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太陽光発電 日本の状況
2017年5月16日、兵庫県内の複数の太陽光発電所から送電ケーブルを盗んだ電気工事業者が逮捕された。被害は50件、約9,100万円。山間部など人目のつかない、警備の手薄な発電所が狙われており、状況によっては防犯体制などのリスクや対策費用が必要となること判明している。
2023-2024年頃には、資源相場の高騰から銅スクラップの価格が上がったため、太陽光発電所や鉄道インフラなどから夜間に銅製のケーブルを切断する窃盗事案が急増している。このような窃盗事件は特に茨城県や栃木県などの北関東で多発しており、茨城県警は資源エネルギー庁に情報を提供し発電事業者に対して定期的に注意喚起を行っている。一方、政府が銅スクラップ事業者に対して盗難の疑いのあるケーブルの買取に対して身分証明の提示などを求めるといった規制を設けていないため、窃盗事件が減少する可能性は当面低く、事業者側は自助努力でケーブル盗難を防止することを余儀なくされている。
住宅用ソーラーパネル設置には下記の困難がつきまとうので注意が必要である。
太陽光発電は屋根に設置することもあり、しっかりした工事をしないと雨漏りに繋がる。しかし訪問販売業者は、施工コストを削るために足場が必要な現場でも設置しない、下請け業者を使って安く済ませる、メーカーの認定を受けていない等、工事の質が悪い。
太陽光発電 日本の状況
雨漏りについては、建築した業者に許可等がなく設置をすると、建築した会社の保証なども利かなくなり、さらに訪問販売業者の対応もずさんであると、住宅にとって、雨漏りは構造躯体の腐食、シロアリの原因など致命傷に直結する。そういった防水処理の知識がない、または経験の浅い業者での施工により雨漏りに繋がっているケースも多々ある。
2019年1月28日、消費者庁消費者安全調査委員会がまとめた報告書によれば、2017年11月までの約10年間で住宅用太陽光発電システムから火災、発火、発煙、過熱が生じた件数は127件。うち、少なくとも7件は屋根側にも延焼した（ただし、住宅用太陽光発電システムは、2018年10月時点で全国約240万棟に普及しており分母になる数は非常に大きい）。火災となったケースは、いずれもシステムと屋根が一体型となったもので、報告書では注意を呼びかけている。
「売電収入により自己負担がない」といった不実告知や、居座りなど強引な勧誘をおこなう業者による問題も多数生じている。
個人宅屋根やビルなど巨大施設屋上及び壁面・平地への太陽光パネル設置と異なり、山地丘陵での森林伐採など山林を切り崩しての太陽光パネル設置（工事）に加え、建設後に関しては水質汚濁や豪雨災害時における土石流、地滑りなど土砂災害の危険や土壌流出などによる砂漠遷移化といった環境破壊を招くことがある。そのため、景観への悪影響や土砂災害を誘発するおそれがあるなどとして、特に大規模太陽光発電所（メガソーラー）への反対運動が各地で起こっている。2021年4月1日時点で太陽光発電設備関連の設置規制条例が146市町村で設けられ､都道府県単位でも兵庫や和歌山､岡山県では制定されている。奈良県五條市では、2021年に当時知事だった荒井正吾が、市内のゴルフ場跡地に大規模防災拠点を建設する計画を立てていたが、その後新たに就任した山下真知事が「防災拠点計画は内容が非現実的で、建設に90年はかかる」などとして、メガソーラー建設へと計画を変更し、地元住民らから反発を受けている。2025年、計画は断念された。ラムサール条約登録地を抱える釧路湿原の周辺でも、国立公園外の原野でのメガソーラー開発により希少生物種の生息が危ぶまれるなど懸念が生じており、釧路市は2025年6月には全国2例目の「ノーモア・メガソーラー宣言」を表明し、規制条例を検討している。
太陽光発電の設置にあたり、地域の景観や環境の保全、住民の価値観を取り入れながら、エネルギー転換の必要性と地域へのメリットを啓発することで、慎重に合意形成を得ることが求められる。
建設の見込みのない太陽光発電事業を巡り北海道から補助金5960万円を詐取した詐欺事件で「アサミ」代表ら3人が逮捕された事件があった。この事件への自民党吉川貴盛の関与疑惑が取り沙汰された。当初被告の会社は信用力が乏しいにも関わらず日本政策金融公庫から7億2000万円もの融資を得て、北海道からも5960万円の補助金を獲得したが、この交渉に関与して逮捕されたコンサル企業「環境保全農林」代表の男が「申請の補助金について、バッジの方等色々、ご報告とご相談をしたところ、すでに助成金5000万円が決定しているとのことでした」とのメールを送信していたことが判明し、この口利きを行っていたのが吉川であると話題になった。大臣会見でこの話題について問われると吉川は「お答えしようがない」と述べるのみであった。
このコンサルは吉川の古くからの知り合いで、秘書とも親しく、たびたびパーティー券を購入し、太陽光発電事業についても吉川と相談して、北海道電力と日本政策金融公庫の窓口を紹介されたと話している。
太陽光発電 ソーラーシェアリング
地面に太陽光パネルを設置する太陽光発電のなかでも、農地で3m程度の高さで前後の間隔を開けた架台にパネルを設置し、作物の栽培と太陽光発電を両立させる技術があり、営農型太陽光発電（ソーラーシェアリング）として知られる。
ソーラーシェアリングでは、植物には光飽和点と呼ばれる特性がそれぞれあり、作物によっては一日あたりの光合成における日光の吸収量に上限があることを利用している。このため、太陽光パネルの隙間から当たる日光でも一日当たりの日射量がその作物の光合成に十分であれば栽培が可能となり、農業と太陽光発電を両立できる。
営農型太陽光発電は、エネルギーと食糧の両方の問題を「一石二鳥」で解決できる手法として国内外で増加しつつあり、海外では例えば牧草地に太陽光パネルを並べて酪農と太陽光発電を両立させるといった事例もある。
科学技術振興機構は、20,900km2の日本の農地がソーラーシェアリングに利用できると分析している。
太陽光発電 宇宙太陽光発電
宇宙で太陽光発電を行う宇宙太陽光発電構想がある。
太陽光発電用の人工衛星を打ち上げ、発電した電力をマイクロ波またはレーザー光に変換して地上の受信局に送信し、地上で再び電力に変換する構想である。宇宙空間の太陽光は、大気で減衰される地上より強力であり、大気圏外では地球上の天候（雲）や季節に左右されない。
高速自動車国道
高速自動車国道（こうそくじどうしゃこくどう）とは、日本の国道かつ自動車専用の道路の一種であり、高規格幹線道路のA路線に該当する。自動車専用道路と共に高速道路である。
高速自動車国道法〈以降「法」と表記〉第4条で規定される。
「自動車の高速交通の用に供する道路で、全国的な自動車交通網の枢要部分を構成し、かつ、政治・経済・文化上特に重要な地域を連絡するものその他国の利害に特に重大な関係を有する」道路である。
高速自動車国道 概要
高速自動車国道は計画および整備中の路線を含め、全国に43路線、延長1万1520キロメートル（km）ある。高速自動車国道に並行する一般国道自動車専用道路や本州四国連絡道路および、都市高速道路などは、高速自動車国道の中には含まれない。一般道路とは異なり、自動車を高速かつ安全に運転できる道路として造られることが特徴で、次の要件を満たすこととなっている。
2019年（令和元年）度末時点供用中の高速自動車国道は、ほとんどが有料道路として供用されている。2010年（平成22年）に民主党（当時）が一部路線を試験的に無料開放したことがあるが、それ以降は新直轄区間および一般国道へ降格された区間を除き、無料開放されたことはない。
高速自動車国道には沿道に商店などを建てることができず、路肩に自動車を停めることもできないことから、休憩施設として概ね50 kmおきにサービスエリア（SA）、15 kmおきにパーキングエリア（PA）が設けられる。
高速自動車国道 整備
路線は、
のうちから、高速自動車国道の路線を指定する政令で指定される（法第4条）。路線が指定された場合、一義的には国土交通大臣が整備計画を定め、建設、その他の管理まで行う。
しかしながら、料金を徴収してでも道路の整備を促進する趣旨で、別途道路整備特別措置法が1956年（昭和31年）に制定され、建設大臣は日本道路公団に高速自動車国道の新設または改築を行わせ（施行命令）、料金を徴収させることができるものとされた（同法第2条の2）。これを受けて、公団は路線名および工事の区間、工事方法、工事予算、工事の着手および完成の予定年月日を「工事実施計画」として提出する（同第2条の3）。
2005年（平成17年）10月1日施行の道路関係4公団の民営化に伴う法改正により、東日本・中日本・西日本各高速道路会社が日本高速道路保有・債務返済機構との協定に基づき、国土交通大臣の許可を受けて、高速自動車国道を含む高速道路を新設し、または改築して、料金を徴収することができるものと改められた（同第3条）。
高速自動車国道 連結
高速自動車国道は、自動車の高速交通の用に供する趣旨から、高速自動車国道法第11条により連結できる施設は以下のものに限られている。
インターチェンジやジャンクションで接続する他の路線や一般道路を指す。
連結利便施設等。このうち前者はSA・PAで道路に面する道路サービス施設を指す。
連結通路等。かつての高速自動車国道活用施設を含むいわゆるハイウェイオアシス（これらを連結施設という）を連絡するものを指す。
これらの連結には、国土交通大臣の連結許可を要する。連結位置および連結予定施設は、前述の整備計画の必要事項とされており、かつては連結施設を追加的に新設する場合にも、新めて整備計画を経る必要があったが、現在は簡素化されている。
また、法施行令では、本線車道に直接出入りすることができる施設につき、連結位置に関する基準が示されており、本線車道の接続部分が他の施設のそれから、本線車道に沿って2km以上離れていることと定められている。
高速自動車国道 新直轄方式
公団民営化による新規着工鈍化が必至のなか、地方負担による新たな形の手法が模索され、2003年（平成15年）12月25日に開催された第1回国土開発幹線自動車道建設会議（国幹会議）において、民営化後の新会社による道路整備を補完する手法として、地方にも費用負担させる「新たな直轄事業」が導入された。この場合、建設費償還が不要なため無料となる。これが新直轄方式である。この方式を採用して建設が行われる区間を新直轄区間という。
この第1回国幹会議では、整備計画まで決定している区間のうち27区間699kmが新直轄方式に変更されることが決まった。これを受け、2003年（平成15年）5月12日に改正高速自動車国道法等が施行。国がその4分の3以上で政令で定める割合を、残りを都道府県や政令指定都市が費用負担するものと改正された。実際には、都道府県等の負担分については地方交付税措置の重点配分（県の負担分の9割を地方債で充当し、その元利償還金について地方交付税措置を行う）や高速道路の後進地域に対する補助等によりある程度まで抑えられる見通しとなっている。
高速自動車国道 新直轄方式
なお、新直轄方式の「新」とは従来の直轄事業である高速自動車国道に並行する一般国道自動車専用道路（国と県の建設費負担は2対1）に対するものである。
国内第1号の新直轄方式は、北海道横断自動車道釧路線である。当初この路線は、従来方式での建設で計画されていたが、近隣市町が応分の費用を積極的に負担し完成を急ぐ必要があるという自発的な住民運動によって積極的に新直轄方式に変更した。2007年（平成19年）9月には日本海沿岸東北自動車道の本荘 - 岩城が新直轄方式としては初めて開通した。
高速自動車国道 路線
高速自動車国道には、「高速自動車国道の路線を指定する政令」で指定された路線名（正式名）と、NEXCOなど道路管理者が一般公衆向けの案内に使用する道路名（通称名）の二つの路線名がある。開通供用している路線には、以下の道路名がある。高速道路としては連続していても、高速自動車国道ではない区間（高速自動車国道に並行する一般国道自動車専用道路=A'路線）は除いてある。なお、起終点は、ここでは道路名ごとの案内上の「下り線」「上り線」の方向に準拠して記述する。
現在、道路名に用いられる名称（通称名）の数は64路線となっている。それぞれの道路名に対応する「高速自動車国道の路線を指定する政令」における路線名（正式名）も併記している。
また、国土交通大臣指定に基づく高規格幹線道路（一般国道の自動車専用道路）=B路線や、地域高規格道路として開通供用している路線の中でも、一部が法的には高速自動車国道に指定されている部分が数か所あるため、これらについても備考欄に合わせて記述している。
高速自動車国道 路線
整備計画の変更により一般国道から高速自動車国道へ昇格された区間が存在する。このような手法がとられた理由は、高速自動車国道を建設するためには多額の建設費を必要とするため、一般国道の有料道路を高規格幹線道路に改修して建設費用となる国の借入金を抑え、少しでも早く高速道路網を完成させるという狙いからである。
また、逆に高速自動車国道から一般国道へ降格された区間として唯一、一般国道116号新潟西バイパスの新潟西IC - 黒埼IC（旧北陸自動車道新潟料金所 - 新潟黒埼IC）が存在する。
高速自動車国道 料金の額およびその徴収期間
高速自動車国道の料金制は対距離制、均一制、区間料金制の3種類あり、区間によって適用される料金制が異なる。
高速自動車国道の多くの区間で適用されている。走行距離に比例して課される可変額部分と利用1回ごとに課される固定額部分（ターミナルチャージ）がある。
普通区間（一部区間を除く）での1kmあたりの料金は以下のように設定されている。
大都市近郊区間、関越特別区間、恵那山特別区間、飛騨特別区間、関門特別区間については1kmあたりの料金が別途定められている。いずれも普通区間より割高に設定されている。また、普通区間の一部についても1kmあたりの料金が別途定められている。中京圏の各高速道路（東海環状自動車道の内側の対距離制区間）、阪和自動車道の一部区間では普通区間より割高に、逆に沖縄自動車道では普通区間より割安に設定されている。
100kmを超え200kmまでの部分の料金は25%割引、200kmを超える部分の料金は30%割引される。
目的地までに複数の経路を有する場合は、最短経路の2倍を超える経路でない限り最も安い経路の通行料金で計算される。
料金は可変額部分と固定額部分の合計に1.1を乗じることにより消費税および地方消費税を加え、この額が10,000円以下の場合には四捨五入して10円単位とし、10,000円を超える場合には100円未満を切り捨てて計算される。
高速自動車国道 料金の額およびその徴収期間
渋滞が予想されるなどの理由で入口または出口に料金所が設けられていない路線の一部で採用されている。料金は、平均旅行距離をもとに上記の方法で算出されている。このため、短距離利用の場合は対距離制より割高に、全区間の走行など長距離利用の場合は割安になる。
都市部で採用されていたが、ETCの普及に伴い多くの均一制区間が事業許可上は区間料金制に移行しており、2021年現在、事業許可において均一制とされているのは道央自動車道札幌南IC - 札幌JCT間、札樽自動車道札幌西IC - 札幌JCT間のみである。
事業許可では三角表などによって料金が定められており、入口ICごとまたは入口ICと出口ICの組み合わせごとに料金が設定されている。主に入口または出口に料金所が設けられていない路線で採用されており、かつて均一制を採用していた区間もある。料金所のない出入口においてフリーフローアンテナによって通過を確認できるETC車については多くの区間で走行距離に応じた料金が設定されている一方で、通過を確認できない非ETC車については均一料金や入口ICから利用できる最長区間の料金が設定されている。
東日本・中日本・西日本各高速道路会社とも、2006年（平成18年）4月1日から2060年6月1日。これにはNEXCO各社および本州四国連絡高速道路株式会社の管理する全国路線網の一般有料道路も含まれる。
高速自動車国道 法定速度
道路交通法施行令に基づいて、法定速度として最高速度および最低速度が定められている。
125cc以下の二輪車である小型自動二輪車、原動機付自転車およびミニカーについては、高速自動車国道の通行可能車両の規定は道路交通法ではなく道路運送車両法に基づき規定され、これらの車両は同法施行規則第1条で「原動機付自転車」とされ、自動車の範疇から外れるため通行することができない。
また、高速自動車国道のうち一部にでも対面通行でない区間（法定最低速度が50km/h）を含む道路の区間は、次の自動車は通行できない（一方、自動車専用道路については、個別の通行止め標識または最低速度規制が無い限りは通行可能である）。
一定の区間を除く本線車道等における法定最高速度は車種によって異なり、次のように定められている。
なお、暫定2車線区間は上記の法定速度の適用対象外であり、また道路構造令、天候・障害（工事・故障車・落下物・災害その他）によって50 - 80 km/hで速度規制されることがある。
高速自動車国道 法定速度
また、秋田・山形・山梨・京都・奈良・和歌山・鳥取・島根・高知・大分・鹿児島・沖縄の各府県を通る高速自動車国道では、当該府県内の区間における標識による指定最高速度がすべて80 km/h以下となっている。
法定最低速度は、一定の区間を除く本線車道についてのみ、車種にかかわらず50km/hとしている。基本的に高速自動車国道で道路標識等により最低速度が指定される事はない。
法定最低速度は対面通行でない区間の本線車道のみに適用される。対面通行区間の本線車道、加速車線、減速車線、登坂車線、路側帯、路肩においては適用されない。
高速自動車国道 交通規制
「高速自動車国道の本線車道のうち対面通行でない区間」とそれ以外の道路（具体的には高速自動車国道の本線車道のうち対面通行の区間（暫定2車線区間等）や登坂車線・自動車専用道路・一般道路）とでは、最高速度や最低速度に関する規制が異なる（詳細は各項目を参照）。
高速自動車国道や自動車専用道路のうち高規格幹線道路のものなど最高速度が80 - 100 km/hとなっている道路については、自然現象や故障車・事故・渋滞等の発生などにより必要に応じて臨時に速度規制が行われている。そのため、最高速度の標識には表示幕方式や電光方式といった可変式のものが採用されている。
通行止め規制やチェーン規制・事故等や渋滞・混雑の発生に関する道路交通情報としては、高速自動車国道のほぼ全区間と一部の自動車専用道路・都市高速道路については日本道路交通情報センターにより道路情報のリアルタイム提供がなされている。
高速自動車国道および自動車専用道路の入口・出口（主にインターチェンジ）には「自動車専用」の道路標識が設置されており、補助標識で高速自動車国道と自動車専用道路のどちらに該当するかが記載されている。ただし補助標識がない場合もあるほか、高速自動車国道であるにも関わらず「自動車専用道路」と記されている場合もある。
高速自動車国道 交通規制
ここでは運転上、利用上のものに限る。
牽引自動車の高速道路等の通行区分（重被牽引車に限る）
高速自動車国道の場合、暫定2車線を除いては、道路標識が無くとも第1通行帯通行指定となる。自動車専用道路の場合、道路標識が無ければ適用がない。
反対に、「牽引自動車の高速自動車国道通行区分（327の3）」の道路標識がある場合は高速自動車国道、「牽引自動車の自動車専用道路第一通行帯通行指定区間（327の6）」の道路標識がある場合は自動車専用道路である。
暫定2車線の場合はそもそも適用がない。
島国
島国（しまぐに、英: Island country）とは、領土のほとんど又はすべてが島から成る国である。領土を構成する島の数は、1島のみのナウルから、イギリス、日本、フィリピン、インドネシアなど数千から1万以上の島で構成される島国もある。日本は14,125の島から成る島国であり、最大の島は本州である。2014年時点で、島国は国際連合の加盟国193か国中、47か国である
島国 概要
「島国」という言葉は、日本の国語辞典などでは周囲を海で囲まれた国とあるが、国際的には、領土がすべて島から構成される国を意味する。
例えば、海に囲まれたオーストラリアは大陸国家である。すなわち、6つの大陸の中で最小の大陸であるオーストラリア大陸、および、周囲の島々から成る国である。
島国は、面積だけをとってもさまざまで、ナウルの21平方kmからインドネシアの191万9440平方kmまである。周辺は海洋であるため、海洋からの資源（食糧など）、船舶による貿易を容易にする条件が整っている場合がある。交易ルートとして栄える地域も多い。気候条件はさまざまであるが、大陸性気候にはならない、つまり気温の年較差が小さいという点では一致している。
大消費地域に近い、もしくは航路上に位置する場合は、交易によって発展しやすい。近代に至るまでは船舶は速力が遅く、頻繁な補給が必要であった。船員も現代のタンカーのように数人～10人程度という少人数ではなく、数十人という場合もあった。このため、頻繁な食料補給が必要となり、島国は貴重な補給基地として活用された。寄港地には船舶によって運搬されてきた物品を扱う交易所が発展する傾向が見られる。
島国 概要
島国に住む人の住民性のステレオタイプを指して島国根性（英: insularism）と呼ぶ場合がある。一般に、排他的であり、多様性・異文化を許容せず、自国の民族、資源、思想などに依存している様子を指す。端的には、閉鎖的で視野が狭い様子を指す。島国気質、島国的（英: insularity）とも言われ、特に政治・経済・文化がグローバル化する現代においてはネガティブに受け取られる。
文化的な閉鎖性を批判する表現として「島国」という言葉を使うことがある。また世界経済がグローバル化する中で、日本人の英会話能力が突出して低い事や国家間の自由貿易に消極的である点などから経済的に孤立しようとしている事を「島国根性」と批判する事例もある。
島国 特徴
亜寒帯～寒帯では海流によって気候が一定に保たれている事も多い。国土が狭い島国では河川や湖沼などの形で雨水が残り難く、井戸を掘っても海に近い地域では塩水井となってしまう。農耕に適するだけの水が得がたい地域も少なくない。
海洋資源の魚類・貝類・カニ類などの採取により、動物性蛋白質を得ることが容易な島国が多い。
地球温暖化に伴う海面上昇によって、沿岸部に開けた平地が水没する危険もある地域も出てきている。特に海抜の低い太平洋諸国において、国土が縮小しており、いずれ国土そのものが消失してしまうのではないかという危機に直面している。ツバルやモルディブなどでは海面上昇が死活問題ともなっている。モルディブは海面が1m上昇するだけで、国土の80%が海に沈むと予測されており、深刻な状況である。
島国の面積は、ナウルの21平方kmからインドネシアの191万9440平方kmまでさまざまである。周辺は海洋であるため、海洋からの資源（食糧など）、船舶による貿易を容易にする条件が整っている場合がある。交易ルートとして栄える地域も多い。気候条件はさまざまであるが、気温の年較差が大陸より小さく大陸性気候にはならない。ただし、日本の北海道や東北地方の内陸部などは大陸性気候に近い。
島国 特徴
大消費地域に近い、もしくは航路上に位置する場合は、交易によって発展しやすい傾向がある。シンガポールはまさにこの例であり、国際海運の要地となっている。近代に至るまでは船舶は速力が遅く、頻繁な補給が必要であった。船員も現代のタンカーのように数人～10人程度という少人数ではなく、数十人という場合もあった。このため、頻繁な食料補給が必要となり、島国は貴重な補給基地として活用された。寄港地には、船舶によって運搬されてきた物品を扱う交易所や食文化が発展する傾向が見られる。
共通点は少ないものの、近代以前は軍団を大量の船舶で輸送しなければ島国を攻撃することはできない。攻撃されても守備側有利の上陸戦を行えるため、攻撃すら受けない場合が多く、極端に対外戦争経験が少ない国もある。近代以後も国防は海上防衛を中心とすることが多い。
島国 特徴
航空機が登場してからも攻撃側と同程度の軍事力を備えた島国への侵攻は容易ではなく、例えばイギリスはバトル・オブ・ブリテンにおいてナチス・ドイツからの航空攻撃を防ぎ切ってドイツのイギリス本土上陸作戦（アシカ作戦）を中止させるに至った。ただし、大陸国家と同じく、太平洋戦争時の日本のように、完全に制空権を損失した場合はその限りではないとはいえ、島の上に国境線が引かれ、他国と島を共有している場合、陸路侵攻される可能性があることから陸軍も重要となる。実際、ハイチは歴史上においてドミニカ共和国を攻撃しているほか、日本も第二次世界大戦の終盤、赤軍に北緯50度線を突破されて南樺太に侵攻されている。またキューバ島にはキューバ政府と敵対する米軍のグアンタナモ米軍基地が置かれており、米国・キューバ両国が防衛を強化している。逆に、上陸された場合は撤退し態勢を立て直す場がなく、降伏か全滅まで抵抗かの二択を迫られる（本土決戦）。
島国 分類
島国にも様々なタイプがある。一概にまとめることはできないが、いくつかの分類を提示する。
大陸に近く、比較的国土規模の大きな国
日本・イギリス・インドネシア・スリランカ・キューバなどは文化的には大陸の影響を強く受けているが、政治的や軍事的には独立の歴史が長い。また世界4位の人口を誇るインドネシアをはじめ、数千万人以上を抱える人口大国が多い。また経済規模が大きい日本、イギリスは海洋国家として大陸にも政治的・文化的に大きな影響を与えてきた。なお、イギリスの海外領土であるジブラルタルは、ヨーロッパ大陸上にある。
こういった区分はあくまでも恣意的なものであり、全ての事例に対して当てはまるわけではないことは明記する。海洋国家として覇権を握ることに成功した、大陸に近い大きな島国を除き、近代以降は西洋文明の進出により多くが植民地化、半植民地化されていき、こういった特性は次第に薄れた。それでも国防上、強力な海軍を擁したり、経済上巨大な港を建設するなどの特性はあったが、現代に入り、航空技術の発展や経済、情報のグローバル化、植民地独立の達成により均質化が進み、そういった特性も次第に薄れつつある。
島国 分類
かつて存在した島国
耽羅（1402年に李氏朝鮮が併合→済州島）
シチリア王国（古代からの紆余曲折を経て最終的には1816年にイタリア王国が併合。現在のイタリア共和国）
ハワイ王国（1898年にアメリカ合衆国が併合→ハワイ州）
ザンジバル（1964年にタンガニーカと合併し、タンザニアの一部に）
琉球王国（1879年に日本に併合され沖縄県に）
アンギラ共和国（1969年の1年間のみイギリスから独立を宣言していたが、再びイギリス領に戻された）
エーディーケイ
株式会社エーディーケイ（英: ADK CORPORATION、登記上の商号: 株式会社エーデイーケイ）は、かつて日本のコンピュータゲーム制作・販売会社を行っていた会社である。
旧商号はアルファ電子株式会社（アルファでんし）。開発・製造部門としてアルファ電子工業株式会社（アルファでんしこうぎょう）を名乗っていた時期もある。
エーディーケイ 概要
1980年7月に設立。当時のオフィスは埼玉県浦和市（現：さいたま市浦和区）のマンションの一室。アーケードゲームの開発、発売を主に行っていた他、全日本アミューズメント施設営業者協会連合会（AOU）構成団体のひとつである埼玉県アミューズメント施設営業者協会の事務局を本社内に置いていた。
設立当初はテレビゲームとは無縁の、トランシーバーなどの通信機器とスピーカーの部品などの音響パーツを扱うメーカーだった。しかし三立技研が販売を担当した『ジャンピューター』の成功をきっかけに黎明期を迎えた日本のアーケードゲーム業界に本格参入。元々、自己資本の乏しいメーカーだったため、クラール電子やコアランドテクノロジーといったメーカーから開発資金を調達し、それらのメーカーを通して「クラッシュローラー」、「ジャンプバグ」などのスマッシュヒット作をリリースしていた。またテーカンが販売した「将棋」シリーズの開発では「ジャンピューター」の麻雀に次いで、アーケードゲームで将棋というジャンルを確立することに成功。それまでドットイートゲームやシューティングゲームが中心だった日本のビデオゲームのジャンルを広げ、麻雀や将棋をはじめとするテーブルゲームの確立に貢献した。
エーディーケイ 概要
やがて自己資金で開発できる環境が整うと、本社を埼玉県上尾市へ移転。セガ販売の『チャンピオンベースボール』から始まり、『エキサイティングサッカー』などの作品をリリースし、中堅メーカーながらも参入当初から見せるその技術力の高さをアピールした。
1993年1月に社名をエーデイーケイ（ADK）へと変更。また社名を変更する前に、自社開発のソフトの販売等で関係のあったSNK（旧社）と『Multi Video System』を共同開発した。その際、ADK自身も業務提携しゲームソフト開発を筆頭サードパーティーとして協力して行った。そこで取り交わした契約上、ネオジオ以外の他機種向けのゲーム開発は禁止されていた。しかし、表向きには“関連企業”としていた「未来ソフト」という別ブランドで、他機種向けの作品を開発・販売していた。ネオジオゲームの市場は主に海外だったため、当時の円高でADKの業績は悪化していった。なお、SNKも行きすぎた多角経営と主力としていた対戦型格闘ゲームの退潮で経営が悪化し2001年に倒産している。
業績低下が止まらず社員を削減していった結果、2000年頃にはわずか10人余りとなってしまった。新規に携帯電話コンテンツやLCDゲーム事業を始めるが、これも上手く行かず2003年頃に事業停止。当社のビデオゲーム等の版権はSNKプレイモア（2016年に旧社と同じSNKに社名変更）が引き継いだ。
エーディーケイ 作品
1982年
将棋（テーカン発売） - 日本将棋連盟のサロンにも置かれた。
将棋パートII（テーカン発売） - 難易度が上がったバージョンアップ版。
タルボット - 正式に市場に流通したのは、タイトルに「PART II」が付くバージョンで、PART Iはロケテストのみの出荷。タイトル画面のクレジットには発売元と思しき「VOLT ELECTRONICS」の社名表記があるが、詳細は不明。
1985年
スプレンダーブラスト - 3D視点のSFレースゲーム。
ハイボルテージ - 3D視点のSFシューティングゲーム。
ザ・高校野球 - 全国の都道府県からチームを選択でき、初期設定は埼玉県代表の上尾高校となっている。上尾はADKの所在地で、実在の上尾高校も1970〜1980年代にかけての甲子園常連校だった。
パーフェクトジャンピューター - 4人打ちの麻雀ゲーム。
激走 - レースゲーム。タイトル画面のクレジットには発売元と思しき「EASTERN CORP」の社名表記があるが、詳細は不明。
エーディーケイ 作品
1996年
オーバートップ - 2Dのレーシングゲーム。
押し出しジントリック - ADK初であり唯一の対戦パズルゲーム。『ADKワールド』に続くネオジオCD専用タイトルで、本作もMVSや家庭用ネオジオでは発売されなかった。また、ネオジオCD以外の機種には移植されていない。
ニンジャマスターズ〜覇王忍法帖〜 - 戦国時代が舞台の対戦型格闘ゲーム。タイトルが示す通り、プレイヤーキャラクターに忍者が非常に多い。
ティンクルスタースプライツ - ADK最後のネオジオ作品。縦スクロールのシューティングゲーム。対戦の要素を盛り込んだことや、かわいいキャラクターなどのため人気を博した。1997年にはセガサターン、2000年にはドリームキャスト（SNK発売）に移植された。
1997年
トレジャーギア - ADKにしては珍しいローグライクゲームの作品。PlayStation専用ソフト。
すたあ☆もんじゃ - テクモ（現・コーエーテクモゲームス）のモンスターファームに似ている。PlayStation専用ソフト。開発が遅れたためソニー・コンピュータエンタテインメント（SCE）側が課したペナルティーとして2000枚しかプレスされなかった。そのうち5枚は元社員が所有している。
エーディーケイ 倒産後
倒産後しばらくはADK作品を基にした新作や続編は出てこなかった。しかし2005年、『ティンクルスタースプライツ』の続編『ティンクルスタースプライツ〜La Petite Princesse〜』が現在の版権元であるSNKプレイモアより発売された。さらに同年、『ネオジオバトルコロシアム』に、ADK作品からも数キャラほどプレイヤーキャラクターとして登場した。
それ以降、SNK時代に作られたシリーズ化されている作品を除くSNKプレイモア純正作品などに、ADKのキャラクターがたまに登場している。
2008年12月18日には、『ニンジャマスターズ〜覇王忍法帖〜』、『ニンジャコンバット』、『ニンジャコマンドー』、『痛快GANGAN行進曲』、『ティンクルスタースプライツ』のADK作品5本を収録したPlayStation 2用ソフト『ADK魂』がSNKプレイモアより発売された。
エーディーケイ 倒産後
なお、「ネオジオ」以前の作品に関しては、2011年発売の「SNKアーケードクラシックスゼロ」にて「スーパーチャンピオンベースボール」（海外版）の移植を皮切りに幾つかの作品がアーケードアーカイブやSNKのオムニバス集的なソフトで収録されている。
しかし、SNK販売以外のアルファ電子タイトルの版権の殆どが不明のままになっており、ゲームメーカーであるM2も「エクイテスの移植希望が増えているけど、まずは権利関係を整理するところから始めないと」と述べている。
西多摩郡
西多摩郡（にしたまぐん）は、東京都の郡。
1971年に南多摩郡が消滅したことに伴い、東京都に現存する唯一の郡となっている。
人口53,501人、面積375.86km²、人口密度142人/km²。（2025年3月1日、推計人口）。
以下の3町1村を含む。
西多摩郡 郡域
1878年（明治11年）に行政区画として発足した当時の郡域は、上記3町1村から瑞穂町の一部（二本木・高根・駒形富士山・富士山栗原新田）を除き、以下の市全域を加えた区域にあたる。
発足時に隣接していた郡は以下の通り。
西多摩郡 歴史
『旧高旧領取調帳』に記載されている明治初年時点での、多摩郡のうち後の当郡域の支配は以下の通りに記述されている。幕府領は代官・江川太郎左衛門支配所が管轄した。●は村内に寺社領が存在。（101村）
なお、氷川村・小河内村内の各村も1村に数える。
明治4年
7月14日（1871年8月29日） - 廃藩置県により藩領が前橋県、龍ヶ崎県、岩槻県、西端県となる。
10月28日（1871年12月10日） - 前橋県の管轄区域が群馬県の管轄となる。
11月14日（1871年12月25日） - 品川県・韮山県・龍ヶ崎県・岩槻県・群馬県・西端県のうち後の当郡に属する区域が入間県に移管。
11月 - 各県の後の五日市町域が神奈川県に移管。該当区域は入間県（伊奈村・留原村・山田村・小中野村・小和田村・館谷村・高尾村・五日市村）、旧前橋県（養沢村）、旧龍ヶ崎県（乙津村）、旧西端県（入野村・深沢村・戸倉村・横沢村・三内村・網代村）。
西多摩郡 歴史
1889年（明治22年）
3月31日 - 下記の各町村が合併。（2町30村）
青梅町 ← 青梅町、勝沼村、西分村、日向和田村（現・青梅市）
五日市町 ← 五日市町［大部分］、小中野村（現・あきる野市）A
三ッ里村 ← 小和田村、留原村、高尾村（現・あきる野市）A
明治村 ← 館谷村、入野村、深沢村、五日市町［一部］（現・あきる野市）A
西多摩村 ← 羽村、五ノ神村、川崎村（現・羽村市）
東秋留村 ← 野辺村、小川村、二宮村、平沢村、雨間村（現・あきる野市）
西秋留村 ← 淵上村、牛沼村、油平村、上代継村、下代継村、引田村（現・あきる野市）
増戸村 ← 伊奈村、山田村、網代村、横沢村、三内村（現・あきる野市）
霞村 ← 藤橋村、大門村、今井村、新町村、今寺村、野上村、吹上村、塩船村、根ヶ布村、谷野村、木野下村、師岡村（現・青梅市）
小曽木村 ← 南小曽木村、富岡村、黒沢村（現・青梅市）
成木村 ← 上成木村下分、上成木村上分、下成木村上分、下成木村下分、北小曽木村（現・青梅市）
調布村 ← 下長淵村、千ヶ瀬村、河辺村、上長淵村、友田村、駒木野村（現・青梅市）
吉野村 ← 下村三郷、畑中村、日影和田村、柚木村（現・青梅市）
三田村 ← 沢井村下分、沢井村上分、二俣尾村、御岳村、御岳山（現・青梅市）
古里村 ← 小丹波村、大丹波村、梅沢村、川井村、丹三郎村、棚沢村、白丸村（現・奥多摩町）
西多摩郡 歴史
氷川村 ← 氷川村、日原村、海沢村、境村（現・奥多摩町）
小河内村 ← 川野村、原村、河内村、留浦村（現・奥多摩町）
小宮村 ← 養沢村、乙津村［大部分］（現・あきる野市）A
戸倉村 ← 戸倉村、乙津村［一部］（現・あきる野市）A
大久野村（単独村制。現・日の出町）
檜原村（檜原本村が単独村制。現・檜原村）
箱根ヶ崎村、石畑村、殿ヶ谷村（それぞれ単独村制。現・瑞穂町）B
長岡村 ← 長谷部新田、下師岡新田（現・瑞穂町）B
福生村、熊川村（それぞれ単独村制。現・福生市）C
菅生村、草花村、原小宮村、瀬戸岡村（それぞれ単独村制。現・あきる野市）D
平井村（単独村制。現・日の出町）D
4月1日 - 上記2町30村が町村制を施行。上記A - Dは町村組合を結成（名称は地図参照）。
西多摩郡 行政
神奈川県西多摩郡長
『神奈川県史 別編1 人物』による。
東京府西多摩郡長
特記なき場合『東京府史 行政篇 第1巻』による。
牛タン
牛タン（ぎゅうタン）は、牛の舌部が食用に供される場合に用いられる名称。日本では「仙台牛タン焼き」を指す場合もある。
漢音の「ギュウ」に、英語で舌を意味する tongue（英語発音: [tʌŋ]　タン（グ））に由来する「タン」からなり、漢語と外来語から構成される合成語（複合語）。
同部の人類による摂取は、旧石器時代にまで遡る。同部の中でも先端部と根部ではその肉質が異なる。脂肪含量が非常に高く、カロリーのほぼ75%が脂肪に由来しているとされる。
数十センチの長さがある。ブロック肉は煮込み、薄切り肉は焼肉（タン塩）などに調理される。
牛タン 調理
牛タンは玉ネギやその他の香辛料によって味付けされることが多く、その後茹でられる。調理後、皮が剥がされ、残りの部位が出される。牛タンを調理するもう一つの方法は熱水中で煮沸した後、皮を剥ぐ方法である。その後、ローストビーフと同様にローストし、肉汁はグレイビーを作るために使われる。
ベルギーでは、牛タンはマデラソース中でキノコと共に調理されることが多い。ポーランドやドイツ、オーストリアでは、ホースラディッシュソースと共に出される。
牛タン 料理
牛タンはメキシコ料理で広く使われ、タコスやブリートの具材として目にすることが多い。また、ブルガリア料理、ルーマニア料理、ドイツ料理、ポルトガル料理、ブラジル料理、ペルシャ料理、インドネシア料理（スムール・リダー〈タンシチュー〉）、ニカラグア料理、フィリピン料理、アルバニア料理、イギリス料理、ロシア料理、朝鮮料理（牛タンスライス）、日本料理（後述）、イタリア料理（ピエモンテ州やジェノヴァでは一般的）で使われる。
北米においても、牛タンはタントースト（オープンサンドイッチ）の主要な具材である。
牛タン 焼肉屋における牛タン
タン塩
牛タンが焼肉店のメニューとして登場したのは1970年代頃とされ、「叙々苑」と銀座にあった「清香園総本店」（1952年創業で現在は閉店）が発祥店とされる。なお両店は「タン塩＋レモン」の発祥店でもあるとされる。
ネギタン塩
また、ネギタン塩（ネギ塩タン）は昭和29年創業の勝どきにあるまんぷく苑が元祖と言われる。
牛タン 日本における牛タンの消費
牛肉食文化が近代になって普及した日本だが、もとは畜産副産物として、牛解体時に生じる正肉以外の部分、モツ（内臓）をも食べる習慣の広がりとも相まって、牛タンは既に広く親しまれた食材である。
先端部分（タン先）と裏側（さがり）などの固い部位を除いたタンを薄く輪切りにし焼いて食すのが一般的で、焼肉店でも提供されることが多く、塩味のタンは一般に「タン塩」と呼ばれる。塩ダレのまま焼いて食す他、焼肉のタレやレモン汁に浸けて食べる場合もある。
「仙台牛タン焼き」の場合は、店員が塩味やタレをつけた牛タンを炭火等で焼いて出し、そのまま食べる。レモン汁はつけない。また、塩味とタレでは圧倒的に塩味が多い。
「牛タン」は原価が高く、希少部位として知られている。1頭の牛からは1～2kgの牛タンしか取れないため、多くの焼肉店では輸入されたものを使用する。しかし、格安の焼肉店ではコストを抑えるために牛タンの先端部分を使用することがある。この部分は通常は硬くて使用されない部分だが、筒状のケースに入れて圧縮し、結着剤を使用して形を整えた後にスライスして牛タンの結着加工製品として販売・消費される。
瑞穂町
瑞穂町（みずほまち）は、東京都の多摩地域北西部に位置し、西多摩郡に属する町。
瑞穂町 概要
多摩地域に3つある町のひとつ。狭山丘陵の西端に位置している。南部は在日米軍横田基地で占められているため、人口密度が約2,000人/km2と周辺と比べて低い。人口は2005年ごろをピークに微減している。
瑞穂町 地理
主な山
主な川
主な池
瑞穂町の土地利用は、畑や雑木林だった所に住宅を建てるなどの開発が目立っている。狭山丘陵に位置しているため、場所によっては畑・茶園などが残り、昔の面影を留めている。
瑞穂町では、住居表示に関する法律に基づく住居表示は実施されておらず、土地区画整理事業が完了した区域等で町名地番整理が実施されている。
瑞穂町 歴史
旧石器時代
江戸時代
この街道と、奥多摩の石灰を江戸に輸送するために開かれた青梅街道との交差する箱根ヶ崎が宿駅として発達し、江戸後期には街道結節点の宿場町、陸上交通の要として栄えた。
さらに幕府の新田開発の奨励により、栗原・長谷部・下師岡の3つの新田が開かれた。
明治
昭和
昭和
令和
瑞穂町 行政
特記なき場合『瑞穂町勢要覧2016』による。
瑞穂町 議会
2021年東京都議会議員選挙
2017年東京都議会議員選挙
瑞穂町 施設
郵便番号は以下の通りである。
ホール・集会場
博物館
公民館
瑞穂町 経済
主な農産物
農業協同組合
2009年の工業事業所数は 233、従業員数は 5,838 人、製品出荷額は約 3,269億円、付加価値額は約1,992億円である 。
主な企業
主な商業施設
※かつて町内に存在した商業施設
瑞穂町 交通
町内に旅客空港は存在しないが、横田基地の軍用飛行場である横田飛行場が、福生市・武蔵村山市・立川市・羽村市・昭島市を跨って所在する。
東日本旅客鉄道（JR東日本）
青梅線 青梅駅方面・東大和市駅・JR新小平駅・青梅街道駅・経由西武新宿線 花小金井駅方面（一部は小平駅行） - 青梅街道上を走行。一部箱根ヶ崎駅へ乗り入れ。
中央線 立川駅方面・西武拝島線 西武立川駅、青梅線 昭島駅、福生駅、羽村駅方面
西武池袋線 入間市駅方面
三ツ原循環西廻り、日立製作所バス停が当町に掛かる。
瑞穂町コミュニティバス（立川バス福生営業所）
過去には瑞穂町福祉バス（武州交通興業瑞穂営業所に委託、町内に在住する交通弱者専用の無料巡回バス）があったが、瑞穂町コミュニティバスに転換。
主要地方道
一般都道
瑞穂町 観光
主な寺院
主な神社
街道
周辺は六道山展望台付近を除いて、野山北・六道山公園として東京都により整備されている（展望台付近は町立文化の森・六道山公園）。
フォアグラ
フォアグラ（フランス語: foie gras）は、世界三大珍味として有名な食材。ガチョウやアヒルに沢山の餌を与えることにより、肝臓を肥大させて作る。フランスでは、クリスマスや祝い事の伝統料理およびご馳走として食される。フランス料理の食材の一つであり、宮廷料理として供されるほか、美食家や富裕層にも食されている。「foie」「gras」は、フランス語でそれぞれ、「肝臓」「脂肪」の意。
フォアグラ 概要
生産量も消費量も最も多いのはフランスであるが、20世紀後半以降、生産を開始する国や地域が増えてきた。一方で、強制給餌（ガヴァージュ）を伴う生産方法は、動物福祉の観点から論争が起こっており、国や州において生産や販売を禁止する動きがある。生産地を抱えるフランスやハンガリーでは、議会が生産者を保護する傾向もある。
フォアグラ生産者は「数百年前から伝わる製法であり、鳥たちに害はない」とし、「渡り鳥なので元来栄養を貯め込むものだし、苦痛は無いし、苦痛があったら良いフォアグラにならない」「咽頭反射は無く、苦も無く大きな魚を呑み込める」「獣医や科学者が害が無いと考えている」と主張する。しかしフォアグラに使用されるのは野生種を家禽化したアヒルとガチョウであり、両者ともに飛翔能力はほとんどなく移住のために渡りを行わない。フォアグラ生産に使用されるのは主にアヒルであるが、アヒルの原種であるカモの中にはそもそも渡りを行わない種がおり、このことは、渡りの機能をもたない鳥がフォアグラに使用されていることを示している。苦痛については後述する通り、複数の専門家、公的機関がフォアグラの強制給餌が鳥にとって有害であると結論付けた。
フォアグラ 歴史
紀元前2500年頃の古代エジプトでガチョウの肥育が既に行われていた。古代エジプト人がフォアグラを求めたか定かではないが、野生状態のガチョウを観察して、肥育の技術を得たと考えられる。
古代ローマ人が、干しイチジクをガチョウに与えて飼育し、その肝臓を食べたのが始まりと言われる。大プリニウスの『博物誌』によると、古代ローマでは、ガリアからもたらされたガチョウに強制肥育を施して、食材としていたことが記録されている。これにある美食家がさらに工夫を加えて、イチジクで肥育させた上に、肥大した肝臓を蜂蜜入りの牛乳に浸して調理する技法を発案したと伝えられている。
ローマ帝国崩壊後にこれらの技法はいったん衰退したが、徐々に復活し、ルネサンス期にはフォアグラ生産業が定着して、食材として認知されるようになった。フランス革命前までは、フォアグラの製造にはガチョウだけではなくニワトリも用いられたが、19世紀になると、ガチョウがフォアグラの素材の定番として定着した。ガチョウは牧草のような粗飼料で大きく育つため、古くからあまり地味の豊かでない土地で多く飼育され、またその地方では17世紀になるとアメリカ州からトウモロコシが導入されて、農業生産がようやく向上した。後述するような今日のフランスの主要フォアグラ産地は、このような地理的、歴史的条件を背景とし、ガチョウ飼育農業とトウモロコシの出会いの上に成立した。
フォアグラ 歴史
伝統的に、フォアグラ用ガチョウの肥育は他の家禽の世話と同じく農家の女性の仕事とされた。今日ではガチョウ以外にアヒルのフォアグラも作られており、野生的な味がガチョウのものと異なるものとして評価されているが、火を通したときに溶けやすいこともあって、料理法の許容範囲はガチョウのものほど広くはなく、ガチョウのフォアグラよりも安価である。なお、日本におけるフランス料理用語では野生のカモと野生のマガモを家畜化したアヒルを訳し分けない慣行であるため、アヒルも「鴨」と表記される。
ロワール川の南方にある、西ゴート王国（現在のフランス西部）のアラリック2世 (484年 - 507年) は日常的にフォアグラを食べていたと伝わる。千年以上の時を経て、フランスブルボン朝・ルイ14世の頃に、宮廷でフォアグラが食されている。ルイ16世がフォアグラを好んだことで流行した。19世紀のイタリアの作曲家ジョアキーノ・ロッシーニは美食家で「ロッシーニ風」と呼ばれるフォアグラやトリュフを用いた料理を残した。
フォアグラ 歴史
2004年4月5日、12年ぶりに国賓としてフランスを訪れたエリザベス女王を迎える形で、ジャック・シラクが主催したエリゼ宮殿での晩餐会のメニューに前菜としてフォアグラのテリーヌが出された。また、アメリカ合衆国の大統領バラク・オバマもフォアグラをディナーに用い、2013年も用いている。
日本では、昭和天皇が鄧小平（初訪日は1978年）を招いた宮中晩餐会が行われた際、フランスのフォアグラブランドのルージエ社によれば、皇室の料理長がフォアグラとペリゴール産トリュフを使った神戸牛のトゥヌドを作り、その料理を「トゥヌド・ジョン・ルージィ（Tournedos Jean Rougié）」と命名したという。
フォアグラ 産地と消費
フランスはフォアグラの主たる産地である。世界のフォアグラの生産量は2000年で約1万8000トンだが、そのうちフランス産は1万5300トンにも及び、フォアグラの生産も消費もフランスが圧倒的に最多となっている。しかしそのフランスでもフォアグラに否定的な声もあり、2014年12月に実施されたOpinionWayの調査によると、フランス人の47％がフォアグラの生産における強制給餌の禁止を支持した
フランス国内では、南西部のペリゴール地方（現ドルドーニュ県）とランド県が主産地で、ガチョウと鴨の両方のフォアグラが生産されている。南西部全体での生産量は、フランスの生産量の75%を占める。また、アルザス地方のストラスブールやラングドック地方のトゥールーズも、産地としてよく知られている。また、ガチョウよりもアヒルの方が飼育が楽で病気にも強いことから、今日では鴨のフォアグラの生産量は増加傾向にある。
フランスのフォアグラ産業は、その関連事業の労働者が約10万人いるといわれる。
2005年に、議会がフォアグラはフランスの文化遺産だとする宣言を行うほど熱心に生産者を保護しているが、動物愛護団体の厳しい批判があったり、バイオ燃料の普及でエサとなるトウモロコシの穀物が高騰し、生産コストがかつての10倍以上に上昇、廃業する農家も出た。近年では鳥インフルエンザの影響で、フォアグラ生産は著しく減少している。
フォアグラ 産地と消費
フォアグラの主要生産国であるフランスは、欧州向け以外にも中国、ロシア、ブラジル、大韓民国、台湾などに輸出している。フランス観光開発機構によると、あるフォアグラのブランドは世界120か国に輸出しているとしている。
フォアグラの大産地であるフランス南西部ランド県では、その県都モンドマルサンで2年に一度、「フォアグラエキスポ」（見本市）が行われ、生産者が生産技術を展示する。また、フランス南西部のペリゴール地方にあるサルラは、フォアグラの街として知られ、2月の第3日曜に「サルラのガチョウ祭」（サルラ フェストワ：Sarlat Fest'Oie）が開催されたり、「フォアグラルート（la route du Foie gras）」と呼ばれる、多くの農家がフォアグラを販売する街道もある。
1994年には、フランスのアジャン近郊に世界初の「フォアグラ博物館（Le Musée du Foie Gras）」が開設された。
2013年、ヴェルサイユ宮殿ではルイ14世の製法をできるだけ再現したフォアグラが、「Chateau de Versailles - Epicerie Fine（ヴェルサイユ宮殿-高級食料品）」と言う名で販売された。
フォアグラ 産地と消費
ハンガリーのドナウ川西岸（ドゥナーントゥール、Dunántúl）でも昔からフォアグラの生産が行われており、フランスへの輸出も盛んである。フォアグラを取る前のアヒルやカモを数週間フランスで飼育するとフランス産と表示でき、フランス産と記されたフォアグラの半分以上がハンガリーで飼育されたガチョウやカモであることにより、ハンガリーは世界一のフォアグラの生産国だという者もいる。
2006年に欧州に鳥インフルエンザが流行した際、各国がフランス産からハンガリー産に切り替え、これが世界にアピールする機会になったという。ハンガリーでは、年間2500-2600トンのフォアグラ（ガチョウとアヒル）が生産され、約20億フォリントの売上げがあり、これは鶏肉生産高の約1割を占める。また、約5,000人分の雇用を提供する産業でもある。
欧州のユダヤ人は、ローマ帝国の崩壊後もフォアグラの生産に携わり、伝統を伝えた。たとえば、1581年にボヘミア皇帝（現在のチェコ一帯）の料理人がフランクフルトで出版した「新しい料理の本」の中には、「ボヘミアに住むユダヤ人たちに太らせた、3リーヴル（1リーヴル=500g）以上のガチョウの肝臓をローストした」とある。
フォアグラ 産地と消費
植物油が入手しにくい寒冷地では、調理油は主に動物から自給されるが、ブタからとれるラードはユダヤ人にとって禁忌であり、バターは乳製品ゆえに肉料理を中心とした献立だけでなく、その後に食べられるデザートにも使用できない。このためカシュルートに適正なガチョウの脂肪を抽出してシュマルツとして利用した。
かつてイスラエルは1940年代-1950年代にヨーロッパから移民したユダヤ人によってフォアグラ生産が行われ、生産量世界3位の国となり600人の労働者と農夫が150の農場に働いていたが、2003年のイスラエル最高裁判所の決定でフォアグラ生産は禁じられることになった。
近年生産を開始した国には、ヨーロッパではベルギー、スペイン、ギリシャ。その他の地域ではマダガスカル、インド、グアテマラ、キューバ、チュニジア、タイ、中華人民共和国がある。ただしベルギーのフランダース地域は、動物福祉大臣が強制給餌の廃止を約束したことから、フォアグラ生産が2023年に廃止された。
フォアグラ 産地と消費
中華人民共和国では、新たなフォアグラ生産者に対して欧州の投資家が投資を行い畜産場を作ったり、あるいはノウハウを教え生産させてフランスに輸出する動きがある。フランスの企業（例えばユーラリス社（Euralis）や VAL DE LUCE 社）は、中国企業と契約したり、提携している。フランスの企業と提携した、中国の Jilin Zhengfang 社は、2010年現在フォアグラにおいて世界2位のメーカーに躍進した。また、中国産フォアグラの一部は、フランスのブランドとして世界の高級飲食店へ輸出される。中国国内の消費は200トンと言われるが、2010年現在、市場が成長している。なお、中国においては北京ダックに用いるアヒルに対して「填鴨」と呼ばれるガヴァージュ同様の給餌手法が用いられている。
フランスは世界最大のフォアグラの消費国であり、全世界で生産されるフォアグラのおよそ75%がフランス国内で消費される。
パテに加工し甘めの柔らかいパンに塗って食べるか、ソテーして食べるのが一般的だが、トリュフ入りのパイ包み焼きのような、パイ料理の素材としてもよく使われる。フォアグラとトリュフを乗せて焼いたヒレ肉のステーキは、ロッシーニ風トゥルヌドステーキ（Tournedos Rossini）と呼ばれる。フランスでは、伝統的にソーテルヌのようなワインと一緒に食べる。
フォアグラ 産地と消費
フランスではクリスマス前になると、産地にフォアグラを買いに行く人が増える。フランス人はフォアグラを買うことに景気付けの意味合い（うまくいかない時に元気になるため）もあるという。フランスでは、クリスマスの時期の消費が全体の8割に上る。
2013年現在、フランスの8割の人々がフォアグラを食す。フランス人の多くにとってはクリスマスやレヴェヨンという新年前夜の晩餐でしか口にすることのない珍味である。が、近年になって生産量が増加したため珍しさは薄れてきた。また、クリスマスに偏りがちなフォアグラの消費を通年消費にするために、生産業者はあれこれと販売を工夫し、消費量を拡大している。中には一年中フォアグラを賞味する地域もある。
20世紀の終わりごろになると、フランス国内には自国産品以外に、東欧（ハンガリー、ブルガリア）からの安価な輸入品が流入し、近年は中国産も台頭する。2010年上半期の貿易収支は、フランス国外からの輸入が激減した影響で、黒字額が大幅に増えた。
フランス北部には「ルクルス（Lucull­os ）」というフォアグラと牛タンで作られる郷土料理があり、輸出も始まった。
お祝いの席でフォアグラを食す。とくにフォアグラのリゾットは、ハンガリー人の大好物とされる。フォアグラのリゾットは、リゾットの本家イタリアでは、元来フォアグラを食べる習慣がなく、ハンガリー料理と言ってよいとする者もいる。