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カンボジア内戦 クメール・ルージュの支配
内戦中、アメリカ軍の農村部への爆撃により農村人口は難民として都市に流入し、プノンペンの人口は200万以上に増加していた。農村での食糧生産はすでに大打撃を受けており、1975年4月にはUSAIDが「カンボジアの食糧危機回避には17.5万 - 25万トンの米が必要である」と報告し、国務省は「共産カンボジアは今後外国からの食糧援助が得られなくなるため100万人が飢餓にさらされることになるだろう」と予測していた。
カンボジア内戦 クメール・ルージュの支配
プノンペン陥落後、クメール・ルージュの指導者であるポル・ポトは、「都市住民の糧は都市住民自身に耕作させる」という視点から、都市居住者、資本家、技術者、学者・知識人などから一切の財産・身分を剥奪し、郊外の農村に強制移住させた。病人・高齢者・妊婦などの弱者に対しても、クメール・ルージュは全く配慮をしなかった。ポル・ポトの目的は原始社会（原始共産制）の理想的な自給自足の生活を営んでいると自ら考えたカンボジアの山岳民族を範として資本主義はおろか都市文明を徹底的に廃絶することであった。これは世界で動員が繰り返されてきた20世紀の歴史から見ても例のない社会実験だったとされる。高度な知識や教養はポル・ポトの愚民政策の邪魔になることから医師や教師、技術者を優遇するという触れ込みで自己申告させ、別の場所へ連れ去った後に殺害した。やがて連れ去られた者が全く帰ってこないことが知れ渡るようになると、教育を受けた者は事情を察し、無学文盲を装って難を逃れようとしたが、眼鏡をかけている者、文字を読もうとした者、時計が読める者など、少しでも学識がありそうな者は片っ端から殺害された。この政策は歴史的にも反知性主義の最も極端な例とされる。また、ポル・ポトは「資本主義の垢にまみれていないから」という理由で親から引き離して集団生活をさせて幼いうちから農村や工場での労働や軍務を強いた10代前半の無垢な子供を重用するようになり、少年兵を操り、子供の衛生兵も存在した。
ポル・ポト時代の飢餓と虐殺による死者は総人口の21%から25%とされ、そのうち60%は大量殺戮によるものでカンボジアは人口の3分の1を失ったともされるが、カンボジアでは1962年を最後に国勢調査は行われておらず、そのうえポル・ポト以前の内戦・空爆による犠牲や人口の難民化により、元となる人口統計が不備であり、こうした諸推計にも大きく開きが出ている。
クメール・ルージュ下の残虐行為に関する最も初期の記述のうちの1つは、イス・サリンによって1973年に書かれた。彼はクメール・ルージュの幹部メンバーであったが、ポル・ポトおよび民主カンプチアに幻滅を感じて党を去り、9か月後に密かにプノンペンに戻った。彼の著書『クメールの魂に対する後悔』(Sranaoh Pralung Khmer) は、クメール・ルージュが存在を秘密にした上部機構、中央委員会（Angkar Loeuあるいは単にAngkar）を明らかにした。中央委員会はKena Mocchhim (Committee Machine) と呼ばれた。
カンボジア内戦 ベトナム軍介入と中越戦争
1978年1月から、ポル・ポトはベトナム領内の農村でベトナム人の大量虐殺を行い（バチュク村の虐殺）、ベトナムと断交した。米中国交回復以後、ベトナム社会主義人民共和国はソビエト連邦との関係を強化しており、中ソ対立の構図から、中華人民共和国と関係の深いポル・ポト政権との対立が深まった。
1978年5月、ポル・ポトへの反乱が疑われた東部軍管区のクメール・ルージュ幹部・兵士らが、南西軍管区のポル・ポト派から攻撃を受け、内戦に陥った（五月決起）。その結果東部軍管区の将兵が大量処刑され、ベトナム領内には十数万人の東部地区軍民が難民として流れ込んだ。ベトナムは、カンボジアからの難民をカンプチア救国民族統一戦線 (KNUFNS) として組織し、ヘン・サムリンを首相に擁立して打倒ポル・ポトを掲げ、KNUFNSを先頭に立て民主カンプチア領内へ侵攻した。
1979年1月、ベトナム軍はプノンペンを攻略し、クメール・ルージュ体制は崩壊、ベトナム軍はポル・ポト一派をタイ国境近くの山林まで駆逐した。そして親ベトナムのヘン・サムリン政権が樹立されたが、ベトナム軍は山林に隠れたポル・ポトを捕えられず、ポル・ポト派はタイ領を避難場所としてベトナム軍を攻撃し続けた。
カンボジア内戦 ベトナム軍介入と中越戦争
翌2月には中華人民共和国の中国人民解放軍がカンボジア侵攻の報復としてベトナムを攻撃した（中越戦争）。中越戦争に投入されたのは北部出身の将兵であった一方、カンボジアに侵攻したベトナム軍は、旧ベトコンと旧政府軍からなる南部の兵士が主力となった。しかし、戦争に慣れ、士気・錬度が高く、ソ連から軍事援助も供与されていたベトナム軍に中国人民解放軍は惨敗し、3月には撤収した。
1982年2月、巻き返しを図るクメール・ルージュとシハヌーク国王派、ロン・ノル派の流れをくむソン・サン派の反ベトナム三派は北京で会談を開き、7月には反ベトナム三派は「民主カンプチア連合政府（en）」を設立、カンボジアは完全に二分された。国連で中華人民共和国とアメリカや日本などはヘン・サムリン政権をベトナムの傀儡政権と見なして承認せず、ゲリラである民主カンプチア連合政府に国連の議席を維持させ続けた。
1983年2月に開かれたインドシナ3国首脳会談では、ベトナム軍の部分的撤退が決議されたが、ベトナムはこれに従わず、3月にポル・ポト派の拠点を攻撃した。1984年7月の東南アジア諸国連合 (ASEAN) 外相会談では、駐留ベトナム軍への非難共同宣言を採択した。しかし、ベトナム軍は内戦に介入し続け、1985年1月に大攻勢をかけ、反ベトナム三派の民主カンプチア連合政府の拠点であるマライ山を攻略、3月にはシハヌーク国王派の拠点を制圧し、民主カンプチア連合政府の軍事力はほぼ壊滅した。
カンボジア内戦 和平への道
1986年7月、社会主義ベトナムを率いてきたレ・ズアン書記長が死去した。新たに政権の座についた後継者チュオン・チン書記長は、ソ連のペレストロイカに倣い、それまでの硬直した社会主義体制からの脱皮を図り、12月に「ドイモイ」路線を採択し、市場経済と国際協調路線へと舵を切った。また、チュオン・チンは次々に政府首脳の入れ替えを行い、新体制の基盤を固めた。1988年6月、ベトナムは東南アジア長年の懸念であったカンボジア駐留軍の撤収をはじめ、翌1989年9月に撤退を終えた。これにより、カンボジアは国際社会によって和平へ導かれることとなる。
冷戦終結直後の1990年6月、日本の東京で「カンボジア和平東京会議」が開催された。続く1991年10月23日、フランスのパリで「カンボジア和平パリ国際会議」を開催し、国内四派による最終合意文章（パリ平和協定）の調印に達し、ここに20年に及ぶカンボジア内戦が終結した。
カンボジア内戦 和平への道
1991年11月には国際連合平和維持活動（PKO）の国際連合カンボジア先遣隊 (UNAMIC) がカンボジア入りし、1992年3月15日、国連カンボジア暫定統治機構（UNTAC 明石康事務総長）が実働を始めた。UNTACは日本の自衛隊にとっては初のPKOとなり、カンボジア内戦に関わった中華人民共和国にとっても初めて本格的に参加したPKOであった。1993年4月から6月まで国連の監視下で総選挙が行なわれ、ポル・ポト派をのぞく三派が参加した。選挙結果は、全120議席のうち、王党派のフンシンペック党が58議席、カンボジア人民党が51議席、ソン・サンの仏教自由民主党が10議席、その他1議席であった。これにより「二人首相制」となり、フンシンペック党党首でシハヌーク次男のラナリットが第一首相、カンボジア人民党のフン・センが第二首相に選出された。9月に制憲議会が新憲法を発布し立憲君主制を採択、ノドロム・シハヌークが国王に再即位した。
1998年4月には辺境のポル・ポト派支配地域でポル・ポトが死んだことが明らかとなり、この地も平定された。
アボガドロの法則
アボガドロの法則（アボガドロのほうそく、英語：Avogadro's law）とは、同一圧力、同一温度、同一体積のすべての種類の気体には同じ数の分子が含まれるという法則である。
1811年にアメデオ・アヴォガドロがゲイ＝リュサックの気体反応の法則とジョン・ドルトンの原子説の矛盾を説明するために仮説として提案した。
少し遅れて1813年にアンドレ＝マリ・アンペールも独立に同様の仮説を提案したことから、アボガドロ-アンペールの法則ともいう。
また特に分子という概念を提案した点に着目して分子説（ぶんしせつ）とも呼ぶ。
元素、原子、分子の3つの概念を区別し、またそれらに対応する化学当量、原子量、分子量の違いを区別する上で鍵となる仮説である。
アボガドロの仮説は提案後半世紀近くの間、一部の化学者以外にはほとんど忘れ去られていた。
そのため、化学当量と原子量、分子量の区別があいまいになり、化学者によって用いる原子量の値が異なるという事態に陥っていた。
1860年のカールスルーエ国際会議においてスタニズラオ・カニッツァーロによりアボガドロの仮説についての解説が行なわれ、これを聞いた多くの化学者が仮説を受け入れ原子量についての混乱は徐々に解消されていった。
アボガドロの法則
その後、問題になったのはアボガドロの提案した分子という存在が実在するかどうかであった。
分子の実在を主張する側からは気体分子運動論が提案され、気体の状態方程式などが説明されるに至った。
しかし一方で実証主義の立場から未だ観測できていない分子はあくまで理論の説明に都合の良い仮説と主張する物理学者、化学者も多かった。
この問題は最終的には1905年のアルベルト・アインシュタインによるブラウン運動の理論の提案とジャン・ペランによるその理論の実証により間接的に分子の実在が証明されることによって解決した。
現在では分子の実在が確認されたことから、アボガドロの仮説はアボガドロの法則と呼ばれており、分子量と同じグラム数の気体が含む分子の数を表す物理定数を彼の名を冠してアボガドロ定数と呼んでいる。
アボガドロの法則 アボガドロの仮説
アボガドロの仮説が提案される原因となったのはゲイ＝リュサックの気体反応の法則であった。
気体反応の法則があらゆる気体に成立するとすれば、同一圧力、同一温度、同一体積中の気体にはある定数の整数倍の粒子が含まれていることになる。
例えば水素2リットルと酸素1リットルから水蒸気2リットルが生成し、炭素を酸素1リットルと燃焼させたときには一酸化炭素2リットルが生じる。
ジョン・ドルトンはこの実験事実自体を否定したが、アボガドロやイェンス・ベルセリウスはこの法則を認めた。
アボガドロはこの実験事実を説明するために、同一圧力、同一温度、同一体積の『すべての』気体にはある定数の粒子が含まれているとし、この粒子をmolecule（分子）と呼んだ。
アボガドロは化合により水ができるときには水素分子と酸素分子が2つに分割でき「半分子」になるとした。
アボガドロはこの半分子が2個より多くの原子からなることも考慮していたが、それまでに知られている気体反応の法則の例からは2個の原子からなると考えれば充分であるとした。
1814年にアンペールも同様の仮説を提唱した。
アボガドロの法則 アボガドロの仮説
しかしその当時は、単一種の原子のみが結合して多原子分子を形成するという考えは受け入れがたかった（ギルバート・ルイスが共有結合の概念を提唱したのが1916年、その正体が量子化学に基づきヴァルター・ハイトラーとフリッツ・ロンドンにより初めて解明されたのは1927年である）。
ドルトンは重い気体と軽い気体が完全に混合して分離しないのは、同じ種類の原子同士に熱素による斥力が働いているのが原因であると考えており、同種原子の結合を認めなかった。
またベルセリウスは電気化学的二元論の考え方から同じ種類の原子には静電的な斥力が働くと考えていた。
電気化学的二元論は1840年ごろまで、化学の支柱的な理論として信奉された。
そのため、同種原子からなる分子の考え方が受け入れられるようになるのは、電気化学的二元論にほころびが生じてからのことであった。
一方で、ベルセリウスは気体反応の法則のつじつまを合わせるために、同一圧力、同一温度、同一体積のすべての『単体の』気体にはある定数の粒子が含まれていると限定して考えた。
すなわち水蒸気や一酸化炭素は単体の気体の半分の粒子しか含んでいないと考えたのである。
ベルセリウスはこの考え方を元に多くの原子量を決定していった。
しかしベルセリウスの考えもそれほど多くの化学者に広まらなかった。
そのため、それぞれの化学者が自分の考えに基づいて原子量を決定し、それに基づいて分子式を決める状態が長く続くことになる。
アボガドロの法則 アボガドロの仮説の検証
ほとんどの化学者には省みられなかったアボガドロの説ではあるが、少数の化学者がこれに興味をもち検証を行なおうとしていた。
ジャン・バティスト・アンドレ・デュマは常温で気体でない物質の蒸気密度を測定する方法を開発した。
しかし、いくつかの物質では高温で解離反応が起こってしまい、アボガドロの仮説を否定するような結果も得られてしまった。
この問題が解決されるのはずっと後の1865年にアドルフ・ヴュルツにより気体の解離反応が発見されてからのことである。
アボガドロの法則 アボガドロの仮説の検証
有機化学の進展に伴い置換反応が発見され電気化学二元論が揺らぎ始めたころ、ジェラールは1839年にすべての物質が2つの根が接合したものであるという残余の理論を提唱した。
残余の理論を採用すると、ベルセリウスの原子量・分子量決定法に問題があることが分かった。
ベルセリウスは金属 M の酸化物の組成式を MO と考えていたため、1価の金属の原子量がすべて真の値の2倍になっていた。
そしてカルボン酸の分子量を銀塩の組成から決定していたため、カルボン酸の分子量も真の値の2倍になってしまっていた。
ここでジェラールはカルボン酸の塩素置換反応に残余の理論を適用すると、塩化水素の分子量も従来の2倍になってしまうということに気づいた。
ジェラールは金属 M の酸化物の組成式は M2O であるとすれば一貫性が得られ、またアボガドロの仮説が成立することを示した。
しかし、ジェラールはこの分子量の改訂には消極的であり、むしろ一貫性を持てない分子量の概念を放棄したいと考えた。
アボガドロの法則 アボガドロの仮説の検証
この改訂の意義を積極的に主張したのはジェラールの友人オーギュスト・ローランであった。
ローランは残余の理論からの帰結として水素や酸素、塩素などの単体がアボガドロの仮説どおり二原子分子であることを主張した。
ジェラールやローランの主張はアレクサンダー・ウィリアムソンやウィリアム・オドリング、アウグスト・ヴィルヘルム・フォン・ホフマンらによって採用された。
しかし、多くの化学者は未だに自分自身の独自の分子式を使い続けていた。
1858年にスタニズラオ・カニッツァーロはデュロン・プティの法則を利用して無機化合物の組成式が決定できることを示した。
そしてアルカリ土類金属の酸化物の組成式がジェラールの提唱した M2O ではなく MO であることを示し、正しい原子量を提案した。
またアボガドロの仮説に基づく分子量決定法も合わせて示した。
そして、これらの方法を組み合わせることで、すべての元素の原子量を一つの値に決定できることを示したのである。
フリードリヒ・ケクレを初めとする化学者たちは、分子式や原子量についての見解を統一し混乱状態を解消するため、1860年にカールスルーエ国際会議を開催した。
カニッツァーロは自身の論文をパンフレットとして参加者に配布した。
会議の場では統一見解は得られなかったものの、多くの化学者にアボガドロの仮説の重要性が認識され、原子量や分子式の混乱は徐々に解消に向かった。
こうして正しい原子量が用いられるようになったことが、周期律の発見につながった。
アボガドロの法則 分子の実在の検証
アボガドロの仮説は認められたものの、そこに現れる分子というものが本当に粒子として実在するのか、それとも単に説明に都合のよい概念に過ぎないのかは不明なままであった。
これは原子の実在性と合わせて19世紀末から20世紀初頭にかけての物理と化学における大きな論争となった。
分子を物理学の法則に従う粒子として扱った研究はアボガドロの仮説が認められるよりも早い時期から存在した。
ルネ・デカルトやアイザック・ニュートンは万物が粒子からなるという粒子論の立場をとり、あらゆる物理的な性質を粒子の運動から説明しようと考えていた。
1727年にはレオンハルト・オイラーが気体の状態方程式を気体粒子の運動から求める試みを行なっていた。
しかしまだ粒子の速度分布などが考慮に入っておらず、この試みは失敗する。
当時の未成熟な物理の理論を化学に適用することは成功せず、そのような試みはその後一世紀近くの間下火となる。
アボガドロの法則 分子の実在の検証
1843年にジョン・ジェームス・ウォーターストンはエネルギー均分の定理を提案し、圧力と気体の分子の平均速度の関係式や、温度が分子の平均速度の2乗に比例することを導出している。
しかし、この論文は1891年にレイリーが発見するまで埋もれていた。
圧力と平均速度の関係は1853年にウィリアム・トムソンによって、エネルギーの均分の定理は1859年にジェームズ・クラーク・マクスウェルによってそれぞれ独立に提案されることになる。
クラウジウスは1857年から翌年にかけて気体分子をある形を持った粒子として扱い、回転運動などを考慮した比熱理論を発表した。
1859年にマクスウェルは気体分子の速度分布則やエネルギー均分の定理などを含む理論を提唱し状態方程式を導出した。
1865年にこの結果を元にヨハン・ロシュミットは1cm3あたりの分子数であるロシュミット数を求めることに成功した。
アボガドロの法則 分子の実在の検証
このような成果はあったものの、多くの科学者が原子や分子の実在に懐疑的な立場をとるようになる。
これには熱力学の確立が大きく影響している。
1842年にはユリウス・ロベルト・フォン・マイヤーがエネルギー保存則を提唱した。
1843年にはジェームズ・プレスコット・ジュールの実験により熱がエネルギーの一種であることが確実となり、熱素説が完全に否定された。
また1850年にはクラウジウスが熱力学第二法則を提案した。
この熱力学第二法則が問題であった。
気体分子運動論はニュートン力学を基礎にしている。
ニュートン力学による運動は可逆であるため、気体分子運動論は熱力学の第二法則を説明できないことになってしまった。
また分子説には気体の性質以外の分野では、ほとんど何も有用な知見を導けていないという限界があった。
一方で熱力学は気体の性質以外に溶液や化学反応にも適用でき、多くの有用な知見を導いていた。
そこで熱の本性がエネルギーであったのと同様に、原子や分子も本性はエネルギーであると考える科学者たちが多くなった。
このエネルギー論の立場をとったのはヴィルヘルム・オストヴァルトやエルンスト・マッハらである。
一方ルートヴィッヒ・ボルツマンは原子、分子の存在を主張し、彼らの間で激しい論争となった。
アボガドロの法則 分子の実在の検証
1872年にボルツマンはボルツマン方程式とH定理を提案し、これにより熱力学の第二法則を説明できるとした。
しかし1876年にロシュミットから、それがニュートン力学の可逆性と矛盾しているのではないかという批判を受ける。
ボルツマンはそれを受けて1877年にエントロピーと確率の関係であるボルツマンの原理を示し、H定理に反するのは確率的にありえないようなわずかな場合に限ると主張した。
また1896年にエルンスト・ツェルメロは、ボルツマンの考えた系ではアンリ・ポアンカレの再帰定理により有限時間のちに同じ状態が再現されるため、H定理は成り立たないと主張した。
これに対しボルツマンは再帰に要する時間は非現実的な長さの時間であり考慮する必要はないと主張した。
しかし、これらの反論もオストヴァルトやマッハを納得させるには至らず、ボルツマンは1906年に自殺してしまう。
1900年にはマックス・プランクが黒体放射の放射公式を発表した。
この式の中にはボルツマン定数が含まれているため、黒体放射から間接的にアボガドロ定数を検証できる。
このことは1905年にアルベルト・アインシュタインによって指摘された。
最終的に原子と分子の実在性について決着を付けたのはアインシュタインとジャン・ペランであった。
アインシュタインは1905年にコロイドの濃度と粘性率の変化についての論文を博士論文として提出した。
またさらにブラウン運動をコロイド粒子に分子が多数ランダムに衝突することによるゆらぎの過程として記述する理論を提唱した。
これらの理論により、液体の性質からアボガドロ定数を算出する方法が新たに導かれた。
1908年にペランはこの新しい理論を詳細に検証し、アボガドロ定数を測定する実験を行なった。
それらの結果は従来の求められていた値とほぼ同じものであった。
こうしてやっと実際に分子が実在することがオストヴァルトらにも認められ、アボガドロの仮説は、法則として認められることになったのである。
オキシライド乾電池
オキシライド乾電池（オキシライドかんでんち）は、松下電器産業（現：パナソニック）が2004年4月1日に発売したニッケル系乾電池である。「オキシライド乾電池」の商標は同社が登録している（4769071号）。
発売当初は1964年発売のアルカリマンガン乾電池（通称アルカリ乾電池）以来40年ぶりの乾電池の新種として宣伝された。ただし実際には、2002年頃から各社リリースしていたニッケル系一次電池のニューモデルである。
すでに販売終了している。
オキシライド乾電池 概要
従来のニッケル系一次電池よりも低電圧時の特性を改善している。「オキシライド」の名は、正極の原材料であるオキシ水酸化ニッケル（OXY Nickel HydRoxIDE）から取った造語である。
品番はZR6。2004年4月1日に単3形電池 (ZR6XJ)、2005年4月20日には単4形電池 (ZR03XJ) も発売された。
オキシライド乾電池 特徴
基本的にはニッケル系一次電池である。
松下電器産業（当時）が行ったデジタルカメラでの撮影可能枚数測定実験では、アルカリ乾電池の約2.2倍の画像を撮影することができた。ただし、時計・リモコンなど消費電流の少ない機器に使うと、アルカリ乾電池よりも寿命が短くなる。また、これらのように低消費電流で長期間使用する機器で使用した場合に起こす事がある液漏れは、アルカリ乾電池ほどの大量の液漏れにはならず少量である。
初期電圧は1.7Vと、通常の乾電池の1.6Vよりも高い。通常、設計電圧より高い電圧を加えると、機器内部の電子回路や回路部品への負担が大きくなり発熱や寿命が短くなる等の影響が生じるため、使用できない機器がある。特に懐中電灯などの白熱電球を使用する機器では電球の発熱が大きくなり、フィラメント寿命も短くなる可能性が高い。そのため、製造元である松下電器産業は、これらの機器には使用しないよう呼びかけている。
オキシライド乾電池 特徴
また、放電容量内における電圧降下が、アルカリ乾電池に比べて極めて緩やかである事も本品の特徴である。つまり、終止電圧まで電圧が安定しているという事であり、寿命ぎりぎりまで使い切ることが可能で、この点を含めて「長寿命」を謳っていた。この特徴は、従来のアルカリ乾電池から改善された点であるとともに、実用上、逆に仇ともなった側面もある。例えば、主用途とされていたデジタルカメラには多くの場合、電池電圧とその降下度合を主なパラメータとして、アルカリ乾電池の特性と比較して判定して電池残容量目安を表示する機能が搭載されている。オキシライド乾電池では電池残量がほぼ底を突いていても電圧が高いため、残量が少なくても「満容量」と判定して表示し、突然使用不能に陥るという機種もあった。
ミニ四駆の公式大会のレギュレーションではオキシライド乾電池の使用を禁止している。
オキシライド乾電池 キャンペーン
松下電器産業では、オキシライド乾電池のパワーを宣伝するデモンストレーションを行っており、その様子はテレビCMでも流されることもあった。その中には乾電池2本で車を動かしたり、乾電池だけで人を乗せた飛行機を飛ばしたりと、今までの乾電池ではできなかったことを成功させたものがあった。
大阪産業大学と合同で行った、オキシライド乾電池を動力源とする自動車走行での最高速度に挑戦するプロジェクト。
2007年8月4日に茨城県にある日本自動車研究所 (JARI) でギネス記録への挑戦が行われ、平均時速105.95キロメートルを記録し、「乾電池を動力とする世界最速の車」としてギネス世界記録に認定された。認定は、風と勾配の影響を相殺するために同一区間の往復が条件で、往路平均時速109.22キロメートル、復路平均時速102.68キロメートル、最高時速122キロメートルだった。
オキシライド乾電池 キャンペーン
使用した電池は単三型192本。
東京工業大学と合同で行った、オキシライド乾電池を使用して有人飛行機「東工大式オキシフライヤー」を飛ばすプロジェクト。
2006年7月16日に埼玉県のホンダエアポート（桶川飛行場）でオキシライド乾電池160本を使用し、391.4メートル・59秒間の有人飛行に成功した。
この模様は、2007年1月によみうりテレビ・日本テレビ他で特番で放映された。
このほか、初動に人の手を借りることによる飛行で乾電池96本での飛行にも成功している。制作は東京工業大学および東京工業大学サークルの「Meister（マイスター）」人力飛行機部門と松下電器産業により行われた。
オキシフライヤーの諸元
オキシライド乾電池 生産終了
2008年4月26日、松下電器産業はアルカリ乾電池の新製品「EVOLTA」を発売した。EVOLTAはオキシライド乾電池よりも高性能とされ、また初期電圧は1.6Vなので初期電圧の高さから使える機器が限られる問題もなくなった。乾電池の上位製品としてEVOLTAが位置付けられ、オキシライド乾電池の生産は縮小した。
オキシライド乾電池が主なターゲットとしていた消費電力の多いデジタルカメラも、多くが専用のリチウムイオン充電池へ移行した。そのため、そういった面でも本製品の出番は減少した。
その後、多数パック品は同年に生産終了となり、EVOLTAと併売されていた4本パックと2本パックも2009年に生産、販売が終了となった。
シャルラクプラス
株式会社シャルラクプラス（Shall Luck PLUS co.,ltd）は、ゲームの販売やコンテンツ開発などを営む企業である。パソコンアダルトゲームメーカーであるエフアンドシー株式会社（F&C）の関連企業であり、親会社であるF&Cの全額出資で資本金は1000万円である。本店は東京都新宿区高田馬場2-8-3 佐々木ビル本館2階。
シャルラクプラス 沿革
2002年1月（登記上の会社成立は2000年5月）、F&C系列のゲーム販売会社シャルラクと、映画製作会社オメガ・プロジェクトの共同出資により設立した。2002年秋にはシャルラクのゲーム販売業務を承継し、シャルラク株式会社の取締役総支配人であった渡辺義一が代表取締役に就任した。
F&Cグループとして同社ゲームタイトルの販売を行いつつ、他社ゲームタイトルの販売や携帯電話向けコンテンツの製作、海外ゲームブランドの取扱い等、事業の拡大を図ったが、2005年8月に渡辺義一が代表取締役を辞任し、F&C企画局長を務めていた金杉肇が代表取締役に就任した。その後、金杉も2008年6月に代表取締役を辞任している。
シャルラクプラス 事業内容
ゲームの販売
F&Cの作品ばかりでなく、すたじお実験室やガールズソフトウェアなど他社のアダルトゲームや海外で製作された一般向けPCゲームの販売も行っている。
自社ブランドでのゲーム販売も行っている。2002年に「SOUP」（シーラボのブランドを自社ブランド化）、2003年に「ヒロインメーカー」、2004年に「シャルラクプラス」の各ブランドより作品を販売した。
マーチャンダイジング
F&C作品のキャラクターグッズの製作や、各種イベントでの販売業務を行っている。
その他
国内外で携帯電話向けコンテンツの製作に取り組んでいる。
海外のPCゲームブランドの日本総発売元として約2年間務めていたが、現在は撤退している。
電磁波から人体を守る、米国製NEW BIOPROチップの販売。
シャルラクプラス 作品一覧
自社ブランドのみを扱う。
SOUP
ヒロインメーカー
シャルラクプラス
自動車安全運転センター法
自動車安全運転センター法（じどうしゃあんぜんうんてんセンターほう、昭和50年7月10日法律第57号）は、特別民間法人自動車安全運転センターの活動・運営に関する法律である。
同法により自動車安全運転センターは各都道府県（北海道は方面ごと）に事務所が置かれ、交通事故証明書・運転経歴証明書等の発給などを業務とする。
国際博物館の日
国際博物館の日（こくさいはくぶつかんのひ、英: International Museum Day：IMD）は、博物館が社会に果たす役割を広く普及啓発するため、国際博物館会議（ICOM）が1977年に制定した記念日。毎年5月18日。日本では、2002年から参加。
1977年、モスクワで開催された国際博物館会議の第11回大会で、国際博物館の日を設ける決議が採択。5月18日は、この第11回大会が開幕した日（1977年の5月18日）に因む。
ここで言う博物館（ミュージアム）とは、博物館のほか、美術館・科学館・動植物園・水族館等も含む。年ごとに世界共通のテーマが定められ、各国で様々な企画が行われる。
毎年同日には、無料開館や講演会、記念品贈呈などの記念事業が行われている。
少帝 (南朝宋)
少帝（しょうてい）は、南朝宋の第2代皇帝。姓は劉、諱は義符、小字は車兵。
少帝 (南朝宋) 生涯
義熙2年（406年）、劉裕と張夫人のあいだの長男として京口で生まれた。義熙11年（415年）、豫章公世子に立てられた。義熙12年（416年）12月、宋公世子となった。元熙元年（419年）12月、宋王太子となった。永初元年（420年）6月に武帝（劉裕）が皇帝に即位すると、8月に劉義符は皇太子として立てられた。
永初3年（422年）5月、武帝が崩御すると、劉義符が皇帝として即位した。中書監の傅亮・司空の徐羨之・領軍将軍の謝晦らが少帝（劉義符）を補佐した。また武帝の死を聞いて北魏の軍が侵攻してきたが、景平元年（423年）4月に檀道済が北伐して虎牢で魏軍を撃破した。少帝は武帝の喪中にあっても礼を守らず、側近たちと馴れ合い、遊戯に節度がなかったため、朝廷の諸官らの失望を買った。景平2年（424年）5月、徐羨之らは皇太后の令と称して少帝を退位させた。徐羨之らは少帝の弟の劉義隆（文帝）を即位させた。
退位した少帝は、営陽王に封じられ、東宮に身柄を移され、さらに呉郡に移されて金閶亭に幽閉された。6月、徐羨之の派遣した中書舎人の邢安泰の手によって殺害された。
国鉄キハ45形気動車
国鉄キハ45形気動車（こくてつキハ45がたきどうしゃ）
山内上杉家
山内上杉家（やまのうちうえすぎけ）は、室町時代に関東地方に割拠した上杉氏の諸家のひとつ。上杉氏4代当主・上杉憲顕（初代関東管領）に始まる家で、鎌倉の山内に居館を置いたことに因む。
室町幕府の初代将軍・足利尊氏の生母・上杉清子は上杉家出身
（2代当主・上杉頼重の子）であり、上杉家は室町幕府の重職・関東管領を世襲した。上杉氏は公家である藤原氏の支族であるが、武家の足利将軍家との姻戚関係を背景として、室町時代を通し関東で勢力を拡大した。15代当主・上杉憲政は北条氏康に敗北し、長尾家出身の長尾景虎（のちの上杉謙信）に上杉家の家督を譲った。景虎は関東御征西に赴き、10万の軍勢で小田原城を包囲した。その後、北条氏の息子を養子に取り、自分の名上杉景虎を与えている。豊臣政権の五大老の一人であった17代当主・上杉景勝は、関ヶ原の戦いで西軍に付き敗北し出羽国米沢に移転・減封されたが、幕末まで大名としての地位を維持し、明治時代には華族に列して伯爵を授けられた。
山内上杉家 歴史
正平18年/貞治2年（1363年）に足利尊氏の次男基氏が鎌倉に下向して鎌倉公方（関東公方）となると、憲顕は関東公方の執事（後の関東管領）となり、公方を補佐して関東の政務を取り仕切った。憲顕は観応の擾乱の際に足利直義方についたために上野・越後守護の地位を奪われて一時没落するが、尊氏の死後に基氏の懇願で関東管領に復帰、その口添えで罪を許されて上野・越後守護の地位を回復した。また、越後国の国衙領の半分及び上田荘・五十公郷などの所領を有しており、関東の所領は鎌倉公方、越後の所領は室町幕府の指揮下に置かれ、結果的に2人の主君を持つ事になった。
応永23年（1416年）の上杉禅秀の乱の後、憲顕の兄弟から出た宅間上杉家、犬懸上杉家が相次いで衰亡すると、山内上杉家は上杉氏の宗家となり、関東管領の職をほとんど独占し、上野を本拠に武蔵、伊豆に勢力を張った。また同時代に一族の上杉憲定の子上杉義憲が、常陸国の佐竹氏の当主佐竹義盛の婿養子となり、佐竹義人（義仁）と名乗って佐竹氏の中興の祖となった。その際に養父の義盛の一族の佐竹与義が反乱を起こし、山内上杉家も佐竹氏の内乱に介入していたが、佐竹義人が関東公方足利持氏の傘下に入ると、義人の従兄の上杉憲実は足利義教の傘下に入り、義人と対立した。
山内上杉家 歴史
しかし、永享10年（1438年）永享の乱を境に鎌倉公方家との対立が決定的となり、その後の享徳の乱では事実上の敗北を喫してしまう。さらには、文明7年（1475年）に始まった長尾景春の乱を契機に、憲顕の叔父重顕から出た扇谷上杉家が家宰太田道灌の補佐のもと勢力を拡大し、山内家と並ぶ勢力となった。以来、山内と扇谷の両家は関東管領の座をめぐって数十年にわたり抗争を続けた（長享の乱）。しかも、享徳の乱の最中に山内上杉家が断絶して越後守護家から顕定を養子に迎えることになったことで実父である越後守護家の上杉房定の発言力が高まり、享徳の乱の和睦交渉を主導したのも房定であった。このため、京都では「上杉は越後が平宗（本宗）、京都は惣領、関東は庶子」と言われた。つまり、越後上杉家が宗家、京都上杉家（旧犬懸上杉家）が惣領（嫡流）、関東管領家（山内上杉家）は庶流とみなされていたのである。
山内上杉家はこの戦いに勝利し関東管領の地位を守ったが、続いて越後守護代・長尾為景の反乱と11代当主・上杉顕定の戦死による家督争い（永正の乱）が発生、この頃には、伊豆に興り相模を平定した新興の後北条氏の圧迫を受けるようになった。
山内上杉家 歴史
関東管領上杉憲政は後北条氏に対抗するために扇谷家と和睦を結んだが、天文15年（1546年）の河越夜戦で大敗して勢力を急速に喪失し、天文21年（1552年）に上野を逃れて越後の長尾景虎（後の上杉謙信）を頼った。
永禄4年（1561年）3月、憲政は景虎を嗣子として家督と関東管領職を譲り、大名上杉氏の家名は長尾氏により存続することとなる。なお、この際に憲政は景虎に上杉氏の系図・重宝も譲ったが、後北条氏に憲政が上野を追われた際に失われたものも多く、系図は「上杉系図」・「上杉系図大概」の2種しか継承されず、“養子”である謙信は越後守護家の系図「御当方御系図（天文上杉・長尾系図）」を合わせても3種類の上杉氏系図しか保持していなかった。そのため、謙信の後継である米沢藩では、江戸幕府の儒官である林道春に上杉氏の系図作成を依頼するなどの系図の蒐集・編纂に努めることになった。
その後、憲政は天正7年（1579年）の御館の乱の際に和睦交渉へ向かう途上で、上杉景勝方の兵士により討たれた。ただし、憲政の孫・曾孫たちの存在が江戸時代に確認される。
山内上杉家 主要拠点
近年の文献史学における研究では、板鼻（現在の群馬県安中市）に上野国の守護所があり、山内上杉家の本拠地も享徳の乱をきっかけに鎌倉の山之内（または佐助ヶ谷）から板鼻に移り、軍事的必要に応じて五十子陣や下記の諸城に一時的な拠点を置いたと推定されているが、板鼻における上杉氏関連の遺構は未確認であり今後の調査が必要とされている。
三村氏 概要
本姓は源氏。家系は清和源氏の一家系である河内源氏の傍流・甲斐源氏小笠原氏の庶流にあたる。鎌倉時代から江戸時代までに常陸・信濃・備中・備後・豊前等に分布し一貫して「親(ちか)」を通字とした。
三村氏 備中三村氏
三村氏の歴史は少なくとも鎌倉時代初期まで辿ることができるが、もともとは常陸国筑波郡三村郷の開発領主もしくはその縁者と思われ、鎌倉幕府の一御家人に過ぎなかった。
『吾妻鏡』では、暦仁元年（1238年）に将軍藤原頼経上洛に隋兵した三村親泰や、建長3年（1251年）1月3日の椀飯行事で「五の御馬」や建長6年（1254年）元日の椀飯行事で「四の御馬」を曳いた三村時親などをはじめ、「親」を通字とする数名の三村氏が既に確認できる。
ちなみに、建長3年1月3日の椀飯行事で一の御馬を曳いたのは足利氏、二の御馬は畠山氏、三の御馬は佐原氏、四の御馬は二階堂氏で、建長6年元日の椀飯行事で一の御馬を曳いたのは北条氏（教時・時基）、三の御馬を曳いたのは伊東氏、五の御馬を曳いたのは北条氏（時定）・工藤氏であり、これら有力御家人の中にあって三村氏も鎌倉幕府内で一定の地位は認められていたようである。
三村氏は御門葉でもなく北条氏姻戚でもなかったが故に目立つこともなく、逆に北条氏による有力御家人排斥の圧力にも遭わず命脈を保てたと思われる。
伝承によれば、小笠原長経三男の長時（｢長持｣とする小笠原系図も一部にあるが、写本時の誤記であろう）が筑波郡三村郷に移り、その子・親時の頃より三村氏を称したという。
三村氏 備中三村氏
三村郷には長時の叔父にあたる小田清家（小笠原長清の五男）がいたとされ、その関係で長時は三村郷に縁が出来たのではないかとも言われる。
三村郷を苗字発祥の地とする長時の子孫は、承久の乱後に信濃国筑摩郡洗馬荘の地頭（いわゆる新補地頭）になったとされる（信濃三村氏）。この係累は後庁氏など分流を派生しつつ、以後小笠原氏家臣・武田氏家臣として、信濃を中心に一定の活躍をみた。
その信濃三村氏の一流が鎌倉時代後期までに備中星田郷の地頭(新補地頭)となって当地に移住したことにより、備中三村氏の歴史が始まる。
いわゆる西遷御家人である。
移住以降長らく、備中三村氏は星田郷や成羽を支配する備中の一豪族に過ぎなかった（なお、太平記で取り上げられる成合氏は成羽を掌握する三村氏とも言われる）。16世紀前半に三村宗親が分流である石蟹氏などと対立しつつも徐々に勢力を伸ばした。
息子家親の代には毛利氏の後ろ盾を得て備中をほぼ統一し、備前や美作においても部分的に勢力下・支配下におさめ、戦国大名として名を轟かせる。
その後も家親は備前や美作へのさらなる勢力拡大を図るが、1566年には鉄砲に精通した阿波出身の遠藤兄弟を利用した宇喜多直家によって暗殺されてしまう。
三村氏 備中三村氏
家親の死後、宇喜多氏との兼ね合いもあって、庄氏一部の叛乱を許すなど一時三村氏は衰退するも、勢力を盛り返した。しかし、三村氏不倶戴天の敵である宇喜多直家と毛利氏が（吉川元春の強固な反対を押し退けて）安国寺恵瓊・小早川隆景の仲立ちによって同盟関係を結んだことに端を発する1575年の備中兵乱において、毛利氏に攻めに攻められて（宇喜多氏は備中兵乱最後の山場である備前常山城攻めなどで、辛うじて僅かに出兵したのみであった）、家親の子・元親は自害。戦国大名としての三村氏は滅亡した。
元親に近い血筋の者は毛利方についた三村親成などの係累を除き、因幡・阿波・讃岐等各地に落ち延びていった。
三村親成の子孫は備後福山藩主水野家に仕官し、水野家の家老を務めた。水野家が改易された後も子孫は続いてゆき、三村親成の曾孫にあたる三村親澄(福山藩大寄合1000石。水野家改易後に備中勇崎村に移住。)の系統や、三村親成の孫である三村親義(福山藩家老 三村親良の子)の系統などがある。親義の系統の子孫は現在の福山市川口町周辺に多い。
二松学舎大学創立者で皇室への出入りのあった漢学者三島中洲（毅）を初めとして、三村氏の子孫を称する家系は備中地域などに少なくない。
三村氏 江戸期
親成の系統は、水野勝成との縁故（二度に亘り寄食させ、養女（実は家親の末娘）を正室に娶らせた）から備後福山藩家老職を務めた。他に備前岡山藩に仕官した系統などもある。
上田実親の遺児三村勝親・吉親のうち、前者の系統は讃岐高松藩士となり、後者の系統は幕末の備中松山藩士・三島中洲家となった。
この他にも江戸期において藩士として禄を食んでいた三村氏子孫の系統は数家あったようである。
備中三村氏・信濃三村氏の関係については不詳とする文献もある。特に備中三村氏が初期に本拠地としていた星田郷などが「三村荘」と呼ばれる荘園内に属したと考えられることから、備中三村氏の苗字発祥の地（本貫地）を「三村荘」と比定する説もあった。
しかし、両三村氏はともに(1)家紋（剣片喰・丸に三つ柏など）・(2)通字『親』（ちか）を長きに亘って共通としており、(3)備中三村氏の根拠地である備中星田郷周辺には「洗馬」に通ずる「洗場」の地名がある（地名遷移）。また(4)信濃三村氏子孫においても、苗字発祥の地を常陸国筑波郡三村郷と伝え、小笠原氏分流を称する家がある。(5)備中三村氏が西遷御家人子孫であると室町期の国人間でも認知されていた。
三村氏 江戸期
これらのことから、両三村氏は同流・同族と見て間違いないであろう。家親なども神社をわざわざ信濃より勧請しており、信濃に深い縁故を感じていた節がある。
なお、備中三村氏が古くから小笠原氏分流を名乗る一方、現に小笠原氏の臣下にあった信濃三村氏は源頼親子孫などとも称している。
南北朝時代に新田義貞の叔父新田俊信が出羽に逃れた後の子が、三村頼信という。ただし、北朝に敗れた後身を隠すために東海林俊久を名乗っており、三村氏は一度消滅している。その後彼の次男の家系が南北朝合一後、源氏一門として三村氏を名乗った。
三村氏 常陸国の三村氏
常陸国にも三村氏がある（上述のように、そもそも備中・信濃の三村氏も祖地たる本貫地は常陸国である）。佐竹氏家臣の他、大掾氏の家臣としても見え、佐竹家臣の川野辺大炊介隆通の女が大掾氏家臣 三村源内に嫁いだとする記録がある。
三村親家は越前国の生まれ。出羽国の秋田実季に仕えるも秋田氏が常陸国に入部すると、流離して出羽国秋田藩に転封となった佐竹氏に仕える。
大内氏
大内氏（おおうちし、おほちし、おおうちうじ）は、日本の氏族・名字の一つ。
大内氏 周防大内氏
本姓は多々良氏。姓（カバネ）ははじめ宿禰のちに朝臣を名乗った。百済の聖王（聖明王）の第3王子の後裔と称する。周防国府の権介を世襲した在庁官人から守護大名へと成長し、周防・長門、石見、豊前、筑前各国の守護職に補任されたほか、最盛期の大内義隆の代には山陽・山陰と北九州の6か国を実効支配した。家紋は「大内菱」。
大内氏 歴史
中世後期以降の大内氏の主張では、推古朝の時代に百済の聖明王の第3子琳聖太子が日本に移住し聖徳太子より多々良姓を賜ったのに始まるとしている。
1399年（応永6年）、大内義弘は朝鮮王朝に対して、「我、足百済ノ後ナリ、吾ノ世系ト吾ガ姓トヲ知ラズ、百済ノ土田ヲ請ウ」として、自身の家系を示すものを要求した。朝鮮側は、大内氏の始祖は百済の始祖である温祚王であると回答している。また、『高麗史』ではこの20年ほど前に、義弘が先祖が百済の出身であると述べていたという記述もある。
大内氏 歴史
「琳聖太子」の名は『日本書紀』や百済時代を記した朝鮮の史書『三国史記』には見られない。また現存する琳聖太子関連の遺跡や遺品も、制作年代は室町時代である。「琳聖太子」の初見は1404年（応永11年）の興隆寺本堂落慶供養時の大内盛見願文で、「当寺ハ扶桑朝、推古天王治世ノ御宇、百済琳聖太子建立ノ仏閣ナリ」というものである。1453年（享徳2年）には大内教弘が朝鮮国王端宗に対して「聖徳太子の時代に百済王が太子を日本に遣わし、大連（物部守屋）を討った功績によって大内の地を賜り、大内公と呼ばれた」という書を送っており、琳聖太子が大内氏の先祖であるということを初めて示すものとなった。また、琳聖太子の父が聖明王であるという記述は教弘の子大内政弘の代になって初めて現れたものである。「大内家系」(毛利家文庫)や末武本「大内家系」では武王璋の子とし、「鷲頭山旧記」、江木本「大内家系譜」(毛利家文庫)は璋明王、また石清水本「大内家系図」では済明王、さらに「大内多々良氏譜牒」は斉明王の第三子としている
大内氏 歴史
これら大内氏の始祖が百済王族とする主張は史実としての信憑性は疑わしいとみられている。大内氏は『朝鮮王朝実録』世宗十一月甲申条（1441年）で、「新羅人と伽耶人の子」が先祖と主張していたなどその主張は一貫性を欠くものであった。1485年（文明17年）、政弘は朝鮮に使者を送り、琳聖太子の先祖にあたる百済王の名を国史から転写する許可を求めた。この際、政弘は琳聖太子の父親を「余璋」としているが、王号はわからないと記している。「余璋」、百済では「扶余璋」の名を持つ百済王は、聖明王の曾孫に当たる武王である。政弘は琳聖太子の父を国内向けには聖明王、朝鮮相手には武王と使い分けていたものと見られる。須田牧子は政弘の行動を、大内氏の家譜を作成するための作業であったと見ている。また、多々良氏や大内氏を称し始めた時期についても諸書で違いがある。「大内多々良氏譜牒」や『群書類従』所収の大内系図では、琳聖太子の子が正恒であるとしているが、『大日本野史』は大系図から引いて琳聖太子の七代後の正恒が多々良姓を賜ったとし、『寛永諸家系図伝』では琳聖太子の9代孫である正恒が大内姓を賜ったとしている。
大内氏 歴史
大内氏が百済王後裔を称したのは、朝鮮との交易を有利にするためと考えられている。文明18年（1486年）、政弘は先祖が琳聖太子であると記した「大内多々良氏譜牒」を後土御門天皇に献上している。また同時期の尋尊による『大乗院寺社雑事記』にも大内氏が聖明王の子孫であるという記述がみられ、大内氏はこの頃から中央に向けて、先祖が百済王であることを喧伝していたと見られる。
大内氏が本来称していた多々良氏は6世紀頃に日本列島に定住した渡来人と見られている。弘仁6年（815年）に編纂された『新撰姓氏録』にある多々良氏は加羅（金官加羅）系の渡来人として「御間名国主、尓利久牟王後」とされており、任那国王の後裔であると称していた。
多々良氏は佐波郡達良郷を本貫とし、下級の郡司として活動していたが、11世紀頃には在庁官人として台頭してきたとされる。
大内氏 歴史
平安時代後期の仁平2年（1152年）に発給された在庁下文に、多々良氏3名が署名している。これはこの時期8名の在庁官人のうち3名を占める大勢力となっていることを示すものである。養和2年（1182年）には「権介多々良」が署名した文書があり、この時期には多々良氏の人物が国守より任命される2名の権介の定員の片方を占め続ける形となっていた。また治承2年（1178年）には遠流となっていた多々良氏の人物が赦免されているが、福尾猛市郎は後白河法皇による反平家の陰謀「鹿ケ谷の陰謀」に関わっていたためではないかとしている。
平安時代末期の当主多々良盛房は正治2年（1200年）には権介の地位に就いており、周防で最有力の実力者となった。盛房の子弘盛は鎌倉幕府より朝廷との結びつきのほうが強かった。多々良氏嫡流は代々の当主が権介を世襲したため、「大内介」と呼ばれるようになった。
鎌倉時代中頃には幕府との関係を深めて御家人となり、六波羅探題評定衆に任命されている。
建武の親政において大内氏は周防守護職に任じられ、親政後は北朝側につき足利尊氏を支援。尊氏の九州下向の際に引き続き周防守護職に任ぜられる。南北朝時代に入ると家督争いが起こり、当主・大内弘幸と叔父の鷲頭長弘が抗争した。
大内氏 歴史
このため大内弘幸は一時的に南朝に帰順。正平5年/観応元年（1350年）、弘幸は子の大内弘世とともに長弘討伐に乗り出し、鷲頭氏の後を継いだ鷲頭弘直を従属させ、南朝から周防守護職に任じられた。また長門国守護の厚東氏と戦い、正平13年/延文3年（1358年）にその拠点霜降城を攻略して厚東氏を九州に逐ったことで、大内氏の勢力は周防国と長門国の2カ国に拡大した。防長二国が南朝方の大内氏によって統一されたことは、北朝方にとっても影響が大きかったので、足利尊氏は弘世を防長二国の守護職に任ずることを条件に、北朝側に引き入れることに成功。弘世は上洛して、将軍足利義詮に謁した。弘世は本拠地を山口（山口県）に移し、正平18年/貞治2年（1363年）に北朝の室町幕府に再び帰服した。
弘世の跡を継いだ嫡男の大内義弘は九州探題今川貞世（了俊）の九州制圧に従軍し、南朝との南北朝合一でも仲介を務め、元中8年/明徳2年（1391年）には山名氏の反乱である明徳の乱でも活躍した。結果、和泉・紀伊・周防・長門・豊前・石見の6カ国を領する守護大名となり、李氏朝鮮とも独自の貿易を行うなどして大内氏の最盛期を築き上げた。しかし義弘の勢力を危険視した室町幕府3代将軍足利義満と対立し、鎌倉公方の足利満兼と共謀して応永6年（1399年）に堺で挙兵するも敗死した（応永の乱）。
大内氏 歴史
義弘の死後、領国の大半は義満に取り上げられ、周防・長門2ヶ国の守護職は義弘の弟である大内弘茂に安堵され、大内家の勢力は一時的に衰退した。しかし、乱の際に領国の留守をしていた義弘のもう1人の弟・大内盛見がこの決定に反抗、再び家督を巡って抗争が起こり、弘茂は盛見に殺され、幕府の命令を受けた周辺の国人衆も盛見の前に降伏したため、幕府は盛見の家督を追認せざるを得なかった。
当主になった盛見は義弘時代の栄華を取り戻すため、北九州方面に進出した。了俊の後任となった九州探題渋川氏に代わって北九州を担当、幕府の信任を得て豊前国守護にも任命されたが、少弐満貞・大友持直との戦いに敗れ、永享3年（1431年）に敗死した。しかし、跡を継いだ甥の大内持世（義弘の遺児）は盛見に匹敵する人物であり、6代将軍足利義教の信任を受け筑前守護に任じられ、少弐氏・大友氏を征伐するなど、大内氏の北九州における優位を確立した。また、この頃山口氏の系統が興った。
大内持世は嘉吉元年（1441年）の嘉吉の乱に巻き込まれ非業の死を遂げるが、いとこで養子の大内教弘（盛見の子）が勢力を引き継いだ。
大内氏 歴史
大内政弘は、応仁元年（1467年）から始まる応仁の乱で西軍の山名宗全に属して勇名を馳せ、宗全の没後に山名氏が戦線を離脱すると、西軍における事実上の総大将になった。乱の終結後は、九州での復権を目論んで挙兵した少弐氏・大友氏を再び屈服させた。それだけに留まらず室町幕府にも影響力を及ぼす守護大名としての地位を保持し続けた。また、分国法である「大内家壁書」を制定し、守護代ら重臣の台頭を抑えようとした。
戦国時代、政弘の後を継いだ大内義興は、少弐氏を一時滅亡に追いやるなど北九州・中国地方の覇権を確立し、その勢力基盤を確固たるものとした。そして京都を追われた放浪将軍足利義稙を保護した。永正5年（1508年）に細川高国と協力し、足利義稙を擁して中国・九州勢を率いて上洛を果たした。上洛後は管領代として室町幕政を執行し、表面上は一大勢力を築き上げた。しかし長期の在京は大内氏にとっても、その傘下の国人や豪族にとっても大きな負担となり、先に帰国した安芸武田氏の武田元繁や出雲の尼子経久らが大内領を侵略し、足元を脅かす存在となった。その対応に苦慮した義興は京都を引き払い帰国して、尼子氏や安芸武田氏と戦った。
大内氏 歴史
享禄元年（1528年）に義興が死去すると、嫡子の大内義隆が家督を継いだ。この時代には周防をはじめ、長門・石見・安芸・備後・豊前・筑前を領するなど、名実共に西国随一の戦国大名となり、大内家は全盛期を迎えた。さらには細川氏とも争って明との交易を独占し、義隆が学問・芸術に熱心でキリスト教布教を許し、公家や宣教師を積極的に保護したことから、大内領内には独特の山口文化（大内文化）が生まれ、文化的にも全盛期を迎えた。
大内義隆は陶興房や内藤興盛等の優秀な家臣に補佐されて、出雲国の尼子経久と孫の晴久、筑前の少弐資元・冬尚父子らと戦う一方、豊後の大友義鑑や安芸国の毛利元就などとは何度か戦うも、最終的に融和策を講じた。また内紛の起きていた厳島神主家の家督争いにも介入している。天文5年（1536年）には少弐氏を再び滅亡に追いやり、天文9年（1540年）から天文10年（1541年）には吉田郡山城の戦いで尼子氏を撃破したが、同年の出雲遠征に敗北し、甥で養嗣子の晴持を失っている。
この遠征の失敗により義隆は政務を放棄し、文芸や遊興にふけるようになる。さらに以前からくすぶっていた陶隆房ら武断派と相良武任を筆頭とする文治派の対立が激しくなり、大内氏の勢力にも陰りが見え始める。天文20年（1551年）に義隆は武断派の陶隆房の謀反に遭って義隆は自害する（大寧寺の変）。これにより大内氏は急速に衰退し始めた。
義隆の死後、陶隆房は義隆の甥で以前義隆の猶子であった大友氏出身の大友晴英を当主として擁立、偏諱を受けて晴賢と改名した。晴賢が実権を掌握し、大内義長と改名した晴英を傀儡として頂点に抱くという形で大内氏は存続した。この晴賢の強引な手法に不満を持つ者も少なくなく、義隆の姉婿であった吉見正頼が石見三本松で反旗を翻し、鎮圧の最中に安芸の最大勢力であった毛利元就も反旗を翻して、安芸国内の陶方の諸城を攻略した。弘治元年（1555年）、安芸国宮島で晴賢は元就の奇襲攻撃の前に自害して果てた（厳島の戦い）。
家中を牛耳っていた晴賢の死により、大内家内部はもはや統制のきかない状況となった。弘治2年（1556年）、元就は晴賢亡き後の大内領への侵攻を開始した。それにも関わらず杉氏や陶氏、内藤氏が山口周辺で内紛により衝突。親族の吉見氏も毛利氏へと従属。まともな戦闘能力を失った大内義長は内藤隆世の守る長門且山城に逃亡。弘治3年（1557年）に隆世と義長は自害した。
しかし、大原氏との間に生まれた義隆の四男である義胤は石見に落ち延びて益田氏重臣の城一氏に匿われて生き延びた。
永禄2年（1559年）、室町幕府将軍足利義輝は大内義長の実兄である大友義鎮（後の宗麟）に対して九州探題の職とともに大内氏の家督を認める御内書を発給している（「大友家文書」『大分縣史料（26）』424号）。ところが、永禄5年（1562年）に安芸守護（永禄3年任命）である毛利隆元を大内氏の本国である周防・長門守護に任命する御判御教書を発給し（「毛利家文書」『大日本古文書』317号）、更に翌年には両国守護は大内氏が復活するまでの一時的なものと但書を付した（「毛利家文書」『大日本古文書』318号）。この義輝の対応は大友氏・毛利氏の幕府への忠誠を繋ぎ止めると共に両者の和解（芸豊和平）を図りたい立場と名門守護大名である大内氏の滅亡を許容し難い立場が混じったものと言える。
永禄12年（1569年）、大内氏の一門である大内輝弘は大友宗麟の後ろ盾を得、加勢の兵を糾合し周防山口に侵攻した。周防においては大内氏旧臣らの帰参が相次ぎ一時は山口の占拠に成功するが、大友氏との交戦をやめ北九州より反転してきた毛利軍主力の逆襲に遭い、攻められ自害した（大内輝弘の乱）。
江戸時代牛久藩主であった山口氏は、大内氏分家であり大内義弘の次男・大内持盛の系統であるといわれる。初代藩主は、もと織田家に仕えていた山口重政で、明治維新まで譜代大名として存続した。維新後に同家は華族の子爵家に列した。
大内氏 大内氏家臣団（戦国期）
飯田氏
飯田秀家 … 大炊允、石見守。法名は昌秀。大内教弘の重臣で博多代官と考えられる。
飯田弘秀 … 大炊助。大内政弘・義興家臣。文明18年（1486年）、大内亀童丸が氷上山妙見上宮に参拝した時の随員。博多代官。文明10年（1478年）、肥前国神崎郡代か。
飯田興秀 … 従五位下、石見守、小座敷衆。博多代官。
飯田長秀
飯田秀範
飯田貞家 … 大炊助、安芸守。奉行人（『掟書』77）。殿中奉行（『正任記』14日条）。
義隆時代
大内氏 概要
古来大内という地名は日本各地にあり、そのため以下のさまざまな大内氏が存在する。
清和源氏義光流の大内氏
→詳細は「大内氏 (源氏)」を参照
周防国の大内氏
多々良朝臣姓、本項で詳述
石見の大内氏
豊前国の大内氏
豊後国の大内氏
佐伯氏流の大内氏。佐伯系図に佐伯弥四郎惟直の子惟篤が大内次郎と名乗ったとある。
紀伊国の大内氏
紀伊国の牲川氏が、源姓大内氏または多々良姓大内氏の後裔とする。
秀郷流藤原姓結城氏流の大内氏
下野国安蘇郡大内邑が発祥。『尊卑分脈』によると結城氏第3代当主結城広綱の子、宗重が大内邑を拠点として大内弥三郎、大内新左衛門尉と名乗った。
下野芳賀の大内氏
下野国芳賀郡大内荘が発祥。専修寺の建立に関わった真岡城主の大内国行がいる。『姓氏家系大辞典』では同郡出自の芳賀氏と同じ清原氏の一族ではないかと述べている。
越智宿禰河野氏流の大内氏