野での命名権
また、実現しなかったものとして、2004年に計画された大阪近鉄バファローズの命名権導入が挙げられる。親会社の近畿日本鉄道（近鉄）の経営改善強化策の一環によるものだが、他球団からの反対により断念。このことが結果的に2004年のプロ野球再編問題の引き金となった。
このほか1970年代までに以下のようなスポンサー名への球団名変更の事例がある。ただしこれらは「球団自体へのスポンサード（経営に関与しない資金提供のみ）に付随する球団名の変更」であり、球団名のみを売却したわけではない。
ライオン軍（1937年-1940年） - それまでの大東京軍の経営権が國民新聞社から共同印刷（の専務の大橋松雄）と田村駒治郎に移った際、小林商店（現・ライオン）スポンサーとなり（チームの運営には携わっていない）、チーム名に屋号（ライオン歯磨本舗）である「ライオン」の文字を組み込んだ。「ライオン」が敵性語と見なされたため、1940年まではこの名称で通すも、1941年に「朝日軍」に改称（小林商店からのスポンサードは継続）。戦後、松竹が資本参加して松竹ロビンスとなり、大洋ホエールズ（現・横浜DeNAベイスターズ）との合併により事実上消滅。
命名権 スポーツ、文化分野での命名権
ロッテオリオンズ（1969年-1970年） - 1969年に東京オリオンズ（大毎オリオンズの後身）にロッテがスポンサーとして参加。最初の2年間は大毎・東京オリオンズ時代から引き続いて大映が経営権を持っており、この間は「命名権（スポンサード）によるチーム名」だった。1971年1月にロッテが大映から球団経営権を譲受して、「親会社の名称によるチーム名」に。現在の千葉ロッテマリーンズ。
太平洋クラブライオンズ（1973年-1976年）→クラウンライターライオンズ（1977年-1978年） - 1973年に設立された福岡野球（中村長芳が身売りされた西鉄ライオンズを引き受けた個人運営の会社）への、太平洋クラブからの資金援助によるもの。1977年にはクラウンガスライターとも提携して（太平洋クラブとの提携も継続）球団名変更。1978年シーズン終了後に国土計画（西武グループ）に球団が売却され本拠地も移転、西武ライオンズ（現・埼玉西武ライオンズ）に。
なお、広島東洋カープの「東洋」は球団の筆頭株主であるマツダの旧社名（東洋工業）に由来するが、実質的にはマツダの創業家である松田家による同族経営がなされている。
命名権 スポーツ、文化分野での命名権
これは、発足以来の市民組織による球団経営への限界から、1957年に東洋工業・広島電鉄・中国新聞社・広島銀行・広島ガス・山陽木材など地場企業10社によるグループオーナー形式に移行していたのが、各社による経営の主導権争いが起きて結果的に空中分解し、1968年に当時は松田家の同族経営だった東洋工業と同社の協力企業による組織である東友会協同組合による経営に一本化した際に 実質的に親会社となったものの、市民球団としての設立経緯を尊重した松田恒次オーナー（当時）の意向により東洋工業の球団運営に対する直接的な関与が抑えられたことに加え、1970年代中頃に第1次オイルショックなどで経営危機に陥った後、通商産業省（現：経済産業省）と住友銀行（現：三井住友銀行）などの介入により経営再建が行われた過程で同族経営が終焉したことで（詳細はマツダ再建の項目を参照）、東洋工業に対する松田家の影響力が薄れ、同時に省庁・銀行側の意向で広島球団に対する東洋工業・東友会協同組合の企業・団体としての経営関与がより弱められると同時に松田家による事実上の独立経営となった経緯によるものであり、「親会社の名称によるチーム名」と「命名権（スポンサード）によるチーム名」の両方に類するとも、あるいはどちらでもないとも言える。
独立リーグ
命名権 スポーツ、文化分野での命名権
富山GRNサンダーバーズ（日本海オセアンリーグ、2015年 - ）- GRN（北陸コカ・コーラボトリングの子会社）との契約により、従来の富山サンダーバーズより改称。
オセアン滋賀ユナイテッドベースボールクラブ（当時BCリーグ、2019年） - オセアンとの契約により、滋賀ユナイテッドベースボールクラブが愛称として使用。2019年シーズン終了後の2020年1月に、オセアンは滋賀球団の運営企業を買収して運営会社名が「オセアン滋賀」に変更され、運営企業の名前そのものとなったことから、命名権による愛称ではなくなった（その後、球団名を「オセアン滋賀ブラックス」を経て「滋賀GOブラックス」に変更）。
B.LEAGUEではチーム名に企業名を入れることを原則として禁止しているため、今後参入するチームは新たに命名権を取り入れることはできない。
ただし、前身リーグより企業名を入れているクラブについては、クラブ公式文書で使用する正式なチーム名に限り継続して使用することが可能である。B.LEAGUEの前身のひとつであるJBL→NBLでは、以下の通り命名権を取り入れたクラブが存在した（他チームに含まれる企業名は運営企業の名称）。
リンク栃木ブレックス（2008年-2009年、2016年-2019年） - 経営コンサルティング企業のリンクアンドモチベーションが2008年からの3年契約で買収。2009年からは運営会社がリンク社の完全子会社化され、「親会社の名称によるチーム名」となっていた。2016年のB.LEAGUE発足に合わせて運営会社がリンク社の資本外に変更されたが、正式なチーム名としてはリンクの名を残した。2019年に宇都宮ブレックスに改名。
日テレ・東京ヴェルディベレーザ（WEリーグ） - 日本テレビ放送網（日テレ）がチームの命名権を保有。元々日テレも出資者として参加していた（日本テレビフットボールクラブが運営）が、2009年シーズン後に運営が日テレの関与しない組織（東京ヴェルディ1969フットボールクラブ）へ移管。日テレは撤退後もチームの命名権を引き続き保有し、チーム名も日テレ・ベレーザのままとなった（2020年より現チーム名）。
なお、Jリーグ所属クラブについては（Jリーグ規約に明記はないものの）企業名等を直接想起させる名称を用いない取り扱いがなされており、命名権名称を用いたチームはない。この取り扱いについて、Jリーグ発足時にチェアマンを務めた川淵三郎は2024年9月30日に公開されたJリーグ公式YouTubeチャンネルの動画内で「これ（企業名外し）がなくちゃ、もう絶対成功しない。間違いなく成功しなかった」と述べている。一方、2024年7月27日付の日本経済新聞は「日本初『外資オーナー』 割安で魅力 広告価値に課題も」と題した記事 の中で、「有力クラブの親会社の関係者」のコメントとして「クラブ名から企業名を排除する事はクラブの広告価値を大きく下げる事に繋がり、Jリーグのクラブより企業名が排除されていない他スポーツの社会人チームの方が広告価値が高い」という趣旨の内容を掲載している。
また、JFLでは実業団クラブが所属していることもあり命名権の付与は可能と思われるが、Jリーグ入りを目指すプロサッカークラブが大半を占めているということもあり、今まで命名権を採用したクラブはアトレチコ鈴鹿クラブがポイントサイトを運営するエムフロとの間でネーミングスポンサー契約を結び、「鈴鹿ポイントゲッターズ」の呼称を用いていた程度である。
日本のプロボクシングジムにおいては命名権を売却するケースは非常に多い。代表的な例として、以下のような事例がある。
湘南ベルマーレロードレーシングチーム→レモネード・ベルマーレ・レーシングチーム→リオモ・ベルマーレ・レーシングチーム - コムレイドが湘南ベルマーレと命名権契約を締結して湘南ベルマーレロードレーシングチーム、2015年にロヂャースレーシングチームと合併に当たり、レモネード社とも契約してレモネード・ベルマーレ・レーシングチーム、同社のリオモへの社名変更により現チーム名に。
朝日生命体操クラブ・体操教室（体操） - 当初は朝日生命保険が社員による企業チームとして運営していたが、その後傘下として設立した「朝日生命体操教室」を通じて、外部から広範な世代の部員を受け入れ、体力作りから競技選手育成までを行う総合的な体操競技団体となった。さらに、不景気による企業スポーツ縮小の影響から、2002年にクラブ・教室の運営・指導の中心人物だった塚原光男・塚原千恵子夫妻が設立した「塚原体操センター」に運営を移管し、朝日生命の名称を引き続き冠して協賛する形式に移行したが、2022年で朝日生命が撤退し、その後は「塚原体操センター」の名称で運営を継続している。
ウリ・ヒーローズ（2008年）→ネクセン・ヒーローズ（2010年-2018年） →キウム・ヒーローズ（2019年-）- 2008年、現代ユニコーンズを引き継ぐ形で韓国プロ野球に参入。投資会社センテニアルインベストメントが、メインスポンサー「ウリ・タバコ」に球団命名権を売却し、2008年から2010年までの3年契約を結んだが、2008年シーズン途中にウリ・タバコが命名権を放棄。その後「ウリ」の冠を外し、2009年までは単に「ヒーローズ」とした。2010年にタイヤメーカーのネクセンタイヤが命名権を取得、2018年のシーズン終了後にキウム証券が命名権を取得、現在の名称になった。
フェネルバフチェ・ユルケル（2006年 - 2015年）→フェネルバフチェ・ドウシュ（2017年 - 2018年）→フェネルバフチェ・ベコ（2018年 - ） - フェネルバフチェ・エルケク・バスケトボル・タクムが2006年に食品メーカーのユルケルと命名権契約を締結。2015年に契約満了。2010年にドウシュグループが命名権を取得、2018年に家電メーカーのベコが命名権を取得、現在の名称になった。
命名権 命名権取得ではない施設
公共性のある施設に企業名・商標名を冠していても、必ずしも他者からの単体での命名権取得によるものとは限らない。主に施設を所有又は運営している（いた）企業が、自身の命名権により自社の企業名・商標・ブランド名を冠する場合が多い。また三越前駅など、企業名の入った鉄道駅の一部は、設置を要望した（あるいは設置資金を拠出した）企業の名称が用いられることがある（事例多数に付き割愛。請願駅の項目も参照のこと）。
下記は命名権取得ではない施設の例。なお、下記の施設に別途命名権による名称がつけられる場合がある。
なお、ゼビオアリーナ仙台（宮城県仙台市太白区）は開館時はゼビオホールディングス（旧ゼビオ）所有の体育館だったが、2025年6月に仙台市に譲渡され「仙台市アリーナ」となった際に施設命名権を取得し愛称として継続使用されている。
フィリップ・スタルク
フィリップ・スタルク（Philippe Starck, 1949年1月18日 - ）は、フランスのデザイナー。建築・インテリア・家具・食器・出版物・インダストリアルデザイン等さまざまな分野のデザインを総合的に手がける。
ユニコ
『ユニコ』は、手塚治虫の児童向け漫画作品、および同作を原作としたアニメ作品、または作品の主人公である一角獣（ユニコーン）の子供の名前。
ユニコ 短編映画『ユニコ黒い雲と白い羽』
手塚治虫原作のリリカに掲載されたシナリオを映像化したもの。劇場用のパイロット版作品として製作されたが、劇場公開はされなかった。1979年製作。
ユニコが西風によって置いていかれた町は、工場の出す煙によって環境が悪化して太陽も見えなくなっていた。ユニコは重病を患う少女・チコの為に、青い空を取り戻そうと奮闘する。
オープニングテーマ「どこから来たのユニコ」
作曲 - タケカワユキヒデ / 編曲 - ミッキー吉野 / 演奏　ゴダイゴ・新室内楽協会 / 歌 - 加橋かつみ
「大空のユニコ」
作曲 - タケカワユキヒデ / 編曲 - ミッキー吉野 / 演奏 - ゴダイゴ・新 室内楽協会 / 歌 - 加橋かつみ
「どんどん」
作曲 - タケカワユキヒデ / 編曲 - ミッキー吉野 / 演奏 - ゴダイゴ・新 室内楽協会 / 歌 - 加橋かつみ
「そして今日も」
作曲 - タケカワユキヒデ / 編曲 - ミッキー吉野 / 演奏 - ゴダイゴ・新 室内楽協会 / 歌 - 加橋かつみ