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国際連盟 解決した領土紛争
1923年8月24日、大使会議より派遣されたギリシャ・アルバニア国境劃定委員会のメンバーだったイタリアのエンリコ・テリーニ将軍とその部下4人が何者かに殺され、アルバニアの国境線が再び国際紛争の原因となった。イタリアの指導者ベニート・ムッソリーニは激怒し、5日以内に事件を調査するよう委員会に要求した。ムッソリーニは、調査の結果がどうであれ、ギリシャ政府に対しイタリアに5,000万リラの賠償金を支払うことを要求した。ギリシャ政府は、ギリシャ人による犯行であると証明されない限り、賠償金は支払わないと回答した。
ムッソリーニは軍艦をギリシャのコルフ島に派遣して砲撃し、1923年8月31日にイタリア軍がコルフ島を占領した。これは連盟規約に反するものだったため、ギリシャはこの事態に対処するために連盟に訴えた。連合国側は（ムッソリーニの主張で）、テリーニ将軍を任命したのは大使会議であるため、この紛争を解決する責任は大使会議にあると合意した。連盟理事会はこの紛争について検討し、その結果を大使会議に伝え、最終的な判断を仰ぐことになった。大使会議は連盟の勧告のほとんどを受け入れ、犯人が判明していないにもかかわらず、ギリシャに対してイタリアに5千万リラを支払うよう強要した。その後、イタリア軍はコルフ島から撤退した。
国際連盟 解決した領土紛争
バルト海に面した港町メーメル（現在のリトアニア・クライペダ）とその周辺地域にはドイツ人が多く住んでおり、ヴェルサイユ条約第99条により、連合国の暫定的な支配下に置かれていた。フランス政府とポーランド政府はメーメルを単一の国家に属さない国際都市にすることを希望したが、リトアニアはこの地域を併合することを望んでいた。1923年になってもこの地域の処遇は決まっておらず、1923年1月にはリトアニア軍が侵攻して港を占領した。連合国はリトアニアとの間で合意に至らなかったため、連盟に問題を委ねた。1923年12月、連盟理事会は調査委員会を任命した。委員会は、メーメルをリトアニアに割譲し、自治権を与えることを決定した。クライペダ条約は、1924年3月14日に連盟理事会で承認され、その後、連合国とリトアニアによって承認された。
1939年、ナチスが台頭したドイツがこの地域を占領し、この地域をドイツに返還しなければ武力に訴えるとリトアニアに最後通牒を発した。国際連盟はメーメル地方のドイツへの分離を防ぐことができなかった。
フランス委任統治領シリアにあったアレクサンドレッタのサンジャクには、連盟の監視の下で1937年に自治権が与えられた。1938年8月の選挙で選ばれた議会は、翌月にこの地をハタイと改称し、ハタイ共和国として独立を宣言した。1939年半ばにフランスの同意を得てトルコに併合された。
国際連盟 解決した領土紛争
国際連盟は、1926年にイラク王国とトルコ共和国の間で起きた旧オスマン帝国領モスルの領有権をめぐる紛争を解決した。1920年にイギリス委任統治領メソポタミアの一部としてイラクを代表して外交を行っていたイギリスは、モスルはイラクに属すると主張していた。一方、トルコ共和国はモスルをトルコの歴史的な中核地の一部と主張していた。1924年、連盟はベルギー、ハンガリー、スウェーデンをメンバーとする調査委員会をこの地に派遣した。委員会の調査によりは、モスルの人々はトルコとイラクのどちらにも属したくないが、選ぶとしたらイラクを選ぶだろうということがわかった。1925年、委員会は、クルド人の自治権を確保するために、イギリスがイラクの委任統治権をあと25年保持することを条件に、同地域をイラクの一部とするよう勧告した。連盟理事会はこの勧告を採択し、1925年12月16日にモスルをイラクに与えることを決定した。
国際連盟 解決した領土紛争
トルコは1923年のローザンヌ条約では連盟の仲裁を受け入れていたが、理事会の権限を疑問視してこの決定を拒否した。この問題は常設国際司法裁判所に委ねられたが、常設国際司法裁判所は「連盟理事会が全会一致で決定した場合は、それを受け入れなければならない」と判断した。それにもかかわらず、イギリス、イラク、トルコは、1926年6月5日、連盟理事会の決定をほぼ踏襲し、モスルをイラクに割り当てる別の条約を批准した。この条約では、イラクは25年以内に連盟加盟を申請することができ、加盟と同時に委任統治も終了することが合意された。
国際連盟 解決した領土紛争
第一次世界大戦後、ポーランドとリトアニアは共に独立を回復したが、すぐに領土問題に没頭するようになった。ポーランド・ソビエト戦争戦争中、リトアニアはソ連との間でソビエト・リトアニア講和条約を締結し、リトアニアとソ連との国境線を定めた。この条約により、リトアニアは、かつてのリトアニアの首都でありながら、ポーランド人が多数を占める都市ヴィリニュス（ポーランド語で「ヴィルノ」）を支配することになった。これにより、リトアニアとポーランドの間の緊張が高まり、ポーランド・リトアニア戦争の再開が懸念されたため、1920年10月7日、連盟は停戦と両国間の分断線を定めたスヴァウキ協定を取り決めた。1920年10月9日、ポーランド軍を指揮していたルツィアン・ジェリゴフスキ将軍がスヴァウキ協定に反してこの都市を占領し、中部リトアニア共和国を建国した。
連盟理事会は、リトアニアからの援助要請を受けて、ポーランドに対し軍の撤退を求めた。ポーランド政府はこれに応じる意向を示したものの、ポーランド軍は兵を増派して街を強化した。これを受けて連盟は、ヴィリニュスの将来は住民投票で決めるべきであり、ポーランド軍は撤退して連盟が組織する国際軍がこれに代わるべきだと決定した。この計画は、ポーランド、リトアニア、そしてリトアニアに国際軍が駐留することに反対していたソビエト連邦の抵抗を受けた。1921年3月、連盟は住民投票の計画を断念した。ポール・ハイマンスは、以前のポーランド・リトアニア共和国のようなポーランドとリトアニアの連合体を提案したが、失敗に終わり、1922年3月にヴィリニュスとその周辺は正式にポーランドに併合された。
リトアニアがクライペダ地域（メーメル）を占領したあと、1923年3月14日、大使会議によってリトアニアとポーランドの国境線が設定され、ヴィリニュスはポーランドに残された。リトアニアの当局はこの決定を受け入れず、公式には1927年までポーランドとの戦争状態が続いた。リトアニアがポーランドとの国交を回復し、国境線を事実上受け入れたのは、1938年のポーランドからの最後通牒があってからである。
20世紀初頭、コロンビアとペルーの間にはいくつかの国境紛争があり、1922年、両政府はそれらを解決するためにサロモン＝ロサノ条約に調印した。この条約によって国境の町レティシアとその周辺がペルーからコロンビアに割譲され、コロンビアはアマゾン川にアクセスできるようになった。これによって土地を失ったペルーのゴム・砂糖産業の経営者たちが、1932年9月1日にレティシアを武装占拠した。当初、ペルー政府はこの占領を認めなかったが、ペルー大統領ルイス・ミゲル・サンチェス・セロはコロンビアの再占領に抵抗することを決めた。ペルー軍はレティシアを占領し、2国間の武力紛争に発展した。数か月にわたる外交交渉の末、両国政府は連盟の調停を受け入れ、両国の代表が連盟理事会でこの一件について報告した。1933年5月に双方が署名した暫定和平協定では、二国間交渉が進む間、国際連盟が紛争地域を管理することになっていた。1934年5月、最終和平協定が締結され、レティシアのコロンビアへの返還、1932年のペルーの侵攻に対する正式な謝罪、レティシア周辺の非武装化、アマゾン川とプトゥマヨ川の自由航行、不可侵の誓約などがなされた。
ザールは、プロイセンとプファルツの一部から形成された州で、ヴェルサイユ条約によって連盟の管理下に置かれた。連盟が支配を開始してから15年後に、この州をドイツとフランスのどちらに帰属させるかを決める住民投票が行われることになっていた。1935年に行われた住民投票では、90.3%の有権者がドイツへの帰属を支持し、連盟理事会はこれをすぐに承認した。
国際連盟 その他の紛争
連盟は、領土問題だけでなく国家間や国内の紛争にも介入していた。アヘンの国際取引や性奴隷との戦い、1926年までのトルコを中心とした難民の救済活動などがその成果である。無国籍の難民のための国際的に認められた初の身分証明書として1922年に導入されたナンセン・パスポートは、この分野での革新の一つである。
1925年10月、ギリシャとブルガリアの国境で衛兵が起こした事件をきっかけに、両国の間で戦闘が始まった。事件の3日後、ギリシャ軍がブルガリアに侵攻した。ブルガリア政府は軍隊に形だけの抵抗を命じ、1万人から1万5千人の人々を国境地帯から避難させ、連盟に紛争解決を託した。連盟はギリシャ軍の侵攻を非難し、ギリシャに対し軍の撤退とブルガリアへの補償を求めた。
国際連盟 その他の紛争
アメリカのファイアストン社が所有するリベリアの大規模なゴム農園での強制労働の告発と、アメリカ人による奴隷売買の告発を受けて、リベリア政府は連盟に調査を要請した。それを受けて、連盟、アメリカ、リベリアの三者が共同で委員会を設立した。1930年、連盟の報告書により、奴隷と強制労働の存在が確認された。この報告書では、多くのリベリア政府関係者が契約労働者の売買に関与しているとし、それをヨーロッパ人やアメリカ人に置き換えるよう勧告されていた。このことは、リベリア国民の怒りを買い、チャールズ・D・B・キング大統領とその副大統領は辞任に追い込まれた。リベリア政府は、強制労働や奴隷制を禁止し、社会改革のためにアメリカの協力を要請した。
満洲事変は、主要加盟国が日本の侵略に取り組むことを拒否したため、連盟を弱体化させる決定的な後退となった。
対華21カ条要求の合意条件では、日本政府は中国の満洲地域にある南満洲鉄道の周辺に軍隊を駐留させる権利を持っていた。1931年9月、日本の関東軍は満蒙問題解決の「唯一の方策」として、鉄道の一部を破損し（柳条湖事件）、これを中国軍の犯行であるとして（東京からの命令に反して）満洲全土を占領した。のち1932年3月1日満洲国政府から「満洲国」建国宣言が公布され、1932年3月9日、清の元皇帝の溥儀を執政（後に皇帝）とする傀儡政権が樹立された。
国際連盟 その他の紛争
国際連盟は満洲にリットン調査団を派遣した。1年後の1932年10月、リットン報告書が発表された。この報告書を元とした国際連盟特別総会報告書は、1933年2月24日の総会で賛成42、反対1（日本）、棄権1（タイ）で採択された。日本の代表団はこれを不服として議場を退場し、3月8日に国際連盟からの脱退を決定した。国際連盟側の脱退に関する処理は2年間の予告期間を経て、1935年3月27日に効力を発生した。
イギリスの歴史家C・L・モワットは、これによって連盟の集団安全保障は死んでしまったと評した。
連盟も、集団安全保障や法の支配の思想も、敗北したのである。侵略者への無関心や同情もあったが、連盟加盟国が準備不足で他のことに気を取られ、日本の野心の大きさを認識するのが遅すぎたことも原因の一つであった。
国際連盟 その他の紛争
1932年、ボリビアとパラグアイが乾燥地帯のグランチャコをめぐって戦争を起こしたが、連盟はこれを防ぐことができなかった。この地域は人口は少ないものの、パラグアイ川が流れており、この土地を押えることで内陸国である両国が大西洋に自由にアクセスできるようになる。また、のちに誤りであることが判明したが、チャコ地方には大量の石油が埋蔵されているという臆測もあった。1920年代後半から国境で小競り合いが続いていたが、1932年にボリビア軍がピシャントゥータ湖のカルロス・アントニオ・ロペス要塞でパラグアイ軍を攻撃したことで、全面戦争に発展した。パラグアイは連盟に訴えたが、パン＝アメリカ会議が調停を申し出たため、連盟は行動を起こさなかった。この戦争では、人口約300万人のボリビアで5万7,000人、人口約100万人のパラグアイで3万6,000人の死傷者が出て、双方にとって大惨事となった。また、両国は経済的にも破綻の危機に瀕した。1935年6月12日に停戦交渉が行われた時点でパラグアイがこの地域の大半を掌握しており、1938年のブエノスアイレス講和条約で、グランチャコはパラグアイに帰属することが決定した。
国際連盟 その他の紛争
1935年10月、イタリアの独裁者ベニート・ムッソリーニは40万人の軍隊を送り込み、アビシニア（エチオピア）に侵攻した。ピエトロ・バドリオ元帥が1935年11月から作戦を指揮し、無防備な村や医療施設などを標的に、爆撃、マスタードガスなどの化学兵器の使用、水道水への毒の混入などを命じた。1936年5月、近代化されたイタリア陸軍は武装していないアビシニア人を破り、首都アディスアベバを占領した。エチオピア皇帝ハイレ・セラシエ1世は国外に脱出した。
国際連盟 その他の紛争
1935年11月、連盟はイタリアの侵略を非難し、経済制裁を行ったが、石油の販売禁止やイギリスが支配するスエズ運河の閉鎖などは行われず、制裁の効果はほとんどなかった。これは、のちにイギリス首相スタンリー・ボールドウィンが述べているように、イタリアの攻撃に耐えうる軍事力をどの国も持っていなかったためである。1935年10月、アメリカのフランクリン・D・ルーズベルト大統領は、成立したばかりの中立法を発動して、双方への武器・軍需品の禁輸措置をとった。交戦中のイタリアに対しては、その他の貿易品目も含めて、さらに「道徳的禁輸措置」を拡大した。アメリカは10月5日とその後の1936年2月29日に、石油やその他の物資の輸出を平時の通常レベルに抑えようとしたが、あまり成功しなかった。連盟の制裁は1936年7月4日に解除されたが、その時点でイタリアはすでにアビシニアの都市部を支配していた。この制裁撤回の確認が行われた国際連盟総会には、ハイレ・セラシエも出席。エチオピアの主張とイタリアを擁護する国を批判する演説を行った。これは君主が総会に出席した初のケースとなった。
国際連盟 その他の紛争
1935年12月のホーア＝ラヴァル協定は、イギリス外相のサミュエル・ホーアとフランス首相のピエール・ラヴァルが、アビシニアの紛争を終結させるために、アビシニアをイタリア領とアビシニア領に分割することを提案したものである。ムッソリーニはこの協定に同意する用意があったが、この協定の情報が事前に漏れてしまった。英仏両国の国民は、「アビシニアを売り渡すものだ」と猛反発した。ホーアとラヴァルは辞任に追い込まれ、英仏両政府は2人との関係を断ち切った。1936年6月、ハイレ・セラシエは連盟総会で演説し、自国の保護のために協力してほしいと訴えた。国家元首が連盟総会で直接演説したのは、これが初めてだった。
アビシニア危機により、国際連盟が加盟国の自国の利益に左右されてしまうことが示された。制裁があまり厳しくなかった理由の一つとして、それによりムッソリーニとヒトラーを同盟関係に追い込むことを、イギリスとフランスが恐れていたことがある。
1936年7月17日、フランシスコ・フランコ将軍率いるスペイン陸軍の反乱軍がクーデターを起こした。その結果、ロイヤリスト派（選挙で選ばれた左派の国民政府）とナショナリスト派（スペイン陸軍の大半の将校を含む右派の反共主義者）の間で長期にわたる武力紛争が発生した。1936年9月、スペイン外相フリオ・アルバレス・デル・バイヨは、スペインの領土保全と政治的独立を守るための武力介入を連盟に訴えた。連盟加盟国は、スペイン内戦には介入せず、外国の紛争介入を防ぐこともしなかった。アドルフ・ヒトラーとベニート・ムッソリーニはフランシスコ・フランコ将軍のナショナリスト派を援助し続け、ソ連は独伊よりは規模は小さかったがロイヤリスト派を援助した。1937年2月、連盟は外国人義勇兵を禁止したが、これは実際には象徴的な動きでしかなかった。
1937年7月7日の盧溝橋事件を皮切りに、日本は中国への本格的な侵攻を開始し、1930年代を通じて局地的な紛争を誘発してきた。9月12日、中国代表の顧維鈞が連盟に国際的な介入を訴えた。欧米諸国は、特に第二次上海事変で外国人が多く住む上海を頑強に守り抜いた中国に同情的だった。しかし、連盟は現実的な対策を提示することができず、10月4日、連盟はこの問題を九カ国条約会議に委ねた。
1939年8月23日に締結された独ソ不可侵条約には、東ヨーロッパにおける独ソの勢力圏を線引きする秘密議定書が含まれていた。それによれば、フィンランドとバルト三国、ポーランド東部はソ連の勢力圏とされていた。ソ連は1939年9月17日にポーランドに侵攻し、11月30日にはフィンランドに侵攻した。
同年12月11日、国際連盟フィンランド問題委員会はソ連に対してフィンランドからの撤兵を求める最後通告を24時間の期限をつけて発したが、12月12日にソ連外相のモロトフは調停を拒絶する旨のメッセージを委員会議長あてに発送。12月14日、第20回国際連盟総会はソ連を糾弾、フィンランドへの援助に関する決議案を採択。続いてアルゼンチン代表から提案のあったソ連を除名する決議案を満場一致をもって採択した。同日午後に非公開で行われた連盟理事会でもソ連除名を含む決議案は可決され、ソ連の国際連盟除名が最終決定した。ソ連は連盟除名について、イギリスとフランスの筋書きであると批難。ソ連は（侵攻直後に発足した傀儡政権である）フィンランド民主共和国との間で条約を結んでおり、他国はソ連を非難する道徳的、形式的権利を有していないと主張した。
連盟はソ連を追放したが、追放に必要な過半数の賛成は得られておらず、連盟は自ら規約に違反した。連盟加盟国の中で、このような屈辱を受けたのはソ連だけであった。
国際連盟 軍縮の失敗
連盟規約の第8条では、連盟加盟国に対し「軍備を、国家の安全と国際的義務の共同行動による実施との整合性を保つための最低限度まで削減する」ことが求められていた。連盟の時間とエネルギーの大半はこの目標に費やされていたが、多くの加盟国は、このような大規模な軍縮が達成できるのか、そもそもそれが望ましいのかどうか確信が持てずにいた。ヴェルサイユ条約では、戦勝国である連合国側にも軍縮を試みる義務を課しており、敗戦国に課せられた軍備制限は、世界的な軍縮への第一歩と言われていた。連盟規約では、各国の軍縮計画を作成する任務が連盟に与えられていたが、理事会はこの任務を、1932年から1934年の世界軍縮会議の準備のために1926年に設置された特別委員会に委ねていた。
国際連盟 軍縮の失敗
連盟加盟国がこの問題に対して持っていた意見はさまざまだった。フランスは、自国が攻撃されたときの軍事的支援の保証なしに軍備を縮小することには消極的だった。ポーランドとチェコスロバキアは、西側からの攻撃に対して脆弱であると感じており、軍縮を行う前に連盟による加盟国への攻撃への対応を強化することを望んでいた。この保証がなければ、ドイツからの攻撃のリスクが大きすぎるため、軍備を縮小することはできなかった。第一次世界大戦後、ドイツが力を取り戻すにつれ、特に1933年にアドルフ・ヒトラーが権力を得てドイツの首相になってからは、攻撃に対する恐怖心が高まった。特に、ドイツがベルサイユ条約を覆そうとしたり、ドイツ軍を再建したりしたことで、フランスは軍縮に消極的になっていった。
世界軍縮会議は、1932年に国際連盟がジュネーヴで開催し、60か国の代表が参加したが、この会議は失敗に終わった。世界軍縮会議の冒頭で、1年間の軍備拡張モラトリアムが提案され、のちに数か月延長された。軍縮委員会は、フランス、イタリア、スペイン、日本、イギリスから海軍の規模を制限するという初期の合意を得たが、最終的な合意には至らなかった。結局、軍縮委員会は、1930年代のドイツ、イタリア、スペイン、日本による軍備増強を止めることができなかった。
ベルサイユ条約で禁止されていたヒトラーによるラインラントの再軍備、ズデーテン地方の占領、オーストリアへのアンシュルスなど、第二次世界大戦につながる重大な出来事に直面しても、連盟はほとんど沈黙していた。それどころか、連盟加盟国自身が再軍備した。1933年、日本は連盟の判断に従うことなく脱退し、同年には、世界軍縮会議でフランスとドイツの間の武器の平準化が合意されなかったことを口実にドイツが脱退、1937年にはイタリアとスペインが脱退した。連盟の最後の重要な行動は、1939年12月にフィンランドに侵攻したソ連を追放したことだった。
国際連盟 問題点
第二次世界大戦の勃発は、連盟がその主たる目的である世界大戦の再発防止に失敗したことを示すものである。この失敗には様々な理由があったが、その多くは組織の全般的な弱点に関連するものである。また、アメリカが加盟を拒否したことで、連盟の力は制限されていた。
連合国が第一次世界大戦を終結させるための和平協定の一環として設立された組織であることから、国際連盟は「勝者の連盟」とみなされていた。連盟の中立性は、優柔不断さとして表れがちだった。理事会で決議を行うには、9か国（のちに15か国）の理事国の全会一致が必要だった。そのため、不可能ではないにしても、決定的で効果的な行動をとることは困難であった。また、総会の議決においても全会一致を必要とするものがあり、決定に時間がかかることもあった。この問題は、国際連盟の主要国が、自分たちの運命が他国によって決定される可能性を受け入れたくなかったため、全会一致を強制することで事実上の拒否権を与えていたことが主な原因であった。
連盟が国際問題を解決するにあたり、その規約の拘束性と代表権はしばしば問題となった。連盟は各国間の協力と平和安寧を完成させるため（規約前文）組織されていたにも拘らず、主要な国が非加盟か、あるいは容易に脱退したためである。また連盟の１つの議席を複数の代表が争う事態を想定していなかった。
国際連盟 問題点
その中でも特に目立っていたのがアメリカだった。ウッドロウ・ウィルソン大統領は連盟結成の原動力となり、その形態にも強い影響を与えたが、アメリカ上院は1919年11月19日に加盟を見送った。ルース・ヘニグは、アメリカが加盟していれば、フランスとイギリスにも支援を提供し、フランスの安全性を高め、フランスとイギリスがドイツに対してより全面的に協力することを促し、ナチスの台頭の可能性を低くしたのではないかと指摘している。逆に、アメリカが加盟した場合、アメリカがヨーロッパ諸国との戦争や経済制裁に消極的であったため、連盟の国際的事件への対処能力に支障をきたしていたかもしれない、とヘニグは認めている。アメリカの連邦政府の構造上、立法府上院の事前承認がなければ連盟のアメリカ政府代表者は行政府に代わって決定を下すことができなかったため、アメリカが加盟することは国際連盟の問題処理能力の障害となっていたかもしれない。
1920年1月に連盟が発足したとき、ドイツは第一次世界大戦の侵略者とみなされていたため、連盟への加盟が認められなかった。また、ソビエト・ロシアは、共産主義政権が歓迎されていなかったことに加え、ロシア内戦で戦っていた赤軍と白軍の双方が正統な政府であると主張していたことにより、当初は加盟が疑問視され、加盟国から除外されていた。
国際連盟 問題点
1930年代に大国が脱退したことで、連盟はさらに弱体化した。日本は第一次世界大戦の連合国であったため、常任理事国としてスタートしたが、1933年に満州を占領したことに連盟が反発したため、脱退した。イタリアもまた常任理事国としてスタートしたが、第二次エチオピア戦争の終結の約1年後の1937年に脱退した。スペインも非常任理事国として加盟したが、スペイン内戦がファランヘ党の勝利に終わったあと、1939年に脱退している。ドイツは、1926年に加盟が認められ、同時に常任理事国となったが、1933年にアドルフ・ヒトラーが政権を握ると連盟を脱退した。
もう一つの重要な弱点は、連盟の基盤となった集団安全保障の考え方と、個々の国家間の国際関係との間の矛盾から生まれたものである。連盟の集団安全保障システムは、各国が友好的と考えていた国家に対して、必要に応じて自国の国益を損なうような行動をとり、相性の悪い国家を支援することを要求するものだった。この弱点が露呈したのがアビシニア危機である。イギリスとフランスは、イタリアの支援が重要な役割を果たしていた内部秩序の敵から守るために、ヨーロッパで自分たちが作ろうとしていた安全保障を維持することと、連盟加盟国としてのアビシニア（エチオピア）に対する義務とを両立させなければならなかった。
国際連盟 問題点
1936年6月23日、イタリアのアビシニアに対する戦争を抑制するための連盟の努力が破綻したことを受けて、イギリスのスタンリー・ボールドウィン首相は、下院で次のように述べた。
（集団安全保障は）失敗しました。それは結局の所、ヨーロッパのほぼ全ての国が、いわゆる軍事的制裁に踏み切ることに消極的だったからです。本当の、あるいは主な理由は、数週間の過程で、侵略国以外に戦争の準備ができている国がないことがわかったからです。集団行動が単なる話の種ではなく、現実のものとなるためには、全ての国が戦争の準備をするというだけではなく、すぐにでも戦争をする準備をしなければならないということです。これは恐ろしいことですが、集団安全保障には欠かせないことです。
結局、イギリスとフランスは、ヒトラーの下で増大するドイツの軍国主義に直面したことで、集団安全保障の概念を放棄し、宥和政策をとることとなった。また、国際連盟では、1934年にフランス・マルセイユで起きたユーゴスラビア国王アレクサンダル1世暗殺事件をきっかけに、テロリズムに関する初の国際的な議論が行われた。この事件の陰謀論的な特徴は、アメリカ同時多発テロ事件以降の国家間のテロリズムの言説にも見られるものである。
アメリカの外交史家サミュエル・フラッグ・ベミスは、当初は連盟を支持していたが、20年後に考えを改めた。
国際連盟 問題点
国際連盟は期待はずれの失敗だった……国際連盟が失敗したのは、アメリカが参加しなかったからではなく、大国が個々の国益に適う場合を除いて制裁措置を取ることを嫌がったからであり、また、国際連盟の当初のコンセプトの支えとなっていた民主主義が世界の半分以上で崩壊してしまったからである。
連盟は独自の武力を持たず、その決議の執行を大国に頼っていたが、大国はそれを非常に嫌がった。連盟のもっとも重要な加盟国であるイギリスとフランスは、制裁措置には消極的であり、連盟のために軍事行動を起こすことにはさらに消極的だった。第一次世界大戦の直後、両国の国民と政府の間で平和主義が強い力を持つようになった。イギリスの保守党は、特に連盟には興味を示さず、政府内では連盟の関与しない条約交渉を好んでいた。連盟は、集団安全保障を主張する一方で、英仏をはじめとする加盟国の軍縮を主張しており、連盟の権威を維持するための唯一の強力な手段を自ら奪っていたことになる。
第一次世界大戦中にイギリスの内閣で連盟の構想が議論されていた際、内閣官房長官のモーリス・ハンキーはこの問題についての覚書を回覧していた。ハンキーはまず、「一般的にこのような計画は、まったく架空の安全感を生み出すため、我々にとって危険であると思われる」と述べた。ハンキーは、戦前のイギリスが条約の尊厳を信じていたことは妄想だと攻撃し、最後にこう主張した。
国際連盟 問題点
それ（国際連盟）は失敗に終わるだけであり、その失敗が先延ばしにされればされるほど、この国が眠りに誘われてしまうことは確実である。ほとんど全ての政府に見られる、軍備への支出を控える善意の理想主義者の手に、非常に強力なテコを渡すことになり、やがてほぼ確実に、わが国は不利な立場に立たされることになるだろう。
外務省職員であるエア・クロウ卿も、「厳粛な同盟と誓約」は「ほかの条約と同じような、ただの条約」に過ぎないと主張するメモを内閣に提出している。「ほかの条約のように破られないようにするにはどうしたらいいのか?」クロウはさらに、侵略者に対する「共同行動の誓い」の計画に懐疑的な見方を示した。それは、個々の国家の行動は、依然として国益とパワーバランスによって決定されると考えたからである。また、連盟による経済制裁を提案しても効果がなく、「すべては実際の軍事的優位性の問題である」と批判した。普遍的な軍縮は現実的には不可能であるとクロウは警告した。
国際連盟 日本の貢献と脱退まで
大日本帝国（日本）は脱退まで常任理事国であり、国際連盟事務局次長には新渡戸稲造、杉村陽太郎が選出されるなど中核的役割を担っていた。国際連盟に大日本帝国が加入した内閣総理大臣は原敬（原内閣）であった。日本は、理事国として毎年分担金（1933年時点で60万円※現在価値で約60億円） を拠出する必要があった。
柳条湖事件を契機に、大日本帝国が満洲全土を制圧すると（満洲事変）、清朝最後の皇帝・溥儀を執政にする満洲国を建国した。これに抗議する中華民国は連盟に提訴。連盟ではイギリスの第2代リットン伯爵ヴィクター・ブルワー＝リットン（リットン卿）を団長とするリットン調査団を派遣する。リットンは「日本の満洲における“特殊権益”は認めたが、満洲事変は正当防衛には当たらず、日本軍は満鉄附属地域まで撤退した後、日本を含めた外国人顧問の指導下で自治政府を樹立するようにされるべきである」と報告書に記した。これが「リットン報告書」である。
国際連盟 日本の貢献と脱退まで
1933年（昭和8年）2月24日、国際連盟特別総会においてリットン報告が審議され、この報告書を元とした国際連盟特別総会報告書が採択され、表決の結果は賛成42票、反対1票（日本）、棄権1票（シャム = 現タイ王国）、投票不参加1国（チリ）であり、国際連盟規約15条4項 および6項 についての条件が成立した。この表決および同意確認直後、席上で松岡洋右日本全権は「もはや日本政府は連盟と協力する努力の限界に達した」と表明し、立場を明確にして総会から退場した。
その後、同年3月27日、大日本帝国は正式に国際連盟に脱退を表明し、同時に脱退に関する詔書が発布された。なお、脱退の正式発効は、2年後の1935年（昭和10年）3月27日となった。
脱退宣言ののちの猶予期間中、1935年まで大日本帝国は分担金を支払い続け、また正式脱退以降も国際労働機関（ILO）には1940年（昭和15年）まで加盟していた（ヴェルサイユ条約等では連盟と並列的な常設機関であった）。その他、アヘンの取締りなど国際警察活動への協力や、国際会議へのオブザーバー派遣など、一定の協力関係を維持していた。
しかし、1938年（昭和13年）9月30日に国際連盟が「規約第16条の制裁発動」が可能であることを確認する決議をすることで、日本政府はこれらの「連盟諸機関に対する協力」の廃止も決定した。国際連盟から受任していた南洋諸島の委任統治については、1945年（昭和20年）9月2日に第二次世界大戦でポツダム宣言受諾により敗戦するまで、引き続き大日本帝国の行政下におかれた。
国際連盟 加盟国の脱退・追放
国際連盟は戦間期のギリシャ・ブルガリア紛争などの小規模紛争解決に一定の役割を果たしたが、第二次エチオピア戦争などでは実効性を挙げられないケースもあった。
1925年にはコスタリカが、連盟運営分担金の支払が不可能になったために、国際連盟から初めての脱退となった。翌1926年にはブラジルが常任理事国参入失敗を機に脱退した。1930年代には、満洲国が承認されなかった大日本帝国、またナチスが政権を掌握したドイツが脱退（1933年）。その後、ホロドモールを収束させたソビエト連邦が加盟（1934年）するが、第二次エチオピア戦争でエチオピア帝国に侵攻したイタリア王国が脱退（1937年）、以降も後の枢軸国側中小国の脱退が続出し、大規模紛争の解決に対する限界を露呈した。ヨーロッパの状況が戦争へとエスカレートしていく中で、総会は1938年9月30日と1939年12月14日に、連盟が合法的に存在し続け、縮小して活動を行うのに十分な権限を事務総長に移譲した。連盟本部だったパレ・デ・ナシオンは、第二次世界大戦が終わるまでの約6年間、無人となった。
第二次世界大戦勃発後の連盟は、各国代表が本国に帰還したことで規模の縮小を余儀なくされたものの、一部専門家委員会の会合や予算執行などのための総会は開かれていた。また理事会は1939年12月に、前月から開始されたフィンランド侵略を理由にソ連を除名した。
国際連盟 第二次世界大戦中の国際連盟
戦争の激化とともに総会・理事会の開催が困難となり、代替として総会議長であるユダヤ系ノルウェー人のC・J・ハンブロを委員長とする管理委員会を結成し、戦時中もロンドン、リスボンなど場所を移して会合を続けた。また、事務局の一部機能を非加盟国であるアメリカ合衆国のプリンストン、薬物部をワシントンD.C.、財務部をロンドン、姉妹機関の国際労働機関をカナダのモントリオールへと分散配置した。戦争による職員減少や分担金未納による予算不足により、活動は統計記録の維持など最小限のものとなったが、プリンストンでは戦後に新国際組織を創設する計画・議論が行われていた。
1943年のテヘラン会談で、第二次世界大戦の連合国は国際連盟に代わる新しい組織である国際連合（国連）を創設することに合意し、1944年のダンバートン・オークス会議で国際連合憲章の原案が策定された。国際労働機関など、連盟の多くの組織は機能を維持し、最終的には国連の傘下に入った。国際連合の構造の設計者は、国際連盟よりも効果的な組織にすることを意図していた。
国際連盟 国際連盟の終焉
国際連合発足後の1946年4月8日、最後となる第21回総会がジュネーヴで開催された。この会議には34か国の代表者が参加した。この会議では連盟の清算が議題となり、1946年当時で約2200万米ドル相当の資産（国際連盟本部であるパレ・デ・ナシオン、連盟の文書館など）を国際連合に移管し、予備費は拠出した国に返還し、連盟の債務を清算することが、4月18日の投票により決定した。総会は、国際連盟の創設者の一人であるロバート・セシルの次のような結びの演説で幕を閉じた。
侵略は、それがどこで起きようと、どのように擁護されようと、国際的な犯罪であり、それに反発し、それを粉砕するために必要なあらゆる力を行使することは、平和を愛するすべての国の義務であること、適切に使用されるならば、憲章の機構も、規約の機構と同様に、この目的のために十分であること、そして、全ての国の心ある市民は、平和を維持するためにいかなる犠牲も払う用意があることを、大胆に言おうではありませんか。私はあえて、平和のための偉大な仕事は、私たちの国の狭い利益だけでなく、個人と同様に国家が依存する善悪の大原則にかかっていることを聴衆に印象づけたいと思います。

国際連盟は死にました。国際連合万歳!。
国際連盟 国際連盟の終焉
総会では、「総会閉会の翌日（4月19日）をもって、国際連盟は、本決議に定める事務の清算のみを目的とする場合を除き、その存在を停止する」という決議がなされ、国際連盟は4月20日に解散した。国際司法裁判所や国際労働機関は国連に引き継がれた。
各国9人で構成された清算委員会は、その後15か月間、連盟の資産や機能が国連や専門機関に移管されるのを監督し、1947年7月31日に解散した。
国際連盟のアーカイブは国際連合ジュネーブ事務局に移管され、現在はユネスコの世界記憶遺産に登録されている。
国際連盟 国際連盟アーカイブ
国際連盟アーカイブ (The League of Nations archives) は、国際連盟の記録や文書を集めたものである。1919年の国際連盟発足から、1946年の国際連盟解散までの約1,500万ページの内容が含まれている。このアーカイブは、国際連合ジュネーブ事務局に置かれている。
2017年、国連図書館・公文書館・ジュネーブは、国際連盟アーカイブの保存、デジタル化、オンラインアクセスの提供を目的とした "Total Digital Access to the League of Nations Archives Project" (LONTAD) を開始した。2022年の完成を予定している。
ファッションデザイナー
ファッションデザイナー（en:fashion designer、fr:styliste）とは、デザイナーの中で、服飾・ファッション分野のデザインを専門とする者を指す。特に、ファッションショー等に出展する者の職業名ではなく、実際にはこれらに無関係の、企業専属のアパレルデザイナーや、インディーズのデザイナー、フリーのデザイナーなど、多岐にわたる。彼らは一貫してデザイン画を描いたり、実際に裁縫をすることも多い。なお、服の完成や、商品の売上について責任の一端を負う場合も多い。映画や舞台などにおける衣裳をてがけるデザイナーは、衣裳デザイナーと呼ばれる。
機械材料
機械材料（きかいざいりょう）とは、機械を構成する部品に必要とされる要件を備えた材料の総称であり、機械に必要とされる機能、強度、使用環境などに照らして、各材料の持つ特性を加味して選定される。
機械材料 種類
Category:材料も参照。
金属・合金も参照。
部品
部品（ぶひん）とは、機構、器具、構造物、製品などの一部分を成している品を指す。部分品の略称であり、パーツや部材とも呼ばれる。類義語はコンポーネント（component）、エレメント、ユニットなど。
ねじ - ばね - ぜんまい - 歯車 - カム - チェーン - ナット
抵抗器 - ダイオード - 真空管 - トランジスタ - 集積回路
ミドルウェア - ライブラリ - コンポーネント - レンダリングエンジン - プラグイン
めっき
めっき（鍍、英: plating）は、表面処理の一種で、金属または非金属の材料の表面に金属の薄膜を被覆すること。
金属の表面に他の金属を圧延して貼り合わせる技術はクラッドといい区別する。
「メッキ」と片仮名で表記されることも少なくないため、外来語のように受け取られることもあるが、和製漢語とされる滅金（めっきん）に由来する語である。鍍金（ときん、めっき）ともいう。
めっき 概要
めっきには電気めっきや溶融めっきなど様々な方法があり目的や用途によって使い分けられる。めっき処理の目的には、装飾、防蝕、表面硬化、機能性付与（機械的・電気的・磁気的・光学的特性）などがある。また、代表的なめっき製品にトタンやブリキがある。トタンは鉄に亜鉛をめっきしたもの、ブリキは鉄にスズをめっきしたものである。鉄等の母材に亜鉛等のイオン化傾向の大きい金属をめっきすることで電位差によって、スズ等のイオン化傾向の小さい金属をめっきする事で皮膜によって母材の腐食を防ぐ効果がある。
導電性の素材はめっき液に浸けて陰極につなぐことによってめっきする。プラスチック等の不導体にめっきを施す場合には、表面に導電化処理を施してからめっき液に浸けて電解したり、真空蒸着やスパッタリングによってめっきを施す。
日本語のめっきの語源は滅金（めっきん）に由来する。例えば東大寺盧舎那仏像（奈良の大仏）では、金を水銀に溶かしてアマルガム化し、これを塗布してから加熱して水銀を蒸発させて金だけを残す方法（塗金という）が行われた。アマルガム化の際に金は水銀中に溶かされてしまうことから滅金と呼ばれた。なお、金属膜を被せる技術を鍍金（ときん）という。
めっき 歴史
世界最古のめっきが行なわれた時代は、紀元前1500年頃にはアッシリアで錫めっきが行われていたとの記録があるとされる他、現在のイラクの首都バグダッド郊外から出土したバグダッド電池を根拠として、2000年前のパルティア人によるものとする説、1700年前のスキタイ人によるものとする説など様々である。
日本へは仏教とともに技術が伝来したといわれている。1871年に偶然発見された仁徳天皇陵の埋葬品である甲冑（4 - 5世紀頃）が日本最古である可能性（埋葬者は仁徳天皇と確定していない）があるが、甲冑は埋め直しが行なわれたため現存していない。
近代日本においては薩摩藩主島津斉彬が初めて電気めっきを試みたとされ、1855年に初めて甲冑金具に行ったのが最初と伝えられる。1871年に宮崎柳条が「西洋百工新書」を出版しているが、その中に電気めっきの工程が紹介されている。
1937年（昭和13年）8月20日、大蔵省は戦時経済体制の強化を図るために金使用規則を改正。金めっきを含む金製品の製造は大蔵大臣の許可を要するものとなった。
めっき 成膜機構による分類
めっきの方法には、電気めっき、溶融めっき、無電解めっき、真空めっき（PVD）、気相めっき（CVD）などがある。
電気めっきとは外部電源を用いて被めっき物の表面に金属イオンの還元反応を生じさせて金属を析出させる方法である。電気めっきの用途には、装飾、防蝕（さび止めや塗装の下地など）、表面硬化、摩擦の緩和、ゴム等との接着、浸炭や窒化の防止、寸法を合わせるための肉盛り、表面模写、着色などがある。
電気めっきには、めっき可能な金属が多い、厚さの調整が容易である、外観の美しい金属光沢を得られる、被めっき物の物性を損ないにくいといった特徴がある。
クロムめっき（クロムを使っためっき）
装飾クロムめっき
正しくは、ニッケル-クロムめっき。下層にニッケルめっきを施した後、上層にクロムめっきを0.1 - 0.5μm施す。ニッケルめっきも半光沢ニッケルめっきと光沢ニッケルめっきの2層にしたり、この間に高硫黄含有率のニッケルめっきを挟むこともある。
マイクロポーラスクロムめっき
マイクロクラッククロムめっき
工業用（硬質）クロムめっき
黒色クロムめっき
めっき 成膜機構による分類
合金めっき
亜鉛系合金めっき
亜鉛-鉄
亜鉛-ニッケル
上記2種共に亜鉛めっきと同じく、めっき後に化成処理が施される。
スズ-亜鉛
スズ-銀
スズーコバルト合金めっき（ガラクローム）
銅-亜鉛合金(黄銅)めっき
ブロンズめっき
はんだめっき
電子部品の端子のはんだ付け性改善のために行なわれていたが、RoHS対応のためスズめっき、金めっき、パラジウム、スズ-亜鉛、スズ-銀めっき等への切替が進んでいる。ウィスカーの生長はSn-Pbめっきにより回避してきたので、代用材用の使用によって、短絡事故など20世紀の前半に克服した問題が再び顕在化している。
その他、素材の違いなどによって、各めっきともにさまざまな浴種が存在している。
伝導体を金属イオンを含む電解液に浸漬し電気分解を行うと陰極に金属が電析する現象を利用した技術には、電気めっきのほか、電解採取、電解精製、電鋳、電解金属箔などがある。
このうち電鋳（でんちゅう）は電気めっき（電解めっき）でめっきを厚く重ねることによって強度を持たせ、あたかも鋳造品のようにするものである。レコードやコンパクトディスク、DVDのスタンパ、ソフトビニール製品の金型、加速器の部品、ロケットエンジンの燃焼室の製造等に使用される。常温で細部の忠実な再現に適していることから、精密な加工に適している。一方、加工時間がかかるので大量生産には適さない。
めっき 成膜機構による分類
無電解めっきとは外部電源なしで被めっき物の表面に金属を析出させる方法である。化学薬品の還元作用によって金属を析出させ、還元される金属そのものが触媒として働く。自己触媒めっき法とも呼ばれる。
溶かした金属中に鋼材等を浸けこみめっきする。通称どぶ漬け。厚い被膜を得ることができる、大型の構造物でも短時間で加工できる、連続めっきが容易、パイプ内など手の届かないところにもめっきができるなどの特徴がある。
真空めっきには真空蒸着のほか、スパッタリングやイオンプレーティングなどがある。
めっき 装置・加工方法による分類
治具に加工対象を取り付け、治具を経由して給電させて行う。
小物のめっきで使われる手法。バレル(樽)の中に多数の加工対象と電極線(デングラー)を投入し、バレルを回転もしくは揺動させて、加工対象同士で電気的に接触させる。
長尺物や線材を連続的にめっきする手法。リールに巻かれた加工対象を、前処理工程やめっき工程を連続的に通過させて、再びリールに巻き取る。電子部品のコネクターやリードフレームで行われているが、大規模になると亜鉛めっき鋼板で行われている。
めっき 比喩
日本語では貴金属（特に金）でめっきした卑金属が外見ほどの価値を持たない点から、比喩として、今まで貫禄や実力があるように見えていた人物が、実はそうではなかったと判明した場合や、それまでの印象とは異なる重大な失敗や不祥事を起こした場合などに、「めっきがはがれる」という表現がしばしば用いられる。
類似の表現として「箔」があり、美術品の制作などで、木材のように元はあまり価値のない下地素材に金箔などで装飾を施して価値のあるものを造り出すことから生じた用法である。経歴や肩書の見た目をよくするための行為などを「箔をつける」、めっきがはがれると同じ意味で「箔が落ちる」・「箔を落とす」と言う。
装身具
装身具（そうしんぐ、英: personal ornament あるいは小さなものはtrinket）とは、装飾つまり「かざり」のために身体や衣服につける服飾付属品。より魅力的に見せるために使われる物で、通常は実用的な目的が無いもの。
装身具 概要
歴史
装身具は、もともとは呪術的な意味合いを持っていた、とも推測されている。支配者階級が出現すると自分の余力、財力を示すことで自分の権勢などを他者に示す目的で身につけた。
装身具の基本の型のほとんどは先史時代に確立していた。
元々は花や木の実、貝殻、動物の歯、牙、角などを加工、組み合わせて作っていた。
日本では縄文時代に使われていた耳飾や腕輪などの装身具が出土しており、古墳時代には鍍金の施された鮮やかな金銅製装身具が作られた。
装身具を用いて着飾ることは一部の民族・文化から広まったのではなく、世界中で見られる現象である。それらは埋葬されている物や壁画、伝統的装飾品などからも伺うことができる。
西洋の冠・王笏などは権力の象徴であるが、同時に装飾の役割を果たした。
ヨーロッパの貴族は男性も女性もさかんに装身具を身に付けた。ベルトは実用と装飾を兼ねていた。
中世の西ヨーロッパはキリスト教 一色の社会になったが、十字架の首飾りは信仰のシンボルであり、イエスの超自然的な力に身を護られたいというクリスチャンの願いもこめられていたが、同時に装飾の役割も果たした。カトリック教会の人々が祈りに使うロザリオも同様である。
なお広義には錫杖、神社のお守りや登山者が付ける熊除けの鈴、さらには社員の名札や腕章も、（全てではないが）ものによっては装身具に含まれる。
装身具 概要
現代の素材と製造法の多様化
20世紀には、工業技術によりさまざまな素材が新たに開発されたので、現代の装身具の素材は多様化している。製造機械が使われるようになり安価に大量生産することも可能になった。合成樹脂類（プラスチック類）も安価な大量生産を可能にし、小さな子供でも購入してもらいやすくなり身につけられるものが増えた。リボン類も布のものばかりでなくプラスチック類のものが登場した。
高価な宝石の代わりに工業技術でつくりだした模倣宝石やクリスタルガラスを使うことも一般化した。一方で先史時代以来使われた素材の多くも、現在も変わらず使われ続けている。宝石や貴金属も用いられる。その結果、現代の装身具の素材は、たとえば布、紐、ゴム、合成樹脂、天然樹脂、鉱物、金属（メッキ品、貴金属）、セラミック類（七宝やエナメルなど）、クリスタルガラス等のガラス類、海産物（貝殻や珊瑚）、木材、化石、動植物の体組織...といったように挙げきれないほどに多種多様化している。つまり、日常の環境による変化を比較的受けにくく、金属アレルギーなどで人体に害を及ぼさないと考えられる物であれば、どのような素材でも使用される状態になっている。
装身具 種類
簪（かんざし）- 主に女性の頭髪に挿して用いる装身具。
根掛
手絡
押櫛 - 髪を梳かす他、装身具としても用いる櫛。
笄 - 刀と一緒に持ち歩いた棒状の装身具。
流蘇 - 中国の装身具。
大拉翅 - 清朝の後期に満州族や宮廷の婦女の中で流行った一種の髪飾り。
リボン - 頭部や襟に着ける小さな帯状の布。
シュシュ - 環状の薄手の布にゴムを通して縮ませた髪飾り。
バレッタ - 髪をはさむための小さなひと組の棒など。
ヘアゴム - 髪をまとめるために使うゴム紐。
ヘアバンド -（カチューシャ）頭部につけるバンド。
ヘアピン - 髪を固定するためのピン。
ネクタイ - あくまで飾りのためにワイシャツの襟下などに巻く布。全く実用的機能を担っていない布。
アスコットタイ - 主にフロックコートやモーニングコートに用いる布。
スカーフ - ブラウスに用いることもある布。
蝶ネクタイ - 主にタキシードや燕尾服に用いる装身具。
ネッカチーフ - 基本は装飾のためにボーイスカウトが襟まわりに巻く布。（なおボーイスカウトでは緊急時には包帯や三角巾に転用する。）
ジャボ - 襞の付いた胸の飾りのことで、袖口と同じくレースが用いられていた。
ネッククロス（顎布）- ネクタイの元祖となった装飾用の布。スカーフに近い。
フォーカル - ネクタイの元祖となった装飾用の布。スカーフに近い。
マフラー
装身具 種類
ネックレス - 首まわりにつける飾り。真珠ネックレスの場合は長さによって呼び名が変わる。環状になっていない、首の後ろで交差するように巻き、前で軽く結ぶ物をラリエットという。また装飾「ペンダントトップ」（―ヘッド）を追加出来る物をペンダントと呼ぶ。
SOSカプセル - 緊急用に名前や住所、病気等を記すもの。キーホルダーやネックレスとして使うことが多い。
グラスホルダー - 眼鏡を首から提げるためのものでネックレスを兼ねている。掛け外しが頻繁な老眼鏡やサングラスに付ける。近視の人は眼鏡を常に装用しているので必要ない。
コンボスキニオン - 数珠状の祈りの用具。
ドッグタグ - 認識票として用いる装身具。ネックレスとして使うことが多い。SOSカプセルと用途は似ている。
トルク - ネックレスの一種だが、指輪やピアスにも用いる。
数珠 -本来は僧侶がマントラを唱えた回数などを数えるための道具（計数の器具）だが、首に掛け装飾的な役割も担う。
勾玉 - 縄文時代から用いられていた首に掛ける装身具。
ミスバハ - 数珠状の祈りの用具。
ループタイ - ネックレスの一つ。かつてはネクタイの代用品として使われた。
ロケット - 写真を収める装身具。
ロザリオ - カトリック教会で一般化した数珠（祈りの回数を数える道具）と十字架が一体化したもの。
装身具 種類
指輪 - 手の指にはめる環状の装身具。
インタリオリング（シグネットリング）- 印章に用いた指輪。現在は実用上の意味を持たず、また認印以外に使用することは出来ない。
カレッジリング - 学校の卒業祝いに作った指輪。
クラダリング - 縁結びのお守りとして用いられる指輪。着用法により未婚か既婚か、また恋人の有無が判別出来る。
結婚指輪 - 結婚していることを示す指輪。
スプーンリング - スプーンの柄を曲げて作った指輪。
チャンピオンリング
ネクタイリング - ネクタイの首もとに填める指輪。
装身具 ジュエリー（宝飾品）
装身具のうち、宝石や貴金属製のものをとくに英語で「ジュエリー jewelryあるいはjewellery」、フランス語では「ビジュー bijou」とよんで、他の装身具と区別している。
一般的に装身具のうち、あくまで宝石・貴金属を用いて作られたのみを宝飾品（ジュエリー 英：Jewelry）と呼ぶ。「ジュエリー（宝飾品）」という用語は、装身具全般を指さない。
語法、下位分類
なおジュエリーを広義に用いた上で、それを下位分類し、宝石・貴金属を用いて作られた装身具のほうをファイン・ジュエリー (Fine Jewelry)と下位分類し、それ以外の貴石などの素材を使ったものや安価なものはコスチューム・ジュエリー (Costume Jewelry) と下位分類する分類方法、語法もある。
ローマ帝国時代から持ち歩き出来る財産（動産）として宝石は重宝されていたが、鍛冶技術の進歩により、中世・ルネサンス期に金との融合が可能となったことに伴い、金と宝石が融合した動産ジュエリーが生み出された。金も持ち歩き出来る財産（動産）として当時から重宝されていたが、宝石との融合により宝飾品として姿を変えることにより、財産または担保となり得る動産としての資産価値が高まり、欧州の宮廷文化に組み込まれ、今日に至る。
装身具 ジュエリー（宝飾品）
金属工芸の3大技法は彫金・鍛造・鋳造といわれ、貴金属装身具制作もこの全てがおこなわれる。装身具分野ではこれらを「彫金・鍛金・鋳金」と称する。一般的にはこれら貴金属装身具の制作技法を総称して「彫金」と呼ぶ。また、キャスト製品を区別するために「彫金・鍛金」の二技法のみを指して「彫金」と呼ぶこともある。厳密にはこの三つの中の一技法のみ、鏨（たがね）などを使用して金属を直接に切削したり文様や文字を彫りこむことが本来の「彫金」の意味である。
装身具 ジュエリー（宝飾品）
金属製装身具には量産品と、いわゆる彫金による製品がある。現在見られるほとんどの製品は量産製品であり、これは紀元前より存在する蝋型鋳造をルーツとするロストワックス鋳造法（ロストワックスキャスティング、インヴェストメントキャスティング）と呼ばれる方法で金属を加工されているものが主流である。金属工芸全体で見ればロストワックス法は大変に歴史が古いが、貴金属装身具の分野では200年に満たない新しい技法である。
これは作られるものが小さいために、重力による溶解金属の流し込み（鋳込み）ができなかったことが一つの理由である。流し込む金属の量が少ないと、溶解した金属の強い表面張力の影響で金属が鋳型に流れない。この問題を解決したのがガス圧鋳造および遠心鋳造である。ロストワックス精密鋳造法は、遠心鋳造方式が発明された20世紀初頭より、特に「原型の正確な転写」と「大量生産」を目的として発展した。技法的には、金属へ複雑な形態を付与できることが他の技法と最も異なる点であり、発明そのものの目的は「複雑な形態の原型をそのまま金属へ転写すること」である。このため精密鋳造とも呼ばれる。
装身具 ジュエリー（宝飾品）
彫金・鍛金・鋳金の三技法以外には、機械プレスによる製品がある。また近年では趣味性の高い物として銀粘土が盛んである。その他、現在ではあまり多く作られない伝統的技法として粒金技法（グラニュレーションen:granulation）などがある。
鍍金（メッキ）も重要な技法である。鍍金には安物、誤魔化しというような悪いイメージが付きまとうために「コーティング」と呼び方を変える事が多くなっている。銀やホワイトゴールド製のジュエリーによく施されるロジウムコーティングとは、ロジウムメッキとまったくの同義である。メッキも「彫金・鍛金・鋳金」と並ぶ伝統的な金属工芸技法のひとつだが、現在では軽視される傾向である。
ロストワックス精密鋳造法が台頭する以前には、現在「ハンドメイド」と区別される製法、すなわち彫金・鍛造が世界中で主流だった。
中でもインディアンジュエリーや東南アジアのジュエリーの人気が根強い。これらの制作技術はヨーロッパの宝飾技術が大航海時代以降に各地へと伝わったことにより発展したとされる。日本での錺（かざり）は、廃刀令後に職を失った刀剣師達がルーツの一つとも言われる。一説には刀剣の鍛造、装飾技法やその他の伝統的な金属工芸技法にヨーロッパの宝飾技術、デザインを取り入れたものが現在にも伝わる錺職と云われているが、実際には伝統的な金属工芸の全てに関わりがあると考えられる。
またロストワックスキャスト製品にもハンドメイドが存在する。キャスト製品は「ハンドメイド」でないという見方があるが、実際にはキャスト製品であれば全て「ハンドメイド」でないと見なすことは出来ない。個人制作家や小規模工房では、ロストワックス法にしかできない造形を生かした一点作品もよく作られており、また本体の鋳造後に金属を直接切削する彫金を併用して制作される場合なども多い。これらは量産品とは別のものとして扱われるべきであろう。
装身具製作の世界で「ハンドメイド」という言葉が何を指すのかには、決まりきった傾向や定義などは存在せず、混乱が見られる。彫金・鍛金・鋳金等は、このすべてが貴金属装身具製作になくてはならないものであり、人類の歴史の中では極めて普遍的・伝統的な工芸技法である。その意味ではその全てが重要といえよう。近年では3次元CADと光造形システムにロストワックス法が併用された技術の発達も進んでいる。
ヨハネ
ヨハネ（ラテン語: Iōannēs）は男性名。
ヘブライ語で「ヤハウェは恵み深い」を意味するヨーハーナーン  (יוחנן, Yôḥānān) が元の形とされる。ギリシア語ではイオーアンネース (Ιωάννης, ただし中世以降の発音はイオアンニスもしくはヨアニス)。ラテン語（およびドイツ語）ではこれを受け継いでヨハンネス、ヨハネス ("Ioannes", "Iohannes", "Johannes") と変化した。
日本では「ヨハネ」という読み方・表記が、日本聖書協会の日本語訳聖書をはじめとして広く用いられている。
ヨハネ 相当する各言語・各種表記
いずれもキリスト教徒によって非常に好まれる男子の名である。
ヨハネ ヨハネの名を持つローマ教皇
22世まではラテン語読みの「ヨハネス」を用いているが、ヨハネ23世および、ヨハネ･パウロ1世と2世は日本語で慣用されている表記を用いている。