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有機エレクトロルミネッセンス 有機ELディスプレイ
駆動電圧・消費電力・発光効率
プラズマディスプレイのような放電発光ではなく有機半導体内の励起子により発光するので、発光そのものに必要な電圧も数V程度と低い。また有機ELの発光効率も近年飛躍的に向上している。さらに発光材料として蛍光材料が広く用いられているが、原理的に効率の高い燐光材料の開発が進んでおり、さらなる高効率化が期待できる。消費電力の面では、液晶も低消費電力化が進んでいるため、一般的な利用場面では液晶にはかなわないが、黒、暗い色が多い状況では有機ELのほうが有利である。
色純度・色再現性
液晶は動作原理上、パネル面からバックライトの光が漏れるために、例えば光の三原色のR(赤)だけで階調表現をしようとすると、暗部ではG(緑)とB(青)からの光も入り込んでしまい色純度が落ちる欠点があるが、有機ELは素子の自発光である事から、不要な色の発光を完全に止める事ができるので、暗部の階調表現でも高い色純度を維持できる。
また、色再現性や発色性にも優れており、Adobe RGB比はサムスンの「GALAXY Tab S」で約94%、デルの4K有機ELディスプレイ「UltraSharp 30 OLED」で100%となっている。但し、白色有機EL＋カラーフィルター方式では、液晶と同じカラーフィルターによる発色のため、RGB3色塗り分け方式よりも色域が狭く、色再現性も劣る。
コントラスト比
有機エレクトロルミネッセンス 有機ELディスプレイ
前述の通り有機ELは素子の自発光のため、発光を止めることで黒が明確に表現でき、測定が困難なほどの高コントラスト比を達成できる。液晶テレビは1000:1程度に対し、ソニーの有機ELテレビはXEL-1のコントラスト比が100万:1と公称。
但し、屋外の太陽光などが入り込む状況では、液晶と比較してもコントラスト・視認性が大きく落ちるため、モバイル機器用途などにおける課題となっている（液晶としてはモバイルASV液晶などが半透過型パネルとなっており、屋外でも比較的高い視認性を維持できる）が、近年はディスプレイの輝度の向上により、その課題も改善されつつある。
磁気の影響
ブラウン管とは異なり、磁気の影響を受けない。
サイズ
ガラス基板2枚ではさみ込む構造の液晶と違い基板は1枚であり、加えてバックライトが不要であるために薄型化が可能とされる。発光層の保護のための封止層が課題であるが、無機および有機の薄膜を用いたベタ封止方式が開発されている。
フレキシブル
プラスチックなどの基板を使った、柔らかくて折り曲げることができるディスプレイの試作品が発表されている。しかしプラスチックシートやステンレスシートを基板に使用すると酸素などを透過して発光体を劣化させ寿命を短くしてしまうため、製品化にはフレキシブルな封止層あるいは封止などの本来不要な技術が必要となる。
寿命
有機エレクトロルミネッセンス 有機ELディスプレイ
発光体の有機物は通電および酸素や湿気の影響により徐々に劣化して輝度が低下する。この問題は発光体の研究と空気から遮断する封止技術により急速に改善されてきており、最新の各社製品では50,000時間以上といったモバイル機器には十分な寿命を確保できる水準に達してきている。ただし各社発表の公称寿命と実測寿命との乖離が指摘されており、実際には問題が見受けられた。
2014年現在では発光材料の寿命は青以外では燐光を用いても十分なものが確保されている。
蒸着に比べて寿命が短いとされる可溶性材料についても、2011年11月には住友化学が寿命について「必要な水準を達成できた」と量産の発表するなど、実用化にめどがついている。
コスト
原理的には液晶ディスプレイより単純な構造が可能であるため、液晶ディスプレイより製造コストが下がることが期待されている。
有機エレクトロルミネッセンス 有機ELディスプレイ
大型化するとドット落ちや全体の均質化などの問題により、歩留まりが悪化する。また、大型化で課題の多いパッシブ駆動を避けてアクティブ駆動を採用するためには多数の製造技術と大きな設備投資が必要になる。液晶の大型化と同様、着実な不良原因の解析と対策が必要になると思われる。発光層の膜厚はTFT薄膜デバイスより薄いため、パーティクルの削減が重要な課題の1つである。現在はアクティブ駆動用バックプレーンとして低温多結晶シリコン（ポリシリコン、LTPSとも言われる）が製品として用いられているが、低コスト化・大画面化のためにアモルファスシリコンや微結晶シリコン等の代替技術を用いた方法が提唱されている。2011年現在、酸化物半導体（IGZOなど）を用いたTFTの採用が期待されている。2013年に販売を開始したLGの大型有機ELテレビでは酸化物半導体バックプレーン、白色有機EL＋カラーフィルター方式を採用し歩留まりを改善、低コスト化を実現している。対するサムスンでは同じく2013年に、LTPSにFMM（メタルマスク）によるRGB塗り分け方式を採用した大型テレビを発売するものの、歩留まりなどの問題をなかなか改善できず、2014年に販売を凍結していたが、2022年に同社は量子ドット＋カラーフィルター方式の大型有機ELテレビを発売し、歩留まりなどの問題を徐々に改善して、実用化に成功している。
有機エレクトロルミネッセンス 有機ELディスプレイ
画面の大型化に伴って画素サイズが大きくなると肉眼で単独の画素が見えてしまうという問題解決のために、さらに800万画素（4,096×2,160）程度の高解像度が求められるようになっている。これによって、各画素に与えられる駆動時間の減少とRC（抵抗と容量成分）による信号の立ち上がり遅延が新たな解決すべき課題となっている。
また大型化に伴う欠陥増加を回避するために、白発光+カラーフィルタ法が大型テレビ製品には使われている。カラーフィルタの光吸収による消費電力増加、色再現域減少を解決するために、高視感度スペクトルを持つOLED素子と画像色統計を考慮に入れた設計によって100%NTSC色再現を低消費電力で実現する方法が提案され主流となっている。
有機ELディスプレイは液晶ディスプレイに代わる次世代の薄型ディスプレイとして2010年代より普及が始まり、2015年の市場規模は130億ドルとなった。2017年にはスマホ向けディスプレイ市場においてAMOLED（有機EL）の売り上げがLTPS LCD（液晶）を上回り（IHS Markit調べ）、2018年第3四半期には61%に達するなど、液晶ディスプレイから有機ELディスプレイへの移行が進んでいるが、2018年の段階では液晶よりも有機ELの方が2倍ほど高価なこともあり、有機ELと液晶は2020年以降まで共存するとみられている。
有機エレクトロルミネッセンス 有機ELディスプレイ
なお、有機ELディスプレイの「次世代ディスプレイ」とされるミニLEDディスプレイ、マイクロLEDディスプレイ、量子ドットディスプレイなどの開発を行っている大手パネルメーカもいくつかある。これらは2020年代以降の普及が予定されているものの、2010年代の時点では量産技術が確立しておらず極めて高価なため、有機ELディスプレイとは競合していない。
2025年2月、Appleは、iPhone SE (第3世代)までで液晶ディスプレイを廃止し、iPhoneシリーズは完全に有機ELディスプレイへ移行した。
スマートフォンなどの小型端末向けの有機ELディスプレイは、サムスンディスプレイのシェアが2018年時点で93.5%と、ほぼ独占している。2位以下の韓国のLG、中国の維信諾、和輝光電などは、量産に成功したのが2017年以降であるため、未だ数%のシェアしかないが、徐々にシェアを拡大している。
有機エレクトロルミネッセンス 有機ELディスプレイ
テレビ向けの大型パネルは、2021年まで、LGが唯一量産に成功し、2023年現在も大型有機ELディスプレイ市場を独占しており、2017年以降は複数の日本メーカーにも外販を始め、有機ELテレビが日本の各社から発売されている。また、サムスンディスプレイも2022年以降、大型有機ELディスプレイの量産に本格的に成功し、2023年現在は日本のソニーとアメリカのデルに外販している。京東方・南京パンダ・華星光電・恵科電子といった中国大手パネルメーカーも2019年以降に大型パネルの量産を開始する見込みとしているが、いまだ量産できていない。2017年には1500ドル以上の高価格帯のテレビは有機ELが主流となったが、大型パネルを製造できるのは2021年まではLGのみだったということもあってコストダウンがあまり進んでおらず、1000ドル前後の普及帯テレビが有機ELに置き換わるのはまだ先とみられている。
有機エレクトロルミネッセンス 有機ELディスプレイ
ゲーミングディスプレイや医療機器向けの中型パネルについては、サムスンがノートPC向けに2019年より生産している。また、日本のJOLED（ジャパンディスプレイの関連会社）が2017年にサンプル生産を開始し、2020年の量産を目指していた。いずれもごく少数の生産で、著しく高価である。こうした背景からJOLEDは，2023年3月27日に，東京地方裁判所へ民事再生手続き開始を申し立てた。負債総額は，337億円であった。2019年時点で大型パネルを量産している唯一のメーカーであるLGは、当然中型パネルも量産できるはずであるが、大型パネルを作った方が儲かるので生産しないのだろうと推測されている。
車載向けパネルについては、焼き付きを防ぐなど技術的な課題が多いため採用が進んでいなかったが、2017年にアウディが発表したアウディ・A8に量産車としては史上初めて有機ELが採用された。2018年現在は、アウディに有機ELパネルを供給したサムスンの他、LGなども車載向け有機ELパネルを供給している。
有機エレクトロルミネッセンス 有機ELディスプレイ
韓国メーカーでは、小型有機ELパネル世界最大手のサムスン電子と、大型有機ELパネル世界最大手のLG電子が有機ELパネルを量産している。これは、それぞれにサムスンの技術が携帯電話向けを開発していたNECの技術を、LGのはWOLEDを用いてテレビ向けを想定していたコダックと三洋のものを元にしていたためである。サムスン電子は当時は大型有機ELパネルの量産に失敗したため、マイクロLEDや量子ドットなどの有機ELの次世代ディスプレイによって巻き返す方針で、2014年に大型有機ELディスプレイの製造から撤退してたが、2022年より量子ドット方式(QD-OLED)の大型有機ELディスプレイの開発・量産に成功し、8年ぶりに大型有機ELディスプレイの製造を再開した。
有機エレクトロルミネッセンス 有機ELディスプレイ
中国メーカーでは、2010年代から各パネルメーカーによる大規模な投資が続いており、2017年に京東方が中国メーカーとして初めて量産を開始して以降、2018年には天馬微電子、国顕光電（Visionoxの傘下）、和輝光電など他の多くのパメルメーカーも量産を開始した。しかし2018年現在、有機EL専業メーカーとして高い技術を持つ国顕光電以外のメーカーは品質と歩留まりに難があり、特にAppleへの納入を目指していた京東方は品質と歩留まりの向上に努めており、2020年末に京東方は初めて、AppleへiPhone用の小型有機ELディスプレイを納入した。
台湾メーカーでは、友達光電（AU Optronics）が2016年よりウェアラブル・VR向けを量産している。同じく台湾大手パネルメーカーの群創光電（鴻海の傘下）も有機ELパネルを開発していたが、ミニLEDディスプレイの試作に成功したため、2018年に有機ELの開発中止を表明した。
有機エレクトロルミネッセンス 有機ELディスプレイ
日本のメーカーでは、シャープ（鴻海の傘下）が2018年6月に有機ELパネルの量産を開始し、2018年10月に日本製有機ELパネルを搭載した初のスマホである「AQUOS zero」を発売した。またJOLEDは、有機ELパネルの量産技術として多くのメーカーで採用されている「蒸着方式」よりもコスト的に有利な「印刷方式」の技術を持つという強みを生かし、2020年の大規模量産を目指して開発を進め、2019年11月25日、印刷方式の有機ELディスプレイ量産ライン（10-32インチ）を稼働させた。
1997年、東北パイオニアが、カーオーディオの画面用途としてPM-OLEDのモノクロディスプレイを発売、世界初の有機ELの実用化に成功。
1999年、有機ELの基本特許を持つイーストマン・コダック社と三洋電機がAM-OLEDの開発に成功。
有機エレクトロルミネッセンス 有機ELディスプレイ
2001年、ブラウン管に代わる次世代ディスプレイとしての有機ELディスプレイを開発するため、コダックと三洋との合弁会社として、エスケイ・ディスプレイ（英: SK Display）が日本で創業。同年、韓国のサムスンSDIと日本電気が携帯電話向け有機ELディスプレイを開発するため、合弁会社のサムスン‐NECモバイルディスプレイを韓国に設立。同年5月1日、FOMA試験サービス用に有機ELカラーディスプレイを搭載したN2001の貸与が開始され、同年10月1日にはFOMAサービス開始に合わせてN2001が発売された。
2002年、サムスンSDI、小型有機ELパネルの量産を開始。
2003年、エスケイ・ディスプレイが世界初のフルカラー有機ELディスプレイの量産に成功。
2004年、ソニーが自社のクリエPDA向けとして、小型AM-OLEDパネルの量産に成功。同年、サムスンがNECとの合弁を解消し、NECの有機EL特許と合弁会社の全株式を買収。
2005年、エスケイ・ディスプレイが液晶との市場競争に勝つことができず、解散。同社の特許はコダックへ。経営再建中であった三洋はそのまま有機ELから撤退。
2007年12月、薄型テレビ用途としてはソニーが世界初の11型有機ELテレビ「XEL-1」を発売した。
2008年ごろから日本では携帯電話やMP3音楽プレーヤーなどの携帯機器やカーオーディオの画面に、小型の有機ELディスプレイが使用され始めるようになる。しかし当時は液晶パネルが急激に低廉化していたため、日本のどのメーカーも有機ELパネルの事業化に持ち込むことができず、採算が取れなかった。
2009年になると世界的な景気後退を背景として、日本では有機EL・FED・SEDと言った、生産過程での歩留まりの悪い次世代ディスプレー量産の延期や中止を発表するメーカーが相次いだ。当時は日本では有機ELが事業化できるとは思われていなかった。
2009年、サムスンがGalaxyのディスプレイ用途として有機ELを採用。大量生産した有機ELパネルを自社のスマートフォンやタブレットに搭載する形で、有機EL市場そのものを拡大する。電子デバイス産業新聞では、「サムスンがほぼ1社で有機EL市場を創出した」としている。同年、LGがコダックの有機EL事業を買収。
2010年、ソニーはトレンドである大型化・低価格化への対応が困難であった事から、有機ELディスプレイの国内市場からの撤退を表明。放送・業務用モニターに限って有機EL事業の展開が継続される。そのため、2011年に発売されたPlayStation Vitaでは有機ELパネルをサムスンから供給を受けた。
2011年、官民ファンドの産業革新機構の仲介により、東芝とソニーの中小型液晶パネル製造子会社が統合しジャパンディスプレイ(JDI)が設立されるなど、日本国内のディスプレイ事業が再編された。しかし、JDIは液晶部門が好調であったため有機EL事業には消極的で、この時点では日本メーカーにおける有機EL事業は各家電メーカーごとの試作段階に留まった。
2012年6月、ソニーとパナソニックは有機EL事業で提携すべく共同開発で合意を行ったが、2013年12月には提携を解除。2014年5月、2社は有機EL事業の単独での継続を諦め、JDIに有機EL事業を売却する方向で調整を行った。最終的に、2014年8月1日に産業革新機構を中心に統合再編を行うことで合意、2015年1月5日にシャープ以外の全ての日本の家電メーカーの有機EL事業を統合したJOLEDが設立された。
2013年、LGとサムスンは、初の大型有機ELテレビ（55インチフルHD）の販売を開始したが、サムスンは大型パネルの量産に失敗し、大型テレビは液晶で行く方針を固めた。一方、LGはテレビ用大型パネルの量産に成功。しかし、当初のパネルの歩留まりは極めて悪かった。
2014年9月、AppleがApple Watchで有機ELディスプレイを採用。パネルはLGから供給を受けた。
2016年にはLGのパネルが第2世代となり、歩留まりが85%を超えるなどパネルの生産能力が跳ね上がったため、LGからパネルの供給を受ける形でフィリップスやレーベなど世界のテレビメーカーが有機ELテレビに続々と参入。2017年1月に行われたCESの時点で有機ELテレビに参入していない大手メーカーは、サムスンやハイセンスなどごくわずかになった。
2016年10月、AppleがMacBook Proのタッチバーで有機ELディスプレイを採用。パネルはサムスンから供給を受けた。
2016年11月、有機ELパネルの開発に苦戦するJDIは、「有機ELから液晶へのシフト」を打ち出した。
2017年1月、ソニー・東芝・パナソニックが、「他社」からのパネルの供給を受けて有機ELテレビに再参入。なお、2017年時点で大型有機ELパネルの量産に成功しているメーカーはLGしかない。
2017年9月、AppleがiPhone XでiPhone史上初めて有機ELディスプレイを採用。パネルはサムスンから供給を受けた。
2017年12月、JOLEDが4K有機ELディスプレイの製品出荷を開始。「印刷方式」による4K有機ELディスプレイの世界初の製品化となった。
2019年11月、JOLEDが印刷方式の有機ELディスプレイ量産ラインを稼働した。
2020年春、シャープが有機ELテレビに参入。パネルはLGから供給を受ける。
2022年、サムスンはLGに次いで世界で2番目に、大型有機ELディスプレイの量産に成功した。
有機ELの基本特許は、有機ELを発明した米イーストマン・コダック社と、有機ELの燐光材料を開発した米ユニバーサル・ディスプレイ・コーポレーション（UDC）社が握っており、有機ELディスプレイに関しても例外ではない。しかし有機ELの発明から20年を経て、初期の特許が満了したコダックは有機ELディスプレイの開発から撤退し、有機EL照明の開発にシフトしたため、利用権譲渡が行われていった。
「ダウケミカルの有機材料や、3MとNECのレーザー転写にかかわる、それぞれの技術および知的財産権の一部」はサムスングループへ、「コダックの技術および知的財産の利用権」は2010年にLGグループへ利用権が譲渡された。
2009年6月には、LGはUDCと共同開発を行う出光興産との戦略的提携で、出光から高性能有機EL材料の提供とデバイス構成の提案を受け入れられるようになった。
2011年7月には、東京工業大学と科学技術振興機構が保持するIGZO薄膜半導体（酸化物半導体）の特許について、サムスンがライセンス取得している。
2013年4月には、サムスンがアメリカに設立した子会社「IKT」が、セイコーエプソンが保有する有機EL特許の一部を買収した。
有機エレクトロルミネッセンス 有機EL照明
有機ELによる照明機器への応用可能性は2008年6月にUniversal Dispay Corp.（UDC社）が発表した102lm/Wという高発光効率以降、大きな進展を見せている。従来、発光効率の高い材料は構造が不安定で寿命が短く特に青色の発光では良い物がなかったが発光効率と寿命の点では大きな課題はなくなり2009年の内には最初の製品が登場する。2012年には東急電鉄自由が丘駅の照明の一部に有機EL照明が導入されている（日本国内の鉄道駅としては初の実用設置）。また、白色有機ELを開発するなど有機ELの研究で有名な山形大学を有する山形県では、県内の様々な施設において有機EL照明を積極的に導入している。
有機EL照明はすでに製品化が始まっているLED照明の後を追うように開発競争と実用化への目処が進んでおり、特にLED照明では不可能な「面発光」や「形状に制約がない」「透明である」点ではLED照明がほとんど点発光であるために小型化には向いても発熱という制約や光の拡散に工夫が求められる点と対照を成しており、今後住み分けが進むかさらにLEDを超えて普及する可能性があると考えられている。
有機エレクトロルミネッセンス 有機EL照明
現在有機ELの主流であるガラス基板に代わりプラスチックフィルムなどの基板を使うことにより、フレキシブルに曲げることも可能である。将来、柔軟な素材に印刷することも検討されている。
2008年時点では1,000cd/m2の輝度が当面の製品化目標として設定されており、これはテレビ画面の2倍程度であるため単独での照明機器としては不十分である。しかし面発光・透明であり1mm以下と元々薄いため、透明な大きな板を壁面に立てかけるだけの形状や必要なら何枚でも重ねることで面積当りの輝度は高められるので問題とはならないとする意見もある。日本のルミオテック社では今後、板を積層することで蛍光灯と同水準の5,000cd/m2の輝度を持つ製品を生み出す計画である。コストも2008年時点での白色LED照明と同じ4円/lm前後での目処はついており、2015年には1円/lmにできるという予測もある。
現在抱える技術的な問題は光の取り出し効率が25%程度と低い点と発光板の位置によって温度ムラや電流ムラがあり、これによって輝度ムラが生じてしまう点、そしてディスプレイ分野で他に代替材がない希少資源のインジウム（透明導電膜のITOとして使用される）を大量に消費するためインジウムの枯渇原因として危惧される事である。発光効率の問題に絡み蛍光材料ではなくリン光材料を使うことも模索されている。
有機エレクトロルミネッセンス 有機EL照明
すでに将来の窓ガラスへの応用を考慮して、裏面（室外）に光が漏れないような1方向に光を透過させる技術の開発も行なわれている。
有機EL開発を進めている会社には判っているだけで米GE社、パナソニック電工、コニカミノルタ、カネカ、独OSRAM社、独Novaled AG社、ルミオテック社があり調査会社の富士経済は2011年の日本国内での有機EL照明の市場規模は100億円を超え世界市場では2015年に5,000億円以上、2020年には1.4兆円になると予測している。
有機エレクトロルミネッセンス 有機半導体レーザー
近年では無機半導体と比較して高い分子設計自由度を特徴とする有機半導体の特徴を利用したレーザーの研究が進められ、2000年7月にベル研究所で発振に成功したと伝えられたが、これは後に捏造であると判明した。その後も他の研究機関や大学で研究は継続され、徐々に成果が出つつある
有機半導体レーザーは既に実用化されている無機半導体レーザーと比較して材料の種類が多様で合成技術によって多様な発光色が期待できる反面、高抵抗なので従来のダイオード型のレーザーを発振させるために電流を多く流そうとすれば発熱して機能しにくくなることから、ダイオードと比べて抵抗が低く、電流を多く流すことができるトランジスタ構造が検討されている。
進藤潤耶
進藤 潤耶（しんどう じゅんや、1977年2月24日 - ）は、テレビ朝日の報道局ニュースセンター経済部に所属する報道記者で元・アナウンサー。表記違いは進藤 潤也（読みは同じ）。
進藤潤耶 略歴・人物
愛知県名古屋市出身。愛知県立旭丘高等学校、一橋大学社会学部卒業後、1999年にアナウンサーとして入社。主にスポーツ中継を担当。サッカー（入社2年目よりBS朝日でのエールディヴィジ実況を担当）をはじめ、ゴルフ、フィギュアスケートの実況・レポートの仕事が多かった。
2008年10月から2018年10月までは、先輩のスポーツアナウンサー・角澤照治に代わって『やべっちFC』の進行キャスターを担当。同番組への出演開始を機に、テレビ朝日で中継するサッカー日本代表の試合を頻繁に実況している。ただし、角澤と同じく、プロ野球中継には出演していない。
2020年8月17日には、『ABEMA Prime』（テレビ朝日の関連会社・AbemaTVでの配信番組）で、テレビ朝日制作分の番組を含めて初めての報道キャスターを務めた。本来のキャスターで後輩アナウンサーの平石直之が夏季休暇を取得したことに伴う代演で、報道番組への出演自体もおよそ20年振りだった。
進藤潤耶 略歴・人物
2020年9月で『やべっちFC』が終了してからも、主にスポーツアナウンサーとして活動。同年から2021年7月に延期されている2020年東京オリンピックでは、テレビ中継の実況アナウンサーとしてジャパンコンソーシアムへ派遣された。また、平石が保健所から新型コロナウイルス感染者との濃厚接触者に指定された2021年5月には、14日と17日に『ABEMA Prime』のキャスターを再び代演した。2021年7月、報道局ニュースセンターの経済部へ異動する旨の内示を受け、同月中に全国ネットで放送されるゴルフ中継（資生堂 レディスオープン・全英オープンゴルフ）と、ジャパンコンソーシアムが管轄する東京オリンピック・テレビ中継での実況を最後に、アナウンサーとしての活動を終了。異動後は経済記者として、『報道STATION』などの報道番組向けに取材やリポートを担当。
進藤潤耶 主な実況実績
サッカー中継
2010年　南アフリカW杯、グループステージ第2戦・日本×オランダ実況
2011年　AFCアジアカップ、グループステージ第1戦・日本×ヨルダン、グループステージ第3戦・日本×サウジアラビア、決勝・日本×オーストラリア実況
2012年　ブラジルW杯アジア地区最終予選、第2戦・日本×ヨルダン実況
2014年 AFC女子アジアカップ、グループステージ第1戦・日本×オーストラリア、グループステージ第3戦･日本×ヨルダン、決勝・日本×オーストラリア実況
2015年 AFCアジアカップ、グループステージ第2戦・日本×イラク、準々決勝・日本×UAE実況
2017年　ロシアW杯アジア地区最終予選、第9戦・日本×オーストラリア実況
甲相駿三国同盟
甲相駿三国同盟（こうそうすんさんごくどうめい）とは、天文23年（1554年）に結ばれた、日本の戦国時代における和平協定のひとつである。永禄10年（1567年）の今川家による塩止めにて破綻。甲相駿はそれぞれ甲斐・相模・駿河を指し、この時それぞれを治めていた武田信玄・北条氏康・今川義元の3者の合意によるもの。締結時に3者が会合したという伝説（後述）から善徳寺の会盟（ぜんとくじのかいめい）とも呼ばれている。同盟の名としては、それぞれの国をあらわす甲、相、駿の順番は定まってはおらず、文献・研究者・機関などによっては順番が異なる。
甲相駿三国同盟 同盟締結の背景
戦国期には地位としての戦国大名の確立にともに大名による国内統一が行われ、大名領国の拡大に伴い領国同士の境界紛争が生じ、戦争や和睦や同盟といった外交関係がもたれるようになった。甲斐・駿河・相模の三国においても守護武田氏や今川氏、後北条氏による大名領国が形成され、領国間に存在する国衆などを通じて境界紛争や和睦など外交関係をもつようになっていた。
戦国大名同士の同盟は、歴史学者の藤木久志によれば攻守軍事協定・相互不可侵協定・領土協定・婚姻の4つの要素から成立し、甲相駿三国においても戦争・和平を繰り返しながらそれぞれの要素を満たして同盟関係の成立に至り、東国情勢に大きな影響を及ぼした同盟として機能した。
甲相駿三国同盟 同盟締結の背景
甲斐国では応永23年（1416年）の上杉禅秀の乱を契機に守護武田信満が没落したため国衆が台頭し、守護武田家内部の内訌と有力国衆の抗争、関東情勢の影響が複雑に関係し、有力国衆は駿河今川氏や相模後北条氏、信濃国衆ら国外勢力と結び、甲斐の国は波乱の様相を示していた。信虎期には甲斐国内の統一が達成され、信虎は天文6年（1537年）には娘（於豊）が今川義元に嫁いだことで甲斐武田氏と駿河今川氏との間で同盟が成立した（甲駿同盟）。さらに、信濃諏訪氏や上野の関東管領山内上杉氏（当主は上杉憲政）、武蔵扇谷上杉氏と同盟を結び、武田信虎は信濃佐久・小県方面への侵攻を志向していたが、両上杉氏と同盟したため相模の後北条氏とは敵対関係になった。なお、武田信虎は上杉朝興の娘を嫡子の晴信（信玄）の正室に迎えて扇谷上杉氏との関係強化を図ったものの、晴信夫人は間もなく死去している。その後、武田晴信の継室には、今川の仲介で公家の三条公頼の娘（三条の方）が嫁いだ。
甲相駿三国同盟 同盟締結の背景
天文10年（1541年）6月に武田家では信虎嫡子の武田晴信（信玄）が父・武田信虎を駿河今川家へ追放する事件が起こり、この時より、武田晴信が武田家の新たな当主になった。ところが7月に入ると武田氏の混乱に乗じて山内上杉家が突如、信濃佐久・小県方面への侵攻を行い、武田信虎時代に武田氏が獲得した地域を奪っていった。この事態に甲斐の武田晴信は翌天文11年に信濃諏訪氏との同盟を手切とし、諏訪侵攻を行った。さらに武田晴信は天文13年（1544年）に相模北条氏との和睦を進め（この段階で甲相同盟が結ばれていたとする見方もある）、翌天文14年には今川・北条間の第二次河東一乱を調停し、今川・北条に山内上杉氏を加えた三者間での和睦を成立させる。その後、相模の後北条氏と山内上杉氏の和睦は崩壊し、再び敵対関係に入り、河越城の戦いで後北条氏は大勝利した。
天文22年には信玄娘の黄梅院が北条家に嫁ぐなど武田と今川・北条三者の間では和睦と婚姻が行われ三国同盟の下準備が整っていった。そして、甲斐の武田氏は信濃の領国化（信濃侵攻）を本格化させていき、信濃国衆は山内上杉氏を頼りにしていく。天文16年、甲斐の武田軍は佐久郡志賀城攻めを機に山内上杉氏との関係は険悪化していく。
武田氏と今川氏との同盟関係は武田信虎から武田晴信への当主交代以降も継続された。
甲相駿三国同盟 同盟締結の背景
天文19年（1550年）に義元正室で、嫡男・今川氏真の母である信虎娘が病死するが、天文21年には今川義元娘が晴信嫡男の武田義信に嫁いだことで同盟は維持された。
武田氏が晴信期に外交方針を転換し今川・北条との同盟関係に転じた背景には、武田軍による信濃侵攻の本格化が指摘されている。武田軍の信濃侵攻においては、守護小笠原氏や北信国衆村上氏との抗争が激化し、天文17年（1548年）の上田原の戦いでは、武田軍は大敗している。
こうした経緯から武田氏は今川・北条との同盟関係に積極的だったとされる。この同盟により、武田軍は信濃侵攻を安定して進められるようになり、その後、越後の長尾景虎（上杉謙信）と対決していく（川中島の戦い）。
なお、甲斐においては後北条領国の相模に接する郡内地方には譜代家老の小山田氏、今川領国の駿河に接する河内地方には御一門衆の穴山氏がおり、それぞれ甲相・甲駿関係において取次を務めるなど大名間に存在する国衆として重要な役割をになっている。
甲相駿三国同盟 同盟締結の背景
甲相関係においては小山田氏が主に取次を担当しているが、宿老で晴信初期に諏訪郡代を務めている板垣信方、晴信側近の駒井高白斎、向山又七郎らが外交に携わっているほか、甘利信忠の関与も可能性が考えられている。なお、小山田氏は後北条氏の軍役帳である『小田原衆所領役帳』にも向山又七郎とともに名が記載されており、後北条氏から取次給を得ていたと考えられている。
甲駿関係においては一門の穴山氏が担当しているが、ほか板垣信方や駒井高白斎の関与が確認されている。
相模小田原の北条氏は元々室町幕府の有力な官僚である伊勢氏の出身であり、足利一門である今川氏と近しい関係にあった。北条氏の始祖である伊勢盛時（北条早雲）の姉北川殿は今川義忠の正室であり、義忠と北川殿の子今川氏親（盛時の甥）を盛時が家臣として補佐していたことから、盛時が独立した後も同盟関係（駿相同盟）にあり、今川氏親と寿桂尼の娘の瑞渓院は又従兄弟でもある北条氏康に嫁いで跡取りの北条氏政を産み強固な関係を保っていた。
しかし、天文6年（1537年）に今川家の後継者争い（花倉の乱）に乗じて、武田氏と今川氏が婚姻同盟を結ぶことになると、早雲の後を継いだ氏綱は兵を挙げて駿河東部に侵攻し（河東一乱）両氏と衝突。のちに講和に応じ和平への道を選んだが、緊迫した情勢は続いた。それでも瑞渓院は引き続き北条氏康に嫁いだままであった。
天文15年（1546年）、北条氏は河越夜戦の勝利によって武田・今川の連携を後ろ盾としていた両上杉氏・古河公方を駆逐し関東での支配圏を少しずつ広げていた。その後和睦成ったとはいえ今川氏との緊張は続いたが、関東支配のためには武田氏や今川氏との関係悪化は不利益との判断から、両氏との同盟締結への道を模索していた。
駿河府中の今川氏は、今川氏輝が北条氏との同盟関係を重視し、武田氏とは敵対していた。
しかし天文5年（1536年）、氏輝の死去によって後を継いだ今川義元は、家督相続に際して、天文6年（1537年）に武田氏と婚姻することで外交方針を転換した。このため北条氏との対立を招き、富士南麓の領土紛争に発展した北条氏との関係は、1545年の講和によって河東の乱と呼ばれた対立はひとまずの沈静をみた。ただし、義元の真意は外交方針の転換では無く、武田・北条双方との同盟関係を維持して国内を安定させる考えであったともされ、それが北条方に受け入れられなかったことが、北条への不信感につながったとする指摘もある。
その一方で今川氏は遠江、三河へ進出し、尾張の織田氏とも対立、天文17年（1548年）の小豆坂の戦いなど大規模な軍の衝突も起きていた。
このように東と西に敵を持つことは戦略上好ましくないと考えた義元は、武田・北条両氏との関係修復の上、新たな盟約を結ぶことを求めた。
甲相駿三国同盟 婚姻同盟の締結
それぞれの利害関係から合意にいたった三国の同盟は、当主である武田信玄、北条氏康、今川義元の娘がお互いの嫡子に嫁ぐ婚姻同盟として成立した。
このように三国の盟約が実現された。この同盟締結前から今川と武田、今川と北条の間は先述のように婚姻関係が結ばれた親戚であったが、同盟締結で武田と北条の間に初めて婚姻関係が成立した。
なお、北条氏関係については、武田信玄の娘・黄梅院は当初は氏康の嫡男の氏親（新九郎）に嫁がせる予定になっていたが、天文21年3月に氏親が急死したために代わりに後継者になった氏政に嫁ぐことになった。また、早川殿に関しては、彼女の年齢が幼かったためか、氏康の四男である氏規が今川氏への人質として送られている。ただし、かつて氏規の曾祖父である伊勢盛時（北条早雲）は甥である今川氏親から今川氏一門である「御一家衆」として遇され、氏規自身も寿桂尼（氏親正室）の実の孫にあたるため、今川家中では人質ではなく御一家衆として遇されている。
甲相駿三国同盟 同盟の効果
同盟締結による三者の利益は明らかで、
武田氏では、信濃における覇権を確固たるものにするため、天文22年（1553年）から始まる川中島の戦いで越後国上杉氏との数次にわたる争いが本格的になった。この合戦では、甲相同盟により同じく北武蔵において上杉と対決していた北条と相互に兵を出し、今川氏からも援軍が派遣されている。不利な点は、今川氏と北条氏が三河から下総までを支配しているため、日本海側に領地を獲得しない限り直接海に出られない、又交易出来ないということである。
北条氏では、今川氏との友好関係を取り戻し、北武蔵侵攻において武田氏とは上杉謙信という共通の敵を持つことで甲相同盟により後背の憂いをなくし、上杉を名目上の主と仰ぐ、佐竹・宇都宮・長野・里見などに対して関東の平定を押し進めることが可能となった。不利な点は上洛する道を今川氏と武田氏に塞がれていることが挙げられる。ただし北条氏はそもそも上洛を志向していないという説が有力である。また、永禄9年10月26日に今川氏真の名前で駿府の今宿に出された法度に駿河・関東が共に凶作で伊勢国から駿府を経由して関東に売却する米に関しては米座でなく商人頭の友野氏が扱うように命じた規定があり、関東が凶作で北条氏の領国が飢饉に陥った時には今川氏が救援の手を差し伸べていたことが判明する。
甲相駿三国同盟 同盟の効果
今川氏では、新たに影響を及ぼした三河の経営など、領内の支配体制を確立しつつ、戦略面においては争う相手を織田氏のみに絞ることが容易になった。
武田氏の太平洋沿岸への進出が事実上不可能であること、北条氏が将来上洛を企画しても陸路では難しいことを考慮すると、三国同盟は今川氏が最も得をすると考えられる。
その一方で、三国同盟で解決出来なかった問題もあった。例えば、三河・信濃・美濃の国境地帯に勢力を置く、東濃地方の遠山氏は隣の信濃の木曽郡・伊那郡が武田氏の支配下に入ると、その傘下に入って美濃の斎藤道三に反抗しつつ、三河北部にも度々進出して今川氏と戦っている。斎藤氏と織田氏が同盟を結んでいる時期には武田氏が遠山氏の動きを抑えつつ今川氏と共同で対処する方針を取ったが、斎藤道三の死後に織田氏と斎藤氏が敵対関係に入ると、遠山氏の動きも活発化して今川氏の三河進出に支障を来たす事態となった。また、北条氏から早川殿の輿入れの間までの人質として今川氏に送られた北条氏規について、早期返還を求める北条氏側とこのまま今川一門の養子にして氏真の補佐役にしたい今川氏側の思惑が一致せず、少なくても永禄5年（1562年）まで駿府に留め置かれている。
甲相駿三国同盟 善得寺会盟
甲相駿三国同盟は別に「善得寺会盟（善得寺の会盟、善徳寺の会盟、または会盟を会談）」と呼ばれることがある。また「善得寺会盟」を出来事、甲相駿三国同盟を外交状態と、区別して表記されることもある。が、「善得寺会盟」自体の史実性は否定されている場合も多い。
善徳寺は現在の静岡県富士市今泉に所在した臨済宗寺院で、創建は南北朝時代。善徳寺城と呼ばれる城郭でもあった。今川義元も幼い頃に入山し、後北条氏との争いで焼失するが、その後再建された。
この同盟の功労者として今川氏に仕えた太原雪斎の名がよく挙げられている。雪斎は善得寺で修行していたことがある僧で、主君今川義元に武田氏・北条氏との同盟の重要性を説き、武田信玄と北条氏康をも説得したとされる。
そして、三者の会談の場として、権力から中立である寺院がふさわしく、自身とも縁が深い善得寺を斡旋した、というものである。
この三者会談は小説や歴史ドラマなどにも取り上げられることが多く、武田信玄、北条氏康、今川義元の三人が実際に顔を合わせて盟約について話し合った様子が描かれている。有名なものでは、NHKの大河ドラマ『武田信玄』で、三人が富士山の見る方角について和やかにかつ敵愾心を持って会談する場面がある。
甲相駿三国同盟 善得寺会盟
しかし、このように戦国大名が直に対面する機会は全体から見ると非常に希であること、この「会盟」の出典が北条側の軍伝のみであり「会盟」の記録に誤った部分があること、またこの時期の武田氏は、すでに上杉氏との争いで予断を許さない状況にあり、信玄の出席に現実味がないことなどから、「善得寺会盟」なる逸話は創作であるとされるのが一般的である。
ただし、大石泰史は同盟が締結された時期に善徳寺のすぐ近くにあり「境目の城」として機能していた興国寺城が大規模な改築を行われていることを指摘し、興国寺城で同盟に関する重要な協議が行われ、興国寺会盟と呼ぶべき会談が行われたのが、後世に誤って近くの善徳寺で行われたと誤伝された可能性もあるとしている。
実際には、太原雪斎の働きかけによって武田氏・北条氏それぞれの重臣が協議を行い、当主の合意が得られた結果、と考えられている。
甲相駿三国同盟 外交情勢の変化と三国同盟の崩壊
永禄年間には三国を巡る外交情勢にも変化が生じ、今川氏は尾張国内を統一し台頭していた織田信長と対立し、永禄3年（1560年）には桶狭間の戦いにおいて上洛途上の義元が討死し氏真が当主となるが、今川領国は三河において松平氏（徳川家康）の自立を招くなど動揺を招いた。
一方、武田氏は永禄4年9月の第四次川中島の戦いを契機に川中島四郡の支配を安定させ、上杉氏との抗争は続くものの北信を巡る戦いは収束していた。
ところが、今川氏真が三河を失い、続いて永禄6年（1563年）に遠州忩劇と呼ばれる国衆の大規模反乱が起きると、信玄は穴山信君の重臣である佐野主税助に対して秘かに反乱が駿河にまで広がるようであれば（出陣中の上野国から）急遽帰国して「彼方の調」を行う旨を伝えている。これは氏真が遠江を失い駿河の支配まで揺らぐようだったら今川家臣を調略して駿河に攻める計画を明かしたものと考えられている。実際には反乱が駿河に広がることは無かったが、信玄が同盟の破棄を考え始めたきっかけとして注目される。
甲相駿三国同盟 外交情勢の変化と三国同盟の崩壊
武田氏は永禄初年頃より織田氏との外交関係をもっており、信長は永禄11年（1568年）9月に将軍足利義昭を擁立し上洛を行っている。信長は今川の当敵であったもののすでに永禄8年（1565年）に美濃国衆を通じて信玄庶子の高遠領主諏訪勝頼（武田勝頼）との婚姻を成立させていた。同年10月には、武田家において氏真の妹である嶺松院を室とする信玄嫡男の義信が謀反を企てたとして幽閉された。義信事件の背景には武田家中における外交方針の対立があったと考えられている。義信は今川の敵である織田との同盟に反対していたとされる。ただし、近年において武田氏の外交の主たる目的は上杉氏に対抗するためのもので今川と織田の二者択一の必然性がない（出来れば両方と結びたい）ことや義信が過大に今川氏に肩入れしたとする具体的な裏付けがないために外交方針による対立が主要因とは考えられず、家督問題を含めた内政問題が原因であったとする新説も出されている。ただし、この新説も家督問題が同盟国の次世代である今川氏真・北条氏政が早い時期に家督を譲られたことに対して家督を譲られない義信の焦りという側面があること、義信事件が内密に処理されたことで夫人の実家である今川氏から武田氏に対する疑心を生み出した可能性は認めている。
甲相駿三国同盟 外交情勢の変化と三国同盟の崩壊
永禄10年（1567年）6月、今川氏真は甲斐への塩止めを敢行した。これが「敵に塩を送る」の故事の由来となる（ただし上杉が実際に塩を送った記録は確認されていない。定価で塩を買える状態を維持していたとする説がある）。10月に、義信が病死。11月には氏真が嶺松院を駿河に帰国させるよう要請した、同盟破棄に繋がる事態になるとして信玄は難色を示している（後に嶺松院は今川家に帰る。出家し、貞春尼と称した。後の時代に貞春尼は徳川秀忠の教育を任され徳川家に仕えている）。氏真は武田氏の当敵にあたる越後上杉氏との同盟関係を模索している（ただし、丸島和洋は武田・徳川による今川領国の分割計画を知った上杉謙信から今川氏真に申し入れがあったとする説を採る）同年12月、氏真と謙信は秘密裏に同盟の交渉を始めたとされる。永禄11年（1568年）に氏真は謙信に対して、何度かの交渉の過程で、氏真は北条や武田との協議事項と機密事項を上杉方に漏らしており重大な同盟違反をしている。対今川戦への布石として、足利義昭と織田信長の仲介により、徳川と武田で同盟を結んでいる。武田氏は徳川氏などに今川領国の分割を持ちかけており、これにより甲相駿三国同盟の破綻が決定的となった。(甲相同盟は継続していることに留意)。黒田基樹は同盟破綻について、今川側は永禄11年（1568年）4月頃、武田側は同年7月頃に認識したとしている。
甲相駿三国同盟 外交情勢の変化と三国同盟の崩壊
当時、三国同盟以外に、武田・徳川の今川領国の密約、武田・織田の甲尾同盟、徳川・織田の清洲同盟が交わされ、織田・上杉両氏の間でも外交的なつながりがあった。更に信長の仲介で武田信玄と上杉謙信の和睦が一時的にも成立しており、両者は必ずしも不倶戴天の敵ではなく状況が許されれば和解・連携の可能性が存在し続けていた。こうした状況下で武田・今川両氏ともお互いの外交政策の情報が伝わっており、信玄は氏真による嶺松院の帰還要請や謙信との交渉を同盟破棄に用いようと考えて氏真の非を北条氏などに訴え、一方では武田・北条・上杉による「甲相越三国同盟」成立の噂を流して今川家中を動揺させようとしている。
甲相駿三国同盟 外交情勢の変化と三国同盟の崩壊
翌永禄11年（1568年）12月6日、武田氏は徳川氏と共同で駿河今川領国への侵攻を開始する（駿河侵攻）。武田氏は北条氏にも今川領国の割譲を持ちかけているが、伊勢宗瑞（北条早雲）の代から今川氏との友好関係（前述のように今川氏の支援がなければ早雲の出世も不可能であり、両家は言わば義兄弟に近い関係であったという）があったうえ、氏真の正室であった氏康の娘・早川殿が氏真とともに遠江国掛川城へ徒歩で逃げる羽目になったことに氏康は激怒し、駿相同盟を重んじて娘婿・氏真を保護すべく駿河に援軍を出した。これにより武田・北条間の甲相同盟も崩壊する。なお、この際、氏政正室である黄梅院が甲斐に送り返されたとする説があったが、近年これを否定する論拠として黄梅院は北条家にそのまま残って小田原城で暮らしており、永禄12年に氏政の正室として小田原城で生涯を終えた事が、史料の見直しや供養記録の見直しによって明らかにされている。
氏康は嫡孫北条氏直が氏真の後の今川の家督を継ぐ形式を整え、駿河支配の名目を整えた。北条氏は武田氏を攻囲するため越後上杉氏との同盟をもちかけ（越相同盟）、翌永禄12年（1569年）に武田氏は牽制のため北条領国への侵攻を行ったほか（小田原城包囲、三増峠の戦い）、信長・将軍義昭を通じて上杉氏との和睦を図るなど（甲越和与）、三国同盟の崩壊後は将軍義昭・信長政権など中央情勢と連動して展開していくことになる。
甲相駿三国同盟 他の軍事同盟との比較
三国同盟は不可侵条約であるとされているが、共同での軍事行動も幾つか確認されている。また、丸島和洋は三国同盟は援助の約束を伴う軍事同盟であるとする見解を示している。
甲相駿三国同盟 研究史
戦国期外交の政治的意義については1980年代から研究が展開され、1990年代には三国同盟の形成や機能、解体過程に関する研究が発表され、成立・展開については磯貝正義や小和田哲男、久保田昌希、柴辻俊六らの論考があり、解体過程でも多くの論考が発表されている。
また、三国同盟に関する研究は東国地域史の視点に拠るところが大きかったが、2000年代には同盟崩壊後の武田氏の駿河侵攻や西上作戦は畿内における織田信長・将軍足利義昭の動向と連動している点が指摘され、解体過程については畿内政治史の観点や神田千里の提唱した戦国期「天下」論の観点からも注目されている。
柿澤弘治
柿澤 弘治（かきざわ こうじ、1933年〈昭和8年〉11月26日 - 2009年〈平成21年〉1月27日）は、日本の政治家、大蔵官僚。位階は従三位、勲章は旭日大綬章。衆議院議員（7期）、参議院議員（1期）、外務大臣（第117代）、自由党党首、自由連合代表を歴任。長男は元衆議院議員の柿沢未途。
柿澤弘治 来歴
東京府東京市日本橋区小伝馬町（現東京都中央区日本橋小伝馬町）に柿澤常次郎の子として生まれる。生家は江戸時代創業の葛籠屋「柿澤常次郎商店」。東京都立両国高等学校、東京大学経済学部経済学科卒業。1958年、大蔵省（現財務省）に入省。本省勤務の他、外務省や経済企画庁への出向やフランス、ベルギーでの海外勤務を経験し、ベルギーに赴任中には長男の未途が誕生した。帰国後の1974年より、三木内閣で井出一太郎内閣官房長官の秘書官を務める。
1977年の第10回参議院議員通常選挙に新自由クラブ公認で東京都選挙区から立候補し、初当選した。1980年、参院議員を任期途中で辞職。第36回衆議院議員総選挙に旧東京6区（定数4）から新自由クラブ公認で立候補し、当選した（当選同期に古賀誠・平沼赳夫・太田誠一・久間章生・川崎二郎・森田一・高村正彦らがいる）。しかし、翌年新自由クラブ・社会民主連合の統一会派結成に反対し、新自由クラブを離党。1983年に自由民主党に入党し、同年の第37回衆議院議員総選挙は自民党公認で当選した。なおこの総選挙で、自民党は旧東京6区に柿澤、天野公義、山口シヅエの3人を擁立したが、当選したのは柿澤のみであった。自民党入党後は中曽根派に所属し、渡辺美智雄の側近であった。
柿澤弘治 来歴
1994年4月、首相の細川護煕が唐突に辞意を表明。後継首相の選出にあたり、新生党代表幹事の小沢一郎が自民党の渡辺美智雄の擁立に動く。柿澤は政策集団「リベラルズ」のメンバーであった太田誠一、新井将敬、佐藤静雄、山本拓と共に離党。リベラルズを母体に、同じく自由党を離党した米田建三、保守系無所属の高市早苗が加わり、自由党を結成し、党首に就任する（柿澤自由党）。しかし肝心の渡辺は結局自民党離党を決断できず、小沢ら連立与党は羽田孜を擁立した。
柿澤弘治 来歴
柿澤自由党は羽田内閣に参加し、柿澤は外務大臣に就任する。これは、小沢による自民党議員への揺さぶりであった。しかし、日本社会党の連立離脱により羽田内閣は少数与党政権に転落し、自民党から提出された内閣不信任決議案の採決の直前に羽田が退陣を表明。自民・社会・新党さきがけ3党は日本社会党委員長の村山富市を首班候補に擁立する方向で調整を進め、これに対し旧連立与党は自民党を離党した海部俊樹を擁立するも、海部は僅差で村山に敗れ、村山内閣が発足。同年7月、自由党や高志会が結集し、海部を代表に自由改革連合が結成される。自由改革連合は新生党、公明党、民社党、日本新党等の旧連立与党グループに合流し、同年12月に新進党を結党。海部が初代新進党党首に就任する。しかし柿澤、佐藤の2人は新進党には合流せず徳田虎雄率いる自由連合に入党。後に自民党に復党した。自民党復党後は高校時代の同級生である島村宜伸が所属していた中曽根派に入会するが、1998年、山崎派の旗揚げに参加する。
柿澤弘治 来歴
1999年、東京都知事選挙への立候補を自民党から打診され承諾。ところが、この後現職の青島幸男が不出馬を表明したため自民が内定を反故にし、元国際連合事務次長の明石康の推薦を決定する。柿澤はこれに強く反発し、衆議院議員を辞職して立候補を強行。これに幹事長の森喜朗が激怒し除名を決定。柿澤は自民党を除名されたため、選挙中は自民党を一時的に離党した鯨岡兵輔や飯島愛、雨宮処凛らの応援を受けた他、妻の映子がマスコミの前に登場して悲壮感をアピールする選挙戦を展開した。公示日の直前になって唐突に出馬を表明した石原慎太郎や、民主党を離党して立候補した鳩山邦夫、明石、舛添要一ら保守系候補が乱立したため票が分散し、得票数6位で落選するが、供託金の没収は免れた。
都知事選落選後、当初は国政へは戻らない意向を表明していたが、2000年の第42回衆議院議員総選挙に東京15区から無所属で立候補し、自民党の木村勉、民主党の馬渡龍治、自由党の東祥三らを破り、当選。その後、無所属の会に入党した（無所属のままでは政党交付金や企業・団体献金を受け取れないため）。しかし2003年の第43回衆議院議員総選挙では木村、東に次ぐ3位で落選し、政界引退を表明した。柿澤が国政選挙で落選したのは、初出馬以来この時が初めてだった。
引退後は柿澤総合政策研究所を設立し会長。 更に東海大学平和戦略国際研究所教授に就任。執筆・講演活動などを行う。
2003年、現役時に休暇を過ごしていた山梨県北巨摩郡長坂町（現北杜市長坂町）に居を移し、八ヶ岳山麓の活性化を目指す民間の地域振興組織「八ヶ岳連邦共和国」及び「八ヶ岳南麓風景街道の会」を設立し、代表に就任する。2004年4月、旭日大綬章を受章。2007年2月、山梨県知事横内正明により新設された知事特別顧問（非常勤）に招聘され、同年4月就任したが、体調不良を理由に2008年3月をもって辞任した。このほか、日本ソムリエ協会名誉ソムリエや日本ホスピタリティ推進協会理事長、東京都ユースホステル協会会長を務めていた。
2009年1月27日、食道がんのため東京都内の病院で死去。75歳没。従三位が追叙された。
柿澤弘治 同期入省
同期入省は大野功統（元防衛庁長官）、尾崎護（元国民生活金融公庫総裁、元大蔵事務次官、元国税庁長官）、角谷正彦（元国税庁長官）、冨金原俊二（元経済企画事務次官）、安原正（元環境事務次官）ら。
東大寺学園中学校・高等学校
東大寺学園中学校・高等学校（とうだいじがくえんちゅうがっこう・こうとうがっこう 英: Todaijigakuen Junior & Senior High School）は、奈良県奈良市山陵町に所在し、中高一貫教育を提供する私立男子中学校・高等学校。
高等学校において、中学校から入学した内部進学の生徒と高等学校から入学した外部進学の生徒との間で、第2学年から混合してクラスを編成する併設混合型中高一貫校。ただし、後述するようにすでに高等学校単独での生徒募集は停止しており、将来的には完全中高一貫校になる予定である。
東大寺学園中学校・高等学校 概要
東大寺が経営母体である。
1926年（大正15年）に東大寺の社会貢献事業の一つとして設立された金鐘中等学校（夜間中学（旧制））が母体となっている。
戦後、新学制となってからは、1947年（昭和22年）に青々中学校を新設、1948年には金鐘中等学校を金鐘高等学校（定時制）と改称した。
1963年、学校法人名を「金鐘学院」（1933年設立）から「東大寺学園」へ改称し、全日制課程を設置した「東大寺学園高等学校」を新設。それに伴い、青々中学校は「東大寺学園中学校」に改称され、金鐘高等学校も「東大寺学園高等学校定時制課程」として統合された。
1974年、定時制課程は廃止された。
東大寺境内（南大門の西隣）の頃は校地が狭く運動場も借用であったが、1986年、山陵町の自然豊かな4万m2を越える地に移転した。旧校舎は講堂・体育館（黒川紀章設計）のみが「金鐘会館」を経て改修の上300人規模の「金鐘ホール」（東大寺総合文化センターの一部）として活用されている。それ以外は2008年秋に解体され、跡地に東大寺総合文化センターの東大寺ミュージアム（2010年10月10日開館）が設置されている。
2021年度より中学の募集人員が200名に変更され、2024年度より高校募集は停止された。
東大寺学園中学校・高等学校 教育理念
東大寺学園が目指すこと（教育方針・教育目標）として以下を掲げている：
個性や自主性、しなやかな感性を育む上で、「自由」という教育環境は不可欠であると考えられ、不合理なもので生徒を縛り付けるようなことや、一方的に生徒に従順さを強要することは無い、とされる。生徒の「自由」を最大限尊重し、この良き伝統を今後も大切に守っていきたいと考えられており、生徒が「自由」を享受し、互いに切磋琢磨しながら、自らの可能性を追求することが切望されている。
東大寺学園中学校・高等学校 沿革
元々は大正時代に全日制・定時制2つの中学（旧制）を同時開校する構想があったが、東大寺の財政事情が急変して片方しか設けることができなくなり、社会的に緊急性が高かった定時制を先に開校することを決定した。
終戦後の新学制を間近に、旧制中学が新制高校に移行されることから、新制中学は公立においても一から作られる予定だった。奈良市内の小学校保護者が不安を覚え「旧制中学のような男子だけの新制中学を作れないか」と東大寺の清水公照に相談し、昼間空いている校舎を活用して開校する運びとなった。
青々中学校1期生は「仮称 平城中学校」として近隣の小学校から募集され、1947年4月に設立認可、「青々中学校」と正式な校名が決まった。人材育成を想起させる詩経の一節「菁々者莪」が由来。1期生が卒業を控えた1950年1月、全日制普通科高校設立について保護者と校長が懇談したが、設立には至らなかった。
東大寺学園中学校・高等学校 沿革
青々中学校卒業生のほとんどは近隣の県立奈良高校へ進学していた。例えば1961年3月に卒業した84名（12期生）のうち、約70名が奈良高校に、約10名が奈良女子大学文学部附属高校へ進学した。優秀な生徒を引き続き教育したいとの声が内部からもあり、昭和30年代に入ると全日制普通科高校を新設する機運が高まった。
1960年2月の東大寺塔頭会議で、全日制普通科高校の新設が決定され、同年4月の青々中学校入学生から6年一貫教育が期された。1963年の東大寺学園中・高設立以降、中学卒業者は新設の東大寺学園高等学校へ内部進学することになった。
東大寺学園高校設置により、1963年4月から法人と全ての運営校を新名称「東大寺学園」で統一し、一斉に名称変更することになった。
東大寺学園中学校・高等学校 象徴
全2番。作詞は竹中郁、作曲は川澄健一。作成当時、校地は東大寺境内にあり「若草山のふもとの窓に」というフレーズを残している。
制服は、高校では金鐘中等学校以来なかった。中学では青々中学校以来の詰襟があったが、生徒会の活動により標準服扱い（着用自由）となったのち1995年に廃止されている。
東大寺学園中学校・高等学校 学校生活
「校則」と呼ばれるものはないが、生徒の守るべき規則として「生徒心得」がある。生徒手帳がなく、代わりに生徒証という三つ折の紙がある。仏教校である特徴として、入学式・卒業式の際に東大寺の僧（理事長）が挨拶に来ること、旧校舎時代は登下校時に大仏殿に向かって一礼する慣習があったことなどが挙げられる。「大仏殿一礼」は、ほぼ唯一の仏教的な慣習だった。境内地から移転した今でも、生徒証提示で大仏殿・法華堂・戒壇院などを無料で拝観できる。また、現在でも校舎内の「転心殿」に毎朝礼拝する。