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東京国際映画祭 第1回開催まで
1984年7月26日、ホテルニューオータニで第2回実行委員会が開かれ、総合調整委員会実行委員長・岡田茂、ゼネラルプロデューサー・小谷正一、アソシエーテッドプロデューサー・原正人、岡田晃、海外渉外委員会委員長・古川勝巳、副実行委員長兼広報委員会委員長・松岡功、上映委員会委員長・奥山融、作品選定委員会委員長・徳間康快などの人選が決まり、各映画会社の社長が責任者に就く形となった。渋谷地区の委員会も結成され、渋谷の街ぐるみの映画祭とすると申し合わせがあった。また部会は「映画企画」「一般企画」「科学万博」「ニューメディア」の4部会があり、山本又一朗が「映画企画」の総合プロデュースを務めることになったが、山本は自身のプロデュース作『Mishima』の上映問題で後に騒ぎを起こした（後述）。1984年11月、各企画の上映作品や開催場所、期間など具体的な内容も決定した。1984年12月25日、在京テレビ局各社に対し映画祭の説明会を開き、協力を要請。若者向けの企画も多く組まれ、映画の素晴らしさをファンにPRする絶好の機会となり、長年映画人に課せられた「どうしたら映画離れを食い止めることができるか」という問いの答えを示す意地の舞台になった。
東京国際映画祭 第1回開催まで
1985年5月7日、内幸町の日本プレスセンターで、実行委員長の岡田より、映画祭の全容が発表された。また作品選定委員会委員長の徳間が「すべての上映作品は国際映画祭規約に準じて上映される」と、間接的発言ながらヘアも無修正のまま上映されることを正式に認めた。
東京国際映画祭 第1回開催まで
日本で初めて開かれる大規模な国際映画祭とあって、諸問題が山積しており、計画変更を余儀なくされるケースがたくさん出た。FIAPFから公認映画祭の認定はされたものの、仮免許のようなもので「グランプリ」という名称は使えず。第2回から「グランプリ」の名称が許され、映画祭の本命である東京グランプリを競う作品のコンペティションが可能になることとなった。第1回は「グランプリ」を選出するコンクールがないため、様々な催しが企画され苦心のプログラムが組まれた。プログラムの一番の目玉は、1945年以降に生まれた監督による作品のコンペ「ヤングシネマ85」であった。内外の新進監督のコンクールで、最優秀作品に次回作品の製作資金として150万ドル（当時は3億8000万円に相当）を提供するという世界の映画祭でも前例のない高額賞金で、ヨーロッパの各国から「一桁間違えているのではないか」と心配されたが、「さすが経済大国」と改めて感心された。国際映画祭では初めての賞金つきコンクールと書かれたものがある。この企画は「映画企画」の部会のメンバーの中に映画祭の否定論が多く、やるなら「何かユニークな目玉がないか」となり、メンバーで話しているうち、誰かがこの企画を挙げたものであった。同プログラムのチーフプロデューサーでATG社長の佐々木史朗がカンヌで突然「150万ドル出す」と発表したもので、隣にいた岡田は「大丈夫か、わしはそんな金知らんぞ」と思わず声を上げた。どこの国の若手監督も製作費に悩んでいるため、カンヌでの記者会見では作品の管理はどうするかなど、若手監督らが代表団を質問責めに遭わせた。150万ドルはフジテレビとCSKが出資した。CSKグループには、セガ・エンタープライゼスやぴあが参加しており、ぴあは東京国際映画祭を皮切りに、新しく立ち上げた「ぴあ基金」制度を仲介として、各種文化イベントに資金援助していくと発表した。当時映画製作の主要国は54か国といわれ、日本で上映されるのは10か国以下で、70%がアメリカ映画、残りの30%が5 - 6か国といわれた中で、当時の社会主義国のほとんどを含む世界40か国から519本の応募作品が集まり、世界中から注目される良い切っ掛けになった。「ヤングシネマ85」の最優秀作品は、519本の中から予備選で16作品が上映され、大手映画会社から無視され続けお蔵入りしていた相米慎二の『台風クラブ』が選ばれた。しかし、審査の席上で「少しでも多くの監督にチャンスを」という声が挙がり、最優秀作品の賞金は150万ドルではなく、75万ドル（1億8000万円）に突如変更され、2位の『At』と3位の『止った時間』に残りの金額を分配した。「ヤングシネマ85」は国内外の映画人から高い評価を受け、審査委員長だったデヴィッド・パットナムも「世界の若手を育てるために賞金を出すという発想に、これぞ時代を感じさせる映画祭だと感心した」と評した。
東京国際映画祭 第1回開催まで
岡田は1980年に渋谷を本拠に置く東急レクリエーション社長にも就任しており、渋谷を文化都市、文化エリアとして大いにイメージアップを図ろうと渋谷を開催地に決めた。NHKホール使用の許可も取り、連動すれば大きなイベントを組めると構想し、街ぐるみで映画祭に参加してもらうことになった。岡田の予想通り、開催に向けて動き出したところで、外務省から「通産省主導型の映画祭はおかしい」という声が出たり、文化庁も「映画祭、フェスティバルという名前はわれわれの所管だ」とクレームを付けたが、これらは瀬島でないと解決できない問題であった。
東京国際映画祭 第1回開催まで
カンヌ・ベルリン・ヴェネツィアの世界三大映画祭は、各国政府から物心両面の手厚い支援を受けていたが、日本政府にそれは期待できないため、独力で民間から資金を集めた。このため大部分は企業の協力に依存せざるを得ず、スポンサーの名が目立つ商業主義だなどと批判された。映画祭を国際的に宣伝するためには、できるだけ多くの映画人、ジャーナリストを招待することが必要で、財政が充分でないと招待者数を限定せざるを得なくなり「これでは国際映画祭ではなく、国内映画祭だ」と批判される。事務局で働くスタッフの大半は映像関係者にボランティアを依頼、運営資金は5億円と算段し、調達については岡田と瀬島で相談し、岡田が各映画会社、各テレビ局、丸井の青井忠雄ら、渋谷地区の大きな流通関係企業に協力を仰ぎ、東急グループが1億円とも2億円ともいわれる額、西武グループが7000万円を拠出、また東京都知事の鈴木俊一にも依頼して5000万円の予算をつけてもらうこととなった。通産省は最初の話より金を出さなかったともいわれ、5億円でも足らないことが予想されたため、電通と東急エージェンシーでさらに資金を集めた。
東京国際映画祭 第1回開催まで
こうして資金調達の目途はついたが、寄付金などは税金を引かれるため実際は2億5000万円ほどしか使えないことが判明した。それなら財団でやろうと考え、東京都が財団を持っていることを知りこれを使おうとしたが、政治問題化する可能性があると都の副知事から反対された。このため新しく独自の財団を設立し、認可が下りるまで1年以上かかると見込まれていたのを瀬島の力を借りて短期間で認可させた。この財団を作るのに1億円以上がかかっている。1985年に第1回理事会が開かれ、各映画会社社長、各テレビ局社長が全員理事として加わった。
つくば万博との連動が趣旨だったため、当初は1985年4月の開催を予定していた。ところが毎年5月に開催するカンヌ国際映画祭当局が「4月は困る、カンヌの直前にやるなら一切協力しない、やるなら秋に」とクレームを付け、FIAPFにもかなりの圧力をかけた。だが岡田は秋の開催では効果が薄いと判断し、カンヌ映画祭当局を説得して、渋谷のNHKホールを主会場に、渋谷の映画館、ホールにて1985年5月31日 - 6月9日の10日間の日程で開催することを決定した。また新しい科学技術のお披露目として『乱』をNHKホールとつくば万博の会場で同時に映すという宇宙中継（衛星放送）が計画されていたが、『乱』の完成遅れなどの理由で中止になった。
東京国際映画祭 第1回開催まで
1970年の映画祭（前述）でも大きく取り上げられ、これまで幾度となく争われた「芸術か、猥褻か」問題がここでも起き、「ヘア」解禁がなるのか、大きな注目を浴びた。欧米の多くの国の映画は一般映画でもヌードシーンやベッドシーンで男女の陰毛を隠さず上映する一方、検閲制度を持つ日本では、1910年（明治43年）に制定された関税定率法により、ヘアも含め輸入すると害があるものは上映してはいけないことになっていたが、前述のように欧米の映画祭では自国の法律や倫理基準で、他国の芸術作品を測ることはできないという不文律があるため、国際慣例に従いノーカット無修正で全ての映画を上映するよう働きかけた。当時は風営法の改正で大揺れの時期で、さらに貿易摩擦が問題になっていた時期でもあり、非関税障壁であるとの非難を受ける危険もあった。当初は東京税関も「法は勝手に曲げられない」と態度は固く、悲観的な予想が大半であったが、税関を管理する大蔵省（現・財務省）と折衝を続け、岡田と徳間の政治力で、超法規的措置で映画祭期間中に限りヘア解禁を認めさせ、「勇気ある第一歩を踏み出した」と称賛された。この措置は税関が確認したうえで通過させたのではなく、特例としてノーチェックで通過させたものであるが、税関はOKでも警察が確認して猥褻と判断した場合、刑法175条に基づいて取締りの対象となるため、ハードルは二つあった。警視庁保安一課は管轄の渋谷警察署と協力し、全てのヘア作品には係官を劇場に派遣して内容をチェックしたが、全ての作品に「わいせつな感じの表現はなかった」といった内容の報告書を提出し全てOKになった。映倫もこの特例措置を鑑み、東京国際映画祭上映に限り審査の対象外とし、カットまたは修正をしないオリジナルの形で上映を認め、その後も特例措置を続けている。これ以降、捜査当局がヘア解禁を認め、「ヘアが見える程度では検挙はされない。仮に検挙されても身柄の拘束はない」という見方が出版業界に広がり、写真週刊誌のポルノ度がエスカレートし、『ザ・写真』を出版していた東京三世社の社長らが警視庁保安一課に逮捕された。それまで任意での取り締まりはあったが、社長にまで強制捜査が及んだのは全くの異例であった。
東京国際映画祭 第1回開催まで
作品の出来よりも日本初のヘア無修正映画として話題を集めた『1984年』は"ヘア解禁"とスポーツ紙や夕刊紙が書き立てたため、上映1週間前に前売り券が売り切れ、その後もチケット問い合わせの電話が殺到した。「本当にヘアが出るんですか」という問い合わせも多かった。1985年6月1日、渋谷東急で『1984年』が上映され、劇場は超満員で立ち見も出た。翌日のスポーツ新聞は「ヘアに息をのむ」などと大々的に報じた。続いてカナダ映画『ジャックと11月』、イギリス映画『狼の血族』、ブラジル映画『ピショット』、ハンガリー映画『ゲルニカ』などの10作品がノーカット無修正で上映され、地味なこれらの映画にも観客が詰めかけた。表現は過激なものではなかったが、『1984年』のヘアシーンでは報道席にいたカメラマンが一斉にシャッターを切る異様な光景が現出した。『1984年』は「ヤングシネマ85」のコンクール対象作品だったため、シャッター音が鑑賞を妨げて公正な審査ができないと審査員や同作監督のマイケル・ラドフォードなどから「審査会場を変えろ」などと抗議の声が上がり、2日目からは入場時にカメラがないかボディーチェックを実施するなど厳戒態勢が敷かれ、上映作品の無断撮影は罰せられることを注意する手書きの立て看板が渋谷東急前に掲示され、「場内での写真撮影は禁じられています」とアナウンスも流れた。
東京国際映画祭 第1回開催まで
一方、同時期に開催された第30回アジア太平洋映画祭ではヘア解禁が認められなかったため、税関が人間のヘアを差別したと物議を醸した。
東京国際映画祭 第1回開催まで
三島由紀夫の生涯を題材にしたポール・シュレイダー監督の『MISHIMA』が、三島の未亡人である平岡瑤子と製作者側でトラブルがあり、1984年末の予備選考の段階で出品作品のリストから外された。映画祭で上映する作品は組織委員会が独自の立場で自由に選択できることが国際映連の規定で決められており、選考理由を説明する必要はないという前提条件があり、本来は問題なかったが、『MISHIMA』のアメリカ側のプロデューサー・トム・ラディが「試写も見ないで『MISHIMA』を上映させないのはおかしい。これは国際映画祭の精神に反するものでまことに遺憾。上映できるよう再考せよ」と公開質問状を映画祭事務局に送付した。『MISHIMA』の日本側のプロデューサーは、映画祭の「映画企画」総合プロデュースの山本又一朗だったが、山本もこれに同調して映画祭のプロデューサーを辞任した。ラディの意見に同調する欧米の映画人も多く、ラディが1985年4月からアメリカで「東京国際映画祭ボイコット運動」の署名運動を始め、これにロバート・ベントンやシドニー・ポラック、ウォルター・ヒル、ロバート・レッドフォードらが署名した。当初、審査員として訪日の予定だった『MISHIMA』のスタッフ・フランシス・コッポラやジョージ・ルーカスなどのスター監督らが相次いで訪日を取りやめる緊急事態に発展し、国際的にも注目を浴びた。映画祭当局は声明文を発表したり、アメリカの映画専門誌『バラエティ』1985年5月8日号に「同作品の上映要請はなく、東京国際映画祭の批判は同映画祭だけではなく世界の映画祭を著しく傷つけるもの」という公式見解を掲載したりし、対応に大わらわになった。1985年5月7日日本プレスセンターで行われた記者会見で、この騒動に答えた岡田茂が立腹し、「ラディと山本はもっと署名を集めてカンヌ映画祭でも騒ぐらしい。これまで山本ごときを相手どってまともにケンカする気にもなれなかったが、もう黙っていられない。映画祭は『MISHIMA』の露払いではない。彼らは映画祭の場を『MISHIMA』の宣伝に利用しようとした。実にずるいやり方だ。山本には映画祭のプロデューサーを辞めてもらった」などと激しい口調で非難した。岡田はかつて山本が小池一夫の代理人として活躍していた手腕に関心し、東映内で「山本君に学べ」と号令をかけるなど評価しており、映画祭の創設メンバーの一人でもあっただけに怒りもひとしおだった。山本は岡田から「『MISHIMA』なんかやったら右翼が反対して騒ぎ、第1回目から大混乱になる」と反対されたと話し、山本は「文化的なイベントとしての国際映画祭は右翼に屈服してはいけない。日本は法治国家だから、右翼が来るなら警察を呼んで守ってもらえばいい」と反論した。山本は「映画祭側が事実を語っていない」と東京国際映画祭の内部資料を公開。これに対して草壁久四郎事務局顧問は「右翼団体からの圧力があったと言いふらしているのは、宣伝キャンペーンとしか思えない」「右翼の圧力によって落としたという考えは全くの間違い。三島夫人が映画製作に反対しているのに製作を強行し、仮に上映して何かトラブルがあれば国際問題になりかねないし、岡田会長も日本側のプロダクションの代表者に『三島家との問題がクリアされたら検討します』と伝えており、それをクリアしないで『何で上映しないのか』というのは言いがかりだ」と反論し騒動が悪化した。一連の騒動で、欧米映画人の一部と亀裂が深まり、2回目以降の映画祭にマイナス面を残すのではないかとジャーナリストから心配された。
映画祭には世界各国から映画人がやってくる絶好の機会のため、岡田は映画界にメリットのあるフィルム・マーケット（見本市）を開催したいという希望を最初から表明していたが、準備期間が充分でなく第1回では実現できず、フィルム・マーケットの開催は第5回からになった。
東京国際映画祭 トップの変遷
組織委員会委員長は第1回（1985年）から第9回（1996年）まで瀬島龍三が務めたが、瀬島は記者会見にほとんど出席せず、第1回から陣頭指揮に当たったのは実行委員長の岡田であった。開催発表会見で中央に着席するのも第1回から第11回（1998年）までずっと岡田で、最初の発言者も岡田で、次がゼネラル・プロデューサー (GP) であった。この間、開催発表会見は4人から7人が出席して行われたが、奇数の出席の時は中央が岡田で、偶数の時は岡田とGPが中央。京都開催だった第7回（1994年）の開催発表会見は7人の出席で、中央が岡田で、岡田の両隣がGPの徳間康快と京都府知事の荒巻禎一であり、岡田がトップであると周囲からも認知されていた。
東京国際映画祭 トップの変遷
瀬島は組織委員会委員長を第9回（1996年）まで務めて勇退。第10回（1997年）と第11回（1998年）の組織委員会委員長は樋口廣太郎が務め、第12回（1999年）に第1回から11回まで実行委員長だった岡田が組織委員会委員長に就任し、岡田の後任実行委員長には石田敏彦が就いた。第13回（2000年）開催の直前に徳間康快が急逝したため、第13回は石田敏彦が実行委員長とGPを兼任した。
東京国際映画祭 トップの変遷
GPを最初から岡田とする文献も見られるが、GPは、第1回（1985年）が小谷正一、第2回（1987年）、第3回（1989年）が石田達郎、第4回（1991年）から第12回（1999年）までが徳間康快。京都で開催された第7回（1994年）は、徳間でなく、京都に縁のある高岩淡と奥山融が二頭GPを務めた。第13回（2000年）が石田敏彦、第14回（2001年）、第15回（2002年）が川内通康、第16回（2003年）から第20回（2007年）までが角川歴彦。角川が第18回（2005年）で、GPをチェアマンと改称。第21回（2008年）から第25回（2012年）までのチェアマンは依田巽。第26回（2013年）からチェアマンの代わりの役職として新設されたディレクター・ジェネラルに椎名保が就任。2017年3月10日、ディレクター・ジェネラルからフェスティバル・ディレクターに役職名を変えた役職に、元ワーナーブラザース映画副代表であり、松竹で常務取締役などを務めた久松猛朗が就任した。2019年7月からは元駐イタリア大使の安藤裕康がチェアマンに就任している。
東京国際映画祭 トップの変遷
体調が悪い中で第3回のGPを務めていた石田は資金集めで苦労しており、実行委員長の岡田は「何とか協力してやってくれないか」と徳間に頼んでいたが、徳間は「映画祭はよく知らないから」と断っていた。が、1990年7月に石田が突然亡くなり、徳間が「自分に声をかけるということは金が目的だろう」と岡田に言ったところ「実はそうなんだ」と返され「じゃあ、一生懸命やるよ」と第4回から徳間がGPを引き受けることになった。徳間は第3回の費用がいくらかかったかを岡田に尋ねたところ、6億だという返答であったため「発展させるには従来の倍の金をかければいい。今回はきりのいい10億円でやろう」と伝え、さらに二人の間で「隔年開催では効果が薄いから毎年定期的に開催しよう。西のカンヌ、東の東京と銘打ってやろう。映画人が力を結集して映画界全体でやろう」と決まった。第2回と第3回は石田がGPを務めていた関係から、フジサンケイグループがバックアップした。このため東映以外の映画会社はあまり協力的でなかったが、徳間の就任でようやく映画界全体で協力をしようという雰囲気になり、東宝社長の松岡功が広報委員長に就いた。記者会見の時は「アジアを中心に意義と価値のある重要な映画祭にし、カンヌ、ベネチアと並ぶ三大映画祭にしたい」と発表した。徳間の自宅の4軒隣が東京都知事の鈴木俊一宅で、第3回のときに徳間と岡田で鈴木宅を訪れ1億円出してもらっていたが、徳間はGPに就任すると鈴木に「毎年8億円出してくれ」「"東京"国際映画祭なんだ。カンヌでもベルリンでもベネチアでもみんな市がやっている。だから東京都が前面に立ってやってもらわないと困る。でないと"日本"国際映画祭になってしまう」「とりあえず今年は4億出してくれ」などと説得。通産省にはそれまで1億5000万円だった助成金を2億円にアップさせた。徳間は中国に強いパイプを持っていたが、台湾にも参加してもらって然るべきと考え、岡田と二人で台湾に行って台湾の参加を正式に決めた。またカンヌのように世界中からバイヤーが集まるようにするための短期的な方策として、入賞作品の賞金を増額させた。バブル崩壊のため資金集めが苦しくなったが、第5回から日本で初めてフィルム・マーケットが開かれた。GPに就任するとスポンサー集めに奔走しなければならず、岡田が第2回のとき鹿内春雄に頼んだが断られ、徳間以降のGPはたいてい1回か2回で辞任している。2001年から2年務めた川内通康も、石田の愛弟子であることを岡田から指摘されて逃げられずに就任したものである。2003年も岡田が様々な人物にあたったが全員に断られ、「この場で受けてもらわないと今年の開催ができない」と岡田から強い説得を受けた角川歴彦が渋々承諾し、第16回から6代目のGPに就任した。
東京国際映画祭 トラブル
2010年（平成22年）に開催された第23回において、映画祭に招かれていた中華人民共和国と中華民国からの招待者の間で「台湾」表記をめぐって論争が生じ、ビビアン・スーら一部の監督・俳優が開幕式をボイコットした。また、中国・台湾両政府も反応し、双方のインターネット上では騒動になった。
ベルリン国際映画祭
ベルリン国際映画祭（ベルリンこくさいえいがさい、独: Internationale Filmfestspiele Berlin, 1951年 - ）は、ドイツのベルリンで毎年2月に開催される国際映画製作者連盟（FIAPF）公認の映画祭。カンヌ国際映画祭、ヴェネツィア国際映画祭と並び世界三大映画祭のひとつに数えられる。ドイツではベルリナーレ（Berlinale）と呼ばれることが多い。
ベルリン国際映画祭 概要
他の映画祭と比べると社会派の作品が集まる傾向がある。また、近年は新人監督の発掘に力を注いでいる。
最高賞は作品賞にあたる金熊賞（Goldener Bär ゴルデナー・ベール）。この賞の名は熊がベルリン市の紋章であることにちなむ。また授賞式では熊を模ったトロフィー（金熊と銀熊）が授与される。
FIAPF公認の国際映画祭中、2006年の上映作品数は第7位（360本）、来場者数は第1位（418,000人）であった。三大映画祭では唯一大都市で開催されている（ベルリンは人口360万、ヴェネツイアは26万、カンヌは7万）ことが来場者数の多さにつながっている。
2014年に開催された第64回ベルリン国際映画祭終了時点で、10日間の期間中に販売した一般入場券が33万枚を突破し、「世界最大の映画祭」であると映画祭責任者のディーター・コスリックによって発表された。
ベルリン国際映画祭 歴史
1951年に映画史家のアルフレッド・バウアーをディレクターに開催されたのが起こり。第二次世界大戦前に芸術の都として栄えたベルリンの西側の拠点であり、東側の中にある当時の西ベルリンにて西側の芸術文化をアピールしたいという政治的意図があったとされる。1955年にFIAPFに公式に認められた。当初は東側の作品は除かれており、ソ連の初参加は1974年である。
バウアーの引退後、1976年にヴォルフ・ドナーが第2代のディレクターに就任する。ドナーは夏開催であった本映画祭を2月開催に変更した。1980年に第3代ディレクターとしてモーリッツ・デ・ハデルンが就任する。ハデルンはハリウッド映画に重点をおくセレクションを映画祭にもたらした。1994年には、映画にも及んだGATTの貿易対立で、アメリカ側が映画祭をボイコットする騒ぎとなり、ハリウッド重視の方針により大きな影響を受けた。2000年にハデルンはディレクターを解任され、2001年で退任。2002年からはディーター・コスリックが第4代ディレクターとなっている。
ベルリン国際映画祭 部門
ベルリナーレにはコンペティション部門、パノラマ部門、エンカウンターズ部門(第70回より追加）、ジェネレーション(青少年映画）部門、レトルスペクティブ部門、ドイツ映画部門、フォーラム(部門)、の７つの公式部門がある。それぞれに部門にディレクターがおり、コンペティション部門、パノラマ部門、エンカウンターズ部門などはベルリナーレ本部が運営しているが、フォーラム(部門)は実際は本部とは別の独立した組織が運営している。その他、2004年から始まったベルリナーレ・スペシャルや、映画を売り買いするヨーロピアン・フィルム・マーケット (Europian Film Market) なども開催されている。
コンペティション部門
世界中から優れた映画作品が集められ、最優秀賞である金熊賞などが授与される。コンペティション部門にノミネートされるには、ワールドプレミア(世界初映）もしくはインターナショナルプレミア(製作国以外で初映）が必要となる。
パノラマ部門
コンペティション部門から外れたもの、もしくはワールドプレミアおよびインターナショナルプレミアではない優れた作品を上映する。のちに名をなす監督のデビュー作がこの部門で紹介されたことも多い。作品のテーマ、質ともにかなり幅広いのが特徴である。ドキュメンタリー映画が上映されることも多い。
ベルリン国際映画祭 部門
エンカウンターズ部門
2020年の第70回から新たに作られた部門。優れたインディペンデント作品や新人作家の発掘に重きをおいている。カンヌのある視点部門、ヴェネチアのオリゾンティ部門に近い部門である。
ジェネレーション部門
1978年からあったが、2007年から2つに分かれることになった。子供が主人公であり、子供を題材に扱った作品が選ばれる。Generation Kplusは4歳以上が対象で、11人の子どもの審査員によって最優秀賞が選ばれる。Generation 14plusは14歳以上が対象で、7人の子どもの審査員によって最優秀賞が選ばれる。
レトロスペクティブ部門
1977年からドイツ・キネマテークの運営で行われており、過去に制作された優れた作品を上映している。毎年テーマが決められ、特定の監督をフィーチャーする場合もある。
フォーラム(部門)
当初は若手監督の支援を目的に始まり、名前も以前は「ヤング・フォーラム」であったため、新人の作品が多く上映される。また、アヴァンギャルド映画、実験映画、ルポルタージュの上映、埋もれていた過去の優れた作品を再上映することもある。フォーラム「部門」と紹介されることが多いが、実際はベルリナーレ本部とは別の独立した事業、組織で運営されている。
ベルリン国際映画祭 賞
銀熊賞 (Silver Bear / Silberner Bär)
審査員グランプリ (Jury Grand Prix - Silver Bear)
監督賞 (Silver Bear for Best Director / Silberner Berliner Bär Beste Regie)
主演俳優賞 - 2020年に男優賞、女優賞が廃止され、性的区別のない主演俳優賞、助演俳優賞が新設された。
助演俳優賞
脚本賞 (Silver Bear for Best Script / Silberner Berliner Bär, Bestes Drehbuch)
審査員賞（Preis der Jury - Silver Bear）
アルフレッド・バウアー賞 (Alfred-Bauer Prize / Alfred-Bauer Preis) - 映画祭初代ディレクターアルフレッド・バウアーの名を冠し、新しい視点を示した作品に贈られていたが、バウアーがナチス・ドイツと癒着関係であったことが発覚し、2021年から廃止された。
芸術貢献賞 (Silver Bear for an outstanding artistic contribution / Silberner Berliner Bär Besondere künstlerische Leistung)
ベルリン国際映画祭 賞
特別個人貢献賞 (Silver Bear for an outstanding single achievement)
音楽賞 (Silver Bear Best Film Music / Silberner Berliner Bär Beste Filmmusik) - 2007年に廃止された。
カンヌ国際映画祭
カンヌ国際映画祭（カンヌこくさいえいがさい、仏: Festival International du Film de Cannes）は、1946年にフランス政府が開催して以来、毎年5月（1948年、1950年は中止）にフランス南部コート・ダジュール沿いの都市カンヌで開かれている世界で最も有名な国際映画祭の一つ。2002年から正式にカンヌ映画祭（Festival de Cannes）という名称が使用されるようになった。
カンヌ国際映画祭 概要
カンヌ国際映画祭はベルリン国際映画祭、ヴェネツィア国際映画祭と併せ、世界三大映画祭の一つである。審査員は著名な映画人や文化人によって構成されている。世界三大映画祭の中でも唯一、入場が上映作品や映画業界、報道等の関係者に限定され、一般客は入場できない。
併設されている国際映画見本市（フィルム・マーケット）、マルシェ・デュ・フィルム（MARCHÉ DU FILM）も、MIFED、アメリカン・フィルム・マーケットと並び世界三大マーケットのひとつである。マーケットには例年800社、数千人の映画製作者（プロデューサー）、バイヤー、俳優などが揃い、世界各国から集まる映画配給会社へ新作映画を売り込むプロモーションの場となっている。とりわけ、世界三大映画祭と世界三大マーケットが同時に開催されるのはカンヌだけであるため、集中的に世界中のマスメディアから多大な注目が集まり、毎回全世界から数多くの俳優、映画製作者が出席する。
カンヌ国際映画祭 概要
開催期間中は、メイン会場を始め各映画館では映画が上映され、見本市では各製作会社によるブースでプレゼンとパーティが行われる。これから公開される映画はもちろんのこと、予告編しかできていない映画やまだ脚本すらできていない企画段階の映画までが売り込みに出され売買される。このマーケットでどれだけ先にヒット映画を予測し買い取るのかがバイヤーの腕の見せ所でもある。
なお、名称の類似したカンヌ世界映画祭(Cannes World Film Festival)とは別の映画祭である。
カンヌ国際映画祭 賞
学生作品が対象の短編作品賞。
新人監督賞。「コンペティション部門」「監督週間」「国際批評家週間」で紹介された処女作の中から、最も優秀な作品に贈られる。
記念賞
20周年記念賞（1966年）：オーソン・ウェルズ『オーソン・ウェルズのフォルスタッフ』
25周年記念賞（1971年）：ルキノ・ヴィスコンティ『ベニスに死す』
35周年記念賞（1982年）：ミケランジェロ・アントニオーニ『ある女の存在証明』
40周年記念賞（1987年）：フェデリコ・フェリーニ『インテルビスタ』
45周年記念賞（1992年）：ジェームズ・アイボリー『ハワーズ・エンド』
50周年記念賞（1997年）：ユーセフ・シャヒーン『炎のアンダルシア』
55周年記念賞（2002年）：マイケル・ムーア『ボウリング・フォー・コロンバイン』
60周年記念賞（2007年）：ガス・ヴァン・サント『パラノイドパーク』
70周年記念賞（2017年）：ニコール・キッドマン
75周年記念賞（2022年）：ダルデンヌ兄弟『トリとロキタ』
2003年からバルカン賞に改められた。
1974年からエキュメニカル審査員賞に改められた。
カンヌ国際映画祭 賞
最高賞はパルム・ドール（Palme d'Or）と呼ばれ、ノミネートされた20本前後の映画作品の中から選ばれる。二本以上の作品が選ばれる年もある。当初は最高賞を「グランプリ」（Grand Prix du Festival International du Film、国際映画祭のグランプリ）としていたが、1955年にトロフィーの形にちなんだ「パルム・ドール」（黄金のシュロ）を正式名称とし、「グランプリ」とも呼ばれる形とした。1965年に最高賞の正式名称を「グランプリ」に戻すが、1975年に再度「パルム・ドール」としている。長らくカンヌにおいては「グランプリ」とは最高賞の正式名称もしくは別名であったが、1990年に審査員特別賞（'Grand Prix Spécial du Jury'）に「グランプリ」の名が与えられることとなり、混乱を招いている。
年度別に関してはCategory:カンヌ国際映画祭を参照。
1960年にアニメーション部門を独立させ、アヌシー国際アニメーション映画祭を設立した。このため、長年に渡り原則としてアニメーション作品はノミネートされなかったが、近年ようやく時代の変化を受け、徐々にノミネートを試み始めている。
カンヌ国際映画祭 歴史
1930年代後半、ファシスト政府の介入を受け次第に政治色を強めたヴェネツィア国際映画祭に対抗するため、フランス政府の援助を受けて開催されることになったのがカンヌ国際映画祭である。1939年から開催の予定だったが、当日に第二次世界大戦勃発のため中止。終戦後の1946年に正式に開始されることになった。
しかし1948年から1950年まで、予算の関係で開催されず、1951年に再び開催。この頃からパレ・デ・フェスティバルが会場として使用されている。
1968年には五月革命が起こり、ルイ・マル、フランソワ・トリュフォー、クロード・ベリ、ジャン＝ガブリエル・アルビコッコ、クロード・ルルーシュ、ロマン・ポランスキー、ジャン＝リュック・ゴダールなどの要請により、映画祭が中断されるという事態が起こった（1968年のカンヌ映画祭）。
2020年は新型コロナウイルスの感染拡大を受け、開催が延期された。またパルム・ドールなどの選考も中止。
カンヌ国際映画祭 運営
会長職はフランス映画産業と文化・通信省、外務省、議会の代表者で構成されるフランス国際映画祭協会によって選出される。
2014年には34年間映画祭の運営に携わってきたジル・ジャコブ会長が引退し、ピエール・レスキュールが新会長となっている。
映画祭のメインの運営資金は、半分以上が文化・通信省管轄のフランス国立映画センター（CNC)から融資されている。フランスでは文化特例制度と呼ばれる映画振興政策が取られておりフランス国内で公開された映画は入場料の10.72％が特別追加税として差し引かれ、更にビデオ制作会社やテレビ事業者からの税収がCNCが行う助成活動の資金となる。このため映画祭に出品される映画は、文化特例制度を遵守している必要があり、フランス国内での公開が義務付けられる上に、一般公開日後のメディア化や動画配信の際に規定のスケジュールを守らない場合には出品が認められない。2017年にはNetflixが一般公開せず、限定公開後に間もなく動画配信を行ったが、2018年からの出品が認められなくなっている。
カンヌ国際映画祭 60回記念製作映画
2007年に開催60回記念として、映画『それぞれのシネマ〜カンヌ国際映画祭60回記念製作映画〜』が映画祭公式で製作、上映された。「それぞれのシネマ」は映画祭プロデューサー、ジル・ジャコブの呼びかけにより、映画祭にゆかりのある監督たちがそれぞれの「映画館」への想いを3分間でつづったオムニバス映画。参加監督は以下の通り（（）内は主な作品）。
カンヌ国際映画祭 日本映画の受賞
コンペティション部門受賞
杉山公平 『源氏物語』:撮影賞
衣笠貞之助『地獄門』:パルム・ドール
今村貞雄 『白い山脈』:記録映画賞
市川崑『鍵』:審査員特別賞
小林正樹『切腹』:審査員特別賞
勅使河原宏『砂の女』:審査員特別賞
小林正樹『怪談』:審査員特別賞
大島渚『愛の亡霊』:監督賞
黒澤明『影武者』:パルム・ドール
今村昌平『楢山節考』:パルム・ドール
ポール・シュレイダー『ミシマ:ア・ライフ・イン・フォー・チャプターズ』:芸術貢献賞
三國連太郎『親鸞 白い道』:審査員賞
小栗康平『死の棘』:グランプリ
今村昌平『うなぎ』:パルム・ドール
柳楽優弥『誰も知らない』:男優賞
河瀬直美『殯の森』:グランプリ
是枝裕和『そして父になる』:審査員賞
是枝裕和『万引き家族』:パルム・ドール
濱口竜介、大江崇允『ドライブ・マイ・カー』:脚本賞
役所広司『PERFECT DAYS』:男優賞
坂元裕二『怪物』:脚本賞
カンヌ国際映画祭 日本映画の受賞
独立部門受賞
アラン・レネ『二十四時間の情事』:国際映画批評家連盟賞
小栗康平『死の棘』:国際映画批評家連盟賞
今村昌平『黒い雨』:フランス高等技術委員会賞
諏訪敦彦『M/OTHER』:国際映画批評家連盟賞
青山真治『EUREKA』:国際映画批評家連盟賞、エキュメニカル審査員賞
黒沢清『回路』:国際映画批評家連盟賞
河瀬直美『光』:エキュメニカル審査員賞
濱口竜介『ドライブ・マイ・カー』:国際映画批評家連盟賞、エキュメニカル審査員賞
是枝裕和『ベイビー・ブローカー』:エキュメニカル審査員賞
ヴィム・ヴェンダース『PERFECT DAYS』:エキュメニカル審査員賞
是枝裕和『怪物』:クィア・パルム
山中瑶子『ナミビアの砂漠』:国際映画批評家連盟賞
ヴェネツィア国際映画祭
ヴェネツィア国際映画祭（ヴェネツィアこくさいえいがさい、Mostra Internazionale d'Arte Cinematografica）は、イタリアのヴェネツィアで毎年8月末から9月初旬に開催される映画祭である。カンヌ国際映画祭、ベルリン国際映画祭と並んで世界三大映画祭のひとつとされ、世界の映画祭で最も長い歴史をもつ。
ヴェネツィア国際映画祭 歴史
最も歴史の古い国際美術展であるヴェネツィア・ビエンナーレの第18回（1932年8月6日）の際に、映画部門として開始された。国際映画祭としては最初ともいわれる。初回の最優秀賞は観客の投票で決められた。1934年から1942年までは、最高賞が「ムッソリーニ賞」であった。第二次世界大戦のために1940年から1942年は参加作品が激減する。戦後も低迷していた中、1950年代に多くの日本映画を世界に紹介した。
1979年から1982年にカルロ・リッツァーニがディレクターを務めた間に、現在のプログラム構成に繋がるプログラミングが行われ、再度脚光を浴びることとなった。長らくマーケット部門を持たず商業よりも芸術の映画祭として続いてきたが、2002年にマーケットが設けられるなど、商業映画の比重は次第に高まっている。
2006年の映画祭は、国際映画製作者連盟 (FIAPF) 公認の国際映画祭のうち、上映作品数で第41位（115本）、来場者数では第10位（174,000人）であった。
ヴェネツィア国際映画祭 賞
映画批評家連盟、ペンクラブ、文化団体などが公式賞からは独立して授与する作品賞・監督賞など。
日本アカデミー賞
日本アカデミー賞（にっぽんアカデミーしょう、英: Japan Academy Film Prize）は、日本の映画賞。主催は日本アカデミー賞協会で、米国の映画芸術科学アカデミーより正式な許諾を得て発足。授賞式は1978年（昭和53年）4月6日から毎年3月～4月に催されている。
日本アカデミー賞 概要
アメリカのアカデミー賞と同様の運営方式を執り、「映画産業のより一層の発展と振興、さらには映画界に携わる人々の親睦の機会を作る事」を主旨とし、「映画人の創意を結集し、日本映画界にあって最高の権威と栄誉を持つ賞に育成すること」を念頭に創設された。
それまでの映画賞が、映画評論家、新聞、雑誌記者などジャーナリストによる外部の決定に対し、実際に日本の映画製作に従事する映画人が主な会員となり、会員の投票により、その年度の業績の優れた作品・映画人を選出し表彰する、「映画人による映画人のための賞」である。
日本アカデミー賞 概要
日本アカデミー賞協会の会員数は当初800名に満たなかったとされるが、年々増加し1987年に約3,700名、1992年に約5,000名になったといわれた。その後は減少し2007年度で約4,300名、2011年度で3,991名、2019年度は3,959名である。会員の資格は、日本の映画事業に現在も含め3年以上従事していることが前提で、運営・実行委員会または賛助法人より推薦され認められた者となる。内訳は東宝、東映、松竹の邦画三大メジャーにKADOKAWAを加えた大手映画製作配給会社（日本映画製作者連盟、以下映連）4社の社員と、俳優／マネージャー、監督、映画プロデューサー、さらに映画関連企業やプロダクション関係、テレビ局、出版社などの賛助法人の社員などを含み、その中には声優事務所の青二プロダクションや映像配信サービスNetflixなども名を連ねている。2019年の会員数3,959人のうち、東宝（298人）・松竹（298人）・東映（281人）の社員が計877人で全体の22％を占める（KADOKAWA133人）。このため大手3社の作品が有利とされ、これまでも度々物議を醸したが、これが本映画賞の特徴ともいえる（詳細は後述）。製作委員会方式の多い現状により、必ずしも映画の現場に携わっていない会員も存在するとされる。
日本アカデミー賞 概要
運営費の主要財源は、協会会員の年会費であるが、第1回は大赤字でその後も赤字が続いた。実際に会員の年会費で概ね賄えるようになったのは会員数が約5,000名になった第15回辺りからで、東京開催なら開催費用は1億円前後といわれるため、2019年の会員数約4,000名だと年会費2万円だけでは授賞式にかかる費用だけでも賄えないことになる。京都で初開催となったこの第15回では、京都府と京都市で計2,000万円の協力があり、京都に縁の深い東映と松竹、及び電通で京都財界に掛け合い、月桂冠、ワコール、オムロンなどから約6,000万円を集め、関連イベントとして併催した京都映画まつりと合わせ総額2億5,000万円の費用がかかった。同趣旨の映画賞に、英国アカデミー賞がある。フランスのセザール賞もアカデミー賞を参考に創設されたものだが、暖簾分けの形式は採っていない。2020年時点の運営費は、授賞式入場料が一番大きく、その他、会員の会費、賛助法人の会費、協賛企業、テレビ、ラジオの放映料から捻出されている。
日本アカデミー賞はプライムタイムに地上波のキー局で授賞式の生放送が行われる唯一の映画賞で、映画を詳しく知らないがテレビ番組を観る一般人に人気がある反面、映画ファンからは「大手映画配給会社の作品が優遇されているのではないか？」「芸術性や作家性の高い映画より、話題性や著名俳優出演作が選ばれる傾向にあり、映画賞としての価値が低い」といった批判が行われている。しかし、日本アカデミー賞協会は「会員相互の親睦」，「海外映画人との交流」，「映画界の振興」を目的として設立されており、投票権を持つ会員も日本アカデミー賞について「商業ベースを意識した万人受けする作品を選ぶ賞」との理解を示していることから、日本アカデミー賞は国内映画業界をビジネスとして「盛り上げる」ために開催されており、先鋭的な芸術性を称えた野心作や、才能ある作り手をいち早く発掘する比重はそれほど高くないとのメディアからの推察がある。
日本アカデミー賞 歴史
同賞が設立する前は、大映・東宝・松竹・日活・東映の京都市で製作した作品の中で、部門毎に優秀賞を贈呈する京都市民映画祭があり、全国的な賞として取り上げられていた。同映画祭は映画界の現況や諸物価の高騰の理由で、1977年限りで中止になった。
水野晴郎は自身が「日本アカデミー賞を発案した」と述べ、長野辰次は「水野が映画の素晴らしさをさらに盛り上げる祭典として日本アカデミー賞を発案し、松竹・東宝・東映のトップや日本テレビのプロデューサーへ持ち掛けて準備を進め、途中から電通が仕切ることになり、水野は会員として投票するだけの立場となった」と執筆している。
岡田茂が1993年12月1日の第38回「映画の日」で特別功労大章に選出された際、受賞の功労理由として「日本アカデミー賞協会、東京国際映画祭の創設」が明記された。
公式サイトでは今日出海が名誉会長に就任、初代会長は大谷隆三が務め、岡田茂ら関係者が映画各界の幅広い賛同・参加を得ることに奔走し創設したと掲載している。『おもいッきりDON!』は2010年4月6日放送の「きょうは何の日」で本賞を取り上げ、「映画の未来を憂い、奮い立った岡田がアメリカのアカデミー賞に並ぶ権威ある賞を日本でも創設することを考え、電通の入江雄三と共に創設を尽力した」と紹介している。岡田は「歌謡界のような大きなイベントが映画界にも必要」と考え、電通に話を持ち掛けていた。
日本アカデミー賞 歴史
1977年11月15日、電通からと見られる「日本アカデミー賞」創設原案が映連に到着する。1977年11月24日、映連の定例理事会において、かねてより立案であった「日本映画芸術科学アカデミー（仮称）」の設立について協議し、設立の趣旨について、満場一致で賛成があり、アメリカ映画界の一大イベントと同様の「日本アカデミー賞」を設け、日本映画界の年中最大行事として実施しようという申し合わせがあった。一億円近くかかるであろうと見られた運営費は、本来アメリカのアカデミー同様、協会会員の会費で賄わなければならなかった、準備不足で会員が何人いるのか、会費がいくらならいいのか等把握仕切れず、第1回からのアメリカ式の模倣は無理であったため、色々なスポンサーに頼ろうという結論に至り、電通が運営費を負担することになった。実施方法や時期などの具体的な問題は、準備委員長に大谷隆三、副委員長に岡田茂、映連加盟の東宝、松竹、東映、日活より製作・宣伝部門からおのおの一名づつの委員を選出し、早急に準備委員会を設立し検討を始めると決定した。1977年12月1日に準備委員会が会合を開き、1978年春に「第一回アカデミー賞」を実施する方向で問題を討議した。
日本アカデミー賞 歴史
1977年12月15日、映連の定例理事会において、1978年3月下旬の第1回開催を目標に諸準備を進めていると報告があり、1978年1月16日、映画関係団体、日本映画監督協会、日本シナリオ作家協会、日本映画テレビプロデューサー協会、映画テレビ技術協会、日本映画撮影監督協会、日本映画照明技術者協会、映画俳優協会、日本映画美術監督協会、独立映画協会、外国映画輸入配給協会の10団体の代表に協力要請を行った。公式サイトの「公式パンフレットで振り返る授賞式」の第一回協会概要に、日本アカデミー賞協会立ち上げ時の役員とノミネート委員の記載があり、メンバーは映連加盟4社の幹部、上記映画関係団体10社の幹部がほとんどであるため、この後、準備委員会を日本アカデミー賞協会に発展改組し、このメンバーが役員、ノミネート委員に名を連ねたものと見られる。
日本アカデミー賞 歴史
1978年2月8日、帝国ホテルで設立発表会見が行われ、1978年4月6日に「第一回アカデミー賞」の発表授賞式を帝国劇場で行い、その後帝国ホテルで記念晩餐会を開くと発表された。合わせて、この日、全10部門のノミネート(優秀賞)が発表され、最優秀賞の最終選考は全協会会員による記名投票で、1978年3月20日から27日までの郵送により第三者機関が集計保管し当日発表する、授賞式は日本テレビ系全国ネットで生中継され、各部門でノミネートを受けた授賞対象者は4月6日の発表授賞式に全員出席を予定、授賞式にはカーク・ダグラスがアカデミー賞協会のメッセージを持って出席し（ロック・ハドソンに変更）、映画界に携わる人々の親睦の機会を作ると、授賞式は関係者席を除き映画ファンにも有料で開放し、入場前売り券を都内の主要プレイガイドなどで発売する等、実施要項、運営方式の説明があった。この授賞式の入場券が3,000円から最高1万円の計四種類、晩餐会は一律4万円であったため、興行臭がぷんぷんするなどと批判された。
日本アカデミー賞 歴史
この会見で岡田茂は「何が何でもフェスティバルが欲しい。歌謡界には大きな賞があるが、映画界にはない。既存の映画賞は記者や映画評論家で決定されるが、本賞は1,200人の映画人の投票で受賞者を決め、その模様はテレビで全国生中継される」と説明していたが、これは『人間の証明』が東京映画記者会の投票で決まるブルーリボン賞など、既存の賞を獲得できなかったことによる不満からであった。マスメディアを批判した余波は、授賞式の翌日にサンケイスポーツが「アメリカのアカデミー賞をそっくりマネたお祭り」、日刊スポーツは4万円の会費の晩餐会の出席者が医師や財界人が大半で、4万円の食事メニューを詳しく紹介する記事を書き、週刊誌も好意的に書いたものは無かった。
電通と日本テレビがイニシアティブを執っているなどと批判され、また短期間での開催で一億円近い運営費の出所が不透明などと、マスメディアに叩かれ評判が悪かった。こうした事情で、なかなか賞を受け取ってもらえないケースもあり、お金もなく運営に苦労した。
日本アカデミー賞 歴史
創設に当たり国内最大の映画賞を作るという意図で、前述のようにアカデミー賞協会準備委員会が発足され、東映、松竹、東宝など各映画会社を始め、日本を代表する映画人に参加を呼び掛けた。しかし参加を打診された黒澤明が、週刊誌上などでそのネーミングに散々ケチを付け、「アメリカには映画芸術科学アカデミーという組織があって、そこが与える賞だから、アカデミー賞なんだ。そんな実体も無いくせに、何が日本アカデミー賞だ。電通か日本テレビ賞とでもすべきだろう」「アカデミー賞の真似事でくだらない。あんな賞には、なんの権威もない」「大手の映画会社抜きで、映画芸術科学会議をぼくたちで作って出直しをやるべき。まず実行委員会を組織して映画研究所の設立から始めるべきでしょう」と批判した。黒澤の問題提起に対し、岡田茂は「東映で黒澤に映画は撮らせない」と反発し、「黒澤は権威主義だ」などと黒澤バッシングも起こり大きな騒動になった。また黒澤以外からも運営方式、投票方式などで批判が相次ぎ、独立プロを経営していた勝新太郎や石原裕次郎も非協力的であった。しかし同じ独立プロを率いる三船敏郎は「年一度のお祭りなんだから出席しなきゃいかん」と協力的だった。
日本アカデミー賞 歴史
各賞は日本アカデミー賞協会会員の投票により、担当部門の選考をするものだが、当初問題となったのは俳優部門の会員の意識が低いことで、ノミネート投票の有効率は全体で60％ぐらいで、俳優会員が25％であった。アメリカのように俳優のユニオンが確立していないためか、忙しくて映画を観ないのか、自分たちで映画を育てていこうという意識がなさすぎたとされている。一本でも多くの映画を観てもらおうという配慮で、会員は年会費(当初は1万5千円）を払えば、主要映画館で映画を無料で観ることができる会員証が与えられていたが、中にはポルノ映画ばかり見続けた者もいた。
公式サイトの「公式パンフレットで振り返る授賞式」の「第一回協会概要」にノミネート委員として60人の記載があるが、第1回は作品賞他、全部で10部門で、この10部門の各々5作品（又は5人）をノミネート委員が記名投票により選んだ。この各々5作品（又は5人）が優秀賞となり、優秀賞の中から最優秀賞1作品（又は1人）を協会会員の投票で決定した。この協会会員の数字は創設前の文献に12,000人と書かれているものや、公式サイトでは1,200人と載っているが、高岩淡は「創設当時は会員は800人に満たなかった」と証言している。
日本アカデミー賞 歴史
第1回は日本テレビでの中継が決まったが、創設は電通と映連を中心に進められたもので、日本テレビはイニシアティブを執ってはいなかった。このため他社専属みたいなスターは日本テレビに出ることに難色を示し、ショー形式のシナリオが出来ず、第1回放送は根回しが充分でないまま放送された。岡田茂は「第9回のとき、日本テレビ以外のテレビ局からウチで放送させてくれと申し出があった」と述べている。アメリカ合衆国のアカデミー賞を模し、暖簾分けとして設立され、約4か月間で第1回開催にこぎつけた。
日本アカデミー賞 歴史
第1回は本場アカデミー賞を意識し、テレビ生中継もアカデミー賞のVTRが流れた翌日の放送にした。第1回授賞式ではアカデミー賞を代表してロック・ハドソンが「私たちのアカデミー賞は創設後半世紀を経た。その間技術のみならず文化、教育に大きく寄与してきたが、日本にも同じ目的の協会が出来て大変うれしい」などと祝辞を述べた。授賞式会場にはノミネートされた映画人全員が出席し、司会は岡田真澄と徳光和夫が務め、高倉健、渥美清、北大路欣也、郷ひろみ、林隆三、武田鉄矢、川谷拓三、若山富三郎ら、男性はタキシードで、岩下志麻、秋吉久美子、大竹しのぶ、倍賞千恵子、山口百恵、桃井かおりら女性は目の覚めるような着物かイブニングドレスできめた。またプレゼンターを森繁久彌、三船敏郎、山田五十鈴、京マチ子、鶴田浩二、丹波哲郎、原田美枝子、二谷英明、松坂慶子、田宮二郎、田中健、司葉子、市川右太衛門、フランキー堺、三橋達也、八千草薫、上原謙、多岐川裕美、中井貴恵が務め、アトラクションで石坂浩二、小林旭らが登場し、これほどのスターが一堂に会したのは日本映画史上初めてといわれた。ただこの年は各映画賞とも『幸福の黄色いハンカチ』が主要部門を独占したため、主たる映画賞が終わった最後の開催でまた『幸福の黄色いハンカチ』の各賞独占で盛り上がらず、映画賞と関係のない和田アキ子やクレイジーキャッツ、木の実ナナなどの派手なショープログラムが途中に挟み込まれ、そうした場に慣れてない当時の映画人は面を食らったとされている。
日本アカデミー賞 歴史
第1回は授賞式の進行も拙く準備不足を露呈し、「来年もやれるの？」という声がマスコミから上がり、長くは持たないという見方もあった。このため第1回の大谷隆三から協会会長が岡田茂に代わり、岡田は「電通色が強すぎたという反省をこめ、本賞の主旨に沿う組織作りからやり直した。映画界にとっての最大のイベントを作る」と抱負を述べた。第1回の赤字1,200 - 1,300万円は、電通と各映画会社で被ると発表した。また第2回から協会副会長に森繁久彌を指名した。
第2回では最優秀音楽賞を受賞した武満徹が受賞会見で黒澤同様「アメリカのマネをした名が嫌い」と批判し、さらに「撮影、録音、照明、効果、美術などの重要なパートを技術賞一つに押し込んでいる。実際の映画作りにおいて、いかに現場の人たちをないがしろにしているかの象徴」などと製作側からの無茶な仕事の発注を批判し「来年は出ない」と話した。武満の批判を受け、翌年からは技術賞を撮影賞、照明賞、美術賞、録音賞に独立させ裏方的存在だった技術部門にスポットを当てた。
日本アカデミー賞 歴史
第3回の冒頭挨拶で、岡田茂協会会長は「我が協会は、ようやく3歳の幼児であり、まだまだ本当の意味で自立できるところまで成長できていません。日本映画にはお祭りがなさすぎるのでこの祭典を大切にしていきたい」と述べた。また森繁協会副会長は「この催しはお祭りだと思う。固くならないで楽しい会であって欲しい。役者というものは女優は35歳ぐらいまで、男優は40歳ぐらいまでセックスの勉強をして芸の本番が発揮できるのはそれからだし」と笑いを求めたが拍手はお義理で空虚なものだったと週刊誌から報道されている。第1回の岡田真澄、第2回の宝田明のような真面目な司会ではなく、ショー的要素を高めるという意向で、第3回からは山城新伍が司会を担当。山城は1993年の著書で「日本アカデミーの選考委員に加わってくれと頼まれたことがある。でも僕は映画を作るプロセスを一生懸命考えている連中がいるのに、そう簡単に評論家などにはなれないと断った」と述べている。また、スペシャルゲストにラクエル・ウェルチを招いた。「ハリウッドで最も衣装代が少なくてすむ女優」と評されるウェルチは、日本人にはとても出来ない胸元のVが深々とカットされたグラマラスな姿態を否応なしに見せつけ、受賞者のようにテレることのない威風堂々とした態度と晴れやかなこの表情こそ、ショーアップ最大のポイントであるとアピールをしているようだった。しかしウェルチの登場だけは熱気を帯びたが、全体には熱気に乏しく祭りの感はなかったと当時の様子を週刊誌から報道されている。閉会の挨拶は三船敏郎が務めた。
日本アカデミー賞 歴史
この第3回では最優秀主演女優賞として桃井かおりが有力候補に挙がったが、桃井が受賞を拒否するという噂が早くから流れたため、全国中継で受賞を拒否すれば一大ニュースになると、それを期待し授賞式当日にマスメディアが大勢会場に押しかけた。この予想に反して桃井は授賞式に出席し最優秀賞を受け、「嬉しいです。以上」の一言で壇上から降りた。記者会見では「私が貰わないという噂が流れてたのよね。貰えると思っていなかったけど、来なかったら騒がれるし、それがイヤで来たわけよ」といった発言をし、反発を買った。第6回では同じ最優秀主演女優賞候補だった夏目雅子と田中裕子から桃井は同じテーブルに着くことを拒否され、松坂慶子といしだあゆみといった他の候補者全員から同席を拒否されたという噂も週刊誌から流されている。この煽りで桃井は授賞式を欠席し後味が悪いものになったのではないかと週刊誌から推測されている。