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シネマコンプレックス 現状
上映機材のデジタル化は2010年から2012年の2年間で一気に進み、2012年12月時点で全スクリーンの88%に導入されている。デジタルシネマプロジェクターは当初、ワーナー・マイカルやティ・ジョイを中心に導入されたが、コスト負担が大きくそのペースは遅かった。しかし、現在では35mmフィルムのノンリワインド映写機から置き換わってデジタルシネマプロジェクターが主流となった。導入の進んでいたティ・ジョイは主要各社では一番早く、2010年7月までに全スクリーンへの導入を完了した。TOHOシネマズは、2011年3月17日に開館したTOHOシネマズ甲府ではデジタルシネマプロジェクターのみを設置するなどの施策をとり、2011年に全劇場のデジタル化を完了した。2012年には定期借地等、運営期間の限りがあるものや一部の小規模興行会社を除き、おおよそのシネマコンプレックスでは導入が完了している。2013年3月5日に開館したワーナー・マイカル・シネマズ春日部（現イオンシネマ春日部）のようにデジタル化により映写室を廃止した劇場も現れてきた。
この背景にはバーチャル・プリント・フィー（以下、VPF）による導入スキームの変化があったことが要因として挙げられる。VPFとはVPFサービス会社が興行会社の代わりにデジタルシネマ機材の購入費用を一括支払いし、配給会社が導入費用の70%までを、興行会社が残りの30%をそれぞれ10年間かけて作品ごとまたは月ごとにVPFサービス会社に対して償還していく仕組みのことである。映画館のデジタル化により配給会社はプリント代や輸送費が削減できメリットを受ける一方、興行会社は機材入れ替えのコスト負担が大きくデメリットが大きかった。しかし、VPFの導入により興行会社の負担が軽減されたため上映機材のデジタル化が進んだ。ただし、それでも一定のコスト負担はあるため、導入を見送り閉館を選択する劇場もある。
設備のデジタル化により、上映コンテンツ自体の変化も現れている。Other Digital Stuff（以下、ODS）と呼ばれる映画以外のコンテンツを上映することも増えてきた。TOHOシネマズやティ・ジョイではパブリックビューイングや舞台演劇の上映が行われている。2008年10月25日に全国上映としては日本初のフル3D実写映画『センター・オブ・ジ・アース』が公開されて以降、RealDなどのデジタル3D映画の上映も増えた。2009年公開の3D映画である『アバター』のヒットにより一気に普及に弾みがついている。ただ、2010年頃までは3D映画は一定の興行成績をあげていたが、近年の興行では期待ほどの成績をあげておらず陰りを見せている。2010年代後半以降、3D映画の3D上映はIMAX・4D・ドルビーシネマといった特別なスクリーンでの公開が殆どとなり、それ以外の一般スクリーンでの3D版公開は大幅に削減されている。
シネマコンプレックス 歴史
マルチプレックスの発祥である北米では、主に1960年代から複数スクリーン化の傾向が見られた。日本でも映画館の複数スクリーン化傾向は古くからある。当初はこれらの映画館をシネマコンプレックスと呼んでいたため、いくつかの映画館が日本初のシネマコンプレックスを名乗っている。
以下、シネマコンプレックスとマルチプレックスの歴史について記述する。
日本におけるシネマコンプレックスの発祥
日本では1930年代に大劇場時代が到来すると、その地下や高層スペースにもう1つの劇場を設置する映画館が現れはじめた。例えば、日本劇場の地下にニュース映画専門館として1935年12月30日に開館した第一地下劇場などがそれである。これらは当時新興勢力であった東宝の経営手法であったが、良いものは真似をするという姿勢で松竹にも取り入れられていった。だが、一般的には「1つの映画館（施設）に、スクリーンは1つ」であった。
1950年代になると映画館の全盛期が到来し、映画館の新設や建て替えが多数発生した。これに伴い、「1つの施設内に、複数のスクリーンを持つ」劇場が徐々に増えてきた。また、1000席程度のスクリーンの中に壁を入れて左右に仕切ったり、1階席と2階席との間に床を入れて上下に仕切ったりすることで、複数のスクリーンに分割するケースも見られた。
シネマコンプレックス 歴史
これらの運営システムは、個々の建物として存在する従来の映画館と変わりがない。入替制は導入しておらず、それぞれのスクリーンには独立した館名が付けられ、配給チェーンとスクリーンが固定化されており、「複数の映画館が1つの建物の中にある」状態だった。
1981年10月、ヘラルド・エースの原正人が日本でもシネコンの時代が来るだろうと、ビジネス上の付き合いがあった東映の鈴木常承取締役営業部長に話を持ち掛け、ヘラルド・エースの主催で32人の劇場関係者とジャーナリストを連れて、アメリカ、カナダ、ヨーロッパのシネコンを視察に回った。原としては、日本では劇場システムが大きすぎて、全国公開できるような作品でないと上映できず、小品でも良質な映画をたくさん上映できる方法はないか、と考えシネコンに期待していた。しかし当時の日本では建築基準法の規制が厳しく、発想が早すぎたが、原はこれをミニシアターの発想に繋げている。
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1984年3月30日に「シネマコンプレックス日本初登場」と銘打ってキネカ大森が開館する。設立した株式会社西友文化事業部によれば、欧米の映画館の動向を調査した結果、動員で上映館を入れ替えられたりインターロック上映をすることが出来たりする複合映画館の形態に行き着いたとしている。同館は流通系店舗のテナントであること、入替制を採用していることなど現在のシネマコンプレックスに近い。一方で、スクリーン数が3と少ないこと、ロードショー、名画座、アート系と言うように各スクリーンの特色を定めていることなどが、現在のシネマコンプレックスとは異なる。また、現在は上映作品の傾向からミニシアターと認識されることが多い。
この時期から同館と同様に郊外のショッピングセンターに、複数のスクリーンを持つ映画館をテナントとして迎え入れるところが現れはじめた。また、シネマコンプレックスという言葉も使われはじめるようになる。
他にも後年になってからではあるが、小牧コロナ会館とチネチッタが日本初のシネマコンプレックスを称している。
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小牧コロナ会館は、スクリーンで統一された名称が付けられていないこと、入替制が導入されていないことなどが、現在のシネマコンプレックスの概念とは異なる。なお、同館を運営するコロナグループはこの時期に同様の劇場を愛知県江南市、春日井市（1983年3月19日開館）、半田市（1986年7月26日開館）、豊川市（1989年7月15日開館）にも展開している。
チネチッタは「総合映画館ビル」として開館当時のメディアには紹介されている。やはり入替制が導入されていないこと、複数フロアに渡っているためロビーなどが共有されていないことなどが、現在のシネマコンプレックスの概念とは異なる。しかし、1996年ごろから同社の企業沿革や地元自治体の広報誌などを中心にいくつかの文献で同館を「日本初のシネマ・コンプレックス」とする記述が見られるようになった。
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また、池袋シネマサンシャイン（後のシネマサンシャイン池袋）についても、開館時の雑誌記事ではシネマ・コンプレックスと言う用語を用いて紹介しており、一部の関係者が日本初のシネマコンプレックスと見ることもあった。しかし、これも映写室などが共有されておらず、配給チェーンとスクリーンを固定化した運営を行っており、現在シネマコンプレックスと呼ばれる映画館とは異なる。さらには、シネシックスを日本初とする例も見られるが、スクリーンごとに東宝と松竹という別々の経営母体で運営されており、集客に応じてスクリーンを変更できる柔軟性がなかった。
いずれにせよ、後述するマルチプレックスが日本国内に上陸する以前から、日本独自のスタイルでこれに近い形の興行形態が存在しており、当初はこれら複数スクリーンを持つ映画館をシネマコンプレックスと呼んでいた。ただ、1990年代に見られるような爆発的な普及は起こらなかった。
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その要因の1つとして「入場者数の改竄を懸念して同一窓口で複数作品のチケットを扱うことを配給会社が嫌っていた」とも言われるように、因習に縛られ運営システムを変えるまでには至らなかったことが挙げられる。また、当時の映画館が主に建てられていた市街地は地価が高く、収益を上げるのが難しいと考えられていた点も挙げられる。さらには、興行場法、建築基準法、消防法の3法とそれに付随する条例が現在より厳しく、スクリーンの増設がコスト的に難しかったことも挙げられる。そこで、全国興行生活衛生同業組合連合会が1990年頃からこれらの規制緩和を求め各法の所管省庁に対して働きかけを行った。その結果、1992年に規制緩和の方針が決定し、先行して1993年7月1日から東京都では建築安全条例と火災予防条例が改正されている。だが、そのころには既に旧来型のシネマコンプレックスの時代ではなく、外資系を中心とした後述のマルチプレックスの普及に一役買うことになるという皮肉な結果となった。
北米におけるマルチプレックスの発祥
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一方、北米初の2スクリーンを持つ映画館は、1947年にカナダの首都オタワに開館した。
ナット・テイラーが築20年の施設を拡張したエルジンシアターである。他にも1960年代中盤から後半にかけて2スクリーンの映画館が開館している。1965年、ジョージア州イーストポイントに開館したマーチンズ・ウェストゲート・シネマズなどが挙げられる。ナット・テイラーは、マルチプレックスの発明者とされる。後の1979年4月19日にシネプレックス・オデオンを設立し、同年中に、当時世界最大であった18スクリーンのトロント・イートン・センター・シネプレックス（2001年3月閉館）を開館している。
1963年にマルチプレックスの先駆者となるアメリカン・マルチ・シネマ（現AMCシアターズ）のスタンリー・ダーウッドは各映画の上映開始時間を慎重に管理し複数スクリーンを数名で運営する方法を確立した。1960年代はテレビの普及に伴い、アメリカであっても映画人口は減少気味であった。しかし、1970年代これらマルチプレックスがショッピングセンターに併設される形で各地に展開されたことで、再び上昇に転じた。マルチプレックスがショッピングセンターでの購買につながるかどうかについては当初から疑問視する考え方もあったが、ショッピングセンターを認知させる効果があると認められ、コア施設の扱いを受けた。
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以来、複数スクリーンの映画館が北米では当たり前のものになり、多くの従来館は複数のスクリーンに改装されていった。複数スクリーンが1つのロビーを共有する形態であった。1スクリーンの映画館（従来館）は市場からほとんど撤退した。残った従来館は一般に、アート系映画や小規模製作の映画、映画祭などの上映に使用されている。例えば、カリフォルニア州サクラメントの市街地にあるクレストシアターなどが挙げられる。
この流れはヨーロッパにも広まっていく。1972年にはアルバート・バートとローズ・クライズによって、トリオスコープハッセルト（現キネポリスハッセルト、当時3スクリーン）が開館した。現在、同サイトを経営するキネポリスはこれをヨーロッパ初のマルチプレックスとしている。また、1981年には10スクリーン（当時）を備えるキネポリスヘントが開館した。
定義により異なるが、通常20スクリーン以上のマルチプレックスはメガプレックスと呼ばれる。 一般的に、世界初のメガプレックスは1988年にベルギーのブリュッセルに開館したキネポリスブリュッセル（25スクリーン、7,500席）であると考えられる。 アメリカ初のメガプレックスは1988年に改装したミシガン州グランドラピッズのスタジオ28（20スクリーン、6,000席、2008年11月23日閉館）である。
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1983年、イギリスではユナイテッド・シネマ・インターナショナルが設立。1985年にマルチプレックスに参入し、5年間で約1200スクリーンから1.5倍に増加させた。世界規模で展開する興行会社が次に参入を考えたのが日本市場であった。1991年10月8日、ワーナー・ブラザース・インターナショナル・シネマズはニチイと合弁で日本にワーナー・マイカルを設立する。
日本市場への各社の参入
1993年4月24日神奈川県海老名市に日本初の本格的マルチプレックスであるワーナー・マイカル・シネマズ海老名が開館した。同社は北米やイギリスと同様にマルチプレックスという用語を用いていたが、日本市場では以前から存在する複数スクリーンの映画館と同様に、シネマコンプレックスと呼ばれた。そして、シネマコンプレックスの定義自体が後にマルチプレックスのことを指すようになる。そのため、現在では同館を日本初のシネマコンプレックスとすることが多い。日本国内のスクリーン数は減少傾向であったが、この1993年を底に増加に転じた。
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ワーナー・マイカルの進出当初は業界内では失敗するものと思われていた。従来館が既に撤退していた海老名には大きすぎる映画館だと考えられていたからである。その後開館した同社のサイトについても同様であった。しかしながら、ワーナー・マイカルは主要他社が参入する1996年までに7サイトを開館し、年商は44億円以上、1スクリーン当たりの興行収入も当時の全国平均を上回る9200万円という成功を収めた。
この成功を機に外資の参入が相次ぎ、国内各社もシネマコンプレックスの建設に取りかかる。
外資系のAMCエンターテインメントとユナイテッド・シネマ ・インターナショナル・ジャパン（以下、UCIジャパン）は1996年、東宝と松竹は1997年、東急レクリエーションは1998年にそれぞれ自社系列のシネマコンプレックスを開館させた。さらに1999年にはヴァージンシネマズ・ジャパンが参入し外資系シネマコンプレックスは4社に増えている。
各社の出店戦略は様々であった。
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AMCエンターテインメントは当初九大都市ロードショー地域を中心にメガプレックスを計画していたが、後に地方都市の郊外型ショッピングセンターにも出店するようになった。UCIジャパンは地方の県庁所在地クラスの都市を中心に出店を計画していった。また、ワーナー・マイカルは親会社マイカルのショッピングセンターに併設する形で計画を進め、九大都市ロードショー地域である本牧の出店はマイカル松竹に譲り大手映画会社との摩擦を避けた。後に親会社自体が駅前再開発に参画していったため駅前立地型も増えていく。
東宝グループは有楽町マリオンやシネシックスでの成功を元に、番組編成のしやすい東宝邦画系と洋画系の1・2番手の3スクリーンで組み合わせる劇場展開にこだわり続けたため出遅れた。1997年頃からこの方針を転換し、5 - 6スクリーンのシネマコンプレックスを展開しはじめたが、そのころ開館した天神東宝は当初は定員入替制の導入をしておらず立ち見を出していたり、浜大津アーカスシネマはスタジアムシートを導入しておらずフラットな床だったり、サービス面で見劣る部分があった。1998年12月5日にやっと本格的な郊外型のシネマコンプレックスとされる鯖江シネマ7を開館させたが、ワーナー・マイカルにスクリーン数で国内1位の座を明け渡し、外資系他社の買収を模索するようになる。
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一方、松竹は国内興行会社としてはマルチプレックスへの対応が早かった。1990年から海外情報の収集を進め、1995年4月にはマルチプレックスシアター開発委員会を設立。二条駅周辺区画整理事業用地内（現BiVi二条）への1号店進出を計画した。1996年5月には松竹マルチプレックスシアターズを設立し、2000年までに10地区100スクリーン、国内のスクリーン数が3000を越えた時点で1割に当たる300スクリーンの目標を掲げた。しかしながら、ノウハウ吸収を目的として合弁契約をしたシネマーク・インターナショナルとは開発スタンスの違いが原因で合弁契約を解消したり、競合会社の増加によりテナント契約が困難を極めたりしたため、出店計画に若干の遅れが発生した。
東宝系の興行各社や松竹マルチプレックスシアターズは、新設される地方のショッピングセンターを中心に出店計画を立てていった。当時各地で開発していたイオン系のショッピングセンターも多く含まれた。
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逆に、ヴァージンシネマズ・ジャパンは初期に計画された名古屋ベイシティを除き、イオン系のショッピングセンターへの出店計画は行っていない。ジャスコ久御山ショッピングセンター（現イオンモール久御山）の出店決定が目前と思われていたにも関わらず、同社と同一のコンセプトで子会社のイオンシネマズを出店させたからとされる。また、後に関東、関西の駅ビルを中心に出店計画を行っていくようになった。一方、イオンシネマズは親会社のショッピングセンターに併設する形で計画を進めていった。
1999年UCIは住友商事、角川書店と合弁で新法人ユナイテッド・シネマ株式会社を設立し、1999年10月1日開館のユナイテッド・シネマ岸和田以降に開館したサイトはUCIジャパンではなく同法人での運営とした。住友商事は1985年にアスミックの設立にも参画しているため、この合弁で製作・配給から興行まで関わる企業となっている。また、AMCエンターテインメントは1999年7月に日本法人の株式会社日本AMCシアターズを設立し、劇場運営を移管している。
各地の状況
シネマコンプレックスが各地に展開していくにあたり、従来その地方で興行を行っていた企業の反発を招いたり、シネマコンプレックス間での競争が発生したりしはじめた。
青森県弘前市
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ワーナー・マイカルの進出にあたって従来館からの激しい反発があった。地元の興行団体だけでなく全国興行生活衛生同業組合連合会まで反対運動を行ったが、1994年9月23日にワーナー・マイカル・シネマズ弘前（現イオンシネマ弘前）は開館した。結果的に、開館当時8館あった従来館のうち6館が1996年までに閉館するだけでなく、ワーナー・マイカルも興行的に苦戦を強いられた。ワーナー・マイカルは開館後、弘前ねぷたへ参加するなど、地域に根付くための活動を行っている。
福島県福島市
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1996年9月に福島フォーラムが1998年に進出予定のワーナー・マイカルにスクリーン数の削減を申し入れた。1997年4月にはフォーラム側は3万人以上の市民の署名も集めている。また、新聞にはフォーラムの閉館を危ぶむ声が投書されるなど、映画館同士としての問題だけでなく地元住民の反発まで招いた。ここまで至ったのはロードショー上映で収益をあげ、それを原資にミニシアター作品を上映していたフォーラムの手法が支持されていた背景がある。分野調整法に基づいた調整を申請したが通産省および厚生省に却下され、福島フォーラムは1997年4月12日にフォーラム5・6を増設。ワーナー・マイカルは1998年3月1日にワーナー・マイカル・シネマズ福島（現イオンシネマ福島）を予定通りのスクリーン数で開館させ、物別れにおわった。しかしながら、両者とも興行的には共存している。
神奈川県横浜市
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前述の通り1996年6月29日の本牧へのシネマコンプレックスの出店は松竹との合弁会社であるマイカル松竹が行い、マイカルは大手映画会社との摩擦を避けた。しかし、3年後の1999年9月10日、みなとみらい地区への出店はワーナー・マイカルが行った。この地域では馬車道周辺の従来館が優先的に新作配給を受けたため、ワーナー・マイカル・シネマズみなとみらい（現イオンシネマみなとみらい）の開館時には旧作ばかりが上映される事態となった。しかし、同年12月11日にソニー・ピクチャーズが『ジャンヌ・ダルク』や『ランダム・ハーツ』を封切りと同時に配給し、これを機に同館には順次各社から新作の配給がされるようになった。なお、これらの作品を自社チェーンで上映していた松竹と東宝はソニー・ピクチャーズに対する制裁措置とも言われる数週間での打ち切りやムーブオーバーを行っている。
滋賀県大津市
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1996年11月2日に開館したUCIジャパンのOTSU7シネマと1998年4月23日に開館した東宝直営の浜大津アーカスシネマ（後の大津アレックスシネマ）は直線距離で1.2kmしか離れていない。外資系と国内大手の初の直接対決として注目された。同地域では配給会社によってどちらの劇場に配給するかが別れた。ユナイテッド・インターナショナル・ピクチャーズ配給作品はOTSU7シネマを優先に、東宝邦画系作品は浜大津アーカスシネマを優先に配給された。結果的にそれ以外の上映権を巡って両劇場で争うことになった。
福岡県福岡市
1996年4月20日にAMCエンターテインメントが九大都市ロードショー地域である福岡県福岡市にAMCキャナルシティ13を開館した。上映作品や料金設定など具体的な内容を開館直前まで発表せず、地元興行会社からはその手法から黒船と恐れられた。これに対抗して松竹マルチプレックスシアターズが同地域に進出する報道もあったが、最終的には断念した。東宝九州興行は同地域の映画館を再編し、東宝系初のシネマコンプレックス天神東宝を1997年3月15日に開館させている。なお、当初AMCキャナルシティ13には邦画系を中心に配給されないことが懸念されたが、結果的には配給が行われた。
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当時は大津市や横浜市の例に見られるように、配給会社から配給を受ける上映権を得るために争うことが多かった。しかしながら、従来は7割程度を占めていた従来館中心のロードショー館の興行収益比率がシネマコンプレックス中心のローカル館に押され、2000年には5割近くまで落ち込んでいた。このため配給会社はシネマコンプレックスにも配給を行うようになり、洋画系については2000年以降、おおよその地域ではこのような争いは見られなくなっていった。そして、大半の競合地域では、単純に集客力を争っていくようになり、後に邦画3社が従来館中心からシネマコンプレックス中心へと軸足を動かす要因にもなっていく。
日本での急増とアメリカでの破綻
1999年から2001年1月の間にシネマコンプレックスは急増する。この2年1ヶ月の間に主な興行会社だけで、ワーナー・マイカルが24サイト、ユナイテッド・シネマが7サイト、松竹マルチプレックスシアターズが7サイト、東宝および東宝系の六部興行が6サイト、ヴァージンシネマズ・ジャパンが5サイトの出店をしている。これは、1998年に「大規模小売店舗立地法」が成立したため、旧法である「大規模小売店舗法」の基準で計画されたショッピングセンターが旧法の期限である2001年1月までに駆け込み出店したためである。ショッピングセンターに併設されるシネマコンプレックスは結果的に急増する形になった。
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2001年1月18日にはロウズ・シネプレックス・エンターテインメントが京都市二条の二条駅周辺区画整理事業用地内に出店することが京都市より発表された。外資系シネマコンプレックスとして5社目の参入だったが、同年2月15日に同社は日本の民事再生法にあたる連邦倒産法第11章を申請し破綻。参入は実現しなかった。
アメリカで連邦倒産法第11章を申請したのはロウズ社だけではなかった。アメリカでは1990年代にシェア獲得のためメガプレックスの出店競争が過熱した一方、年間観客数は14億人程度と横ばいであったため、採算性が悪化していた。各社とも不採算スクリーンの閉鎖を行ったが、出店の資金負担に耐えられず1999年から2001年の間に相次いで連邦倒産法第11章を申請することになった。日本でも前述の通りシネマコンプレックスが急増していたため、先行きが不安視されるようになる。
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日本でも、同時期にシネマコンプレックス急増の流れは一旦歯止めがかかる。AMCエンタテインメントはアメリカでの厳しい状況に対応するため、アメリカ国内への投資に集中させ、日本での出店は2000年7月8日に開館したAMCイクスピアリ16を最後に出店を停止。また、2001年9月14日にマイカルが民事再生法を申請、同年11月22日には会社更生法へと申請を切り替えた。この影響での神奈川県の川崎駅北口地区第3西街区（現川崎DICE）への出店など、子会社ワーナー・マイカルの複数の出店計画が白紙撤回された。このため、これ以降約3年間、同社は移転を除き新規出店を行うことはなかった。他の各社も大規模小売店舗立地法が施行されショッピングセンターの開発が減少したため、特に郊外型の出店数は落ち着くようになった。
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一方で、2001年以降になると邦画3社（特に東宝と松竹）がシネマコンプレックス中心に大きく舵を切り、郊外型に代わり大都市のロードショー館が続々シネマコンプレックスのスタイルへ変化していくことになった。京都四条河原町では京都松竹座・SY松竹京映・京都ピカデリーが2001年11月22日に閉館し、翌日MOVIX京都が開館。東京有楽町では日本劇場・日劇東宝・日劇プラザが2002年3月2日に日劇PLEX（後のTOHOシネマズ日劇）に、大阪梅田の北野劇場・梅田スカラ座・梅田劇場は2002年11月23日にナビオTOHOプレックス（現TOHOシネマズ梅田）に生まれ変わっていった。また、邦画3社の中でもっともシネマコンプレックスへの進出が遅かった東映も、2000年には既にシネマコンプレックスを展開していた東急レクリエーションや佐々木興業、ヒューマックスや武蔵野興業といった各興行会社などと提携の上、ティ・ジョイを設立し、同年12月9日に1号館となるT・ジョイ東広島を開館させている。
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しかし、邦画3社がシネマコンプレックスへと舵を切ったことで、系列館として番組配給を受けていた従来館は閉館を余儀なくされる状況に追い込まれていった。例えば、2003年3月6日の札幌シネマフロンティアの開館に当たっては、帝国座会館やニコー劇場を経営していた天野興業株式会社が同年2月末で番組提携契約を打ち切られ、同年9月5日に自己破産を申請している。外資系シネマコンプレックスとの競争にさらされながらも生き残っていた従来館は、これ以降各地から姿を消していくことになった。
設備とサービスの変遷
予約システム
シネマコンプレックスは基本的に定員制をとっているため、利用客は見たい映画が完売して見られないと言うリスクがある。そのため、インターネット普及以前はワーナー・マイカルの一部などいくつかのシネマコンプレックスで電話予約が行われていた。しかし、映画館側の運用が煩雑で、需要が高い繁忙期に対応しきれない問題があった。このため、1997年頃までに電話予約は廃止された。
その後、2000年にアレックスシネマがeメールを使用して席の予約をし、現地で支払うというシステムを導入。2002年にはヴァージンシネマズ・ジャパンがインターネットで支払いを行うチケット販売システム『Vit』を導入したのを皮切りに、インターネットでの販売が主流になっていった。
座席指定
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ワーナー・マイカルやAMCエンターテインメントは、座席指定を行わない定員入替制を採用していた。また、一部を指定席にし一般料金より高めの料金設定をする劇場も見られた。しかし、1996年11月にUCIジャパンが開館したOTSU7シネマは全席指定制を採用した。そのため、1998年9月26日公開の『プライベート・ライアン』からワーナー・マイカルは全席指定制を部分採用する形に切り替えた。これ以降、シネマコンプレックスでは全席指定制が主流になっていった。さらに、1999年4月23日に開館したヴァージンシネマズトリアス久山（現：ユナイテッド・シネマ トリアス久山）はプレミアスクリーンとして座席幅を広くし、サイドテーブルのあるシートを採用した高付加価値のスクリーンを設置した。これにより単なる全席指定制では差別化が図れなくなり、各社とも特徴のあるサービスを行うようになっていった。
業界再編
2003年以降になると、外資系シネマコンプレックスの撤退を引き金に業界再編がはじまる。
外資系各社の攻勢でワーナー・マイカルが337スクリーンを保有していたのに対し、東宝グループは284スクリーンと劣勢に立たされていた。この状況に際し、東宝は他社の買収を模索していたとされる。2003年4月4日、野村證券の仲介により100億円でヴァージンシネマズ・ジャパンを買収し、シェアトップの座に返り咲いた。
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買収されたヴァージンシネマズ・ジャパンは改称しTOHOシネマズとなった。東宝は同社系列の興行会社をこれ以降再編していく。2006年10月1日に東宝直営館をTOHOシネマズに移管し、続いて2008年3月1日に東宝東日本興行、中部東宝、東宝関西興行、九州東宝をTOHOシネマズに吸収合併させた。各興行会社が運営していたTOHOプレックスをはじめとするシネマコンプレックスは、改装しTOHOシネマズのブランドに変わった。また、TOHOシネマズ高槻、浜大津アーカスシネマ、鯖江シネマ7と言った地方のサイトの一部は独立系の興行会社に事業譲渡された。
2004年4月22日にはマイカルと松竹の合弁であったマイカル松竹シネマズ本牧が松竹ニューセレクトに事業譲渡されることが発表された。同年4月30日以降、同サイトは改装しMOVIX本牧として運営された。
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また、2004年9月にUCIが撤退し、同社保有分のユナイテッド・シネマの株式を住友商事と角川グループに売却した。さらに、2005年にはAMCエンターテインメントが撤退をする。AMCイクスピアリ16を除いた4サイトと日本法人の日本AMCシアターズが7月1日にユナイテッド・シネマに売却された。AMCイクスピアリ16は東京ディズニーリゾートを運営するオリエンタルランドと家賃を巡って係争中であったが、9月1日にそのオリエンタルランドに事業譲渡された。同サイトはデジタル3D映画システムの導入などを行い、2006年3月1日に同社の直営のシネマイクスピアリとなっている。
再度の急増
この時期になると、大都市ロードショー館のシネマコンプレックス化が加速した。この動きの中では札幌シネマフロンティア（TOHOシネマズ、松竹、ティ・ジョイの共同経営）や、大阪の梅田ブルク7（現：T・ジョイ梅田）、なんばパークスシネマ（松竹、ティ・ジョイの共同経営）等、日本国内の大手映画会社による、共同経営もみられた。ただし、横浜桜木町で計画されていた共同運営の劇場開発からTOHOシネマズが撤退する事例もあり、完全に足並みがそろっているわけではない。
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動員もシネマコンプレックスが主体となっていった。2003年から2006年まで川崎市のチネチッタが年間観客動員数日本一に、2007年は観客動員数はMOVIXさいたま、興行収入はTOHOシネマズ六本木ヒルズが日本一になった。
大規模小売店舗法の下での駆け込み出店が行われた影響もあり、大規模小売店舗立地法が施行された後、しばらくは郊外型シネマコンプレックスの出店ペースは落ち着いていた。前述の通り、大都市ロードショー館のシネマコンプレックス化はあったが、従来館の置き換えであるため、スクリーン全体としては微増であった。2000年に2524スクリーンだったものが2003年末までに2681スクリーンになっただけで、157スクリーンしか増えていない。
シネマコンプレックス 歴史
しかし、大規模小売店舗立地法自体が郊外型ショッピングセンターの出店を行いやすい法体系であったため、2004年以降、増加傾向に拍車がかかった。さらに、2006年にまちづくり3法が改正され、郊外型ショッピングセンター新設に抑制がかけられたため、再び駆け込み出店が行われることになった。結果的に2006年には従来館も含めると3000スクリーンを突破し、2007年には3221スクリーンとなった。これは1970年頃のスクリーン数とほぼ同じである。当時の映画人口は2億5千万人程度であったが、2001年以降、映画人口は1億6千万から7千万人程度でほぼ横這いの状態が続いており、飽和状態になったとも言われる。
シネマコンプレックス 歴史
観客数が横ばいでありながら各社の出店が続いていること、映画ソフトのレンタルやテレビでの放映までの期間が近年では短くなってきていること、インターネットによるオンデマンド配信も増えていることなど、シネマコンプレックスの経営は年々厳しくなっていった。また、後述する競合他社との差別化のための設備投資の結果、1998年頃は平均座席占有率が10.2%で経営が成り立っていたものが、2004年には14.7%まで上昇していった。結果的に、興行収入からの営業利益は4.3%しか得られていない。従来館を含めると2006年には3000スクリーンを突破しているが、3000スクリーンの経営を成立させるには1億8千万人の映画人口が必要との試算もある。このため、入場者の安定確保と共に飲食物など売店収入の増加などが鍵になるとされた。
各地の状況
シネマコンプレックスの同士での競合商圏内での出店が増えたため、再編、閉館などの動きが見られるようになった。
大阪府高槻市
シネマコンプレックス 商圏と各地の状況
シネマコンプレックスが国内に参入した当初は郊外の映画館が存在しない地域での設置が多かった。しかし、1997年頃から地方都市の駅前立地型が増え始め、2001年頃からは大都市ロードショー館の置き換えとしてシネマコンプレックスが設置されるようになった。
「映画館数は商圏人口に比例する」と1950年代から言われており、シネマコンプレックスも例外ではない。シネマコンプレックスが併設されることが多いショッピングセンターは、およそ20 - 30kmが商圏と言われている。シネマコンプレックス自体の商圏は、黎明期の1998年時点でそれより広い50km程度と言われていた時期もあったが、近年ではショッピングセンターより狭く、車で30分程度とすることが多くなった。また、商圏人口もかつては50万人程度必要と言われていたが、近年では40万人程度、さらには30万人にまで下げ、かつてより狭い商圏での開発が行われている。
シネマコンプレックス 商圏と各地の状況
シネマコンプレックスの売り上げは、ショッピングセンターの売り上げの5%程度であり、集客力もあることから、ショッピングセンターでは破格のテナント料で誘致されてきた。例えば、ヴァージンシネマズ南大沢（現TOHOシネマズ南大沢）は20年の定期借家契約を結ぶ代わりに賃料は相場の80%程度となっている。中にはデベロッパーが自ら経営に乗り出し、経営を大手シネマコンプレックスに委託する例も出てきた。日本国外でも同様にショッピングセンターの核となっている場合が多く、コロナ禍の発生直後はイギリスのフィナンシャル・タイムズが「（感染症の影響による）映画産業の危機がショッピングモールの運営資金問題を悪化させている」と報じたり、韓国のハンギョレ新聞も「シネマコンプレックスなどの映画館が閉館した場合、入居していたショッピングモールに及ぼす影響は少なくない（要約）」と報じるなど、世界的に集客の核となっている。
2009年以降になると、シネマコンプレックスの新規開業も1桁台が続いており、落ち着きを見せている。
多くの県は県庁所在地にシネマコンプレックスが存在するが、以下の通り書類上を含め県庁所在地に存在しない、または逆に県庁所在地しか存在しない例がある。
山梨県甲府市
シネマコンプレックス 商圏と各地の状況
甲府市は、中心部に甲府武蔵野シネマ5、市内甲府バイパス沿いにグランパーク東宝8が存在したが、2011年3月にどちらも休館または閉館したことでシネマコンプレックスが消滅した（グランパーク東宝8は昭和町にあるTOHOシネマズ甲府へ事実上移転）。また、甲府市は従来型の映画館も相次いで閉館し、唯一営業を続けていたシアターセントラルBe館も2023年12月14日に休館したが、2025年5月2日に営業を再開したため、同市内の映画館消滅は回避された。
山梨県全体を見てもシネマコンプレックスは先述のTOHOシネマズ甲府のみで、それ以外は休日のみ上映を行う非常設型かつ子供向け映画を中心に上映する映画館の塩山シネマが甲州市にあるのみとなっており、常設型の映画館に関してもTOHOシネマズ甲府とシアターセントラルBe館のみとなっている。但し元からシネマコンプレックスや映画館が少なかったわけではなく、むしろ2001年頃の甲府市は人口に対するスクリーン数の多さは市町村単位で全国1、2を争うとまで言われていた。しかし甲府市街地空洞化に加えオーバーストアによる過当競争が指摘され、さらにやまなし映画祭の負担などでシネマコンプレックスや映画館が疲弊してしまい、結果ドミノ倒しのように閉館や休館が相次いでしまった。
シネマコンプレックス 商圏と各地の状況
この状況に山梨県出身の映画監督である成島出が映画館の存続を訴えたほか、地元マスメディアの山梨放送も映画館復活に向けたイベントを開催している。甲府市も空白化対応に動いており、岡島百貨店跡地に建設予定の複合施設にシネマコンプレックスを誘致する計画がある。
鳥取県鳥取市
鳥取市は、従来型映画館の鳥取シネマ（2スクリーン）が存在するものの、同館は話題作が上映されていない、されても1ヶ月以上経ってからということがあり、市の目安箱「市政提案箱」にシネマコンプレックスの誘致を願う意見が投書されたこともあった。
その後は先述の甲府市と同様の対応に動いており、鳥取駅周辺の再開発地区にシネコンを誘致する計画が報じられている。
県内には他にも映画館はあるが、湯梨浜町のジグシアターが1スクリーン（ミニシアター）、倉吉市のシネマエポックが3スクリーン、日吉津村のMOVIX日吉津（県内唯一のシネマコンプレックス）が6スクリーンであり、いずれも規模が小さい。
山口県山口市
山口市は、かつて山口スカラ座が存在したが、同館はわずか4スクリーンしかなく、前述の通商産業省の定義にも日本映画製作者連盟の定義にも満たしていなかった。同館は近隣のシネマコンプレックスやDVDレンタル店に押され2012年11月1日に閉館。なお、隣接する防府市にイオンシネマ防府がある。
奈良県奈良市
シネマコンプレックス 商圏と各地の状況
奈良県奈良市はシネマコンプレックスが存在しない県庁所在地として扱われることがある。同市にはイオンシネマ高の原が所在し、税金も同市に納めてはいるが、同館が入居するイオンモール高の原が京都府木津川市との県境に所在することなどから興行場法の営業許可を同府へ申請しており、書類上では奈良市にシネマコンプレックスが存在せず、木津川市に所在することとなっている。なお、かつては市街地にシネマデプト友楽が存在したが、近隣のシネマコンプレックスとの競合や運営会社の社長が病気を患ったこともあって2010年1月31日に閉館した。
県庁所在地しか存在しない例
高知県は高知市（TOHOシネマズ高知）、宮崎県は宮崎市（セントラルシネマ宮崎・ワンダーアティックシネマ）以外にシネマコンプレックスが存在しない。
近年は新たな出店が落ち着いてきたが、不採算サイトの撤退が見られている。また、地域活性化のための出店など新たな動きもある。
青森県青森市
シネマコンプレックス 商圏と各地の状況
2001年3月1日、青森県内としては今世紀初の新規開業映画館となる青森コロナシネマワールドが複合型アミューズメント施設「青森コロナワールド」内にオープン。以後20年間にわたり営業していたが、建物の賃貸借契約の都合で2021年8月29日に閉館。同業他社が映画館を引き継ぐ話も浮上したが、所有者と話がまとまらず、結果市内で上映されない映画が出るなどの影響が出ていた。その後、イオンエンターテイメントが青森コロナワールド跡に「イオンシネマ新青森」の出店を発表し、2024年3月20日に開業。青森市内に約2年半ぶりにシネマコンプレックスが復活した。
栃木県足利市
2007年12月22日、足利市内活性化の原動力となるよう期待されつつ、あしかがハーヴェストプレース内にシネマックス足利が開館した。しかし、わずか1年3ヶ月後の2009年2月27日に閉館した。同市内に競合となるようなシネマコンプレックスは存在しなかったが、広域的に見ると佐野市に1サイト、後述の群馬県太田市に2サイト存在しており、地域間での集客競争が激化していた。結果、想定の半数程度しか動員が伸びず、業績不振に至ったとされる。その後、地元からの要請もあり、2016年3月1日にアシコタウンあしかが（ハーヴェストプレースから名称変更）のシネマックス跡地にユナイテッド・シネマが開業した。
群馬県太田市
シネマコンプレックス 商圏と各地の状況
2012年3月31日に太田コロナシネマワールドが閉館している。同劇場は2003年12月3日に後発のイオンシネマ太田が開館して以降、動員数が減少しており閉館に至った。コロナでは立て続けに4サイトの閉館・休館を決めており、経営的に抜本的な見直しを図っているとされる。また、残ったイオンシネマも商圏としては伊勢崎市や埼玉県羽生市と競合しているとされ、地域間での集客競争が激化している。
千葉県茂原市
外房にあるシネマサンシャイン茂原は1997年7月12日に開館し、直接の競合となるシネマコンプレックスはない状態であった。しかし、15年の賃貸借契約が満了タイミングで契約を終了し、2012年9月2日に閉館。これにより茂原市内から映画館が全て姿を消した。契約を延長し今後も営業を続けるためにはデジタル化をする必要に迫られたが、VPFを活用したとしても設備導入や継続的な運営に一定の投資が必要となる。この地域ではデジタル化の投資回収が難しいと見られ、閉館するに至った。
神奈川県横浜市
シネマコンプレックス 商圏と各地の状況
みなとみらい地区は集客力のある地域だが、1999年にワーナー・マイカル・シネマズみなとみらい（現イオンシネマみなとみらい）が開業して以降、2004年には暫定商業施設（10年程度の運営を予定）のGENTO YOKOHAMA内に109シネマズMM横浜、2010年には桜木町駅前の複合商業ビル・TOCみなとみらい（現ヒューリックみなとみらい）内に横浜ブルク13がオープンしている。また、建設計画自体が中止となったが2011年に開業を目指していたセガの複合アミューズメント施設にもシネマコンプレックスを導入する計画があった。狭い商圏内に乱立したため、周辺に存在する比較的設備の古い劇場には影響が出ている。相鉄ムービルは2005年に閉館が検討されたが、109シネマズを運営する東急レクリエーションが継承し回避された。一方、MOVIX本牧は商圏の競合により2011年1月16日を以って閉館となっている。なお、109シネマズMM横浜も2015年1月25日に閉館しているが、こちらは商圏の競合が原因ではなく、前述の通り当初より設定されていたGENTO YOKOHAMAの土地借用期間満了に伴う完全閉鎖のためである。
神奈川県大和市
シネマコンプレックス 商圏と各地の状況
2000年11月9日、つきみ野サティ（現「イオンつきみ野店」）開業と同時にワーナー・マイカル・シネマズつきみ野（後に「イオンシネマつきみ野」に改称）が開館したが2018年2月28日に閉館、商圏の競合ではなくイオンつきみ野店の建て替えの為に閉館した。その後、西隣りの座間市のイオンモール座間内にイオンシネマが移転オープンした。
なお、イオンシネマでは後に類似の事例が発生しており、石川県野々市市において1998年3月14日に御経塚サティ（後に「イオン御経塚店」に改称）開業と同時に開館したワーナー・マイカル・シネマズ御経塚（後に「イオンシネマ御経塚」に改称）がイオン御経塚店の閉店に伴い2021年5月31日に閉館し、西隣りの白山市に2021年7月19日に開業したイオンモール白山内にイオンシネマ白山として事実上移転オープンしている。
静岡県富士市
富士地区にある富士ショッピングセンターパピー内の富士シネ・プレーゴは1998年に開館し、直接の競合となるシネマコンプレックスはない状態であった。入居する商業施設自体が2008年5月31日に閉店した後も営業を続けていたが、建物の老朽化による耐震性の問題が浮上し、2010年4月16日に閉館した。その後、北隣りの富士宮市にイオンモール富士宮がオープンし、イオンシネマが併設された。
鹿児島県鹿児島市
衰退しつつある天文館の活性化を図るために、2006年10月11日までに閉館した従来館の代わりとなるコア施設として、商店街が中心となりシネマコンプレックスが計画された。近隣には鹿児島ミッテ10（ティ・ジョイと有楽興行との共同運営）、TOHOシネマズ与次郎もあり、計画段階から地元では需要に対して疑問の声や映画館以外を要望する声もあった。また、国の補助金が事業仕分けの対象となったことから計画を縮小したが、総事業費約16億円、6億円を国や市からの補助金とし建設が進められた。当初は興行会社への業務委託が検討されたが、最終的には株式会社天文館が自主運営し、日映と業務支援契約、TOHOシネマズと番組編成契約を結ぶ形とした。
2012年5月3日に天文館シネマパラダイスが開館。開館後の動員は低迷しており、目標の4分の1程度にとどまっていたが、ウォルト・ディズニー・ジャパン配給作品を皮切りに大作映画を相次いで上映するようになってからは、観客もかなり持ち直すようにはなっている。
シネマコンプレックス 各社シネマコンプレックス
ここでは、原則スクリーンが5つ以上あるものをシネマコンプレックスと見做す。
ディノスシネマとオーエスは大手ではないが、大手の映画会社や興行会社が出資しているためこちらに記載。
3サイト以上運営している会社。
一部のシネマコンプレックスは以下のように複数同業者共同運営、及び他社との共同運営によるものがある。
ユキツバキ
ユキツバキ（雪椿、学名：Camellia rusticana ）は、ツバキ科ツバキ属の常緑低木。別名、オクツバキ、サルイワツバキ、ハイツバキ。主に日本の太平洋側に分布するヤブツバキが東北地方から北陸地方の日本海側の豪雪地帯に適応したものと考えられ、変種、亜種とする見解もある。
新潟県の県木、同県加茂市、阿賀町、及び長野県飯山市の花に指定されている。また、ユキツバキ系の園芸品種であるオトメツバキは山梨県昭和町の木に指定されている。
ユキツバキ 分布と生育環境
本州の東北地方（岩手県・秋田県以南）から北陸地方（滋賀県北部）の日本海側に分布し、標高300 - 1000メートルの山地に自生する。エゾユズリハ、ヒメモチ、ヒメアオキ、ツルシキミ、ハイイヌガヤなどの日本海要素の常緑地這植物とともに、ブナ林やコナラ林など落葉樹林の林床にみられる。このような地域は多雪地帯であり、冬季には3か月にもわたって数メートルの雪に覆われる。その間、ユキツバキは雪に覆われて地表に押しつけられた形で過ごす。
ヤブツバキと近接している地域では、両者の中間型を表すユキバタツバキ（雪端椿、学名：Camellia × intermedia (Tuyama) Nagam.）がみられる。
ユキツバキ 特徴
常緑広葉樹の低木で、幹の高さは1 - 2メートル (m) ほどになる。雪の重みに耐えるように適応し、下部から良く枝分かれして、しばしば地面についた枝から発根する。冬期は雪に埋もれながら育ち、樹形は積雪の関係で地を這う形になる。春に雪解けが始まると倒れていた枝は次第に立ち上がり、その姿を現す。
葉は枝に互生し、短い葉柄がある。葉の形は楕円形で先端は尖り、葉縁はヤブツバキに比べて鋸歯がやや大きくて鋭い。葉身はヤブツバキよりも薄目で、細い葉脈が目立つ。
花期は4 - 5月。花期は地域にもよるが、雪が消えかける頃に花を咲かせる。花は径5 - 8センチメートル (cm) 程度で、5 - 6枚の花弁はヤブツバキよりもやや薄くて水平状に広く開く。雄蕊は80個ほどあり、花糸は短く基部でわずかに合着して先はやや開き、濃橙黄色から黄赤色になる。森林下の株では花数が少なく、一枝に複数個をつけることは希だが、林縁部ではより花数が多い株も見られる。
果実はまれに実り、種子は1 - 2個ある。
ユキツバキ 薬用
ツバキ（ヤブツバキ）と同様に薬用になる。民間療法で、軽い切り傷に葉を噛みつぶして塗ると止血になるといい、乾燥した蕾をお茶代わりに飲むと滋養に役立つといわれる。
ツバキ
ツバキ（椿、海柘榴）またはヤブツバキ（藪椿、薮椿、学名: Camellia japonica）は、ツバキ科ツバキ属の常緑樹。照葉樹林の代表的な樹木。花を観賞するため庭などに植えられるほか、薬用や食用にもなる有用植物である。
ツバキ 名称
和名ツバキの語源については諸説あり、葉につやがあるので「津葉木」とする説や、葉が厚いので「厚葉木」と書いて語頭の「ア」の読みが略されたとする説などがあり、いずれも葉の特徴から名付けられたとみられている。数多くの園芸品種が栽培されている一方で、日本においては海岸近くの山中や、雑木林に生える代表的な野生種をヤブツバキとよんでいる。
植物学上の種（標準和名）であるヤブツバキ（学名: Camellia japonica）の別名として、一般的にツバキと呼んでおり、またヤマツバキ（山椿）の別名でも呼ばれる。日本内外で近縁のユキツバキから作り出された数々の園芸品種、ワビスケ、中国大陸・ベトナム産の原種や園芸品種などを総称的に「椿」と呼ぶが、同じツバキ属であってもサザンカを椿と呼ぶことはあまりない。なお、漢字の「椿」は、中国では霊木の名で、ツバキという意味は日本での国訓である。ヤブツバキの中国植物名（漢名）は、紅山茶（こうさんちゃ）という。
ツバキ 名称
「椿」の字の音読みは「チン」で、椿山荘などの固有名詞に使われたりする。なお「椿」の原義はツバキとは無関係のセンダン科の植物チャンチン（香椿）であり、「つばき」は国訓、もしくは、字形が偶然一致した国字である。歴史的な背景として、日本では奈良時代に編まれた『出雲風土記』（733年）に既に「椿」が用いられている。その他、多くの日本の古文献に出てくる。ツバキの古名はカタシである。
ツバキは『万葉集』に九首みられるが、「椿」だけではなく「海石榴」「都婆伎」「都婆吉」とも記されている。『万葉集』に「八峯乃海石榴（やつをのつばき）」（巻十九の四一五二）と「夜都乎乃都婆吉（やつをのつばき）」（巻二十の四四八一）とあり、どちらも八峯（やつを）のツバキを指すことから両者の比較によって「海石榴」をツバキと読むことがわかる。ツバキは日本原産の植物で、油がとれることは良く知られている。かつて遣唐使はこの油をもって渡海した。中国において海という字がつく植物は海外からもたらされたものを指すことが多いため、「海石榴」という表記は中国でつくられた可能性も考えられる。
英語では、カメリア・ジャポニカ (Camellia japonica) と学名がそのまま英語名になっている珍しい例である。江戸時代の17世紀、欧米で江戸幕府と唯一国交を保っていたオランダの商館員エンゲルベルト・ケンペルがその著書で初めてこの花を欧州に紹介した。後に、18世紀にイエズス会の助修士で植物学に造詣の深かったゲオルク・ヨーゼフ・カメルはスペイン領フィリピンでこの花の種を入手して欧州に紹介した。その後、有名なカール・フォン・リンネがこのカメルにちなんで、椿の属名にカメリアという名前をつけ、ケンペルの記載に基づき「日本の」を意味するジャポニカの名前をつけた。
ツバキ 分布・生育地
日本原産。メジロなどの野鳥に蜜を吸わせ、花粉を受け渡す鳥媒花である。日本では本州（青森県夏泊半島以南）、四国、九州、南西諸島、日本国外では朝鮮半島南部と中国大陸、台湾が知られる。本州中北部にはごく近縁のユキツバキがあるが、ツバキは海岸沿いに青森県まで自然分布し、ユキツバキはより内陸標高の高い位置にあって住み分ける。主に海沿いや山地に自生する。北海道の南西部でも、各所の寺院や住宅に植栽されたものを見ることができる。自生北限地帯の青森県夏泊半島、秋田県男鹿半島の群落は、天然記念物に指定されている。
ツバキ 形態・生態
常緑性の低木から小高木で、普通は高さ5 - 10メートル (m) 前後になり、高いものでは樹高15 mにもなる。ただしその成長は遅く、寿命は長い。樹皮は黄褐色や淡灰褐色でなめらかであり、灰白色の模様があり、時に細かな突起がまばらに出る。枝はよく分かれて茂る。若い枝は褐色で無毛である。冬芽は互生する葉の付け根にでき、花芽は丸くて大きく、葉芽は小さな長楕円形で細く先端はとがり、円頭の鱗片が折り重なる。鱗片の外側には細かい伏せた毛がある。鱗片は枝が伸びると脱落する。
葉は互生し、長さ5 - 12センチメートル (cm) 、幅4 cmほどの楕円形から長楕円形で、先端は短く尖り、基部は広いくさび形、葉縁には細かい鋸歯が並ぶ。葉質は厚くて固く、表面は濃緑色でつやがあり、裏面はやや色が薄い緑色で、葉身・葉柄ともに無毛である。
花期は冬から春（2月 - 4月）で、早咲きのものは冬さなかに咲く。花は紅色あるいは紅紫色の5弁花で、枝の先の葉腋から1個ずつ下向きに咲かせる。花弁は長さ3 - 5 cmで半開きに筒状に咲き、平らには開かない。1枚ごとに独立した離弁花だが、5枚の花弁と多くの花糸のつけ根が合着した筒形になっていて、散るときは花弁と雄しべが一緒に落花する。
ツバキ 形態・生態
果実は球形で、9 - 11月に熟し、実が3つに裂開して、中から2 - 3個の黒褐色の種子が出てくる。冬も裂開した分厚い果皮が樹の下に見られる。
ツバキ（狭義のツバキ。ヤブツバキ）とサザンカはよく似ているが、ツバキは若い枝や葉柄、果実は無毛であるのでサザンカとは区別がつく。また次のことに着目すると見分けることができる。ただし、原種は見分けやすいが、園芸品種は多様性に富むので見分けにくい場合がある。
ツバキ 下位分類
琉球列島から台湾のものをタイワンヤマツバキあるいはホウザンツバキ（C. j. subsp. hozanensis）としたこと、あるいは屋久島のものは果実が大きく果肉が厚いことからリンゴツバキ（C. j. var. macrocarpa）として分けたこともあるが、それぞれに中間型もあり、分けないことも多い。
島根県以北の日本海側山地の多雪地帯には近縁種のユキツバキ（Camellia rusticana）があり、種内変異として変種（C. j. var. rusticanaなど）ないし亜種（C. j. subsp. rusticana）とされたこともある。ユキツバキは高さ2 mほどで、開花は雪が消える4月下旬から5月ごろになる。
ツバキ 園芸品種
ヤブツバキは園芸品種の母種でもあり、他家受粉で結実するため、また近縁のユキツバキなどと容易に交配するために花色・花形に変異が生じやすいことから、古くから選抜による品種改良が行われてきた。江戸時代には江戸の将軍や肥後、加賀などの大名、京都の公家などが園芸を好んだことから、庶民の間でも大いに流行し、江戸、上方（京都）、加賀、中京、肥後などの地域ごとに育成された品種が作られた。
なお、「五色八重散椿」（ごしきやえちりつばき）のように、ヤブツバキ系でありながら花弁がバラバラに散る園芸品種もある。
散る性質は、サザンカから交雑種のハルサザンカを介して浸透交雑した物と思われる。
17世紀に日本から西洋（欧米）に伝来すると、冬にでも常緑で、日陰でも花を咲かせる性質が好まれ、大変な人気となり、西洋の美意識に基づいた豪華な花をつける品種が、現在に至るまで作出されている。
花色は赤色と白色があり、それぞれ紅椿、白椿と呼ばれるほか、作出されたツバキには一重咲きから八重咲き、斑入りの品種もあり、その数は極めて多数ある。
ワビスケ（侘助）は茶花としてよく知られているが、ワビスケツバキ品種群は太郎冠者（有楽椿）の子孫から成立し、太郎冠者は中国南部原産のCamellia pitardii var. pitardiiと、日本のヤブツバキを花粉親とする交雑種であることが葉緑体DNA解析などで示されている。
ツバキ 園芸品種
江戸のツバキ
江戸幕府が開かれると、江戸に多くの神社、寺院、武家屋敷が建設された。それに伴い多くの庭園が営まれ、ツバキも植栽されていった。ことに徳川秀忠が吹上御殿に花畑を作り、多くのツバキを含む名花を献上させた。これが江戸ツバキの発祥といわれる。『武家深秘録』の慶長18年には「将軍秀忠花癖あり名花を諸国に徴し、これを後吹上花壇に栽（う）えて愛玩す。此頃より山茶（ツバキ）流行し数多の珍種をだす」とある。権力者の庇護をうけて、ツバキは武士、町人に愛されるようになった。全国の様々なツバキが集まった他、江戸近辺の染井村で植木屋の伊兵衛が品種改良に取組み、現在にもつながる多数の品種が生まれた。伊兵衛やその子孫はツバキ栽培の指南書も出した。江戸ツバキは花形、花色が豊富で、洗練された美しさをもつ、一重では清楚な「蝶千鳥」「関東月見草」「蜀紅」、唐子咲きでは「卜伴」。八重では蓮華咲きの「羽衣」「春の台」「岩根絞」など。
上方のツバキ