hotchpotch/wikipedia-multilingual-ir-pairs huggingface dataset:
軽自動車 日本国外の類似規格車両
しかし韓国では軽車は敬遠される傾向にあるため、日本とは異なり車種が大変少ない。実際、乗用モデルに関してはキアこそヴィストからモーニング、レイと出し続けていたがデーヴはマティスのみ、ヒョンデに至ってはアトス生産終了から2021年にキャスパーを投入するまでの実に19年間市場撤退していた。KGモビリティ（旧サンヨン）、ルノーコリア(旧ルノーサムソン)に至ってはそもそも軽車がラインナップに存在したことがない。
その一方で、日本の軽自動車と同じく海外戦略を考えると無視することができないクラスであるのも事実である。特に新興国市場ではインドにおけるアトスやウズベキスタンにおけるティコのような前例がある他、欧州市場への輸出も行われている。また不動産･交通インフラ事情から得てして3ナンバー車が敬遠される日本においてもヒョンデ乗用車第2期において第4弾がインスター(キャスパー･エレクトリック)となる見込みであり、実現すれば第1期から通算して考えても本格Bセグメント車であるTBについで2例目の5ナンバー車投入となる。(なお、2024年12月15日現在ヒョンデの韓国向け及びワールドワイドサイトに掲載されている5ナンバー(に該当する)車はキャスパーとi10しかない。)
主な車両（生産終了車種含む）
軽車の例
軽自動車 日本国外の類似規格車両
中国では日本の軽自動車や韓国のキョンチャに相当する大きさの車は「微型汽車」と呼ばれている。上汽通用五菱汽車、東風汽車集団系列の東風小康汽車、長安汽車などは微型汽車（主に商用車）の代表的なメーカーである。しかし、中国も韓国と同様に小型車離れが進んでおり、さらに新エネルギー車 (NEV) 政策の影響もあって微型汽車の市場は縮小傾向にある。
代表的な車種：
微型汽車の例
インドでは1980年代に政府とスズキとの合弁で設立されたマルチ・ウドヨグによって日本の軽自動車や韓国のキョンチャに相当する車種の普及が急速に進み、マルチ・スズキ・アルトやヒュンダイ・サントロといった車種が大きな成功を収めた。タタ・モーターズは10万ルピー車構想の具現化である2008年のタタ・ナノに先駆けて、2005年に販売価格22.5万ルピーからの廉価な小型トラックであるタタ・エースを市場に投入し、小型トラック市場を開拓した。
代表的な車種
1980年代のイギリスでは小型三輪自動車はオートバイ免許があれば運転でき、税制面でも二輪車とほぼ同じなため、オートバイのユーザーがセカンドカーとして利用していた。例としてリライアント・ロビンはミニよりやや高価であったが登録課税が安かったため、ランニングコストでは有利であった。
軽自動車 日本国外の類似規格車両
クワドリシクル（quadricycle）とは、フランスを中心に日本の軽自動車に近い規格で造られている車。フランス語で「四輪自転車」の意であるが、日本語に訳せば「四輪原付」、あるいは特徴からいえばミニカーに近い存在といえる。
規格は「軽量車」（Quadricycle léger à moteur）と「重量車」（Quadricycle lourd à moteur）の2区分が存在しており、前者の「軽量車」は「排気量50cc以下の火花点火機関または最大出力4kw以下の原動機で、車両重量200kg以下、車両総重量350kg未満となること」とされている。
一方、後者の「重量車」は「最大出力15kW以下の原動機で、乗用の場合は車両重量400kg以下、車両総重量550kg未満。貨物の場合は最大積載量200kg以下、車両総重量1000kg未満」とされている。
最も大きな特徴は、法的に「自動車」とは別枠の扱いがされていることにある。なお軽量車は最高速度45km/hまでに限定され、高速道路を走れないなどの制限がある。かつては16歳以上なら無免許で運転できたが、2013年1月19日からの欧州免許制度改正により、軽量車はAMクラス（モペッド相当）免許、重量車はB1クラス免許が必要となる。
主なメーカーはエグザム、かつてF1チームを率いていたことで知られるリジェ、MCCなどがある。なお、今日のクワドリシクルにおいては400ccの水冷直列2気筒のディーゼルエンジンを搭載する車種が大部分を占めている。これは軽量車の排気量制限が火花点火機関（ガソリンエンジン）に限定されており、圧縮点火機関であるディーゼルエンジンや電気モーターにおいては最大出力の制限のみがかかるため。
軽自動車 「超小型車（超小型モビリティー）」の検討
2012年5月、日本国政府が軽自動車と二輪車の中間の車両として「超小型車（超小型モビリティー）」を道路運送車両法に加えることを検討していると報道された。ただ、道路運送車両法に「超小型車」が追加されたとしても、道路交通法の改訂も必要になるなど課題が多く、超小型車の実用化はいまだめどが立たない状況にある。
すでに日産自動車は、2010年に2人乗りの超小型電気自動車「ニュー モビリティー コンセプト」を開発し、横浜市などで公道走行を含む実証実験を進めている。ニュー モビリティー コンセプトの姉妹車であるルノー Twizyは、フランスはじめ欧州で販売が開始されている。トヨタ車体も1人乗りの超小型EV「コムス」を開発し、福岡県で実証実験が進められている。新型コムスはミニカー扱いですでに販売が開始された。他にも、ダイハツ工業は「PICO」、ホンダ「MICRO COMMUTER CONCEPT」、スズキ「Q-Concept」など、超小型車に否定的な3社（三菱自動車工業、マツダ、SUBARU）を除いた各社が2011年の東京モーターショーなどで展示している。
超小型モビリティは、その大きさや定格出力に応じて、3つの区分（軽自動車（認定車）、軽自動車（型式指定車）、第一種原動機付自転車（ミニカー））に分かれる。
セドナ (小惑星)
セドナ（90377 Sedna）は、将来的に準惑星（冥王星型天体）に分類される可能性がある太陽系外縁天体の一つ。シンボルは「」。
セドナは単に軌道長半径が長いだけではなく、約76 auという近日点の遠さから、発見された当時は太陽から最も遠い軌道を回っている天体と呼ばれた。しかし2014年3月に、より遠い80 auの2012 VP113が発見された。
セドナ (小惑星) 概要
セドナは、2003年11月14日にパロマー天文台のサミュエル・オースチン望遠鏡でカリフォルニア工科大学のマイケル・ブラウン、ジェミニ天文台のチャドウィック・トルヒージョ、イェール大学のデイヴィッド・ラビノウィッツらによって最初に観測された。数日の内にチリ、スペイン、アリゾナ、ハワイの望遠鏡でも観測がなされた。スピッツァー宇宙望遠鏡でも観測を行おうとしたが、検出することができなかった。
名前は、北米極北地方に住む原住民族（特にカナダのイヌイット）に伝わる海の女神「セドナ」に由来している。太陽からの光がほとんど届かず、表面温度が-240℃以下と考えられることから、厳寒の北極海の海底に住むという伝説を持つ神の名前を当てられた。軌道確定前に名称が提案されたため物議を醸したが、2004年9月、小惑星番号90377番として登録された。
なお、2004年3月16日にいくつかのマスコミが「第10番目の惑星を発見」と報道したが、当初より大きさや周囲の天体に対する影響力から、セドナが惑星として分類される可能性は低いと見られていた。
セドナ (小惑星) 軌道
セドナの軌道は長楕円形であり、近日点距離は76 au、遠日点距離は約937auと推定されている。発見時には太陽から90 auの距離であった（冥王星と太陽との距離の平均は40 au）。セドナの公転周期は、11,400年と計算されており、11,400年の周期で太陽の周囲を回っているとされている。セドナは近日点で、地球の軌道速度のわずか1.3％で太陽を周回する。近日点距離は2013年現在発見されている小惑星の中で一番遠く、次ぐ2004 XR190の52 auを引き離していた。軌道長半径がさらに長く、遠日点がセドナより遠い軌道を公転し、直径が100 kmを越える可能性がある天体としては 2012 DR30 や (308933) 2006 SQ372が見つかっている。また、2008年現在はエリスの方が遠くに位置していた。それにもかかわらずセドナが最遠と言われた理由は、その近日点の遠さという特異な軌道にある。これはエッジワース・カイパーベルト (30 - 50 au) の完全な外側を通っているため散乱円盤天体とも言いがたく、2012 VP113が発見されるまでは、ほとんど唯一の例外的な「遠い」天体だったのである。
セドナ (小惑星) 軌道
2016年に発表された論文で、セドナや2012VP113を含む6つのカイパーベルト天体の特異な軌道が地球の約10倍の質量を持つ仮説上の惑星、プラネット・ナインの影響による可能性が浮上している。
セドナ (小惑星) 特徴
セドナの絶対等級 (H)は約1.8で、アルベドは約0.32と推定され、直径は約995±80kmになる。
セドナ (小惑星) 特徴
発見時は冥王星の3/4倍である直径1,700 kmと推定されていた。これは1930年の冥王星発見以降に太陽系で見つかった天体の中では当時最大の約1,250 kmと推定されたクワオアーを超えており、直径2,400 kmと推定されるエリスが見つかるまでは最も大きかった。その後2012年の観測により、セドナの反射率が予想より高いことがわかり、直径は995±80 kmと修正された。なおクワオアーも同様で、890±70 km程度と、一時はセドナよりも小さく修正されていたが、その後の報告ではセドナより大きく見積もられている。これらに限らず新規に発見されたばかりの太陽系外縁天体はアルベド（「白さ」を意味する、反射の指標）がはっきりしておらず、外縁天体としては典型的な暗いアルベドを仮定して直径が推定されている。そのためアルベドの推定が進むとともに想定される直径も小さくなるケースが多く、当時までに発見されていた1,000 km級の外縁天体も、その後の研究で軒並みセドナ以下の規模に修正されている。結果的にセドナはGonggong（直径約1535 km程度）やクワオアー（直径約1100 km前後）と同様に、冥王星型天体4個に次ぐ規模の、最大級の準惑星候補の部類になる。中でも、準惑星の判断材料となる絶対等級についてはセドナが最も明るい値を示している。
セドナ (小惑星) 特徴
発見当初、自転周期はおよそ40日と非常に長いと観測されたことから、セドナには衛星が存在し、その潮汐力によって自転が減速されたのではないかと考えられた。しかし、ハッブル宇宙望遠鏡の観測では衛星は見つからず、ある程度大きな衛星を持っている可能性は極めて低いとされた。さらにその後の観測によって、実際のセドナの自転周期はこの種の天体としては典型的な10.3時間であり、当初の観測結果は誤りであることが判明した。これによってセドナに巨大衛星の存在を仮定する理由は無くなった。ただし、潮汐力によって自転を減速しない程度の低質量の衛星が存在する可能性を否定するものではない。しかし、衛星を見つける試みは1回しか行われておらず、衛星が見落とされた可能性が最大25％ある可能性があることが示唆されている。
セドナ (小惑星) 特徴
セドナは太陽系では火星に次ぐ赤い色をした天体である。SMARTS望遠鏡からの観測は、可視光でセドナが太陽系で最も赤い物体の1つであり、火星とほぼ同じくらい赤いことを示している。太陽光よりも宇宙線の影響を受け続けた遠い小天体ではソリンのような有色物質が表面に堆積して赤みを帯びることが多いとされるが、セドナにもそれが当てはまるのかは分かっていない。Chad Trujilloと彼の同僚は、セドナの暗赤色は、紫外線に長時間さらされた後、より単純な有機化合物から形成された炭化水素またはソリンの表面コーティングによって引き起こされることを示唆している。セドナの表面は色とスペクトルが均一である。これは、セドナが太陽に近い物体とは異なり、アスボルスのような新鮮な氷のような物質の明るいパッチを露出させる他の物体の影響をほとんど受けないためである可能性がある。セドナと(308933) 2006 SQ372、(87269) 2000 OO67は、外側のキュビワノ族とケンタウルス族のフォルスと色を共有しており、同様の地域の起源を示唆している。
Trujilloらは、セドナの表面組成に、メタン氷で60％、水氷で70％の上限を設定した。メタンの存在は、セドナの表面にソリンが存在することをさらに裏付けている。なぜなら、それらはメタンの照射によって生成されるからである。Barucciらは、セドナのスペクトルをトリトンのスペクトルと比較し、メタンと窒素の氷に属する弱い吸収帯を検出した。これらの観察から、彼らは表面の次のモデルを示唆した。:24％がトリトン型のソリン、7％が無定形炭素、10％が固体窒素、26％メタノール、33％がメタン。メタンと水の氷の検出は、スピッツァー宇宙望遠鏡の中赤外線測光によって2006年に確認された。表面に窒素が存在することは、少なくとも短期間、セドナの大気が希薄である可能性を示唆している。近日点付近の200年間に、セドナの最大温度は35.6 K（-237.6℃）になる。その深紅のスペクトル勾配は、高濃度の有機物質を示している。その表面にあり、その弱いメタン吸収帯は、セドナの表面のメタンが新たに堆積したのではなく、古代のものであることを示している。これは、セドナが冷たすぎてメタンがその表面から蒸発して雪として落下することができないことを意味する。これはおそらくトリトンと冥王星でも起こる。
放射能による内部加熱のモデルは、セドナが液体の水の地下の海を支えることが可能であることを示唆している。
セドナ (小惑星) 分類
軌道による分類
セドナは近日点が76 au、遠日点が約900 auと、近日点においてもエッジワース・カイパーベルトより外側に位置している。また、1万 - 10万 auに広がっていると考えられているオールトの雲とも距離が異なっている。便宜的に散乱円盤天体 (SDO) に分類されることが多かったが、発見者であるマイケル・ブラウンは、内オールトの雲 (inner Oort Cloud) と新たに定義されるべき天体ではないか、と主張しており、他にも Extended Scattered Disc Objects (E-SDO)、Distant Detached Objects (DDO) などの分類名が提案されていた。後者はその後、分離天体という名称が使われており、エッジワース・カイパーベルトの外縁付近に近日点を持つ天体を含めた総称として普及しはじめている。その中でも、特にセドナのような近日点の遠い長楕円軌道の天体がその後も発見されており、セドノイドとして下位分類されることもある。
惑星の可能性
セドナ (小惑星) 分類
上記の通り発見当初は第10惑星とも報道されたセドナだが、その後これを太陽系の古典的惑星と同列に認めるような大きな動きは特に見られなかった。2006年に惑星の定義が見直されたとき冥王星は周辺の軌道に同程度の規模の天体が存在することを理由に惑星から準惑星に変更されているが、このとき準惑星と共に太陽系小天体が新たに定義されており、セドナの扱いについては特にその域を出なかった。当時はまだエッジワース・カイパーベルトの完全な外側のみを通って太陽を周回する軌道にセドナ以外の天体は見付かっていなかったにもかかわらず、それがセドナ自身の重力の影響で軌道近くから他の天体を排除した結果だとは見なされなかったことになる。
準惑星の可能性
それでもセドナはその重力で自身をほぼ球形に保つだけの十分な規模が予想され、将来準惑星に分類される可能性がある準惑星の候補に数えられている。2008年には、絶対等級が +1 以下であればたとえアルベドが最大の1であったとしても直径800 kmをゆうに超え、静水圧平衡を保つことは確実との見解からハウメアとマケマケが準惑星と認められている。セドナはその赤い色からして、アルベド（白さ）が約1になるような太陽光の全反射をしているとは考えにくいが、絶対等級自体は +1.58 程度と、確実に条件を満たすには至っていない。また準惑星の定義としては、その軌道の近くに他の天体が存在していることも条件とされている。
セドナ (小惑星) 探索
セドナは2076年7月頃に近日点に到達する。この太陽への接近は、12,000年間二度と起こらない研究の機会を提供する。セドナはNASAの太陽系探査ウェブサイトに掲載されているが、現時点ではNASAがいかなる種類のミッションも検討していることは知られていない。2033年5月6日または2046年6月23日の打ち上げ日に基づいて、セドナへのフライバイミッションは木星の重力を使用して24.48年かかると計算された。探査機が2057年または2073年の終わり近くに到着したとき、セドナは太陽から77.27または76.43AUになる。
2018年5月、天体物理学者のEthan Siegelは、近日点に近づくセドナを研究するための宇宙探査機ミッションを公に提唱した。Ethan Siegelは、セドナが内オールトの雲の天体である可能性があるため、魅力的なターゲットとして特徴づけた。
セドナ (小惑星) 探索
2022年現在でロシア宇宙科学研究所ではまだ具体化した探査計画は無いものの、同所のVladislav Zubkoらのグループはセドナに探査機を打ち上げる最適なタイミングについての研究成果を発表した。それによれば2029年から2037年までに打ち上げる想定の中では2029年が最適と見られるほか、2031年や2034年も候補になるとのことである。いずれも周回探査ではなくフライバイ探査の仮定だが、金星や地球、木星で（2034年に打ち上げる場合は海王星でも）スイングバイを行うことができ、最短での航行時間は2029年打上の場合で18年未満というケースも考えられるという。またその途中でスイングバイする惑星や、小惑星帯の小惑星をいくつか近接探査する機会も得られるという。
シギダチョウ科
シギダチョウ科（シギダチョウか、Tinamidae）は、鳥綱シギダチョウ目に分類される科。IOC World Bird List (v11.1)やClements Checklist (v2019)では本科のみでシギダチョウ目を構成する。一方でBirdLife Internationalでは2020年の時点で本科をダチョウ目に分類している。
シギダチョウ科 分布
メキシコ南部以南の北アメリカ大陸、南アメリカ大陸
シギダチョウ科 形態
最小種はマメシギダチョウで全長15センチメートル。オスよりもメスの方がやや大型になる。頸部は長い。尾羽は短い。
嘴は細長く、下方へ湾曲する。第1趾は第2 - 4趾よりも上方にあり、小型で種によっては退化している。
古顎類の中で唯一、竜骨突起を持ち胸筋が発達し、短距離なら飛ぶことができる。
シギダチョウ科 分類
伝統的に、単独でシギダチョウ目を構成してきた。古口蓋型の口蓋を持つため、ダチョウ目などと共に古顎類に分類される。
かつて古顎類は、竜骨突起を持つ深胸類 Carinatae（シギダチョウ目のみ）と、竜骨突起を失った平胸類 Ratitae （他の全ての目）に分かれ、互いに姉妹群だと考えられていた。Mayr (1979) はその考えに従い、平胸類の目を統合し広義のダチョウ目とし、Sibley分類もそれを踏襲した。
しかしDNAシーケンス解析により、平胸類は側系統であることが判明した。ダチョウ目以外の古顎類が単系統をなす可能性が高いが、シギダチョウ目の姉妹群がレア目なのかヒクイドリ目+キーウィ目なのかは不確実である。「シギダチョウ」という名に反し、ダチョウとは（もちろんシギとも）特に近縁ではない。
以下の分類・英名は、IOC World Bird List(v11.1)に従う。和名は山階（1986）に従う。
シギダチョウ科 分類
ヒメシギダチョウ属 Crypturellus
Crypturellus atrocapillus ズグロシギダチョウ Black-capped tinamou
Crypturellus bartletti オトメシギダチョウ Bartlett's tinamou
Crypturellus berlepschi ススグロシギダチョウ Berlepsch's tinamou
Crypturellus boucardi モリシギダチョウ Slaty-breasted tinamou
Crypturellus brevirostris アマゾンシギダチョウ Rusty tinamou
Crypturellus casiquiare トラフシギダチョウ Barred tinamou
Crypturellus cinereus ムジシギダチョウ Cinereous tinamou
Crypturellus cinnamomeus ヤブシギダチョウ Thicket tinamou
Crypturellus duidae アオアシシギダチョウ Grey-legged tinamou
Crypturellus erythropus アカアシシギダチョウ Red-legged tinamou
Crypturellus kerriae コシジマシギダチョウ Choco tinamou
シギダチョウ科 分類
Crypturellus noctivagus キアシシギダチョウ Yellow-legged tinamou
Crypturellus obsoletus チャイロシギダチョウ Brown tinamou
Crypturellus parvirostris コバシシギダチョウ Small-billed tinamou
Crypturellus ptaritepui メジロシギダチョウ Tepui tinamou
Crypturellus soui コシギダチョウ Little tinamou
Crypturellus strigulosus ブラジルシギダチョウ Brazilian tinamou
Crypturellus transfasciatus マミジロシギダチョウ Pale-browed tinamou
Crypturellus tataupa ヒメシギダチョウ Tataupa tinamou
Crypturellus undulatus シロハラシギダチョウ Undulated tinamou
Crypturellus variegatus ムネアカシギダチョウ Variegated tinamou
シギダチョウ科 分類
ハシボソシギダチョウ属 Nothoprocta
Nothoprocta cinerascens アレチシギダチョウ Brushland tinamou
Nothoprocta curvirostris ハシボソシギダチョウ Curve-billed tinamou
Nothoprocta pentlandii アンデスシギダチョウ Andean tinamou
Nothoprocta perdicaria チリーシギダチョウ Chilean tinamou
Nothoprocta ornata ゴマダラシギダチョウ Ornate tinamou（ペルーシギダチョウN. kalinowskiiはシノニムとされる）
Nothoprocta taczanowskii ハシナガシギダチョウ Taczanowski's tinamou
ウズラシギダチョウ属 Nothura
Nothura boraquira ウズラシギダチョウ White-bellied nothura
Nothura darwinii ダーウィンシギダチョウ Darwin's nothura
Nothura maculosa マダラシギダチョウ Spotted nothura
Nothura minor ヒメウズラシギダチョウ Lesser nothura
オオシギダチョウ属 Tinamus
Tinamus guttatus ノドジロシギダチョウ White-throated tinamou
Tinamus major オオシギダチョウ Great tinamou
Tinamus osgoodi クロシギダチョウ Black tinamou
Tinamus solitarius オバシギダチョウ Solitary tinamou
Tinamus tao ハイイロシギダチョウ Grey tinamou
シギダチョウ科 生態
森林や低木林・草原などに生息する。地表棲。走行は得意だが、持久力に乏しく短距離しか走行できない。飛翔することはできるが、飛翔力は強くない。危険を感じると地面の窪みや茂みに逃げ込み静止する。
消化器官の内容物の調査から、植物の芽、根、果実、種子、昆虫などを食べると考えられている。
繁殖様式は卵生。婚姻様式は主に一夫多妻。地面の窪みに直接産卵するか、窪みに草や木の枝を敷いた巣に、卵を産む。1 - 12個の卵を産むとされるが、後述する理由により複数個体が産卵した数だと考えられている。1つの巣に複数羽のメスが産卵することもあり、1羽のメスが複数個の巣に産卵することもある。オスのみが抱卵・育雛を行う。
シギダチョウ科 人間との関係
生息地では食用とされることもある。
森林伐採や農地開発・野焼きによる生息地の破壊、狩猟などにより生息数が減少している種もいる。
ホウカンチョウ目
ホウカンチョウ目 (ホウカンチョウもく、学名 Craciformes) は、かつて提唱された鳥類の目である。通常の分類では、キジ目のホウカンチョウ科とツカツクリ科にあたる。
伝統的にこの2科は姉妹群であり、残りのキジ目と姉妹群だと考えられてきた。この2科はキジ目の中のホウカンチョウ上科 Cracoideaまたはホウカンチョウ亜目 Craciとされてきたが、Sibleyらはホウカンチョウ目としてキジ目から分離した。
ただし実際は、ホウカンチョウ目は（広義の）キジ目内の基底的な側系統のようである。
Sibleyらはホウカンチョウ目を2つの単型亜目のツカツクリ亜目 Megapodii（ツカツクリ科）とホウカンチョウ亜目 Craci（ホウカンチョウ科）に分けた。これらは実際に単系統である。ツカツクリ亜目はオーストラリア区、ホウカンチョウ亜目は新熱帯区（南米大陸）に分布する。
315年
315年（315 ねん）は、西暦（ユリウス暦）による、平年。
Β
Β, β（ベータ、古代ギリシア語: βῆτα、ギリシア語: βήτα ヴィタ、ギリシア語ラテン翻字: bēta）は、ギリシア文字の第2番目の文字。音価は、古代では/b/、現代語では/v/。数価は2。
ラテン文字のB、キリル文字のВ, Бはこの文字を起源とする。
Β 起源
フェニキア文字 𐤁 （ベート）に由来する。
Β 記号としての用法
小文字の「β」は、
国際音声記号で有声両唇摩擦音をあらわす。
数学で、αに次ぐ第2の定数としてしばしば用いられる。
高校数学などで、αと組になる2次方程式の解、また角度を表すのに用いる。
熱・統計力学において、逆温度 β = 1/kBT を表す。
ドイツ語の「ß（エスツェット）」が表示できない環境で、ここにßという文字が入ることを示す印の代用に用いられることがある（例：メディアミックス作品「Weiß kreuz→Weiβ kreuz」）。尚、英文タイプライターなどでßが出ないときの本来の代用表記はβではなくssである。
主に日本語に無い漢字について、他の字と組み合わせて阝（右側にあるとおおざと、左側にあるとこざと）の代用として使われることがある。
例: [β介]=阶（「階」の簡体字）
電気回路のエミッタ接地回路における電流増幅率。
6月16日 (旧暦)
旧暦6月16日は、旧暦6月の16日目である。六曜は先負である。
6月17日 (旧暦)
旧暦6月17日は旧暦6月の17日目である。六曜は仏滅である。
6月18日 (旧暦)
旧暦6月18日は旧暦6月の18日目である。六曜は大安である。
Ι
Ι, ι（イオタ、古代ギリシア語: ἰῶτα イオータ、ギリシア語: ιώτα イオタ, γιώτα ヨタ、英語: iota [aɪˈoʊtə] アイオゥタ）は、ギリシア文字の第9字母。数価は 10。
ラテンアルファベットのI, Jや、キリル文字のІ, Ї, Јはこの文字を起源とする。近代西洋諸言語で、ラテン文字の「J」がイオタに由来する名称で呼ばれることがある。
Ι 音声
古代ギリシア語では /i/ または /iː/ の音に使用された。また二重母音の第二要素としても使われるが、第一要素が長母音の場合には紀元前200年ごろに /i/ 音が消滅し、ビザンチン時代には主母音の下に「ι」が書かれるようになった（下書きのイオータ：ᾳ ῃ ῳ）。
現代語では単独で/i/、ε, ο, υ に後置した場合 (ει, οι, υι) /i/、α に後置した場合には (αι) /e/と読む。
Ι 起源
フェニキア文字 𐤉 （ヨード）に由来する。フェニキア文字では半母音 /j/ を表したが、古代ギリシア語では独立した音素としての /j/ が存在しなかったようであり、この文字は母音 /i/ を表すために転用された。
6月19日 (旧暦)
旧暦6月19日は旧暦6月の19日目である。六曜は赤口である。
6月20日 (旧暦)
旧暦6月20日は旧暦6月の20日目である。六曜は先勝である。
6月21日 (旧暦)
旧暦6月21日は旧暦6月の21日目である。六曜は友引である。
砲兵
砲兵（ほうへい、英: artillery）は、陸上戦闘を行う兵科の1つであり、大砲・ロケット・ミサイルによる支援攻撃を担っている。
砲兵 概要
20世紀初頭、特に第一次世界大戦以降において砲兵が多用する間接射撃による攻撃は、目標へ正確に弾着でき、自らの位置が露呈しない限りにおいては非常に有効な方法である。また、戦闘前面から数km以上離れた位置から射撃出来るため、直接射撃による攻撃を受けて部隊が損耗する危険を小さく出来る。特に比較的低コストである砲弾を多量に投射出来る大口径の火砲を多数並べて一斉に射撃する攻撃では、強固な陣地構築物を除いてあらゆる目標物が広範囲に破壊できるため、ロケット・ミサイル技術の普及した現代においても有用な手段である。
火薬の普及以来、砲兵と火砲は野戦や攻城戦において重要な役割を果たしてきた。特に三十年戦争、ナポレオン戦争では、カノン砲（加農砲・加農）や榴弾砲を持つ砲兵の有無、火砲の数と配備位置が勝敗を決した。さらに、当時まだ重要な戦略・戦術であった攻城戦においても、大口径の重砲が無くては外壁を打ち崩せなかった。
砲兵 概要
近代的な火薬（装薬）を使った火砲は15世紀頃からみられるが、それらを扱う専門の兵科たる「砲兵」が確立されたのは18世紀のフランスであり、砲術家ジャン＝バティスト・ヴァケット・ド・グリボーバルによる組織改革に端を発する。それ以前は火砲の運搬は民間の請負業者（軍夫）の仕事であったが、グリボーバルは運搬・整備・射撃までの一連を、軍の将兵（砲兵）の任務とした。また、火薬の取り扱いや冶金技術などの知識・スキルをはじめ、砲弾の照準に重要な物理法則およびその基礎となる近代数学といった高度な自然科学の素養を必要とする砲兵将校を育成するための軍学校を設立し、砲術理論および戦術を教授した。
移動手段として初期には人力や馬による牽引（騎馬砲兵）が主流だったが、後世には自動車による牽引や砲自体に移動能力を持たせる自走砲も登場した。特殊な運用法としてラクダの背に旋回砲を乗せて移動砲台とするザンブーラキがあった。
砲兵 分類
直接支援（DS）砲兵
戦術階梯で運用される砲兵で、火力支援を主に、阻止攻撃を従にしている。運用砲としては、重迫撃砲や軽砲を装備するのが一般的であるが、自動車化の進展による機動力の向上を受けて、現在では全般支援砲兵と同一の中砲を装備する場合が多い。
全般支援（GS）砲兵
作戦術・戦略階梯で運用される砲兵で、阻止攻撃を主に、火力支援を従にしている。運用砲としては、作戦術階梯においては中砲、戦略階梯においては重砲やロケット砲、ミサイルが装備される。
砲兵は運用する砲の種類によって3つに分類できる。
在来砲兵
砲兵 分類
野戦砲を運用する。
軽砲
西側：口径75mm、105mm 東側：口径76mm、122mm
105-122mmの軽榴弾砲は第一次世界大戦頃ないし戦間期から、口径75-84mmの野砲と共に師団/旅団所属砲兵の主力（師団砲兵）として運用されるようになり、第二次世界大戦頃にはどこの国の軍隊でも使用されるようになった。
軽榴弾砲は戦後も長期にわたって使用されてきたが、近年は120mm迫撃砲の性能向上などもあって、山岳部隊や機動力が重視される空挺部隊など重装備の運用制限が厳しい部隊か、発展途上国および後方の二線級部隊で使用される程度になってきている。
中砲
西側：口径150mm、155mm 東側：口径130、152mm
戦間期から第二次大戦にかけては区分は「重砲」であり、ソ連赤軍・大日本帝国陸軍などでは軍団ないし軍司令部に直属する軍団砲兵・軍砲兵の装備として運用されていた。しかしながら同時期のアメリカ陸軍・ドイツ陸軍においては、師団砲兵に1個大隊分の150mm級榴弾砲（M1 155mm榴弾砲・15cm sFH 18）を野砲に変わって配備、軽榴弾砲との混成装備として火力増強を図った。
122mmや150mmクラスのカノン砲は同口径の榴弾砲と比較し、極めて大重量（8t前後）であり性能も異なるため軍団砲兵・軍砲兵として運用される。
砲兵 分類
また、東側が第二次大戦後に制式化した130mm砲弾はM-46 130mmカノン砲で使用される程度であり、その長射程と大重量から軍団砲兵で運用された。
現在の先進国の師団砲兵では、軽榴弾砲を廃し155mm/152mm砲に集約されている傾向があり、自走榴弾砲も155mm/152mm口径のものが中心となっている。
重砲
西側：口径175mm、203mm、280mm 東側：口径180mm、203mm
第一次、第二次両大戦において軍団砲兵・軍砲兵に配備され、攻城砲として要塞などの硬化目標の破壊や遠距離砲撃を任務とし、また、要塞砲や沿岸砲としても運用された。
現在では重砲の任務は航空攻撃かミサイル攻撃、MLRSやBM-30などの長射程・多連装のロケット砲にとって代わられ、姿を消しつつある。
ロケット砲兵
ロケット砲を運用する。基本的には重砲の代替用途として、作戦術以上の階梯で運用される。
ミサイル砲兵
短距離弾道ミサイルなどの戦術地対地ミサイルを運用する。基本的には戦略階梯で運用される。
砲兵 組織
国や時代によって様々な編制が存在するが、一般的な事例としては師団砲兵として1個師団に1個砲兵連隊が存在する。1個砲兵連隊の編制は2-4個大隊で、大隊は2-4個中隊で編成される。砲兵連隊は、歩兵連隊を支援（直接支援）する大隊と、師団全体を支援（全般支援）する大隊の２種類で編制される。そのため、砲兵大隊数は、師団内の歩兵連隊数＋１となるのが基本である。
砲兵は中隊で完結可能で、射撃管制、弾薬補給、観測などの機能を有する。砲撃は最低でも中隊単位で行う。
砲兵連隊は砲列を構成する中隊が数個と指揮小隊と観測班小隊に弾薬を運ぶ段列が集まって大隊が構成され、大隊が集まって連隊となる。砲兵はその運用に弾道学に基づく複雑な計算を必要とするために高い教育を受けた将校と下士官を必要とする。教育水準の低い国では優秀な砲兵の確保が難しい場合も多く、砲兵の能力の低さから砲戦能力が制限されることも多く、砲兵将校の能力不足から間接射撃が行えずに直接照準に頼った運用が行われることもある。
砲兵 運用術
対地攻撃を担っている野戦砲兵の任務の1つは、戦闘前面で直接照準射撃を行う近接戦闘部隊を、間接照準射撃によって後方から掩護攻撃することである。また、これとは別に砲の長射程化とロケット・ミサイルなどの発達により、砲兵と砲兵の火力戦闘、いわゆる対砲兵戦が前線の近接戦闘部隊の援護に先だって行われる事も多い。初期の対砲兵戦に勝利出来れば、以後の近接戦闘においても有利な戦闘が期待できる。
主な砲兵の作業として「観測」、「射撃」、「移動」がある。
野戦砲兵は砲兵隊員自身や他部隊の隊員による前進観測員からの射撃要請や航空機・人工衛星による攻撃目標情報の他にも、前線後方に位置する砲兵部隊自身が行う観測も実施する。
気象観測
砲兵 運用術
火砲は温度・湿度・気圧や風向・風速によって着弾地点は大きく変化するため、射撃に先立って随時、気象観測が行われる。発射地点での温度・湿度は装薬の燃焼速度を変化させ、発射後の弾道経路の空中における気圧や風向・風速は弾道を変化させる。発射地点での温度・湿度・気圧は容易に計測できるが、弾道経路そのものは無理としても、発射地点付近上空の風向・風速は小さなバルーン、またはラジオゾンデによって観測される。昼間の使用に限定されるバルーンの動きは目視観測によって追跡され夜間でも使用可能なラジオゾンデは追跡レーダーによって追跡され、同時に空中の温度や気圧が受信される。ラジオゾンデは電波が敵に受信されることで砲兵の射撃準備が察知されるため、使用には配慮が求められる。
音響観測
音源標定とも呼ばれ、集音マイクを5-6個、広い範囲に事前配置して分析装置と有線接続する。昼夜の別なく敵の初弾発射音からその位置を直ちに特定できるため、非常に有効であるが配置には時間が掛かる。
対砲迫レーダ観測
対砲迫レーダによって敵の砲弾が空中を飛翔している弾道を精密に測定し、発射地点を特定する。アンテナの設置によっては放射可能なレーダー波の方向がある程度限定され、敵の射撃以前にレーダー波を放射すれば、自ら対砲迫レーダの位置を教えてしまう危険があるため、通常は敵の初弾発射後に観測が開始できる。
火点観測
砲兵 運用術
敵の発射炎や発射煙を観測して発射位置を特定する。遠距離射撃が主体となった近代戦闘ではあまり発生しない。
射弾観測
砲弾の落着、あるいは曳火破裂した位置が目標に対してどのような位置関係にあったかを観測し、射撃修正の要不要や射撃諸元の修正程度を算出する。
これらの情報や他部隊部から情報も含めて、すべてを素早く伝達・分析して敵の位置を特定し有効な射撃を行う。そのためには、コンピュータとデジタル通信を活用した情報技術が導入されている。
野戦砲兵部隊の砲撃は綿密な射撃計画に基づいた「計画射撃」を行うことが多いが、戦闘正面の部隊からの射撃要請によって開始する「要請射撃」、また、野戦砲兵部隊の前進観測者が後方の野戦砲兵部隊に目標座標を伝達して行う「臨機目標射撃」もある。その射撃の方法には大きく分けて弾幕射撃と集中射撃がある。
弾幕射撃
特定の地点を狙うのではなく、敵のあらゆる行動を妨害、無力化することを目的とし、戦線に対して横一列に並んだ砲撃を加える射撃である。この弾幕射撃を戦闘部隊の前進と速度を合わせて前方に狙いを変えていけば、前進弾幕を行うことができる。前進弾幕を的確に行えば前進する部隊は敵の反撃を受けることなく前進することが可能である。
集中射撃
特定の目標に対する射撃であり、一点に砲撃が集中される。
砲兵 運用術
戦闘状況下における砲兵の移動は2種類に分かれる。1つは、戦闘前面の移動や近接戦闘部隊の移動に合わせて、その展開位置を移動することであり、随時行なわれてそれほど緊急性はない。別の1つは、敵への射撃後に予想される敵砲兵からの対抗射撃による攻撃を避けるために移動することであり、可能な限り素早く移動することが求められる。もちろん、こちらから射撃を行わないうちに、攻撃を受けた場合も素早く移動する必要がある。
間接射撃を専門とする砲兵部隊は、敵と接近戦闘する状況は出来るだけ避けなければならないが、不可避な場合には最低限度の自衛が行えるように、間接射撃用火砲に直接照準用の照準具が備わっていたり、至近距離での対人射撃にキャニスター弾や榴散弾が用いられた。さらに兵士の個人武装として、機関銃やライフル、ピストルといった小口径火器も配備されている場合が多い。
支援射撃
敵部隊を壊滅、無力化、または制圧して前線の歩兵部隊を火力支援すること。壊滅とは、部隊が30%以上の人員損耗を受け、戦闘力を大幅に喪失して補充などを受けねば戦力にならない状態を指す。無力化とは、部隊が10%以上の人員損耗を受け、数時間は交戦できない状態を指す。制圧とは、敵兵の攻撃を中断させ、掩蔽へ追い立てて応射の精度と威力を削ぐことである。
砲兵 運用術
これらの損害率は、あくまで大隊以上の戦術単位の人員・車輌の損耗に対するものであり、分隊・小隊・中隊といった戦闘単位の損害率ではない。歩兵分隊に3名の死傷者が発生しても「壊滅」とは表現しない。大隊以上の部隊には、最前線の主力部隊の他に火力支援部隊・戦闘支援部隊が付随している。兵科によって異なるが、これらの支援部隊は前線の後方で各任務に従事しているため、全体で30%の損害が発生しているということは、最前線では更に大きな損害を受けているということである。
制圧射撃戦線上の敵部隊を制圧することで、敵の自由行動を阻止し、味方の行動機会を作るために行われる。
前進支援射撃攻撃（特に陣地攻撃）を行なう時に、攻撃側が戦線上の敵防御部隊に対して射撃を加えることで、これを支援するために行われる。縦進陣地を攻撃する場合は移動弾幕射撃が行なわれうる。
突撃支援射撃突撃を行なう時に、攻撃側が最前線上の敵防御部隊に対して射撃を加えることで、これを支援するために行われる。
最終防護射撃（突撃破砕射撃）防御側が突撃に相対した時に、敵の突撃部隊に対して弾幕射撃を加えることで、突撃を破砕するために行われる。
標示射撃
阻止射撃
まだ攻撃や防御の態勢が整っていない敵を攻撃して損害を与えること。敵の基地や後方連絡線、集結地点、兵站本部などを狙う。
阻止射撃には、攻撃準備破砕射撃や交通遮断射撃を含む。
攻撃準備射撃攻撃に先立って、戦線上の攻撃予定地域に砲撃を加えることで、敵の防御を阻害すること。
攻撃準備破砕射撃敵の攻勢が開始される直前に、第一線付近に集結した敵部隊を砲撃すること。
交通遮断射撃敵の予備兵力の増援や配置転換による移動を妨げ、弾薬・糧食等が最前線へ補給されるのを阻止するために道路や連絡網に損害を与えること。
対射撃
直接または間接照準射撃を行っている敵の火器や観測所、指揮統制施設を破壊する砲撃である。特に、敵の火砲・迫撃砲に対する射撃を「対砲迫射撃」という。
通常、砲兵の攻撃準備が整うまでは迫撃砲による対射撃を行うが、これが標示射撃を兼ねることも多い。
豚熱
豚熱（ぶたねつ、英: classical swine fever、CSF、hog cholera）は、フラビウイルス科ペスチウイルス属によるブタのウイルス性疾病である。ブタ及びイノシシに特有の致死性の高い病気であるが、ヒトには感染することはない。
豚熱 名称
豚熱は、以前は豚コレラ（とんコレラ）という病名であったが、これは1800年代にアメリカ合衆国で初めて発生が確認された際に、同地域においてヒトのコレラが流行していたことから、関連は判然としないまま hog cholera （豚コレラ）と命名されたことに由来している。症状はコレラとは異なり、科学的には、ウイルスによって起こる豚熱（旧称：豚コレラ）は細菌で起こるヒトのコレラとは何ら無関係である。
2019年11月11日、日本の江藤拓農林水産大臣は「豚コレラ」の呼称を英語名の「CSF（クラシカル・スワイン・フィーバー）」に変更すると明らかにした。無関係なヒトのコレラを想起させるとして、名称の見直しを求める声が発生県などから上がっていたという。農林水産省では11月12日付で「豚コレラ及びアフリカ豚コレラの名称変更について」という発表をウェブサイト上に掲載した。
同年12月24日、農林水産省は「豚コレラ」の法律上の名称を「豚熱（ぶたねつ）」に変更する方針を発表し、翌2020年2月5日の家畜伝染病予防法改正により正式に変更された。なお「法令上の用語としてCSFは、略称であるため、法律用語とすることは難しく、端的に病状を理解ができて、かつ、国際的な名称の日本語訳として適切なものとして日本獣医学会から提言を受けて決定した」と農林水産大臣が発表している。
豚熱 原因
コレラ菌やブタコレラ菌ではなく、豚熱ウイルスによって発生する。ブタ、イノシシにのみ感染し、ヒトには感染しない。そのため、豚熱にかかったブタの肉をヒトが食べても特に影響はないとされている。
なお、ブタコレラ菌 (Salmonella enterica serovar Choleraesuis) は、サルモネラの一種で、ヒト、ブタ、いずれにも感染し、豚コレラではなくサルモネラ症を起こす。
豚熱 防疫
豚熱は、症状として、発熱し食欲減退、急性結膜炎を起こす。初期に便秘になったのち下痢に移行する傾向が見られる。全身リンパ節や各臓器の充出血、点状出血などが認められる。アフリカ豚熱、トキソプラズマ症、急性敗血症型豚丹毒、オーエスキー病、豚繁殖・呼吸障害症候群との鑑別が必要である。
豚熱ウイルスがタンパク質に富む環境下においては燻製や塩蔵により不活化されることはなく、冷蔵で約3か月・冷凍で4年超にわたり活性を保つことがある。また、加熱による不活化には温度のわずかな差にも影響される故に、37℃に加熱した肉で1 - 2週間、50℃で3日間は生存するという結果がある。そのために加熱処理の有効温度（肉なら中心温度）は70℃で30分以上あるいは 80℃では3分以上と定義されている。
日本の沖縄県で発生した豚熱の感染経路について、農林水産省の疫学調査チームは、肉製品を含む食品残渣飼料を非加熱で給餌したことが原因である可能性を指摘している。
豚熱 防疫
1833年のアメリカ合衆国のオハイオ州での発生が世界最初の報告とされている。
なお、1822年にフランスで豚熱に類似した症例が報告されており、これが世界最初の事案という意見もある。
1931年（昭和6年）7月に千葉県四街道町で流行した際には、ブタの移動を禁じるなどの措置が採られた記録がある。
現在はアジアを中心に発生。日本では家畜伝染病予防法において法定伝染病に指定されており、対象動物はブタ、イノシシ。日本では生ワクチンの使用が限定的に認められていたが、2006年3月にワクチン接種を完全に中止して、摘発淘汰を基本とした防疫体制となり、2007年4月1日より国際獣疫事務局（OIE）の規約に基づき、日本は豚熱清浄国となった。しかし2018年9月以降は、岐阜県岐阜市からの疑似患畜により、ワクチン接種の再開と感染国に戻っている（後述参照）。
豚熱 2018年9月以降の日本における感染拡大
1992年（平成4年）、熊本県で日本の感染例以後は確認されていなかったが、2018年（平成30年）9月に岐阜県岐阜市の養豚場で発生が確認され、豚熱（当時の報道の名称は「非アフリカ豚コレラ」）と判明している。同月末、中華人民共和国は直接・間接を問わず、日本からのブタ・イノシシの輸入を禁止する公告を出し即日実施した。
2018年12月22日付の発表で、愛知県においても陽性の野生イノシシが犬山市内で確認報告され、2019年3月5日には陽性の野生イノシシが犬山市・春日井市で継続して確認された。2019年2月6日には豊田市の養豚場でも陽性の患畜と認められた上に、同養豚場から出荷された子豚から上記の1府4県に拡散されたことも確認された。愛知県内でも2019年2月6日以降は殺処分（防疫）および消毒を随時行った。
豚熱 2018年9月以降の日本における感染拡大
2019年3月28日には、岐阜県郡上市で野生イノシシのPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）陽性が確認された。今後のイノシシの捕獲数にも影響があり、またシカ肉に対してもジビエ関係者に疑問の声が挙がっている。2019年4月16日には感染拡大が収まらない背景で、岐阜県JA家畜伝染病対策本部では飼育豚ワクチン接種要請書を岐阜県知事に提出した。同日に岐阜市の食肉処理場に搬出した豚に異常があったとして、陽性反応の確認から豚63頭が処分されている。養豚場経営の農家の中ではいつ終わるか分からない心境で常時消毒をしており、千頭単位の殺処分が行われ1農家だけでも損害額が1億円超は計上する。養豚再開の繋ぎとしては牛の飼育を検討しており、子豚の市場出荷に関しても岐阜県内を理由として敬遠されると、風評被害傾向にあると報道されている。
また、農林水産省は2019年5月28日、岐阜県と隣接する長野県・滋賀県・三重県にも野生イノシシへのワクチン入りの餌投与をする検討と報道された。
2019年6月14日には、三重県でも陽性の野生イノシシが発見された岐阜県養老町から近い養豚農家1箇所において監視体制が敷かれていた中で、同月26日に三重県いなべ市で陽性の野生イノシシが発見された。
豚熱 2018年9月以降の日本における感染拡大
2019年7月8日には、福井県大野市で感染した野生イノシシが発見され、死亡イノシシの消毒やワクチン入り餌を検討している。2019年7月12日には長野県内でも木曽町で陽性の野生イノシシが発見された。2019年7月30日には富山県でも富山市葛原地内で同月27日に死亡で発見した野生イノシシが陽性と判明した。2019年9月18日には滋賀県内でも多賀町で陽性の野生イノシシが発見されている。
2019年9月13日、国内41例目として埼玉県秩父市の養豚場で、豚コレラが発生したと発表した。感染地域の拡大を受けて、2019年9月28日にブタへの感染を防ぐ豚コレラワクチン接種を決めたため、停止されていた「清浄国」の認定が取り消しとなる方向。
2019年（令和元年）9月14日時点で、愛知県・長野県・滋賀県・大阪府・三重県・埼玉県の養豚場に感染範囲を拡大し、養豚場を消毒の上に検査において陽性豚については殺処分が行われた。後述の通り、野生イノシシでの感染が継続して報告されており、農林水産省は2019年（平成31年）2月22日の報道発表資料で、野生イノシシに対して餌ワクチンを設置する方針を発表した。
豚熱 2018年9月以降の日本における感染拡大
ただし、飼育豚に対してワクチンを使用すると、「清浄国」への復帰に時間がかかるため、農林水産省は慎重な姿勢を示している。また、日本国政府の調査チームは、岐阜県で全養豚場に対して飼養衛生管理基準順守の指導を進めており、愛知県でも実施する意向を示している。同月26日には岐阜県・愛知県以外の7府県37農場対しても発生予防および蔓延防止策が出され、経営再建支援が制限区域外の農家にも出ている。
ただ、2019年2月4日に豊田市の養豚場で早期流産増加の異常があったのにもかかわらず、出荷自粛を求めなかった愛知県の初動に疑問があるという報道もされている。2019年3月24日から経口ワクチンが愛知県内でも実施のために同月15日に研修会が行われた。陽性イノシシの範囲拡大につれて、該当県に経口ワクチン設置が進んでいる。
豚熱 2018年9月以降の日本における感染拡大
岐阜県内では、発見された2018年9月以降において野生イノシシのPCR検査および防疫・消毒が継続している。2019年2月15日の時点でも野生イノシシの感染が継続しているため、山域での消毒強化やイベントの自粛を県内市町村に要請している。また、岐阜県庁職員が防疫・消毒措置により、時間外労働・ストレスが過剰になっていることも報道されている。2019年3月7日、岐阜県庁では野生イノシシに対する経口ワクチン投与・追加対策だけでなく、豚コレラ発生農家等に対する経営支援強化を実施する計画を立てた。岐阜県内での経口ワクチンについては2019年3月25日からの実施となった。
2019年10月17日、静岡県藤枝市岡部町野田沢（静岡市との市境付近）にて、道路上で死亡していた野生イノシシが発見され、死骸の検査の結果、翌18日に豚コレラの陽性が確認され、静岡県内にも感染が拡大した。その後、11月20日時点までに藤枝市岡部町野田沢の最初の発見位置より10km圏内を中心に狩猟により捕獲された個体や、死骸が発見された個体などから13例の豚コレラの陽性例が確認されている（2020年1月17日時点では24例に増えたが、静岡県内養豚場での発生はない）。
2019年11月11日、農林水産省は人間のコレラとの混同やそれに伴う風評被害の抑制のため、公式発表における豚コレラの表記をCSFへと統一する方針を発表した。国の発表を受けて、都道府県におけるプレスリリースにおける表記も「CSF(豚コレラ)」への変更が進められている。
2020年3月12日、沖縄県うるま市の農場で国内58例目の患畜を確認している。農研機構動物衛生研究部門での遺伝子検査の結果による遺伝子系統図（2018～2020株）は、2020年1月17日時点で「岐阜・愛知・長野・大阪・三重・福井・富山・石川・山梨・埼玉・群馬・滋賀・静岡・沖縄」のイノシシや養豚場に及んでいる。
2022年10月4日現在、沖縄県以降の養豚場における防疫処置は群馬県・山形県・三重県・和歌山県・奈良県・栃木県・宮城県・茨城県・千葉県・神奈川県・滋賀県・埼玉県・静岡県・愛知県でも実施された。また、沖縄県の事例以前にも山梨県の養豚場でも防疫処置がなされており、84事例に及んでいる。
2022年10月12日時点で感染が確認された陽性の野生イノシシは、岩手県内で77頭、宮城県内で143頭、秋田県内で2頭、山形県内で122頭、福島県内で63頭、茨城県内で166頭、栃木県内で108頭、群馬県内で159頭、埼玉県内で127頭、東京都内で9頭、神奈川県内で85頭、新潟県内で48頭、富山県内で87頭、石川県内で65頭、福井県内で177頭、山梨県内で80頭、長野県内で271頭、岐阜県内で1261頭、静岡県内で420頭、愛知県内で156頭、三重県内で719頭、滋賀県内で304頭、京都府内で119頭、大阪府内で19頭、兵庫県内で142頭、奈良県内で40頭、和歌山県内で137頭、広島県内で5頭、山口県内で42頭、徳島県内で15頭、高知県内で1頭に及んでいる。
豚熱 殺処分時の動物福祉問題
殺処分は患畜（豚熱の陽性反応が出ている豚）以外にも疑似患畜（感染が疑わしい豚）にも行われる。現代の畜産は一戸当たりの飼養頭数の多い工場型畜産であることが多いため、殺処分頭数も自ずと多くなる。2018年9月の発生以来、豚熱殺処分頭数は25万頭を超えた（2021年9月時点）。
豚熱に関する特定家畜伝染病防疫指針での殺処分方法は「薬殺、電殺、二酸化炭素によるガス殺等の方法により迅速に行う」とある。しかしOIE（国際獣疫事務局）の動物福祉規約では、二酸化炭素による殺処分について「意識の即時喪失をもたらすことはなく高濃度のCO2を含むガス混合物の持つ嫌悪を催す性質及び誘発過程で生じる息苦しさはアニマルウェルフェアにとって重要な注意事項である」と動物福祉の注意を促している。また二酸化炭素は、荷台をブルーシートで覆いその隙間から注入するなどの方法であるため、動物個々の反応を確認できない。
家畜伝染病による殺処分において、国内で用いられることが多いのがパコマのような逆性石鹸である。逆性石鹸には溶血作用、神経筋接合部におけるクラーレ様（筋弛緩）作用がある。クラーレ様作用により動物は全身の骨格筋が麻痺していき、最終的に呼吸筋の麻痺により窒息して死に至ると考えられている。
豚熱 殺処分時の動物福祉問題
米国獣医学会の安楽死に関するガイドライン（AVMA Guidelines for the Euthanasia of Animals:2020 Edition）には次のように、殺処分方法としてパコマのような消毒薬を使用することを否定している。
「ストリキニーネ、ニコチン、カフェイン、洗浄剤、溶剤、農薬、消毒剤、および治療または安楽死の使用のために特に設計されていない他の毒性物質は、いかなる状況下でも安楽死剤として使用することはできない。 」
作業従事者への訓練やアニマルウェルフェアに配慮するためのマニュアルや専門官の監視などはない。また殺処分において不可欠である死亡確認（角膜反射や眼球運動の確認）も含め、「豚熱の早期封じ込めのため24 時間以内のと殺の完了と72 時間以内の焼埋却（1000～2000頭規模での想定）」という迅速性が重視される現場では1頭1頭丁寧に患畜・疑似患畜を扱うこと（動物福祉の確保）は難しい。
最も適切な方法は麻酔薬の使用である。OIEコード（国際獣疫事務局）では麻酔薬を使用することの長所に「総ての動物に適応でき、この方法による死は安らかである」としている。農水省が出している「豚熱に関する特定家畜伝染病防疫指針」にも可能な限り動物福祉の観点と豚等の所有者、防疫措置従事者等の心情にも十分配慮するという目的で「鎮静剤又は麻酔剤の使用」が記載されているが、麻酔剤の使用状況は不明である。
豚熱 狩猟への影響
豚熱の感染拡大は、例年11月15日から翌2月15日（イノシシ、シカなどの大型獣は11月1日-3月15日まで）の期間に実施され、日本における狩猟にも大きな影響を及ぼした。
国内で最初に豚熱が確認された岐阜県では、2019年11月1日から2020年3月15日まで県内全域で猟銃(散弾銃、空気銃、ライフル銃)及び罠を用いた狩猟を全面禁止する事となった。
愛知県では、豚熱が確認された自治体を「感染エリア」として指定し、感染エリア内で狩猟を実施したハンターには、移動の都度自身や猟犬の手足、乗り入れ車両のタイヤなどの消毒や、捕獲したイノシシの肉はエリア外に持ち出さず自家消費をすること。その後は感染エリア外での狩猟は自粛することなどを含めた「防疫措置」を徹底することで狩猟を従来どおり実施することとした。愛知県と同様の対応は、三重県、長野県でも実施された。