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注意欠如多動症 治療
なお、二次的な症状として、不安障害やうつ病、不眠症などの症状が生じる場合も多く、その場合はADHDの治療と並行してそれらの症状への治療を行い本人をサポートする（「不安障害#治療」、「うつ病#治療」、「不眠症#治療」などを参照。これらの治療も、本人が取り組みやすいようADHDの特性を踏まえて工夫して行うことが重要である）。
ADHDの認知行動療法では、下記の技法などが用いられる。治療や支援を行う際には、本人の症状・年齢・環境・併存症の有無等に応じて、下記の技法などを統合して包括的かつ効果的な介入プログラムを立てることが重要である。
なお、認知行動療法の実施とセットで、ADHD児・者の特性に応じた合理的配慮や環境調整が行われることも大切である。
環境上の配慮の仕方や、周りの人の関わり方によって、本人の困り事も違ってくる。したがって、問題の原因を本人の中に求めるのではなく、周囲の関わり方や環境上の配慮の仕方を改善し、支援をしていくことが大切である。
不適応行動は障害や周囲の環境に起因するもので、本人の身勝手や故意によるものではないため、自信の喪失や抑うつ症状を引き起こさないよう、決して叱責や非難をすることなく、適切な行動を褒めて良好な関係を保つことが重要である。また、支援には、教育的支援、心理・社会的支援、医療的支援の連携が不可欠である。
環境変容法
注意をそらす物を周りに置かない。
注意欠如多動症 治療
問題を引き起こす要因となりやすい場所や用具などの多様な環境条件や刺激を改善・調整し、本人の適応的な行動を支援する。
文化的配慮
医学博士ジーン゠コムズは、文化学博士・医療福祉士（医療ソーシャルワーカー）のデイヴィッド゠ナイランドによる療法を高く評価し、重要なのは「何も疑問に思わずに従順に育つこと」ではなく、「勇気と文化に対する反抗心を持って育つこと」であると述べている。
WHOは、正しく診断されたADHDに対してはメチルフェニデート製剤の薬物療法を用いるとするが、薬物療法は対症療法であり根治を目指すものではなく、専門医の指示の下で行うべきであり、相談なくプライマリケアでは処方してはならないとしている。薬物療法は継続的な心理行動への包括的介入の一部でなければならない、とくに子供の場合は6歳以上で心理行動療法に効果がなかった場合に慎重に使う、としている。
成人のADHDについては、NICEは薬物療法を第一選択肢とするべきだと勧告している（患者が心理療法を好んだ場合を除く）。薬物乱用ポテンシャルのある患者についてはアトモキセチンを提案している。
MTA研究以外の長期的な研究も長期的な医薬品の利益を報告しておらず、3-5歳の子供を6年追跡したPATS研究では、投薬の恩恵は見いだせなかった。
注意欠如多動症 治療
コクラン共同計画による小児ADHDにおけるメチルフェニデートの効果に関するシステマティックレビューでは、治療期間は平均75日と非常に短く、証拠の品質が低いので医薬品の影響の大きさを特定できなかった（有益なのか明らかとならなかった）。死亡や致死的な副作用は増加していないが、睡眠障害が1.6倍、食欲低下が3.6倍であり、副作用の評価のためにはより堅牢な試験が必要とされることが結論されている。成人ADHDでのメチルフェニデートのシステマティックレビューは批判のため2016年に撤回されており、不明確のリスク評価に対して信頼性が高いとしたり、11研究の内2つだけが抑うつなど並存疾患のある被験者をはっきりと残していたため一般的な効果であるかの妥当性が損なわれており、試験期間は1-7週間であり小児研究で観察されているように効果は時間と共に減少してもよく証拠の格下げにつながってもよかったといった理由があり、評価のために偏りのない長期研究が必要とされる。
子供のためのADHD治療薬の承認のための試験では、精神病や躁病は1.48%に出現し、虫、昆虫、ヘビの幻覚が一般的であった。異なる条件である、うつ病、双極性障害、統合失調症の両親を持つ子供では、精神刺激薬の使用群（メチルフェニデートが83%）では62.5%が精神病症状を呈し、服用していない群では27.4%であった。
注意欠如多動症 治療
ADHDの治療薬の使用と骨密度の低下が報告されており、この懸念から実施された動物研究ではメチルフェニデートが悪影響を与えることが観察された。成長抑制以外に長期的な害がよく知られていないため、2017年に動物試験におけるシステマティックレビューを実施したところ、α2受容体作動薬のクロニジンと、メチルフェニデートで生殖機能を損なっている形跡が見られた。
精神医療における大麻の有効性が広く認知されるようになった最近では、医療大麻のADHDに対する有効性について現在多数の研究が行われている。規制の緩和された米国やカナダ、英国等で精神科医が医療大麻や大麻の有効成分であるテトラヒドロカンナビノール(THC)系製剤を患者に処方する場合が増えており、中枢神経興奮薬に比べ副作用や依存の少ない有力な代替薬として使用されている。
北米で小児の薬物有害反応の報告が最も多かったのは、ADHDの治療薬と、にきび治療薬のイソトレチノインであり、北米でのADHD治療薬の使用量に関係している可能性がある。
ADHDについて光トポグラフィーで薬物治療の効果を確認できることが示された。（途上の技術である、光トポグラフィーを参照。）
注意欠如多動症 治療
薬物療法の実施にあたっては、継続的に服薬することでどのようなメリットや効果があるのかを、本人の視点に合わせてわかりやすく伝えていく。その上で、服薬支援アプリなど定期的な服薬につながる工夫についても紹介し、本人をサポートする。
医薬品では、覚醒水準を引き上げる薬が用いられる。
日本でADHDに適応がある薬は、メチルフェニデート徐放剤（コンサータ）、アトモキセチン（ストラテラ）、グアンファシン（インチュニブ）、リスデキサンフェタミン（ビバンセ）の4種類。
特に中枢神経刺激剤の効果が高く、多くの場合でメチルフェニデート（短時間型:リタリン/長時間型:コンサータ）が使用される。
しかしながら、日本では2014年4月～2015年3月にADHD治療薬が処方された患者のうち、メチルフェニデートが処方された患者は64%であり、これは英国（94%）、ノルウェー（94%）、韓国（94%）、トルコ（92%）、ドイツ（75～100%）と比較し著しく低くなっている。
注意欠如多動症 治療
このような要因として、日本では短時間作用型メチルフェニデート（リタリン）のADHDに対する承認が得られておらず、長時間作用型（コンサータ）のみが承認されていること、アトモキセチン（ストラテラ）に処方制限がない一方で、メチルフェニデート（コンサータ）のみ医師の登録が必要であるなど処方制限があるというアンバランスな規制となっていること、診療ガイドラインにおいてメチルフェニデート（コンサータ）とアトモキセチン（ストラテラ）の両方を第一選択薬としていることが影響していると考えられる。
同様に中枢神経刺激剤であるリスデキサンフェタミン（ビバンセ）も日本以外では第一選択薬となっている場合が多いが、日本ではメチルフェニデートと同様の処方制限があり、さらに2025年現在6歳から17歳に対する適応のみであり、18歳以上のADHDに対する承認は得られていない。
メチルフェニデート
かつて日本でメチルフェニデート（商品名リタリン）が使用されていたが、ADHDへの使用は認可されていなかったため、二次障害のうつ病に対して処方するという形をとっていた。しかし、2007年10月乱用のため、リタリンの適応症からうつ病が削除された。代わってメチルフェニデートの徐放剤（商品名コンサータ）が小児期におけるADHDの適応薬として認可され、2013年に成人へと適応が拡大された。
注意欠如多動症 治療
メチルフェニデートは長期摂取による依存性や何らかの副作用が懸念されるが、適正に使用されている限り薬物耐性はつきにくい。特に思春期以前の児童に関しての投薬も依存の危険はないとされるが、米国ではあまりに安易に幼年児にも処方するため、2-3歳児への処方では実際にはADHDではないケースがかなり含まれているのではとの懸念がなされている。メチルフェニデートは前頭前野皮質のノルアドレナリン・トランスポーター (NAT) に作用し細胞外ドーパミンの濃度が上昇、治療効果をもたらすという仮説がある。リタリンは、脳内のドーパミン・トランスポーターとノルアドレナリン・トランスポーターに作用する事で、ドーパミンやノルアドレナリン量を増やす。セロトニン・トランスポーターにはほとんど作用しない。コンサータ錠は12時間程度効果が持続する、すぐに効き目が現れるので数日で効果がみられるといった特徴があるが、コンサータ錠適正流通管理委員会に登録がある医師しか処方が認められていない。
短時間作用型のメチルフェニデート（リタリン）は2025年現在も日本ではADHDに対する承認が得られていない。かつて日本でもADHDに対して実質的に処方されていたが、過去に乱用の問題があり、うつ病への適応が削除されたため、うつ病への適応を利用したADHDへの処方ができなくなった。
リスデキサンフェタミン
注意欠如多動症 治療
リスデキサンフェタミン（商品名ビバンセ）はデキストロアンフェタミンのプロドラッグであり、ノルアドレナリンおよびドーパミンの放出促進と再取り込み阻害によって、中枢神経に作用する。2019年2月に小児に対して認可された。成人に対しては2025年現在も承認が得られていない。
アトモキセチン
アトモキセチン（商品名ストラテラ）は、ノルアドレナリンの再取り込みを阻害する作用を有する。2009年4月に認可された。本剤も小児に限定されていたが、2012年に成人へと適応が拡大された。ノルアドレナリン・トランスポーターに作用する事により、間接的にドーパミンにも作用するとされる非中枢刺激剤である。メチルフェニデートと異なり乱用の可能性がない。
グアンファシン
グアンファシン徐放剤（商品名インチュニブ）が、2017年3月に子供に対して認可された。非中枢神経刺激薬で、α-2アドレナリン作動薬に分類され、機序はまだ未解明だが、患者の低下している前頭前皮質の後シナプス性アドレナリンα2受容体に作用し、多動性・衝動性を改善するとしている。延髄ではアドレナリン2A受容体の刺激によって、交感神経を抑制し血圧が下がることが知られており、この作用を持つグアンファシンやクロニジンは高血圧治療薬であったが、以前よりADHD治療にも使われることがあった。2019年6月より成人に対して認可された。
注意欠如多動症 治療
アメリカではアンフェタミン（アデロール、日本法における覚醒剤）、デキストロアンフェタミン（アンフェタミンのD体）、リスデキサンフェタミン（体内でデキストロアンフェタミンになる）も用いられる。ダソトラリンの臨床試験が進行しており、これはセルトラリンの活性代謝物である。
DNRIのADHD治療薬を大日本住友製薬の米子会社であるサノビオン・ファーマシューティカルズ・インクが米国で治験中である。DNRIは同じくノルアドレナリンとドパミンに作用する中枢神経興奮薬よりも緩やかに作用し、依存性も少ないという特徴がある。
アメリカ合衆国ではメニエール病に使用されていたベタヒスチンも臨床試験中である。
ADHDなど、発達障害には抑肝散、抑肝散加陳皮半夏、甘麦大棗湯、黄連解毒湯、香蘇散、柴胡加竜骨牡蛎湯、当帰芍薬散などをその人の証にあわせて使い分ける。また、西洋薬の補助として併用することもある。抑肝散、抑肝散加陳皮半夏に関しては、ADHDに効果があることが日本東洋医学会でも示されている。Shanghai Journal of Acupunctureにおける研究によれば、子供592名を、鍼灸グループと漢方薬グループ、比較グループに分け、鍼灸で84.45%の効果率、漢方薬で78.77%の効果率となりどちらも、症状と脳波に改善が見られ、また患者の年齢が低いほど良好な結果が得られた。」とのことである。
注意欠如多動症 治療
ADHDには、鍼治療が有効という意見があり、日本でもADHDに鍼治療を行う鍼灸治療院が存在する。また、日本小児はり学会でも発達障害をテーマとされたこともあり、「ADHDと疳の虫は同疾患である」という意見も存在する。ニューイングランド鍼灸大学院大学助教授、桑原浩榮によれば、軽度の疳虫症は肺虚肝実証、重度のADHDは七十五難型肝実証、薬剤過剰投与で脾虚肝実証となることが多いという。また、治療回数は一般的な疳虫症で4日から5日連続、軽症で2日から4日連続、重症だがADHD薬を服用していなければ7日から10日の連続、毎日の服用が10mg以下のADHDは週一回で1年から3年、毎日の服用が20mg以上のADHDになると週2日から3日で2年から4年ほどである。米国において、ADHDへの鍼治療は認知度が高まりつつある。一方、中国四川大学の調査ではADHDへの効果は不明とされている。
研究事例
経頭蓋磁気刺激法 (TMS) - 経頭蓋磁気刺激法をADHDに使用した結果、数値は小さいが注意力に改善が見られた。
中医学による、中薬と鍼治療。河南中医学院では、ADHDを弁証論治別に分別し、中薬で出すべき生薬や鍼治療における経穴を示している。
注意欠如多動症 治療
21世紀となりワーキングメモリにおける障害は、ADHDの主要な障害または中間表現型であることが明らかにされた。神経生理学的にはADHDは脳の前頭葉とドーパミン・システムの機能変化と関係がありえる。(Castellanos and Tannock, 2002; Martinussen et al., 2005)
スウェーデン、カロリンスカ医科大学のクリングバーグらは、コンピュータによる訓練方法を開発し、2つの研究 (Klingberg et al. 2002, Klingberg et al., 2005) においてワーキングメモリーが訓練により改善可能であり、ADHDの症状を、精神刺激薬に匹敵する効果量にて軽減することを明らかにした。当時の同大学学長であり、世界的なエイズ研究者であるハンス・ウィグゼルは、医学を専門とする同大学ベンチャー・ファンドとしては初めて新薬以外の分野として事業化を支援し、2009年現在スウェーデンでは約1000校の小学校（約15%）において、米国では約100クリニックにて、それぞれ年間3000人以上の児童・成人のADHD改善トレーニングが行われている。
日本では、2007年夏より約半年間のえじそんくらぶによるワーキングメモリートレーニング評価プロジェクトとして開始された。2008年日本発達障害ネットワーク年次大会にブース出展があり、関係方面への紹介がされた。日本では2009年、コグメド・ジャパンがワーキングメモリトレーニングを提供している。
英ヨーク大学のギャザコール、英ノーザンブリア大学のホームズらは、コグメドのワーキングメモリ訓練を使い、訓練プログラムと、精神刺激薬による薬物療法の2種の介入にて、ADHDをもつ児童のワーキングメモリ機能への影響を評価した。薬物療法が視空間のワーキングメモリだけ改善した一方で、訓練はすべてのワーキングメモリ要素（言語も加えたワーキングメモリと短期記憶）で大幅な改善をもたらし効果は6ヶ月後も持続した。IQ成績はいずれの介入でも変化しなかった。議論のなかで、「断然に最もドラマティックなワーキングメモリの改善はワーキングメモリトレーニングで観察された。測定されたワーキングメモリのすべての構成要素で有意で大幅な改善が見られ、それぞれにおいて、グループの児童を同年代の平均以下のレベルから平均以内のレベルにもっていった」と報告し、トレーニングによる視空間・言語すべての要素のワーキングメモリへの全体的な改善が、教室の言語中心の環境における多くの学習活動でワーキングメモリへの重い負荷にしばしば耐えられない児童にとって重要で実用的な利益となろう、としている (Joni Holmes, Susan E. Gathercole 2009)。
ランダム化比較試験で、ビタミンミネラルは、感情調節、攻撃性、不注意を改善したが、過活動と衝動性には変化がなかった。
フィンランドの調査で、腸内フローラがADHDを予防する効果がある可能性が示唆されている。
注意欠如多動症 経過
367例の小児ADHDでは、29.3%が成人期まで症状が継続した。
注意欠如多動症 疫学
ADHDの子供の大部分は正常な知能である。
有病率は、DSM-5(2013)ではほとんどの文化圏で子供の約5%、成人の約2.5%、男:女比では子供で2:1、成人で1.6:1という記載がある。WHOの調査では、成人では世界全体で3.4%（国によって1.2% - 7.3%と大きく異なる）。主症状のうち、多動は9歳から11歳、衝動性は12歳から14歳で診断的寛解となることが多く、不注意は成人後も継続する事が多いという報告がある。
米国CDCの統計では、4-17歳児童の約11%（640万人）がADHDと診断されており（2011年）、男児が13.2%、女児が5.6%と男児に多い。ニューヨーク・タイムズは、古典的なADHDの有病率は児童の5%であるが、しかし今の米国ではADHDは喘息に次いで二番目に多い小児疾患であり、それには過剰診断や製薬会社による病気喧伝があると述べている。英国の統計では、狭義のICD-10によるhyperkinetic については児童青年の1-2%ほどであり、広義のDSM-IVによるADHDについては児童青年の3-9%ほどであった。一方フランスでは症状を呈す心理社会的原因の解消を試みており真にADHDと診断される子供は0.5%である。
注意欠如多動症 疫学
日本の有病率は、成人では浜松市の大規模調査より1.65%と推定されている。
コロラド大学のジャクリン・J・ジリスらの研究では、ADHDを発症した一卵性双生児が二人とも発症するリスクは、ADHDを発症した一卵性ではない兄弟姉妹の場合の11倍 - 18倍になると報告された。ノルウェーのオスロ大学のグヨーネとサンデット、英国のサウサンプトン大学のジム・スティーブンソンらの研究では、526組の一卵性双生児と389組の二卵性双生児を調べた結果として、最大で80%までADHDを遺伝的要因で説明できると発表した。
注意欠如多動症 生活への影響
2005年に発表された研究によると、ADHDを抱える人物は健常の人物に比べて、学歴に関わらず就業率が低く（失業率が高く）、また低収入であった。日本では発達障害者支援法によって、発達障害の特性への理解と発達障害者の社会参加への協力が国民の責務とされ、ADHDを抱える人物の就学・就労のための環境整備が続けられている。
注意欠如多動症 生活への影響
ADHDの人物はインターネット依存症になりやすい。2019年に発表された日本の研究によると、インターネットの依存度をテストするYIAT(Young's Internet Addiction Test)において、70点以上をインターネット依存症とした時、一般人口と比較してADHDのみの場合は約4.31倍で、ADHDに加えてアスペルガー症候群と診断されたものでは約6.89倍もその割合が大きかった。なお、アスペルガー症候群のみの場合は、約3.72倍であった。米国医師会雑誌(JAMA)に2018年7月17日掲載された2500人の10代の若者を2年間にわたって追跡した調査によると、10代の若者によるソーシャルネットワーク(SNS)サイトやビデオゲーム、ストリーミング配信サービスの利用が増えれば増えるほど、ADHDの症状を引き起こすリスクが高まることがわかった。デジタルメディアを1日に複数回使うことはないと答えた約500人のティーンのうち、ADHDの症状（作業を最後まで続けられない、静止しているのが困難など）が見られる比率は4.6%だった一方で、質問した14種類のデジタルメディアの全てを毎日使うと答えた約50人では、その比率が10.5%だった。
注意欠如多動症 生活への影響
アングリアラスキン大学のシャロン・モレインらは、ADHDクリニックに通う患者88人を対象に調査をした結果、ADHDの人々は一般の人と比べてため込み症の傾向をより強く示し、対照群の2％に対し、約20％が買いだめ障害の有意な症状を示したという。
フランスのある研究によるとADHDの子供は、一般の子供に比べて3.58倍留年しやすく、日本での高校に相当するセカンダリ・スクールでは中退が2.41倍多いという。またCDCによると、ADHD児を持つ親は、一般児と比べて親子関係がトラブルとなる確率が約3倍であるという（21.1%と7.3%）。
学習面においては、計算などの単純作業において障害が原因で健常児と比較してミスが多くなる傾向はあるが、周囲の人間の適切なフォローや本人の意識によってミスを減らすことは可能であるとされている。ADHDだからという理由でレッテルを貼ったり、甘く評価するなどは不適切な対応であるという意見もある。かといって、現在では一般教諭がADHD児に対して常に適切な対応を取ることは容易だというわけではない。
注意欠如多動症 生活への影響
学習機能面以外の問題として、ADHD児は授業中に立ち歩く、他の生徒とずっとおしゃべりをし続けるなど、教諭や他の生徒にとって迷惑な存在になるケースも多い。またノートを取る、宿題をする、提出物を出すなどの行為をADHDの児童が苦手とする傾向がある（あるいは興味のある教科しか勉強しないなど）。そもそも、教育現場でADHDが注目されるのは、学級崩壊の原因になるような問題児が発生することへの説明としてADHDが槍玉にあがったことという構造がある。2014年には京都市立小学校で、ADHDの傾向がある男子児童に対し、女性教諭が粘着テープを示して口に貼り付けていたことが判明し、児童の保護者が「ADHD児に対する差別的な取り扱いだ」と抗議する事態となった。これについては、有識者からは「教諭一人の問題でなく、学校が児童一人一人の教育機会を十分に保障していないためだ」という意見がある。
教育での配慮としては、勉強をしているとき外的刺激を減らしたり、子供の注意がそれてしまった時に適切な導きを与えてやったり、頃合いを見計らって課題を与える、褒めることを中心にする、などが挙げられる。一例として「勉強しなさい」と言うよりも、机の上にその子供の注意を引きそうな学習意欲を向上させる本をさりげなく置いておく等である。
注意欠如多動症 生活への影響
日本の公立学校には、発達障害を抱える児童が普通学級で学べるよう、それを抱える児童への「合理的配慮」をする義務が学校に課されている。しかし対人関係を苦手とする、それを抱える児童が引きこもりになり、フリースクールや特別支援学校への進学などを選択すると、（高校）卒業資格を得られず進学や就職でハンデになる。しかし近年設置が進められている学びの多様化学校は学校教育法施行規則に基づいて設置されているので、卒業資格を得られるメリットがある。
ADHDの人物と犯罪行為の相関関係は、一般の人より高確率であるという研究と、ほぼ同等であるという研究がある。現在の精神医学界では、ADHDや広汎性発達障害など発達障害そのものが触法行為の原因になると考える見解よりも、その人物を巡る周囲環境との相互作用の結果として触法行為に至ったと考える見解が優位になっている。
注意欠如多動症 生活への影響
ADHDの人物の犯罪率が健常者より高いと考える研究では、ADHDの人物はセルフコントロール能力が低いことが原因と分析し、世界の少年鑑別所、留置所、刑務所の収容者で、ADHDの人物の占める割合が高いと指摘する。日本での2022年の調査では、新規受刑者700名に対して調査を実施したところ約12％がADHDとの判定で、一般の成人集団に占めるADHDの割合よりも高い割合だった。ADHD陽性者のうち治療が必要不可欠と考えられる受刑者で、治療を希望する人物に、薬物療法（メチルフェニデートの投与）などを含めた治療を実施したところ、約7割で症状の改善が見られた。網走刑務所矯正医官の富田拓は、適切な治療を受けていたADHDの人物は、そうでないADHDの人物よりも犯罪率が低いとする海外の研究結果を例に挙げ、刑務所でのADHDを持つ受刑者の治療体制の構築と、出所後のバックアップ体制の構築が必要だと主張する。
注意欠如多動症 生活への影響
町沢静夫はADHDの特徴は攻撃性であると述べている。それによると注意欠陥・多動性障害の症状は攻撃性と非行であり、いろいろな小さな悪事を重ね、慢性化すると行為障害となり、18歳以上になると反社会性パーソナリティ障害になることが多いという。しかし、町沢がADHDと診断した患者のうち、メチルフェニデートの効果があったのは5%である。これは他の研究によって一般に60% - 80%とされる結果とかけ離れており、町沢の診断したADHDは、典型的なADHDではない可能性がある。これについて、町沢は米国人と日本人の特性の違いから薬物の効果に差があると説明している。
日本では1997年11月、朝日新聞が神戸連続児童殺傷事件に関し、ADHDが犯罪に関連するかのような印象を与えたと、精神発達指導教育協会などから謝罪を求められ、紙面で謝罪した。
社会活動家で元衆議院議員の山本譲司は、自身が政治資金規正法違反で逮捕され服役していたころの体験をもとに、著書『累犯障害者』で社会福祉制度の不十分さによって精神障害者が刑務所で多数を占め、福祉の代替施設のようになっていることを報告した。山本は自著についてのインタビューで「知的障害者や発達障害のある受刑者のほとんどが、福祉や家族から見放され、挙げ句、何日も食事がとれないほどの困窮状態におちいり、窃盗や無銭飲食などに手を染めることになっている」「重い罪を犯した人の場合は、社会に蔓延する同調圧力に耐えられず、空気が読めないと虐げられ続けてきた辛さが、何らかの刺激によって犯罪に結びついている」「障害があるからといって、罪を犯しやすいというわけでは決してない」と述べた。山本によれば、障害を抱えた受刑者の多くは実社会での差別から逃れるために刑務所に故意に入所したり留まったりすることを望む人物が多く、裁判官も精神疾患を抱えた被告人に対する同情から、三食を提供される刑務所に入った方が本人のためだろうと考えて実刑判決を下すことが多いという。山本は泉房穂らと共に精神疾患を抱えた出所者の福祉のあり方を問う研究委員会を発足させた。明石市長に就任した泉は精神疾患を抱えた出所者を支援する行政部署を設置し、また「明石市更生支援及び再犯防止等に関する条例」を制定した。
ADHDという分類が妥当であるのかということはADHDの概念を確立したアメリカでも論争が続いている状況である。日本においては、ADHDの特徴については未だ明確に定義化されていない。近年は一般向け書籍の増大やテレビ番組における報道による認知度の上昇の影響で、「自分がADHDではないか」と受診してくる患者が増えた。
2013年に日本精神神経学会学術総会が静岡県の浜松市で行った調査によれば、調査対象10000人のうち196人が結果ADHDの「疑いがある」と認定をされた。
文部科学省は、ADHDの特徴として、「年齢あるいは発達の度合いに不釣り合いな注意力、衝動性、多動性」と定義づけている。文部科学省は、平成15年3月に行われた、「特別支援教育の在り方に関する調査研究協力者会議」において、判断基準や指導方法について提示した。また、同年より、高機能自閉症や学習障害も含めて、支援を目的とした、「特別支援教育推進体制モデル事業」を開始した。
注意欠如多動症 病名・概念の変遷
多動で落ち着きのない子供の存在は古くから知られており、ADHDの疾患概念は最近になって現れたものではない。後に小児神経医学などの分野で注意が払われるようになる。
1775年、ドイツの医師、メルヒオール・ヴァイカルドは医学教科書にADHD的な行動を記載し、現在のADHDの「不注意」側面との一致から、おそらく医学文献上のADHD初出とされる。
1902年、小児科医スティルが、王立内科医協会の講演で、「道徳的統制の欠損」という概念を用いながら、攻撃的・反抗的になりやすく、注意機能に異常がある43人の児童の症例を分析し、講義録がランセット誌に掲載される。これらの中には現在のADHD「混合型」に合致する例が見られるという。1908年、トレッドゴールドが、早期に発生した未検出の軽度脳損傷「脳微細損傷（MBD,minimal brain damage）」という原因仮説を発表する。加えて北米でエコノモ脳炎（1917-18年）の流行があり、その後遺症（脳炎後行動障害）との類似性が、なんらかの脳損傷を背景とした病態という推測を生む。
注意欠如多動症 病名・概念の変遷
この流れから「脳損傷児（brain-injured child）」（1947年）の概念が提唱されたが、50-60年代は、確たる損傷の痕跡が見つからないため、ADHDを表す概念として「脳微細損傷（MBD,minimal brain damage）」から、やや表現を抑えた「脳微細機能障害（MBD,minimal brain dysfunction）」が提唱された。70年代には、MBD概念も原因となる脳機能障害が特定できず、疑問が持たれ次第に使われなくなる。
行動異常児の脳の形態的異常を見つけようとする動きの中で、1937年にチャールズ・ブラッドリーは薬物療法を発見した。彼は腰椎から脳脊髄液を抜いて気体を入れ脳を撮影する手法（気脳造影）をもちいたが、子供には大変な頭痛が残った。緩和のため中枢神経刺激薬（アンフェタミン）を試みたところ、頭痛には効果がなかったが、異常行動や学力に劇的な改善がみられた。さらに研究を進め、治療法としての中枢刺激薬を発見し、薬の性質とは逆に落ち着きが出る子供がいることの理由を考察した。また中枢刺激剤が有効な子供群の特徴を指摘した。それはほぼ今日のADHDの病態であった。
注意欠如多動症 病名・概念の変遷
これはADHDに対する薬物療法研究の先駆であったが、精神分析の影響が広まり心理療法が重視されたことなどから顧みられなかった。ようやく1950年代になって、障害の生物学的な特定はまだ出来なかったが、発症メカニズムの理解や新薬開発のために応用されはじめる。これとは別に1954年にアンフェタミンに似た中枢刺激剤、メチルフェニデート（リタリン）が発売され、当初はうつやナルコレプシーの症状に用いられたが、最も驚異的な効果を示したのはADHDの症状であり、かつ副作用はより少なかったため使われるようになった。現在のADHDの治療は主にこのような流れをもつ中枢神経刺激薬による薬物療法に依っており、メチルフェニデートは最も頻繁に処方されている。
脳損傷を原因とするMBDの流れとは別に、50-60年代、原因を問わず主症状がある障害と捉えて「多動児、過活動児」、「多動（衝動性）障害」という概念が提案された（操作的診断の先駆け）。
DSM-II（1968年）で、診断概念として「多動性」が初めて現れ「子供の過活動性反応」が記載される。この延長上でWHOもICD-9（1977年）で「多動症候群（過活動症候群）」が記載された。
注意欠如多動症 病名・概念の変遷
1971年、ウェンダーは、MBDの症状に「短く乏しい注意集中」という、後に「注意欠如」と呼ばれる障害の特徴を見出した。DSM-III（1980年）は、ウェンダーらの成果を取り入れ、「注意欠陥障害（多動有り・無しの）」（Attention Deficit Disorder with and without Hyperactivity）と記載し、あくまで不注意を中心症状と見ていた。
DSM-III-R（1987年）では「多動を伴う」障害に限定し「注意欠陥多動性障害」に変更し、やや重点を「多動」に戻す。
DSM-IV（1994年）は、不注意、衝動性、多動性が必ずしも合致しない障害を再び認めて、下位分類で優勢、混合を診断するように変更した。成人や特に不注意面が見過ごされがちな女児などの障害理解を反映し、再び「多動」偏重を抑えた。
成人・女性のADHDを扱った洋書の翻訳で、端的な病態を邦題に使った『片づけられない女たち』（2000年）が発売されると、これを契機に成人のADHDを疑う人たちが専門医療機関に押し寄せ、日本における第1次大人のADHDブームのような状況がおこった。この邦題は強い印象を与え、片付けられるならADHDではない、ゴミ屋敷イコールADHDなどとする誤解が続いている。
注意欠如多動症 病名・概念の変遷
日本の発達障害者支援法（2005年）で、発達障害とは「自閉症、アスペルガー症候群その他の広汎性発達障害、学習障害、注意欠陥多動性障害その他これに類する脳機能の障害であってその症状が通常低年齢において発現するものとして政令で定めるもの」と定義し、ADHDを代表的な発達障害のひとつに挙げた。国際的には「発達障害」についての正式な医学的な定義は定まっていなかったため、ADHDは行動と衝動性の（DSM）あるいは情緒と行動の（ICD）の障害とされていた。一方、日本では、特に福祉領域ではDSM-5の分類を先取りするように、ADHDも発達障害として認知されており、法律にも反映された。
DSM-5（2013年）では用語や診断基準の骨子はDSM-IVをほぼ踏襲している。近年の脳機能研究の知見を踏まえ、DSM-III以来一貫しつづけた反抗性挑戦性障害、素行障害のグループという分類から、初めて神経発達障害のグループに位置づけられた。
2013年ごろより来院者が増え日本では第2次大人のADHDブームの状況となった。以前との違いは、コミュニケーションの不調の面から、集団の中であぶりだされ診察を求める人や企業が不調に気が付き受診を勧められる人が多いことである。
注意欠如多動症 公表している著名人
ADHDらしいと考えられている歴史上の人物として、下記のような人々が知られている。
ベルンシュタインの定理
ベルンシュタインの定理（ベルンシュタインのていり、カントール＝ベルンシュタイン＝シュレーダーの定理、シュレーダー＝ベルンシュタインの定理、カントール＝ベルンシュタインの定理とも、英: Schröder–Bernstein theorem）とは、集合 A から集合 B に単射 があり、集合 B から集合 A へも単射があれば、集合 A から集合 B への全単射があるというものである。濃度においては、これは |A| ≤ |B| かつ |B| ≤ |A| ならば |A| = |B| である、ということを言っているわけで、非常に基本的な要請がこの定理によって満たされることになる。
ベルンシュタインの定理 歴史
数学ではよくあることだが、この定理は歴史的に込み入った事情を経て成立しており、歴史的経緯を正確に反映した名前を決めるのは難しい。伝統的によく用いられていた「シュレーダー＝ベルンシュタイン」は1898年に独立に公刊された2つの証明の著者を反映している。一方、歴史的に最初（1895年）にこの定理の主張を初めて発表したカントールの名前が加えられたり、シュレーダーの証明には誤りが含まれていたためシュレーダーの名前は加えられなかったり、という事情がある。さらに、歴史的にこの定理を初めて証明したデデキントの名前は普通加えられていない。
時系列をまとめると次のようになる。
デデキントの2つの証明はどちらも、自身によるモノグラフ中で示された、
に相当する命題に基づくものだった。カントールはこの定理に相当する現象を1882年か83年ごろには集合論と超限数の研究の過程で（選択公理の仮定の下で、ということになるが）発見していたとされる。
ベルンシュタインの定理 証明
集合 A と B との間に単射写像
が与えられたとする。
集合族

を、次のように帰納的に定義する。
これらの和集合を
とすると、C の補集合は g の像に含まれる。ここで、g の単射性によって式
は写像を定めているが、このh は全単射になっている。実際、x ∈ Ci, y ∈ Aで  が成り立つならば y ∈ Ci + 1となることから h の単射性が従う。一方、
であり、g-1(A) = B と
から、であるが、これは h が全射であることを示している。
ベルンシュタインの定理 例
ベルンシュタインの定理を用いて、  から  への全単射を構成する。
関数 , 
を ,  と定めると、どちらも単射である。
このとき、,  であるから、
となる。
したがって、  に注意して、関数  を
と定めると、 は  から  への全単射になる。
スプンタ・マンユ
スプンタ・マンユ (Spənta Mainyu) は、ゾロアスター教に於いて崇拝される善神アムシャ・スプンタの筆頭で、「創造」を司るとされる。その名はアヴェスター語で「聖なる霊」を意味する。
創世神話によれば、世界の始まりの時、スプンタ・マンユはもう一人の創造神アンラ・マンユと出会ったという。そして、スプンタ・マンユは世界の二大原理のうち「善」を、アンラ・マンユは「悪」を選択し、それぞれの原理に基づいて万物を創造した。
我々が存在しているこの現実世界は、スプンタ・マンユとアンラ・マンユの被造物が混じり合い、互いに戦い合う「善と悪との戦場」である。
中世以降は最高神アフラ・マズダーと同一視される。
白銅
白銅（はくどう、cupronickel）は、銅を主体としニッケルを10%から30%含む合金である。
白銅 特徴
ニッケルの含有比率には多少ばらつきがあるものの、含有量の多いものについては銀に似た白い輝きを放つので、銀の代用品として貨幣などに使われる。一例として、昭和30年代頃は銀貨だった100円硬貨は、その後の銀価格高騰を受け、1967年（昭和42年）より、50円硬貨とともに白銅製に切り替えられ、現在に至る。
日本の100円硬貨、50円硬貨、初代500円硬貨は Cu75%-Ni25% の白銅である（2代目500円硬貨と3代目（現行）500円硬貨の外縁部分は銅・亜鉛・ニッケルの合金であるニッケル黄銅製）。なお、3代目500円硬貨の中心部分にも、白銅が用いられている。
世界的に銀貨が一般流通用に見られなくなった現代社会においては、青銅が低額硬貨に用いられるのに対し、白銅は高額硬貨に多く用いられる。
また、海水に対する耐食性が高く、海水淡水化の設備や船舶関連の部品に多く使用されている。
展性に優れるので小銃の薬莢に用いられる。黄銅製のものに比べはるかに薄くできるので航空機搭載の機銃の薬莢に使われた。現在ではピストルの薬莢にも使われている。
日本語の「白銅」の語は、ニッケルが日本で使われるようになった明治以前は、銅と錫の合金（青銅）のうち錫の含有量の多い白銀色のものを指していた。古代の銅鏡は、その原義の「白銅」を素材とするものが多かった。
超心理学
超心理学（ちょうしんりがく、英語: parapsychology）とは自然現象では説明できないと思われる超常現象を研究する心理学の一部門ことである。
超心理学 概要
日本超心理学会によれば、超心理学は、未だに物理的には説明がつかない、心と物あるいは心同士の相互作用を科学的な方法で研究する学問だとされる。リン・ピクネットの書籍では、既知の自然の法則では説明できない現象を研究する学問、としている。
羽仁礼は、超心理学とは、いわゆる超能力を研究対象とするものだと説明した。具体的な研究対象は、基本的にはESP (extra-sensory perception) とサイコキネシス（念力）だとされる。前者には、テレパシー、予知、透視などが含まれる。ただし実際には、超心理学は臨死体験や体外離脱、前世記憶、心霊現象をも研究対象に含む場合もある。
研究対象は超自然的なものであるが、（各国の）超心理学会などでは「方法論は実験心理学の規範に準拠する」としている。被験者の割付けやデータの統計学的検定といった研究計画については通常の実験心理学よりもかなり厳密に行われており、追試が可能な形で行うことを目指す、あるいは実際に行うというものである。日本超心理学会は、その存在の有無や仕組みを、科学的手法に基づき、特に行動科学の手法を用いて明らかにしようとしている、としている。
超心理学 概要
ただし、この学問に対する評価には幅があり、「科学と認められる」とする者、「科学的なものとしては認めるが心理学ではない」とする者、「研究対象となるべき現象（超感覚的知覚能力など）がそもそも存在しない」とする者、「疑似科学の範疇」とする者など、様々である。だが、欧米の有名大学において博士号を授与されてきたという点で、超心理学は、超常現象・心霊現象に関する研究の中では最も科学的でアカデミックな色彩が強い分野である、と羽仁礼は解説した。
J・B・ラインとその弟子たちら、超心理学の創成期の人々が残した華々しい研究成果は、その後に実験条件を厳しくされたことによって、次々と否定されるに至った、ともされ、また、その後新しい手法が開発されると、偶然の期待値を上回る好結果が発表されるが、それがやがて否定される、ということが繰り返されており、超心理学者らは現在でも研究の対象がそもそも実在することを証明することにかなりの労力を費やしている、と羽仁礼は指摘した。
日本では、広義の超心理学が「サイ科学」と呼ばれることがあるが、サイ科学はオカルト的な要素も含むため、超心理学とは分けて考えるべきだとする見解もある。
超心理学 歴史
「超心理学」は「心霊研究」(psychical research)として知られていた。
英国では1882年に心霊現象研究協会が設立され、テレパシー、メスメリズム、霊媒、幽霊、幽霊屋敷などの研究が行われた。この英国の協会をモデルとして、アメリカ心霊研究協会(1885年)、デンマークの心霊研究協会(1905年)などをはじめとする組織が各国につくられた。
歴史的にはジェームズ、フロイト、ユング、ウィリアム・マクドゥーガル、アイゼンクといった者たちも超心理学に関わることもあった。
「超心理学」という言葉が造語されたのは1889年のことであり、ドイツの美学者あるいは心理学者マックス・デソワール （Max Dessoir）によるものである。
一般に、「parapsychology」（超心理学）という用語が広く使われるようになったのは、アメリカ合衆国ノースカロライナ州ダラムのデューク大学に超心理学研究室が設置され、1927年にスコットランド出身の心理学者ウィリアム・マクドゥーガルが教授として迎えられ、同年にJ・B・ラインとその妻ルイザも参加したことにより、ラインがこの「超心理学」という用語を広めたとされる。ラインは、「超心理学の父」ともされる。ラインは後に自ら創設した超心理学研究室の主任となった。
超心理学 歴史
1930年には、この超心理学の実験作業が本格的にスタートした。
J・B・ラインの計画は、千里眼、テレパシー、予知、サイコキネシスなどの「霊能力」が、管理された研究室の条件下で、著名な演技者を使わなくても実演可能であることを示すことだった、という。そこで、まず心霊調査を信頼できる学問とする作業に着手したといわれ、1934年に発行された著書『超感覚的知覚』は広く読者を獲得し、「ESP」という用語を一般に知られるものとした、という。
ラインのゼナー・カードを使った実験結果のなかに顕著に目立つものがあった。ラインの実験はいたるところで再現され、1938年には『超心理学雑誌』が創刊され、新しい学問分野が出現しつつあるように思われた。
ラインの助手のベティ・ハンフリーは、テストの結果は、開始時が最も良く、次第に下降し、テストを続行すると再度上昇に転ずる、ということを発見した。これは「U曲線」「低下効果」「退屈要因」などと呼ばれるようになったといわれ、超心理学の分野では再現可能な最初の発見事項とされている、という。
また、ニューヨークの超心理学者ガートルード・シュマイドラーは「山羊・羊効果」を発見した、とされる。これは、ESPを信じる被験者は、信じない被験者に比較すると、良好な結果を出す傾向がある、という内容のものである。(→#ヤギ・羊効果)
超心理学 歴史
1957年には、超心理学研究の水準を引き上げることを目的として、アメリカ合衆国で超心理学会（超心理学協会、PA）が結成された。この学会は、世に認められている通常の学問分野と同様に、査読制度を採用した専門誌を発行している。
1965年、ラインが退職し、この超心理学研究室は現在は大学からは独立した超心理学研究所として存在している、というが、ラインが主導して1957年に設立された「超心理学協会」は、1969年に米国科学振興協会の下部機関に認定された。
J・B・ラインの後に、様々な手法が開発された。例えば、ラインが用いたゼナー・カードに代わって、「無作為事象生成装置」というものが超心理学研究室の標準的な装置になった、という。しかし、何十年も続いた彼の研究は、その後継者でデューク大学研究センターの所長だった者が1974年に実験結果を握造したことを理由に告発されるにおよんで大きく失墜した。
物理学者のヘルムート・シュミット (物理学者)が、放射性崩壊のような予測不能の物理現象に対するサイコキネシスの効果を検知する可能性を示し、これはプリンストン大学のロバート・ジャンをチーフとする研究チームによって正しく再現された、ともされる。
超心理学 歴史
現代の超心理学実験は非常に巧緻を極めており、その方法論も大変進んできている。
上記の米国や欧州とは文脈が大きく異なるが、日本では、福来友吉（1869–1952）が、心霊研究や超心理学の草分けとなったとされ、東京帝国大学の助教授時代に、御船千鶴子の存在を知り、またその後、長尾郁子の研究を行った、とされる。
現在の日本では、日本超心理学会（初代会長：小熊虎之助明治大学教授→二代目会長：大谷宗司防衛大学校心理学名誉教授）や日本サイ科学会（創立者：関英男／会長：佐々木茂美電気通信大学名誉教授）において、行動科学から認知心理学、さらには素粒子物理学を基にした検証や論究が継続されている。
超心理学 研究室や学部の設置状況 等
米国において超心理学の専門の学部を備えた大学は、カリフォルニア州オリンダのジョン・F・ケネディ大学1校である、という。ただし心理学部の大学院課程で研究が継続できる大学が、J・F・ケネディ大学以外に数校あるという。
イギリスにおいては、（1983年以前には）エディンバラ大学、サレー大学、アストン大学の3大学において、個人ベースで超心理学の大学院教科研究が提供され、数名の心理学部の学生が心霊現象の研究論文で博士号の学位を取得した、とされる。そして、1983年にアーサー・ケストラーの遺書により、遺産70万ポンドが、イギリス初の超心理学部の創設のために寄託された。オックスフォード大学はその寄附を拒み、これに対してエディンバラ大学とカーディフ大学が名乗りを上げた。結局、この学部は「ケストラー記念超心理学部」と名づけられ、エディンバラ大学に設置された。1985年にロバート・L・モリスが初代の主任教授に任命された。
超心理学 研究室や学部の設置状況 等
ヨーロッパでは、イギリス以外にオランダのユトレヒト大学でも超心理学研究室が設置されたが、同研究室が閉鎖された後では、エディンバラの超心理学部がヨーロッパでは唯一の専門学部だとされる。
日本の大学には超心理学を専門とする学部や学科は存在しないが、明治大学情報コミュニケーション学部では、教授の石川幹人や准教授の蛭川立らが超心理学的な研究も行っており、同大学院ではそのような研究で博士号を取得することが可能だとされる。
超心理学 研究者の態度のマッピング
マイケル・フリードランダーは、概観すると超常現象が実在すると頑固に信じている人と、実在を頭から一切否定する人に、真っ二つに分かれていると指摘した。この両者の中間地帯に、比較的人数が少ない、第三のグループが存在していて、超常現象に関する主張を検討するにはやぶさかでないという姿勢で実験に勤しんでいる。この第三のグループも、さらに二派に分かれているように見えると述べられることがあり、片方の派は、非常に懐疑的であるものの、厳密で科学的な対照標準を持ち込んで実験や研究を行っている。この人たちは、今でも中立的な姿勢を守っており結論を出していないが、（超常現象の実在の立証に関して）成果と呼べるようなものは今日まで提出していないと言う。もうひとつの派は、上記の派とは鏡像のような関係にあり、現代科学のテクニックを大いに活用しているものの、超常現象を共感をもって受け入れたがっていて、実験の対象に（上記の派に比べて）より思いやりがあり、また自身の過ちにも寛容であるように見える、と述べた。
研究者の態度について、石川幹人明治大学教授は、公開サイト「超心理学講座」の「超心理学における7つの誤解」では、「（超心理学者は）信奉は棚上げにして、経験的事実にもとづいた研究を行なっている。超心理学者のなかには、懐疑論者も多くいる。当然、霊魂の存在などを前提とすることはない。」とした。
超心理学 研究・実験の例
この種の研究でもっとも有名なのは、ジョゼフ・ラインが行なったテレパシーあるいは「超感覚的知覚」(ESP)の研究である。ラインの方法の一つはボランティアを集め、特別なカード（ゼナー・カード）のなかから、ランダムに一枚を選んで伏せ、それがどんな図柄のカードか、被験者に当てさせることであった。この研究は統計学の見地からも難癖のつけようがない結果を出した、といわれる。例えば、実験対象者の一部は普通に予想される5回以上の的中率を反復的に実現することを示した、という。その一方で、ラインの実験結果のほとんどに批判が寄せられている、ともされる。ただし批判があるにせよ、「霊」の存在の介在を排した形での超能力研究を確立した意味で、ラインの功績は評価されるべきだ、ともされる。
ロバート・ジャンやチャールズ・ホノートンなどといった人々が行っている現代の実験では、被験者が実験装置から感覚的な手がかりを得たりしないように、電子機器やコンピュータによる乱数、地球にランダムに降り注ぐ宇宙線などを利用して標的の選択を自動化している。
超心理学 研究・実験の例
ロバート・ジャンとその協力者らによって、プリンストン大学工学部の変則現象調査研究所で行われた実験は、ランダムに選ばれる数列に対して、精神が何らかの影響を与えられるのではないかという可能性を測定するために、大規模テストを自動的に行う電子装置を設計し、被験者らは、選ばれた数値を大きくしたり小さくしたりするように求められた。ジャンの実験のサンプル数、試行回数はきわめて大きかった。例えば、平均値の予想が100.00となるテストを、55000回試行し、ある被験者はスコアを上げようと努力した時の平均は100.082に、逆に下げようとしたときには平均が99.86になったと報告された。
（この実験についても、批判者たちは例によって、実験手続きや統計分析を微に入り細に穿って検証し、懸念を表明した）
超心理学 研究・実験の例
スタンフォード研究所（SRI）に在籍していた科学者、ラッセル・ターグとハロルド・パソフは、遠くの情景を叙述できると述べるユリ・ゲラーの透視能力をテストした。ゲラーから数百マイル離れたテストの現場へ出かけ、ゲラーは前もって決められていた時間に、遠く離れた場所にいる実験者のまわりの景色がどうなっているか言葉や絵で描写した。パソフとターグは、描写を採点するシステムを考案した。論文を書き上げ、査読制度がある科学雑誌「ネイチャー」に投稿し、それが掲載されるという栄誉を受けた。（だが、絵の同定方法や実験手続きが批判を受けた。）
ケストラー記念超心理学部の主任教授であったロバート・モリスは、チャールズ・ホノートンと合流し、ホノートンはガンツフェルト実験を開発した。（ガンツフェルトとは「全体野」を意味する）。ガンツフェルト実験では、被験者の目はアイマスクで覆われ、耳にはイヤホンを付け、ホワイトノイズが流される。被験者の全感覚、すなわち全体野への入力がどれも遮断されるのである。こうして世界から感覚的に隔絶した状態で被験者は隣の部屋で一連の絵を眺めている実験者からの情報を受け取ろうと試みる。この実験を何千回も繰り返すことによって、期待される確率よりもほんの少しだけ正しく有意な予知ができるという結果が得られたと言われている。ホノートンが厳密に練り上げた研究プログラムは、ホノートンが1991年に亡くなった後も続けられているとも言われている。
小久保秀之、笠原敏雄らが、1990年代に日本で行われた研究についてまとめている。
超心理学 実験結果に関わる要因
超心理学における実験では、以下の要因が重要とされている。
超心理学実験の得点は、超心理現象を信じる者（ヒツジ）が被験者の時は高く、超心理現象を信じない者（ヤギ）が被験者の時は低い傾向がある。この現象は偶然には1万分の1未満の確率でしか起きないにもかかわらず、集合実験でも個別実験でも検出された。この効果はジョン・パーマー、ガートルード・シュマイドラー、T・R・ローレンスなどの超心理学者らの実験によって検出された。パーマーによれば、実験が成功するという状況に被験者が「心理的快適さ」を感じていた場合、ターゲットを当てやすいとされる。
全く同一の実験であっても、実験者がだれであるかにより結果に違いが出ることがある。これを実験者効果と呼ぶ。「ヤギ・羊効果」は被験者側の信念が影響する例であるが、実験者側の信念も実験に影響することが広く知られている。
懐疑論者のリチャード・ワイズマンと超心理学者のマリリン・シュリッツが実験者効果を調べる実験を行ったところ、全く同じ条件の実験であるに関わらず、シュリッツが行った実験のみに優位な結果が得られた。ガートルード・シュマイドラーの実験では「独善的で冷たく自信過剰」な印象の実験者の結果が失敗しやすいという結果が出た。また実験者の妻が入院している期間のみ著しくスコアが低いという結果が出た実験なども見られる。
超心理学 実験結果に関わる要因
自発的想像傾向とは「心のうちに自然に現れるイメージを積極的に求め、重要視する傾向」のことである。ジョン・パーマーの実験によれば、自発的想像傾向はESPが発揮されるについて重要な性格傾向であるとされる。こうした傾向を持つ被験者が、社会心理的に快適な状況の実験に参加すれば成功しやすいとされる。またフィオナ・シュタインカンプの実験では「外向性が高く、神経質傾向が低く、知能が高い」被験者はESP得点が高い傾向が見られた。そうした被験者は社会心理的快適さを得やすいため、と考えられる。
不正行為とその防止
「超心理学の実験では学者によって"でっちあげ"が行われている」といった批判的な見解を示す人もいた。「レヴィ事件」や「ソール事件」など、歴史上そうした事件は存在した。しかし、1970年代後半以降の超心理学上のデータについては（ガンツフェルト実験のメタ分析の結果）でっちあげ説は当てはまらない、とされる。
超心理学 実験結果に関わる要因
お蔵入り効果、全試行の記録、実験のメタ分析
超心理学を批判する者からは「お蔵入り効果」が生じている可能性が指摘されることがあった。「お蔵入り効果」とは、（超心理学に限らず自然科学の実験全般で起きる可能性があるもので）研究者が望みの結果ではない実験（"失敗"の実験）は報告せず「お蔵入り」にしてしまい、望み通りの結果が出た実験のほうばかりを報告すると基礎データに偏りが生じ、結論にも影響する、ということである。この問題は超心理学で初期から指摘されていたが、1974年からガンツフェルト実験のメタ分析（複数の研究報告をまとめて、全体の傾向を分析する手法）が発展するにつれ、これらの実験でこの効果が生じている可能性は否定されるに至った。メタ分析の結果、失敗した実験もお蔵入りされることなく報告されている状況が判明したのである。
超心理学 仮説群
超心理学では、いわゆる「心霊現象」や臨死体験などの理解のしかたに関して、いくつかの仮説がある。
超ESP仮説では「死後生や霊魂の存在の証拠とされる心霊現象も、ESPや超能力によるものだと見なすことで、霊魂を想定しなくても説明可能になる」とする。これと対立するサバイバル仮説では「肉体の死後も何らかの存在が存続し続けていてそれが様々な超常現象を引き起こしている」とする。
超心理学 懐疑的な見解と活動
ロバート・キャロルは『懐疑論者の辞典』（査読を欠いた、ロバート・キャロルによる個人的な本・サイト）において「審読制のある超心理学の専門誌も少なくとも6誌ある。しかし、この研究分野の特徴は詐欺や欺瞞である。きちんと比較実験を立案して、統計データを解析する能力にも欠けている。」と述べた。また、「スーザン・ブラックモアのように、何年たっても超常現象の有意に支持する結果が見つからず、研究をあきらめてしまった超心理学者もいる」と書いた。
また肯定的結果を得たと主張する超心理学者が、サイの存在を支持しない研究結果をわざと無視して自分の研究結果を正当化してしまうことも多い、とし、ラインも自分の信念を支持しないデータは理由を付けて捨てていた、とした。(→#お蔵入り効果)