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ガトリング砲 日本におけるガトリング砲
日本では戊辰戦争においての河井継之助が率いた長岡藩兵が、ガトリング砲を実戦で使用した記録がある。河井は戊辰戦争における獨立特行を目指し、先進的な軍備の整備に努めて軍制改革を行い、スイスのファーブル・ブランド商会からガトリング砲を入手した。当時はスネル兄弟などの欧米の武器商人が欧米では旧式となった銃器を販売していたが、当時最新の兵器であったガトリング砲は日本に3門しか存在せず、そのうち2門を長岡藩が所持していたことになる。
戦場では河井自身もガトリング砲を撃って応戦したと伝えられており、攻撃を受けた当初の新政府軍部隊は大きな損害を出したとされるが、その効果は局地的なもので終わり、野戦においてガトリング砲を使用した河井の目論見は、コストパフォーマンスの悪い結果で終わった。
幕府が米国から購入し、新政府が引き継いだ軍艦「甲鉄」に搭載されていたガトリング砲は、1868年に同艦に対し榎本軍の軍艦「回天丸」の乗員が接舷斬り込み攻撃をかけた際の反撃に用いられたとされているが、『薩藩海軍史』には甲鉄の乗組員であった山県小太郎の「『ガトリング砲』にあらず、小銃をもって射撃せり」という発言が記載されており、実際に使われたかどうかは不明である。
ガトリング砲 日本におけるガトリング砲
1874年4月、北海道開拓使がアメリカから2挺を購入、8月にはユリシーズ・グラント大統領から明治天皇に対し1挺が贈呈されている。
その後発足した日本陸軍では、台湾出兵や西南戦争でガトリング砲が実戦投入された事が記録されている。
西南戦争の後は記録は途絶え、台湾総督府が反乱鎮圧用に常備していた事や、日清戦争・日露戦争で清軍・露軍が使用していたものを日本軍が鹵獲した記録などが散見される。
1920年にニコラエフスクがパルチザンに占領され日本人居留民、駐留日本軍がロシア人とともに殺戮された尼港事件の際には、中国海軍から日本軍砲撃のためにパルチザンに貸与されたガトリング砲が日本領事館攻撃に利用された。
ガトリング砲 航空機用火器としての復活
戦闘機の主武装は、最初期から単銃身の機関銃・機関砲が主流であった。高速で飛行する物体が同じく高速で飛行する物体を正確に射撃することは極めて困難であり、多数の弾丸をばらまくことで命中率を高めるのが必然の選択であった。戦闘機の黎明期当時は、既にガトリング砲は陳腐化した兵器であり、戦闘機への搭載など考えられもしなかった。
しかし、1930年代から全金属製の軍用機が普及すると、防弾能力の付与が行われるようになり、戦闘機搭載の機関銃砲はこれに対応することが求められた。これに対して、主に英米は小口径機関銃を多数搭載することで対処したが、搭載位置が離れた機関銃の射線を、目標物に集中させるには、その射程が限られるという問題があった。主にドイツは機関砲の大口径化で対応したが、弾丸の速度や軌道の面で、ひいては命中率で小口径銃に劣るという欠点があった。同時に軍用機の速度は高速化し、その点でも命中率の低下は問題であった。
1940年代の半ばからジェット機が実用化されると、プロペラの干渉の問題が無くなったため、戦闘機においては胴体部分に多数の機銃を集中配備するようになり、射線の問題についてある程度は解決がなされたが、まだ不十分であった。同時に軍用機の高速化と構造強化も一層進展したため、新たな対処を迫られた。
ガトリング砲 航空機用火器としての復活
第二次世界大戦末期にドイツで開発されたリヴォルヴァーカノンは、有効な解決手段と思われた。砲身は単一であるが発射速度が従来の機関砲の数倍に向上し、小口径機関砲を多数装備するのと同等の効果を、命中率の低下なしで達成するものである。戦後、欧米諸国に広く普及した。
この趨勢の中、アメリカ空軍は、リヴォルヴァーカノンより高い発射速度を求めて、ガトリング方式に着目し、陸軍博物館倉庫にあった骨董品のガトリング砲に電動モーターを取り付けたものを作成、実験を行い、期待以上の大きな発射速度と弾丸の集中的着弾による強力な破壊効果を確認した。有効性が認められたガトリング砲は、ゼネラル・エレクトリック社製M61/M61A1「バルカン」（製造：米ゼネラル・エレクトリック社、商標登録：スイス・エリコン社）として完成し、現在に至る。
M61/M61A1「バルカン」や同種機構の外部動力式自動火器は短時間で実包を大量消費するため、給弾機構はベルトコンベヤーのような構造をしている。
他の単銃身機関銃に採用されているリンクベルトはガトリング砲では弾薬消費のスピードが速すぎるため、張力に耐えられず使用できないことから「レール給弾」（砲と弾倉をチューブで繋ぎ、その中に弾倉内の砲弾を電動モーターで送り出す）方式が用いられる。
ガトリング砲 航空機用火器としての復活
反面、ガトリング砲の根本的な欠陥である重量過大と構造の複雑さによる信頼性の低さ、またM61が使用する20mm弾の一発あたりの破壊力の低さ、そして「超高速のジェット機同士の空戦では、ガトリング砲が回転作動し始めてから給弾・発射されるまでのほんの一瞬の間でさえ、後れをとって勝敗を分けてしまう」欠点が指摘されている。そのため欧州の戦闘機においては、20mm台～30mm口径のリヴォルヴァーカノンが現在も採用されている。
M61 バルカンの開発から10年ほど経過していたベトナム戦争当時には、アメリカ空軍の戦闘機にガトリング形式の自動火器が搭載された機は少なかった。また、当時製造されたF-4をはじめ一部の戦闘機は初期設計では機関砲の類が搭載されていなかった。
これは当時流行した「航空機は高速化して機銃を撃つ機会はなくなり、高精度化したミサイルによりその必要もなくなる」という戦術思想に基づくミサイル万能論の影響によるもので、航空機に積まれる機関銃・機関砲は対地攻撃用兵器として捉えられるようになっていた。
だが、実戦が始まると、ミサイル万能論が楽観的であったことが以下のような事例で確認された。
ミサイルの命中率・信頼性の低さ
技術的な過大評価とベトナムの高温多湿による品質の低下。
実際に携行されるミサイルの少なさに加え、運用コストの高さ
ガトリング砲 航空機用火器としての復活
最大8発のミサイルを搭載できる機でも、戦術上の都合と未使用ミサイルがコスト増を招くなどの理由もあって最大積載量まで満載されることはまずなく、精々4〜6発しか搭載されていなかった。戦闘で使用しなくても、出撃に用いられたミサイルは帰還後の整備を要するためである。またミサイルは重量があるため多く積載すればそれだけ航空機の運動性能が低下したほか、より多くの燃料を消費した。更に空母航空団では、航空母艦の場合狭い飛行甲板上での事故防止のため未使用のミサイルを着艦前に投棄せねばならなかった。
アメリカ軍の当初の交戦規定では「視程外攻撃」を禁止
目視前のレーダー捕捉のみによる攻撃が許されなかったため、結果、敵機による目視・回避される機会を増やした。
任務上の問題
制空戦闘・爆撃機の護衛が任務である以上、その場に留まることが要求された。北ベトナム側はミサイルを全弾発射した後、逃げ帰ることができたが、アメリカ側にはそのような作戦行動は許されなかった。
機関砲の有効性
実際には機関砲用の照準装置も飛躍的に進歩しており、高速化した戦闘機同士の戦闘でも、十分、能力を発揮できた。攻撃機が搭載する機関砲ですら、対戦闘機の自衛戦闘で予想外に大きな効果を上げたことが確認された。
戦術想定の誤り
想定と異なり実際のドッグファイト時は、超音速飛行はあまり行われず、亜音速やそれ以下の速度で行われている。
ガトリング砲 航空機用火器としての復活
こうして高い連射性能を持つガトリング形式の自動火器は空対空兵器としての地位を取り戻した。アメリカ空軍最新鋭のF-22Aステルス戦闘機にも、砲身の延長と機関の改良が行われたM61A2が搭載されている。航空機搭載に際する携行弾数は、全力で撃てば1分も経たずに撃ち尽くす程度の弾数、約600〜700発程度（F-4、F-14、F-15E、F-16、F/A-18、F-22等）だが、ごく一部の機体は約1,000発を搭載できた（F-105、F-15C）。
旧ソ連でも1960年代以降はGSh-6-30 30mmガトリング式航空機関砲が用いられたが、対地ロケット弾や対地ミサイルを補う対地掃射用であり、これは現在でもある程度継続使用されているが、搭載している機種は減少している。空対空機関砲としては1970年代半ばまでは23〜37ミリの大口径ガスト式機関砲2〜3門（装弾数は各100発程度）を搭載、それ以降の機関砲は一貫して30ミリ単砲身のGSh-30-1（搭載数一門。携行弾数は100〜150発）が用いられており、MiG-31を除いては空対空用としてガトリング砲を用いることは無かった。
今日のガトリング式機関砲は、前述の空対空機関砲としての用途に加え、その速射性から、海上対空兵器としてのCIWSや、空対地兵器として攻撃機や攻撃ヘリコプターなどにも搭載され、活用域は再び拡大している。
ガトリング砲 種類
GAU-8 アヴェンジャー
口径30mm - 7銃身。対戦車攻撃用に開発され、A-10攻撃機に搭載。CIWSの一種であるゴールキーパーにも使用。
GAU-12
口径25mm - 5銃身。AC-130ガンシップ等に搭載。
GAU-19
口径12.7mm - 3銃身。
GAU-17 M134 ミニガン
口径7.62mm - 6銃身。空軍での名称はGAU-2B/A。ヘリコプターのドアガンや車載機銃として使用される。歩兵による運搬や運用を目指して、より小型のXM214「ミニミニガン」または「マイクロガン」と呼ばれる5.56mm NATO弾版ミニガンも試作されたが、銃本体だけで12.25kg、弾薬込み装備重量では30kgを超えるものであった。本来2名で運搬し銃架に据え付けられて重機関銃として運用される火器であり、また弾薬以外に駆動用の大型バッテリーが必要で、映画のように個人が手持ちで保持射撃するのは不可能である。（→XM214ないしM134の項目を参照）
ガトリング砲 種類
GAU-22/A
口径25mm - 4銃身。F-35A等に搭載。
M61 バルカン
口径20mm - 6銃身。戦闘機用に開発され、後に海軍のCIWSであるファランクスシステムにも使用。
M197
口径20mm - 3銃身。AH-1 コブラ等に搭載。M61の系列機。
GSh-6-30
口径30mm - 6銃身。MiG-27に搭載。また、海軍のCIWSであるAK-630やコールチク（カシュタン）に用いられているAO-18機関砲のベースにもなっている。
GSh-6-23
口径23mm - 6銃身。Su-24やMiG-31に搭載。
YakB-12.7
口径12.7mm - 4銃身。Mi-24DやMi-24Vに搭載。
GShG-7.62
口径7.62mm - 4銃身。ガンポッドに装備。
酒税法
酒税法（しゅぜいほう）は、酒税の賦課徴収、酒類の製造及び販売業免許等について定めた日本の法律。法令番号は昭和28年法律第6号、1940年に制定された旧酒税法（昭和15年法律第35号）を全部改正する形で制定され、1953年（昭和28年）2月28日に公布された。
アルコール分1度（容量パーセント濃度で1パーセント）以上の飲料が「酒類」として定義される。アルコール分90度以上で産業用に使用するアルコールについてはアルコール事業法（平成12年法律第36号）で扱われる。
酒税法 所管官庁
アルコール事業法を所管する経済産業省製造産業局素材産業課、薬機法を所管する厚生労働省医薬局総務課と連携して執行にあたる。
酒税法 税率政策
かつては日本古来の焼酎を「大衆酒」と位置付けて低税率とするいっぽう、ウイスキー、ブランデーなどの洋酒は「高級酒」とされて高税率であった。これについて、洋酒生産国から『非関税障壁である』との批判を受けて、2008年（平成20年）に税率が改正され、焼酎とウイスキー、ブランデー、スピリッツはアルコール度数37度以上の場合、等しい税額を賦課されている。
またかつては日本酒は品評会により、特級・一級・二級の区分がなされ、高等級の酒ほど高税率を賦課されていた。しかし、日本酒級別制度は生産者の申請によるものであり、等級審査を経なければ「二級酒」として扱われた。そのため、特級や一級に相当する品質の酒について、あえて審査を申請せず、無審査二級酒として販売する業者が増加した。こうしたこともあって、1992年4月に日本酒級別制度は廃止され、一律の税率が賦課されるようになっている。
2017年（平成29年）現在では、ビールに対する高税率を回避するために開発された、発泡酒や「第三のビール」の税率が引き上げられる傾向にある。2018年（平成30年）の税制改正により、2020年（令和2年）から2026年（令和8年）にかけ、段階的にビールの税率を引き下げ、発泡酒や第三のビールについては税率を引き上げすることで、ビール類の税率を統一させることが決まっている。
酒税法 定義
酒税法第3条では17種類に分類されている。税率はアルコール度数だけではなく、原料の割合や製造法が加味されている。また醸造免許も分類ごとに法定製造数量が異なる。
日本酒については、特定名称酒制度など詳細な規定が存在するが、ウイスキーやワインなど、元来日本になかった酒類については大まかな規定しかない。また、スコッチ・ウイスキーやフランスワインのような原産地の保護に関する規定がなく、原酒が輸入品でも日本で瓶詰め・ブレンドを行えば『国産』と表記できるため、輸入されたブドウや濃縮果汁を使用した『国産ワイン』が出回っていた。2018年（平成30年）から『日本ワイン』の定義は厳格化されたが、ウイスキーに関しては、輸入したバルクウイスキーを日本で瓶詰めしただけで『ジャパニーズ・ウイスキー』を名乗れる状態である。
酒税法 定義
またビールは、当初富裕層が飲むものとされたため税率が高かったが、冷蔵庫の普及や生活水準の向上などにより庶民にも広まった。しかし、その後も高い税率が維持されたため、酒造メーカーでは日本のビールの定義を利用し、発泡酒や第三のビールなどの『節税ビール』を発売した。またエキス分の割合によってリキュール（2 %以上）とスピリッツ（2 %以下）に分かれるためこれを利用した第四のビールも出現している。特にリキュールの定義が広いため、2000年代初頭の日本で発売されているリキュールにはEU諸国の基準を満たすものが7種だけしかないとする文献もある。チューハイはアルコール度数を10度未満（発泡性の場合）とすることで税を最小限に抑えている。このような企業の動きに対して税収を確保するため複数回の法改正がなされたことで、酒の定義は更に細かくなり、酒税負担が重くなるなどの税制上の歪みも発生している。
ただし、アルコール事業法の適用を受けるものや医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律（薬機法）の規定により製造・輸入・販売の許可を受けたアルコール含有医薬品・医薬部外品などは酒税法上の酒類から除かれる。
酒税法 酒類製造の制限
日本において酒類製造免許がない状態でのアルコール分を1％以上含む酒類の製造は、酒税法により原則禁止されている。これに違反し、製造した者は酒税法第54条により10年以下の懲役又は100万円以下の罰金が科せられる。かつては家庭においてリキュールを作ることさえ不可能で厳格な法律であったが、一部については規制緩和が行われた。
1961年（昭和36年）、当時の石橋内閣のもとで広報参与を務めていた読売新聞出身の石田穣が、日本経済新聞紙上に梅酒に関連した随筆を寄稿したことから、酒税法をめぐる騒動が発生する。石田の随筆の内容は、当時の酒税法に違反する内容であったためである。それまでも一般家庭では、梅酒やリキュールなどの自家製造は広く行われていたが、結局この失言騒動めいた経緯が決め手となり、翌1962年（昭和37年）に正式に法改正が行われ、家庭で梅酒などリキュールを作ることが可能となった。
ただし、漬け込むアルコールの度数は20度以上とするなど条件は厳しく、著しく例外規定的なものであった。一例として、2007年（平成19年）6月14日、テレビ番組『きょうの料理』（日本放送協会）の「特集★わが家に伝わる漬け物・保存食～梅酒～」にて、みりんを使った梅酒のつくり方を放送したが、そのレシピに従い、個人が梅酒を作ると違法となることが判明し、後日、謝罪放送がされるという事態が発生した。
酒税法 酒類製造の制限
既存の小売業者を保護し、酒税の安定した賦課徴収を図るために、新規参入者に対しては、酒税法に基づく厳格な制限が課されていた。しかし1998年（平成10年）3月に第2次橋本改造内閣で閣議決定された、規制緩和推進3カ年計画に基づき、2001年（平成13年）1月に距離基準（既存の販売場から一定距離を保つ規制）が廃止され、2003年（平成15年）9月には人口基準（一定人口ごとに酒類販売業免許を付与する規制）が廃止された。これにより、酒類の販売が事実上「自由化」されたものの、租税徴収と脱税防止のため、酒の販売に当たり『酒類販売業免許』が必要であることに変わりはない。
なお酒類販売の「自由化」と同時に、既存業者を保護することを目的とした議員立法（酒類小売業者の経営の改善等に関する緊急措置法）が制定され、かえって規制が強化された地域（特別調整区域）が存在するようになった。同法は2年間の時限立法であったため、2005年（平成17年）8月31日に失効しているが、失効前の改正によって規制強化は2006年（平成18年）8月31日まで存続した。
酒税法 酒類製造の制限
酒税法上、酒類製造免許がない者が、梅酒やサングリアなどの混成酒を造る場合、アルコール度数20度以上の酒を使用することが、酒税法により定められている。そのため通常、レシピのサングリアはワインが20度もアルコール度数がないため、酒税法違反となる。また店舗で提供する場合は、税務署への届け出と20度以上の蒸留酒を用いることが酒税法により定められている。サングリアを提供する店舗をハイパーリンクして紹介するウェブサイトがあるが、注意が必要である。どうしても作りたい場合は、酒税法43条10項の「消費の直前において酒類と他の物品（酒類を含む）との混和をする場合で政令で定めるときについては、適用しない」より、飲む直前に混ぜることになる。
市販の酒類を蒸留しエタノールを抽出する行為も酒類の製造と見なされ、中学校の理科など基礎科学実験で多いみりんやワインを蒸留する実験には、飲料に使えないように添加物を加えたりアルコール事業法の制限（90度）に抵触しないように配慮しなければ違法となる。しかし、国税庁は教育現場では「工業用アルコール」を使用しているとの建前で監査なども行わず、放置状態である。
酒税法 酒税法上の分類
法律改正により2006年（平成18年）5月より分類・品目が変更され、一部の定義なども変更されている。
清酒
米、水及び清酒かす、米こうじその他政令で定める物品を原料として発酵させて、こしたもの
合成清酒
アルコール、しようちゆう、清酒、ぶどう糖等を原料として製造した酒類で、その香味、色沢等が清酒に類似するもの
しようちゆう（焼酎）
しようちゆう甲類（ホワイトリカー（1））
アルコール含有物を連続式蒸留機で蒸留したもので、アルコール分36度未満のもの
しようちゆう乙類（ホワイトリカー（2））
アルコール含有物を蒸留した酒類で、アルコール分45度以下のもの（しようちゆう甲類以外のしようちゆう）
みりん
米、米こうじにしようちゆう又はアルコールを加えて、こしたもの
ビール
麦芽、ホップ及び水を原料として発酵させたもの
果実酒類
果実酒
果実又は果実及び水を原料として発酵させたもの（ワインなど）
甘味果実酒
果実酒に糖類、ブランデー等を混和したもの（果実酒以外の果実酒類、シェリー酒、ポートワインなど）
ウイスキー類
ウイスキー
発芽させた穀類、水を原料として糖化させて、発酵させたアルコール含有物を蒸留したもの
ブランデー
果実、水を原料として発酵させたアルコール含有物を蒸留したもの（ウイスキー以外のウイスキー類）
酒税法 酒税法上の分類
スピリッツ類
スピリッツ
清酒からウイスキー類までのいずれにも該当しない酒類でエキス分が2度未満のもの（原料用アルコール以外のスピリッツ類、ウォッカ・ジンなど）
原料用アルコール
アルコール含有物を蒸留したものでアルコール分45度を超えるもの
リキュール類
酒類と糖類等を原料としたものでエキス分が2度以上のもの
雑酒
発泡酒
麦芽を原料の一部とした酒類で発泡性を有するもの
粉末酒
溶解してアルコール分1度以上の飲料とすることができる粉末状のもの
その他の雑酒
清酒から粉末酒までのいずれにも該当しない酒類
その他の雑酒（1）
清酒から粉末酒までのいずれにも該当しない酒類の内、みりんに性質が類似するもの（灰持酒等）
その他の雑酒（2）
その他の雑酒の内、その他の雑酒（1）に該当しない酒類（黄酒、蜂蜜酒、等）
1953年（昭和28年）の酒税法全面改正時の種類等の定義は以下のとおりである。
地質時代
地質時代（ちしつじだい、英: Geologic time scale; Geological age）とは、約46億年前の地球の誕生から現在までのうち、直近数千年（地域によって異なる）の記録の残っている有史時代（歴史時代）以前の、地質学的な手法でしか研究できない時代を指す。歴史の本来の意味は、文字で記録された人類に関わる過去の出来事の事であり、文字で記録されていないさらに時を遡る人類に関わる時代は先史時代と呼ばれている 。
地質時代における各時代区分は「地質年代」とも呼ばれ、また地質年代は地質時代と同義にも扱われる。
地球の年齢46億年超の内で、有史時代（数千年間）は約100万分の1であり、地球の年齢の99.9999％は地質時代である。前述の地質時代の定義から、地質時代は地球の年齢から有史時代を除いた部分であるが、現実には有史時代の長さは地質時代における誤差範囲よりはるかに小さく、有史時代（現在を含む）は新生代/第四紀/完新世/メガラヤンに含まれる。各地質時代区分の開始年代（基底年代）は何百万年前（Mya）と表現されるが、その基点は西暦2000年と定義されている。
地質時代
地質時代は、比較的情報量が多く研究が進んでいる直近の「顕生代」（約5億年）、顕生代と比較すると生物化石に乏しくなるが微化石や生痕化石などが研究対象になる「原生代」（約20億年）、生物化石はほとんどなくなり研究対象が主に地層や岩石となる「太古代（始生代）」（約40億年）と、地球上で岩石や結晶などの直接証拠が少なく月の石や隕石などの情報から推察されている「冥王代」（約45億年）の4つの時代に区分されている。
地質時代 概要
138億年前の宇宙誕生（ビッグバン）から3分の2が経過した、今から46億年前に太陽系に地球が誕生した。この数十億年に渡る地球の過去を考察する場合、地球誕生から、月の形成、海洋誕生、大陸の形成分裂、造山運動・火山活動、巨大隕石の衝突、気候変動などの天文学的・地学的な絶対年代区分とは異なった、時代を発掘された化石や地層等から相対的に区分する手法が用いられており、これを地質時代と呼ぶ。この地質時代区分は地球史絶対年代とは異なるが、絶対年代上の重要事象の結果として多くの生物相の変化が起きたわけであり、地質時代と絶対年代に定義の差はあるが、相関性はある。
地球の過去は岩石や地層の中に封じ込められており、幾重にも亘る地層には、本の頁のように、地球の過去の事件やその時代の生物などが記録されている。これらの地層は、含まれる岩石や化石の放射年代測定により年齢を推定することが出来る。こうして地層の頁を紐解き、岩石という原子時計を測り、含まれる化石を見出すことにより地球の過去を知ることが可能となる。
地質時代の区分は発見される化石によるため、各時代はそれら生物の時代とも言え、その絶滅が時代を区分している。言い換えれば地質時代は生物の繁栄と絶滅の記録である。
一部の例外を除き各紀の境界では大量絶滅が発生している。右図参照。
地質時代 地質時代研究の歴史
詳細は地質学の歴史および古生物学の歴史を参照。
古代から中世にかけて、現生生物とはかけ離れた生物を示唆する化石の発見や、海から離れた場所での貝の化石の発見から、古生物の存在や現在の陸地が昔は海であった可能性などが推察されていた。一方で、近世まで『創造論』に基づいた時代認識が続いていたため、化石は生物起源ではない変わった形の岩石であるとも考えられていた。近世以降、ルネサンスを経て自然科学が発展し、近代につながる地球科学の各分野が誕生した。
16世紀
17世紀
17世紀から18世紀にかけて、化石が大洪水（天変地異説）による過去の生物の遺骸であるとの認識が広まった。
18世紀
1759年、イタリアの地質学者ジョヴァンニ・アルドゥイノが、イタリアの南アルプスの地層の分析から地質時代を第一紀（化石の出ない時代）、第二紀（化石が出るが現生生物とは遙かに異なる）、第三紀（現生生物に近い生物の化石が出る時代）に分類した。後に第四紀が追加されるが、その後の研究の進展から第一・第二紀は使われなくなり、第三紀は古第三紀と新第三紀に分割され、第三紀は使われなくなった。
18世紀後半になると、産業革命に伴う鉱山開発から岩石や化石に関する関心も高まり、地質学や古生物学の基礎が形作られた。
19世紀
20世紀
1940年代に質量分析器が開発され、50年代に放射性炭素年代測定が始まった。
21世紀
地質時代 定義
区分の仕方は大きくは古い方から冥王代、太古代、原生代、顕生代の4つの累代、さらに細かく 代、紀、世、期と分類されている。これらの区分は化石帯区分と呼ばれ、地層や化石の研究から導きだされたものである。これらの時代区分は動物化石を基に分類されているので、植物相の変異とはズレがある。また第四紀に関してはヒト属の時代という区分である。
地球年代学（英:  Geochronology、地質年代学とも）で定義する累代、代、紀、世、期に相応する地層を層序学（英:  stratigraphy）および地質年代層序学（英:  chronostratigraphy）では累界、界、系、統、階と呼ぶ。また地球年代学で言う前期、中期、後期に対しては下部、中部、上部となる。右の表を参照。
時代区分の定義、名称や基底年代等に関しては絶えず見直されており、また合意に至っていないものも多々ある。これらは国際地質科学連合（IUGS）、国際第四紀学連合（INQUA）、国際層序委員会（ICS）等で検討され、4年ごとに開催される万国地質学会議（英:  International Geological Congress）で批准されてきている。
地質時代 定義
時代区分は化石すなわち過去の生物相に拠るものであり地域毎に特性がある。よって細かい時代区分では各大陸での様相は均一ではなく、異なった区分が提唱されることもあり、それらをすり合わせる事が国際層序委員会の主な活動の一つである。
当記事では公式・暫定を含め国際地質科学連合（IUGS）および国際層序委員会（ICS）の資料に基づき記述する。
時代区分の開始年代(基底年代)は、主にその区分に属する岩石や化石の放射年代測定によって統計誤差を伴った年代数値が割り出されているが、新生代の新第三紀以降の年代数値は、放射年代測定の結果と良く適合し、気候変動を説明出来る日射量の変動サイクル（ミランコビッチ・サイクル）による絶対年代である天文年代で定義されている。また地層・岩石や化石試料の乏しい原生代以前に関しては、端数の無い大まかな天文年代で定義されている。
地質時代 地球環境の変遷
地球誕生以来、多くの重大事象が起き、初期の地球環境はかなり極端であったと予想されている。45.5億年前の月が出来る原因となったと思われる天体との衝突があり、地球の自転速度は月誕生直後では一日が5-8時間で、月は地球から1.5-2万キロ（現在は38万キロ）と近くにあり、非常に大きな潮汐力であった。その後徐々に1日が長くなると同時に、月が離れていった。（8.5億年前頃（新原生代）には一日は20.1時間で一年は435日であった。）
41億年前から38億年前の間には後期重爆撃期と呼ばれる多くの天体衝突があり、初期の地球環境は何度も破壊された。以降も直径10㎞を超える小惑星を含めた隕石の衝突があり環境を激変させた。
地球誕生直後はマグマで覆われていたが、比較的早期に冷えて固まり42億年前には既に海洋が形成されていた事が、発見された岩石情報から推定されている。40億年前（太古代の初め）には地温勾配は現在の3倍程で、25億年前には2倍程になり、地球が冷え地殻が形成され、マントルの対流により超大陸の形成分裂が繰り返され、火山活動・造山活動もそれに伴い引き起こされた。25億年前にはそれまでの海底での火成活動から、大規模な陸上での火山活動が起きた。
地質時代 地球環境の変遷
太陽の明るさは40億年前には現在の70-75%と冷たい太陽であったが、温室効果ガスによると考えられ気温は現在とほぼ同じであった。地磁気は32億年前には現在の50%ぐらいで初期の地球大気を太陽風から守っていた。地磁気の逆転は何度も起きている。幾度もの氷河時代が訪れており特に強い氷河時代には赤道付近まで凍結する雪玉地球の状態であったと推定されている。これらの気候変動により数百メートルの幅で海水準変動が起きた。
また地学的事象との複合作用であるが、生物起源の地球環境の変化も起きており、その最たるものが24.5-18.5億年前の大酸化イベントと呼ばれる遊離酸素の大量供給である。推定では現在の大気中の酸素の約10倍の酸素がこの期間に供給され（数倍から20倍とも）、様々な酸化物を生成すると同時に大気中の酸素濃度がゼロから現在の10%（1%とも）以上になった。8-3億年前にも大気中酸素濃度の急上昇が起きており石炭紀末には最大で現在の1.7倍になったと考えられている。
約4億8830万 - 4億4000万年前頃にオゾン層が形成され生物の陸上進出が可能となる。
地質時代 生物界の変遷
生物相はその生育環境である前述の地球環境に大きく依存している。地球誕生数億年後の冥王代末期に有機化合物（生命前駆物質）の化学進化により原始生命体誕生。太古代に地球生物の共通祖先から真性細菌と古細菌へ分岐、そして原核生物が誕生した。地質時代の前半分は遊離酸素の無い還元環境における嫌気性生物の時代であった。その後起きた大酸化イベントでは多くの嫌気性生物は絶滅し、酸化環境下での好気性生物の時代となった。
原生代には初期の大酸化イベントを境に真核生物の時代となり有性生殖が始まり、多細胞生物が誕生した。古生代の初期にはカンブリア爆発で海洋生物で堅い外骨格をまとった無脊椎動物が出現した。動物界では、カンブリア紀とオルドビス紀の無脊椎動物時代、シルル紀には昆虫の陸上進出があり、デボン紀の脊椎動物である魚類時代、石炭紀とペルム紀の両生類時代、中生代の三畳紀、ジュラ紀、白亜紀の爬虫類時代、新生代の哺乳類時代に区分されている。一方植物界では古生代のカンブリア紀、オルドビス紀、シルル紀の藻類・菌類時代（シルル紀に植物が陸上侵出した）、デボン紀、石炭紀、ペルム紀中頃までのシダ植物時代、ペルム紀中頃からジュラ紀、白亜紀中頃までの裸子植物時代、以降現在までが被子植物時代と区分されている。
地質時代 地質時代の区分
時代区分の詳細は
国際層序委員会による地質系統・地質年代表 (International Stratigraphic Chart) 2015年1月版（以降 ICS2015 と略）に準拠して、地質時代の区分を概説する。時代区分名に関してはICS2018/07に基づく。
すべての階層の基底年代について、GSSPによって定義する作業が継続されている。2013年1月にICSが発行したISC2013では基底年代が大幅に書き換わり、2015年、2016年と改訂が続いている。また、おおよその数値を意味する波線（~）は継続して使用されている。その後も改訂作業は続いており、ICSからは随時改訂版が発表されている状況である。地質時代区分表 (詳細)も同様にISC2013年版の内容に準拠した上で、その後の改訂の内容を反映させるべく記事の更新作業が続いている。なお、地質時代区分の日本語名称に関しては、詳細表も含め、2015年4月に改訂された日本地質学会のガイドラインによる
時代区分の配色は国際地質科学連合公認の世界地質図委員会発行のGeologic Time Scale 2008 で用いられている色に拠った。
またこの節の表では、開始年代の値について誤差は記入せず中央値のみを記載している。
地質時代 地質時代のタイムスケール
地学では、ヒューマンスケール（人間的尺度）とは大きく異なった地質時代の長さ（時間）を直感的に理解するために、地質時代を1年や1日の帯グラフ（左図）やパイチャート（右図）に割り当てて表示する手法がしばしば採用される。
以下に、46億年を1年に見立てた帯グラフ（左図）を解説する。46億年を365日で割ると、1日は1260万年、1時間は52万5千年、1分は8752年、1秒は146年に相当する。人生70年は0.5秒弱である。対して宇宙の年齢は3年に相当する。
先カンブリア時代（322日）
元日に地球が誕生し、1月5日に月が分離。2月17日にかけて、原始海で化学反応により生命の素が出現する。以降6月初旬にかけて細菌や古細菌が誕生し、藍藻が出現。6月から11月中旬にかけては、藍藻が繁栄して酸素濃度が急上昇し、同時に大陸が形成される。11月19日以降が顕生代で、質と量においてある程度の化石情報があり、いわゆる“見える”時代である。
地質時代 地質時代のタイムスケール
顕生代（約43日）
生物多様化（カンブリア爆発）が起こり、11月26日には生物が陸上へ進出。12月15日から26日にかけて恐竜の時代、続いて哺乳類の時代。
新生代（約5日）
鳥類・哺乳類が繁栄する。12月27日ごろから霊長類（サル目）の適応分散（進化）が始まる。29日ごろヒト上科とオナガザル上科に分岐、31日の午前6時ごろヒト族とゴリラ族へ分岐、正午ごろヒト亜族とチンパンジー亜族に分岐。
第四紀（約5時間）
大晦日の夜7時にヒト属（Homoと呼ばれる人類の祖先）が現れ原人-旧人-新人と適応分散した。20時半ごろにジャワ原人、23時42分ごろミトコンドリア・イブ、午前零時3分前にネアンデルタール人が絶滅。ギザのピラミッドが作られたのが23時59分30秒ごろで、西暦2000年は最後の13.7秒に相当する。
地質時代 地質時代区分の改定履歴
近世に鉱物資源探査に伴い地質学が発展し、同時に新旧の地層を研究する層序学の研究が進んできた。これらの研究は継続されており、地層区分や開始年代の見直しも随時行われている。18世紀には化石の出る地層（顕生代）と出ない地層（先カンブリア時代）、そして化石の出ない無生物の地層を「第一紀」、現生生物とは異なった化石の「第二紀」、現生生物とほぼ同じ生物化石の出る地層「第三紀」と大きく区分されていたが、その後の調査研究の進捗に伴い細かく区分され再定義され続けている。付け加えて国際定義の日本語化に関しては定義の変遷も見られる。Wikipedia内の多岐にわたる地質時代関連記事の更新も随時行われているが、新旧の記述が混在しているのが現状である。
新生代の定義に関する議論
第三紀は非公式
1989年に国際地質科学連合（IUGS）は新生代をPaleogene（古第三紀）, Neogene（新第三紀）, Quaternary（第四紀）の3つの紀からなるものとし、Tertiary（第三紀）の語を正式な用語から外した。2008年には、第三紀が正式に非公式用語となった。
第四紀の開始年代
2010年には、人類の時代と定義されている第四紀は、それ以前の時代区分であった新第三紀・鮮新世・ジェラシアン（ジェーラ期）が組み込まれ開始年代が180万年前から約260万年前へと大幅に遡った。
地質時代 地質時代区分の改定履歴
開始年代の改定
2014年から2016年にかけては年代値の多くに修正がなされてきている。
完新世の細分化と太古代を公認
2018年7月には第四紀・完新世の細分化やカンブリア紀の統/世で番号で呼ばれていたものの一部が命名された。また「Archean」の時代区分を、未使用となっている「Archeozoic」由来の「始生代」としていたが「 太古代」へ変更し「太古代（始生代）」と表記することに決定されている。
複雑な日本語表記
この他新生代の古第三紀および新第三紀の名称の変更や、同じく新生代の各期の名称についても議論が継続されている。
JISにおける地質年代の日本語表記の基本方針、引用
また各紀・世・期の名称の邦訳も地名の名詞化/形容詞化？～～アンとし、それに時代区分を付記する方針になったが、慣例から旧称（地名+紀）のまま残されているものもある。カンブリア紀、ペルム紀、ジュラ紀などは、方針に従えばカンブリアン紀、ペルミアン紀、ジュラシック紀等となるべきものである。
ウィキペディア日本語版における単語使用記事数を検索すると（2018年10月）エディアカラン　23件、エディアカラ　82件となっている。
地質時代 地質時代区分の改定履歴
また地名の中には中国の地名がいくつかあるが、日本地質学会の日本語表記の基本方針はInternational Chronostratigraphic Chartにある地質年代の英語綴りの発音をカタカナ表記する事になっているので漢字で表記されることはない。
改定の詳細については日本地質学会の「地質系統・年代の日本語記述ガイドライン_改訂履歴」を参照。
公式の国際年代層序表（略称: ICSチャート）は、国際層序委員会から発行される。日本地質学会ではそれを基に時代区分名・注意書きなどを和訳し発表している。日本地質学会による和訳発表には時間を要しており、国際層序委員会による最新バージョンとは異なっている場合もある。以下に国際層序委員会に情報を記する。
国際層序委員会（International Commission on Stratigraphy、略称: ICS ）では、2008年以降の各チャートおよび2012年以降の改訂履歴をまとめている。
これまでの国際年代層序表
地質時代 地質時代区分の改定履歴
掲載バージョン: 2008, 2009, 2010, 2012, 2013/01, 2014/02, 2014/10, 2015/01, 2016/04, 2016/10, 2017/02, 2018/07. 2018年10月時点では国際層序委員会による最新バージョンは2018/08であるが日本地質学会の最新の和訳チャートは 2018/07で最新の変更が反映されていない。
国際層序委員会による「ICS chart 2012 August」以降の改訂履歴のまとめ
以下の変更件数は2018年10月17日時点で。ICSチャートは2012年以降年1-3回発行されている（年平均2回発行）。発行履歴は以下:
version 2012: 2012年8月のブリスベンで開催された第34回万国地質学会議（IGC）にて配布。
ICS chart v.2013/01
ICS chart v.2013/Episodes
ICS chart v.2014/02
ICS chart v.2014/10
ICS chart v.2015/01
ICS chart v.2016/04: 第35回万国地質学会議（ケープタウン）にて配布。
ICS chart v.2016/10
ICS chart v.2016/12
ICS chart v.2017/02
ICS chart v.2018/07: 日本地質学会の和訳の最新の版（2018年10月17日時点）
ICS chart v.2018/08
人海戦術
人海戦術（じんかいせんじゅつ、英: manpower tactics）とは、兵数の優位に物を言わせて目的を達成する戦術思想である。類似した軍事思想に飽和攻撃がある。
人海戦術 概説
戦争における一般的な人海戦術のイメージは、端的にいえば「こちらが10万発の弾丸を持っているのに対して、あちらは10万人を上回る無防備かつ密集した兵を突撃させてきた。だから押し切られて負けた」という考えである。
この一見原始的な戦術は、朝鮮戦争における中国人民志願軍（事実上の中国人民解放軍）が運用して有名になった。
また百団大戦の各所でみられたように、堅固な陣地に対してひたすら海のように、兵隊が押し寄せる状態のことを人海戦術と捉える向きもある。
人海戦術 歴史
極僅かな機関銃陣地が、多数の歩兵の正面からの突撃を撃退できることは、第一次世界大戦で明らかになった。（極端な例だと、わずか二つの機関銃陣地が５０００人の歩兵の突撃を押し返している）。以後、上記の「一般的な人海戦術の理解」で描かれた戦術が成功した例はなく、撃破された例は多数ある。かわって、この大戦で編み出された歩兵浸透戦術が、以後の歩兵攻撃の常道になった。
1950年11月に朝鮮戦争に参加した中国の抗美援朝義勇軍は、朝鮮人民軍を追撃して北上する国連軍（アメリカ軍主体）に対し、軽装備の歩兵を山岳丘陵地帯から迂回させる戦術を大規模に適用した。夜間行軍を伴う山岳機動を大規模に実施して成功したのは、第2次大戦後、中国大陸で武装解除した日本軍将校を招聘（しょうへい）して中国人民解放軍を訓練したことにも因っている。各所で側面や後方を脅かされたアメリカ軍は、自分たちが踏み込めない山野が中国兵で埋め尽くされていると感じ、敗走に移った。数日分の食糧を携えて山野を越える中国軍の機動は、道路輸送に完全に依存していた国連軍にとって予想外であり、戦略的奇襲となり、これは「人海戦術」としてアメリカで知られるようになった。
人海戦術 歴史
追撃が一段落してから、1951年2月に中国軍は再び攻勢に出て、初期の浸透には成功した。しかし、取り残された防御陣地を潰す際に、結局は歩兵による正面突撃、すなわち一般的な理解での「人海戦術」を採ることになり、機関銃等の重火器を備えていた国連軍の前に甚大な損害を蒙って（こうむって）失敗した。中でもM2重機関銃を4基搭載したアメリカのM16対空自走砲は掃討において大いに威力を発揮した事から「ミートチョッパー（挽肉製造器）」の異名で呼ばれた。
中国軍の伝統的なドクトリンは、国土防衛に重点を置いており、兵力の優位はまず自国の防衛を利するものとしている。近年の軍備近代化は攻撃能力向上を目指しているが、それはもっぱら質の向上に基づくものである。
人海戦術 歴史
中国国民党は、中国共産党軍が平民を人間の盾として、国民党軍陣地につき出しているとして「人海戦術」と呼んだ。そもそも漢字での「人海戦術」という一連の用語は、毛沢東の造語であるとの説もある。毛沢東が豪語したように、「人民の海に敵軍を埋葬する」ことが戦略としての人海戦術である。具体的には日本軍を点と線に封じ込め、その周囲を積極的な浸透工作によって獲得した敵性の住民の住む領域で包囲することである。こうした敵性の地域が広がれば、軍の遊撃、ゲリラ戦なども容易になり、追撃されても分散と逃亡も容易になる。このため、日中戦争は第二次国共合作以降、まさに非対称戦争の様相を呈し始めた。
そういった意味でも、「戦術」ではなく「戦略」と捉えたほうが妥当かもしれない。現在も人民戦争理論に基づき、人民公社単位で中国民兵を編制した体制を維持している。外国の攻撃があった場合、人民公社単位、村単位で民兵が抵抗し、正規軍が反撃を行うのである。
しかし、中越戦争で古典的な人海戦術は限界を見せたことにより、中国人民解放軍も近代的なドクトリンで修正するようになった。
2022年ロシアのウクライナ侵攻では、徐々にロシア軍は手詰まりとなり、2023年以降は多くの歩兵を犠牲にしながら前進を続ける作戦に切り替えた。戦場では「肉ひき機」と表現される激しい消耗戦が展開されたが、結果的にアウディーイウカの戦いでは、2024年に入るとウクライナ軍を圧倒するようになり撤退を引き出した。
ロシアは、2024年に始まったウクライナによるクルスク州への侵攻において、対抗手段として北朝鮮から派遣された兵士を最前線に大量投入。同年12月下旬には、一週間で約1000人が死傷したと推計される激しい消耗戦が展開された。
楽譜
楽譜（がくふ）は、楽曲を演奏記号や符号などの記号によって書き表したものである。譜面や、単に譜とも呼ばれる。この記号化の規則を記譜法という。
一般に、西洋音楽に発祥したものを指すが、世界の音楽において、様々な楽譜が存在している。
楽譜 概要
楽譜は、言葉を記録する文字と役割が似ているが、文字は音読されることを目的として書かれるとは限らない（発音記号が併記される場合を除く）。一方、楽譜はほとんどの場合、演奏されることによって目的が達成される。
文字では筆記者の意図を書き記したものと語られている内容を書き取ったものとがあるのと同様に、楽譜にも筆記者（作曲家・編曲家など）の意図を書き記したものと、演奏を書き取ったものがあり、楽譜の作られ方に相違が生じる。世界各地の音楽は、楽譜がなかった時代から演奏されたり、歌われたりしてきた。現代においても事前には完全な楽譜がなく、演奏しながら作曲されることも多い。
また、音楽の記録のためには、音そのものを録音するという方法があり、この方法は音楽の微細な表情を記録するのに非常に有効である。しかし、録音が演奏の記録にすぎないのに対して、楽譜には以下のような特長があり、録音に取って代わられるものではない。
楽譜 概要
作曲においては楽譜という形で記す事で、楽曲の全体の構成を整えられるなどの利点がある。一方、楽譜を読み書きする技能は作曲や演奏・歌唱には必須ではないため、楽譜が読み書きできない作曲家（例：ヴァンゲリス）や演奏家・歌手（例：ポール・マッカートニー）は少なくない。エロル・ガーナーはジャズの名曲『ミスティ』の作曲家として有名なピアノ演奏家だが、独学でピアノ演奏を会得していたために楽譜の読み書きができず、ある日飛行機で移動する最中にふと頭に浮かんだメロディを記す術がなかった。彼は到着した先のホテルでピアノとテープレコーダーを急遽借りて演奏して録音し、メロディの亡失を防いだ逸話が残っている。
楽譜 楽譜の種類
5本の線を基にした五線記譜法による五線譜は、西洋音楽発祥で、現在最も広く用いられている。音高軸と時間軸とを持った点グラフの一種とみなされる五線には、音符や休符以外にも、音部記号や拍子、調号、臨時記号、また、文字を用いて示すものと、それ以外のマークやシンボルによる演奏記号、言葉による標語などがある。これの発展した形にはクラウス・カール・ヒュプラーの楽譜のようにすべてのパラメーターを数段に分けて書いたものがある。完全に記譜できる反面、演奏には極度の難解さを持っている。
フルスコア（総譜、スコア）
管弦楽や吹奏楽など合奏用の楽譜で、各パートのすべての音が記載されているもの。普通は指揮者用のA3以上の大型スコアを指すが、作曲家や音楽学者の研究用にミニチュアスコア（独：Taschenpartitur）の方が多く存在し、内容は全く同じである。
コンデンススコア（ミニスコア）
総譜を、見やすいように、ピアノでも弾けるように、また指揮のレッスンでも使えるようにコンパクトにまとめたもの。
大譜表（ピアノ譜）
ト音記号、ヘ音記号の2段からなる楽譜。総譜をコンパクトにまとめたり、鍵盤楽器用の曲を記す時などに使われる。
パート譜
楽譜 楽譜の種類
管弦楽や吹奏楽など合奏用の楽譜で、それぞれのパートを演奏するのに必要な楽譜だけが抜き出してある楽譜。総譜の対義語。ヨーロッパには合唱の楽譜にも各パート譜がありボーカルスコアを使わないことが多い。
ボーカルスコア
声楽の含まれるオーケストラのフルスコアから、オーケストラのパートをピアノに直したもの。声楽のためのパート譜として使ったり、声楽がピアノで練習するときに使う。
リード・シート（Cメロ譜）
原曲のメロディとコード・ネームとが書かれている単純な楽譜。ジャズなどのポピュラー音楽で、アドリブ演奏をされることを目的としている。
文字譜
タブラチュア
「奏法譜」と訳され、一般には「タブ譜」と呼ぶ。現在ではギターの奏法（弦の押さえ方が記されている）を示すために多く使われる。
一線譜（一本線）
明確な音程を持たない打楽器の記譜に用いる。明確な音程がない打楽器は必ず一線譜で記譜されるというわけではなく、音部記号を持たない五線譜で記譜されることもある。
図形楽譜
楽譜 楽譜の種類
時間と音程を表した空間の中に線や幾何学図形などの図形で音を表す楽譜。芸術性のある視覚効果を狙ったものや、固定した時間軸と音程軸で表した空間に長い四角の図形を使い音を表したものまで様々。この手法を用いる作曲家としてはジョン・ケージやスティーヴ・ライヒ、モートン・フェルドマンなどの前衛的音楽家が多い。MIDIなどの電子音楽では細かい演奏データを忠実に再現できるために、五線譜より精細な記法として図形楽譜的な視覚化を行って作曲・編曲されることがある。ピアノロールは楽譜として見るよりも実際にピアノに押し込んで演奏させる演奏媒体として見られる。現在では図形楽譜を用いる目的は五線譜で表現できないパッセージや雑音のみを記譜する場合が多い。
文字楽譜
ジョン・ケージ『4分33秒』やシュトックハウゼン『7つの日々』の音楽のように演奏すべき事柄をすべて文章によって記述した「楽譜」。「絵による楽譜」のように不確定要素が多く、演奏者の感性によって全く違う音楽が奏される一種の即興音楽として見られる。
ムトウ記譜法
ムトウ音楽メソッドを基に作られた、3本の基線で表す楽譜であり、「3線譜」ともいう。音部記号は変化記号はなく、音域は数字で表され、黒鍵の音にはそれぞれに独立した名称がついている。また、「楽譜表示具及び楽譜」の発明として日本及び世界で特許が認められている。
工尺譜
博士（声明）
西洋のネウマ譜に相当する。
文化譜（三味線）
弦名譜（箏）
三味線や箏の楽譜は、一般に、楽器の演奏の仕方を書き記したタブラチュアに分類される楽譜で書かれる。弦名や勘所名、奏法、口三味線などの唱歌（しょうが）によって示される。極簡単な例は例えば「篠笛#楽譜」参照。
尺八の楽譜
楽譜 楽譜の歴史
文字譜とは古代ギリシアの音楽で用いられた記譜法。歌詞の上に音高を文字で記す。オクシリンコス・パピルスに現存する最古（紀元280年）の初期キリスト教（東方諸教会）の聖歌とされる『三位一体の聖歌』（オクシリンコスの賛歌）がギリシア記譜法で記されていた。
紀元前3世紀頃の石版にアポローン（アポロン）への讃歌が刻まれており、讃歌の詩行間に文字があり楽譜を意味するといわれている。紀元後3世紀頃にアリュピオスがこれらの文字を一覧表にし古典ギリシアの記譜法を書き残している。
9世紀頃、ネウマ譜による最古の聖歌集が現れた。これはキリスト教ローマ典礼で用いられるグレゴリオ聖歌のためのもので、最初は左から右に曲線と直線のみで音の長さと高さを表していたが、次に基準となる音程の位置を水平の線1本で標記する様になり、更に、それが4本、5本となり現代の楽譜と同じ形式になった。ちなみに現代のカトリック教会で使用されるネウマ譜は音の高さを表す線が4本のものである。
1025年頃、グイード・ダレッツォが4本の線の上に四角い音符を書くという、現在の楽譜の表記法の原型を考案した。
楽譜 楽譜の歴史
機械で印刷された楽譜が初めて登場したのは1473年のことで、これはヨハネス・グーテンベルクによる活版印刷技術の開発から20年後にあたる。1501年にイタリアのオッタヴィアーノ・ペトルッチが、おもにジョスカン・デ・プレとハインリヒ・イザークの曲、96曲を印刷して収録した Harmonice musices odhecaton を発行した。ペトルッチの印刷技法による楽譜はきれいで読みやすかったが、楽譜が出来るまでに五線、文字、音符の順に3度の印刷が必要となり、時間も手間もかかる作業だった。1520年頃、イングランドの首都ロンドンで楽譜の印刷が一度の印刷でできるようになり、1528年にフランスのピエール・アテニャンはこの技術を広めた。1575年にイングランド女王エリザベス1世がトマス・タリスとウィリアム・バードに楽譜の独占印刷権を与えた。1596年にその期限が切れると、独占権はトマス・モーリーに渡った。
楽譜の線が5本に落ち着いたのは、17世紀に入ってからで、それまで教会の聖歌隊は、音域が1オクターブなので4本。音域が広い鍵盤楽器は6本。ときには7～8本にもなっていたが、イタリアのオペラ界で音楽による楽譜の違いを統一し煩雑さを無くそうとする動きが出てからである。5本という数は人間が判別し、かつ、様々な音楽を表記するには最も適した数であり、オペラ先進国のイタリアから世界に5線譜が広まった。
楽譜 楽譜の歴史
19世紀には、音楽産業は楽譜印刷業界が担っていた。当時アメリカ合衆国ではティン・パン・アレーがその中心となっていた。20世紀に入ると蓄音機と録音した音楽に比重が移り、その動きを1920年代のラジオ放送開始が加速し、楽譜の出版は飽和を迎えた。そして次第に音楽産業は印刷業者からレコード業界へと移っていった。
20世紀後半から21世紀にかけては、楽譜をコンピュータで読み書きできる形にする技術の開発が盛んに行われ、いくつものシステムが開発された。その意味で、音楽データのデジタル転送規格であるMIDIを利用した記録方式であるStandard MIDI File等も楽譜の系列に連なるものである。
主にクラシック音楽を中心とした、著作権が切れてパブリックドメインとなった楽譜のライブラリをインターネット上に作る活動がある。
従来、出版用の楽譜の作成は専門の写譜屋が手作業で行っていたが、コンピューターの普及した現在はそのような作業を行う楽譜作成ソフトウェアも様々な製品が発売され、専門の業者から個人まで、その利用者は多い。
楽譜 楽語・標語
その昔、西洋において学術の世界ではラテン語が公用語として用いられてきたように、旧来の西洋音楽においては、楽譜上に記す言語はイタリア語が公用語と規定されてきた。しかしながら、西洋音楽がイタリア優勢ではなくなり、楽譜中はイタリア語で、題名だけはドイツ語であったり、歌詞だけは英語であったり、多言語が氾濫するようになっていった。
また、作曲家が自分の母国語で楽語をイタリア語に混在させることが多くなり、それがベートーヴェンに見られ、シューマンにおいてはもっと顕著になり、後の印象主義の時代には、作曲家が国柄をポリシーとして自負することも兼ねて母国語を楽語に使うことが普通のこととなり、古くからの一部の基本的な楽語はイタリア語のままに存続しているものの、現在は多言語が混在したスタイルが定着している。
日本の作曲家の場合には、フランス音楽の影響を受けた作曲家はフランス語傾倒で、ドイツ音楽の影響を受けた作曲家はドイツ語傾倒で、どの影響を受けたことも表明したくない作曲家や中立を表明したい作曲家は英語傾倒若しくはイタリア語で書き込むことが多い。どの場合も、イタリア語による基本的な楽語に各国語を混合させて書き込むが、作曲家が日本語を書き込むことは、国際的な楽譜読解の壁を避けるためにも敬遠され、基本的に教育目的の楽譜などに限られる。
楽譜 楽譜と知的財産権
以下に挙げるサイトではパブリックドメインもしくは自由なライセンスの楽譜を入手可能である。著作権保護されているものについては利用に際してはライセンスに基づいた使用条件を守ることが求められる。
日本企業のフェアリー（後述）はバンドが作曲した楽曲の音源を聞いて、日本音楽著作権協会（JASRAC）の許諾を得たうえで音符に書き起こし、有料で販売している。フェアリーから楽譜を購入している企業が、類似した楽譜を広告付きウェブサイトで無料公開（2008年に開設して2018年6月に閉鎖）したことに対してフェアリーは2018年6月に損害賠償を求めて提訴し、2021年9月に東京地方裁判所で請求が棄却されたものの、2024年6月には東京高等裁判所では勝訴し、被告企業の上告により今後は最高裁判所の判断を待つことになる。
楽譜 主な楽譜の出版社
合唱、唱歌、クラシック音楽など
音楽之友社
全音楽譜出版社
カワイ出版
教育芸術社

NHK出版
パナムジカ（メロス楽譜の事業を吸収）
野ばら社
吹奏楽、器楽合奏など
ウィンズスコア
ブレーン
ロケットミュージック
ミュージックエイト
フォスターミュージック
アメリカ合衆国
アルフレッド・ミュージック (Alfred Music)
ハル・レナード (Hal Leonard)
ヨーロッパ
ベーレンライター (Bärenreiter-Verlag)
ブージー・アンド・ホークス (Boosey & Hawkes)
ブライトコプフ・ウント・ヘルテル (Breitkopf & Härtel)
リコルディ (Casa Ricordi)
エルンスト・オイレンブルク (Ernst Eulenburg)
ペータース (Peters)
ショット・ミュージック (Schott Music)
ウニヴェルザール/ユニヴァーサル (Universal)
楽譜 主な楽譜配信サイト
一社提供の楽譜配信サイトは上記の出版社参照。