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蛍光灯 蛍光灯の保守管理
個々のランプが点灯しなくなった時点では交換せず、予定の保守周期または点灯しなくなったランプ数が一定に達したときにすべてのランプを交換する方法。この方法も大規模でランプの交換が容易でない場合に経済的とされている。
蛍光灯はガラス製品のため衝撃を加えると破損するおそれがある。また、取り付けが不十分だと点灯せず落下したり、接触不良によりランプの寿命が短くなったり発熱の原因となる。蛍光灯は点灯中や消灯直後は熱くなる性質がある。なお、エアコンなどによって風の当たりやすい部分には黒化や斑点現象がおきやすい。
適正な電圧は安定器で指定の電圧のプラスマイナス6 %とされている。
事故を防ぐため、設置地域の商用電源周波数に合った蛍光灯器具・安定器を使用する。
蛍光灯は点灯に際し安定器が必要であるが、適合電源周波数で使用しないとさまざまな問題が生じる。施設照明器具の市場の大半を占めるパナソニック（旧：パナソニック電工、松下電工）と東芝ライテックでは、周波数区分が容易に判るように、器具型番のシールと電線色を分けている。
建築基準法による非常灯は、周波数区分にかかわらず赤である。
蛍光灯 蛍光灯の保守管理
50 Hz用の安定器を60 Hzで使用
チョーク形・漏れ変圧器形低力率の場合
ランプの明るさはわずかに暗くなり、点灯しづらくなる。写真フィルム観賞用ライトボックスなどは、50 Hz安定器のみで50–60 Hz共用としている例もあることから、特にワット数が低い（8 W以下）ものは60 Hz設置地域でも使用可能な場合がある。
フリッカレス形進相回路・2灯直列進相形高力率の場合
大きなランプ電流が流れ安定器が過熱する。最悪の場合、焼損・発火する危険性がある。ラピッドスタート形の場合波形のバランスが崩れ点灯しにくくなる場合がある。
60 Hz用の安定器を50 Hzで使用
チョーク形・漏れ変圧器形低力率の場合
安定器のリアクタンスが減少するため、ランプ電流が増加しわずかにランプは明るくなる。安定器内部のコイルを流れる電流も増加し、安定器自体が過熱する。そのまま使用を続けると最悪の場合、焼損・発火する危険性がある。
フリッカレス形進相回路・2灯直列進相形高力率の場合
ランプの明るさは暗くなり、点灯しづらくなる。ちらつきを生じる場合もある。
蛍光灯 蛍光灯の保守管理
これは、安定器内部のコイルは周波数の高い交流ほど流しにくくなり、逆にコンデンサは周波数が高いほど交流を流しやすくなるためである。このため、一般の安定器を使用する器具を周波数の違う地域で使用する場合、安定器を交換しなければならない。ただしインバータ式安定器は日本国内であればどこでも使用できる。
子供用学習机に付帯される蛍光灯照明は「チラツキが少なく目に優しい」としてインバータ式の普及が急速に進んだため、現在では見かけることはまずないが、スタータ式の照明の時代には周波数切り替えスイッチが取り付けられているものが多く、これを切り替えることにより周波数の異なる地域でもそのまま使用できた。
適正な周囲温度は5 °Cから40 °Cで、5 °C以下になると点灯直後は暗くちらつきなどを起こす。
事故を防ぐため、照明器具の始動方式に合った蛍光管を使用する必要がある。
特に、複数方式に対応するランプフリーの安定器を搭載しているなど方式そのものは問題がない場合であっても、器具全体としては管の支持方法やカバーの取り付け、放熱設計など種々の制約により適合ランプを限定している場合があるので、たとえ下記記述で互換性があるとされる場合であっても、取扱説明書や器具本体の表示等を必ず確認すること。
ラピッドスタート管
蛍光灯 蛍光灯の保守管理
基本的にすべての器具で物理的に取り付けられれば使用可能である。
ただし、例外として40形の省エネ管（36 W）をグロー式器具に使うのは好ましくない。ラピッドスタートタイプの省エネ管は低電圧大電流で省エネにしている（ランプ電流：FLR40：0.435 A、FLR40S：0.42 A、FLR40S/36：0.44 A）ため、グロー式器具で使用すると安定器に過電流が流れ、最悪の場合安定器が焼損する。
グロースタート管
ラピッドスタート式器具に装着した場合、通常のFLランプは始動性がやや悪いが点灯することがある（2灯式直列及びリードピーク形ラピッドスタート安定器では点灯しやすい）が、一部のランプは点灯しないものもある。省エネタイプの40形以上のランプFL40SS/37等は装着しても点灯しないことが多い（安定器の種類、周囲温度、近接導体の有無等より極まれに点灯することがある）。また非常に寿命が短くなる。
グロースタートタイプの省エネ管は中電圧小電流の設計であるため（ランプ電流：FL40：0.435 A、FL40S：0.42 A、FL40SS/37：0.41 A）、低温での使用には不向きである（使用推奨温度：FL40SS/37 - 10–40 °C）。
高周波点灯専用管（Hf管）
蛍光灯 蛍光灯の保守管理
ラピッドスタート式器具に装着した場合、グロースタート管と同様、始動性がやや悪いため点灯しないことがある。また点灯してもチラツキが出やすいことがある。
グロースタート式器具に装着した場合、温度や電圧変動により再始動を繰り返すことがある。
グロースタート管やラピッドスタート管のみ指定されている（Hf管非対応）電子式安定器の器具に装着した場合、ランプ電圧の上昇により、電子回路が過熱する危険がある（最悪、安全機能が働き器具が使用不可となる）。
蛍光灯には水銀を含むガスが封入されているため、割って埋め立て処分するなどの方法では、割った際にガスが環境中に放出されたり、最終処分場が水銀で汚染されてしまうなどの問題がある。そのため適切に回収され再資源化することが望ましい。
米国では廃蛍光ランプは専門業者が回収を行い、この際割らずに回収させなくてはならず、割れた場合には高額な回収費用が請求される。回収された廃蛍光ランプは専門の設備により口金金属部、管状部に丁寧に分割され、中の水銀は銅キャニスターに回収される。残りの部材はアルミ、電極、ガラス、蛍光体へと分別され、完全リサイクルされる体制が確立されている。北欧では、廃棄蛍光灯の総量を減らすため、蛍光灯の長寿命化への取り組みが盛んである。
一方、日本では、回収して水銀をリサイクルできる専用の施設（例: イトムカ鉱山を参照）に処理を委託する方法がとられつつあり、環境マネジメントシステム ISO 14000 の認証を取得している企業などではこちらの方法が一般的である。一般家庭から廃棄される蛍光灯は、一部の自治体が回収を行っているものの、現在でも多くの地方自治体が燃えないごみに出すように定めており、環境意識の高まりとともに改善を求める声があがっている。自治体が回収を行っていない地域であっても、一部の家電量販店や電器店・ホームセンターなどが「蛍光管回収協力店」として店頭で無料で回収している場合、または蛍光灯購入を条件に回収している場合、などがある。また、大日本プロレスが試合会場や郵送で無料回収している。回収された蛍光灯は実際に蛍光灯デスマッチに使用される。
蛍光灯 特殊加工を施した蛍光管
ガラス管の外面全体にポリエステルフィルムの合成樹脂で被膜を施した蛍光管。Pタイプと呼ばれている。
万一の破損に対し、樹脂フィルムで落下や飛散を防ぐ。防飛型とも呼ばれる。薄いガラス素材である蛍光管は、破損の際に非常に細かい破片が飛散し、人の目や口腔をはじめ、気管にも到達する危険がある。そのため異物の混入が事故となる現場や、破片の除去・清掃が困難な製品や機器を扱う環境で利用されている。
公共施設や鉄道・路線バスを始めとする輸送機械、加工食品の工場、学校で使用されている。また、サーバ・コンピュータルーム、国際宇宙ステーションでも使用されている。高価なため、一般家庭には普及していない。
フィルムにUVカット性能を持たせ、防虫（避虫）効果を兼ね備えた製品もある。
蛍光管の表面に酸化チタンの被膜を施した蛍光管。PCタイプと呼ばれている。光触媒の作用でランプ表面に付いた有機物の汚れを分解し、室内の臭いを軽減する機能もある。
夜間活動性の昆虫は明るいところでは視機能が低下する性質を利用して果樹園などでの吸害被害を防止するための蛍光管（黄色蛍光ランプ）。Yタイプと呼ばれている。
夜行性昆虫の捕虫用の蛍光灯で近紫外域の光を効率よく発するようにした蛍光管。BLタイプと呼ばれている。
蛍光灯 特殊加工を施した蛍光管
生鮮食品や食肉を新鮮で美味しく見せるための食品展示用の蛍光灯。冷蔵・冷凍ショーケース内では低温下でも明るさの低下が少なく始動性に優れた低温用蛍光ランプが使用されている。
青色と赤色の発光成分を組合せたランプで、観葉植物や熱帯魚の観賞用と光合成を促進する植物育成用がある。BRタイプと呼ばれている。
蛍光管の内部に紫外放射吸収膜を施した蛍光管。NUタイプと呼ばれている。美術館などで作品の色への影響を軽減するために利用される。また、店舗や食品工場では誘虫を防ぐため白色系のランプが利用される。
繊維、塗装、染色などの分野で利用される表面色評価用の標準光源として自然光に近似した光を出す蛍光灯。色評価用ランプは印刷工場、写真現像所、美術館・博物館でも使用される。
近紫外光のみを有効に放射する、文書や鉱物の鑑定・鑑識、舞台や看板用などの効果照明用のブラックライト蛍光ランプが使用した蛍光灯。BL-Bタイプと呼ばれている。
養鶏場で使用される光放射による産卵時期の制御のための蛍光灯。
半導体工場のクリーンルーム内に使用される純黄色の蛍光灯。Y-Fタイプと呼ばれている。
紫外放射による殺菌を行うための蛍光灯。GLタイプと呼ばれている。
パソコンのモニターやテレビ用の管径の細い蛍光灯。
蛍光灯 終息への流れ
省エネと環境負荷低減の観点から、2010年代以降はLED照明への移行が急速に進み、一般照明としての蛍光灯と水銀ランプは終息する方向にある。
赤崎勇、天野浩、中村修二らによる、実用的な青色発光ダイオードの発明と高輝度化への成功、これを応用した高輝度白色LEDの開発により、2000年代に実用化したLED照明は、蛍光灯より消費電力が少なく、かつ長寿命のため長期間にわたりランプ交換も不要という利点により、急速に普及し低廉化、日本においては2011年3月11日の東日本大震災に伴って、日本の原子力発電所が全基停止措置による電力不足が普及に拍車をかけた。
蛍光灯 終息への流れ
これを受け日本の大手電機メーカー各社は、蛍光灯照明器具の新製品発表を2012年以降取りやめており（乾電池や充電式電池で駆動するアウトドアランタンはLEDへ完全移行し、蛍光灯を用いるランタンの生産は終了）、中でも照明器具国内シェア首位のパナソニックは、先陣を切って「2015年度を以て蛍光灯及び白熱電球を用いる一般住宅向け従来型照明器具生産を終了し、今後はLED器具へ完全移行（蛍光ランプ及び電球形蛍光ランプは交換用途のみに絞って生産を継続）する」旨を公式発表した（2014年3月4日付、朝日新聞経済面記事にて報道。なお卓上型の電球&蛍光灯器具生産は、2011年限りで終了しLEDへ完全移行）。こうした「脱蛍光灯」の動きは、今後他社にも広がる可能性がある。なお白熱電球生産は（一部特殊用途を除き）2012年度を以て、日本の製造メーカー全社が完全終了した。
蛍光灯 終息への流れ
従来型蛍光ランプ（Hf器具専用スリム管も含む）・電球形蛍光ランプ・点灯管・ミニクリプトン電球は「交換用途に絞って」生産が継続されているが、日立グローバルライフソリューションズ（旧・日立ライティング）は蛍光灯・点灯管の生産を2019年12月限りで完全終了し、これが大手電機メーカーで初の蛍光灯事業からの撤退となった。その後、三菱電機照明も2020年3月限りで蛍光灯・点灯管・ミニクリプトン電球の生産を完全終了した。東芝ライテックは2016年限りで蛍光灯の自社生産より撤退し、以降（「メロウZプライド」シリーズを中心とする）「TOSHIBA」ブランド蛍光灯生産はパナソニック ライティングデバイス、ホタルクス（旧・NECライティング）、岩瀬プリンス電機への委託へ切り替わっている。
今後、日本の蛍光灯メーカーはパナソニック ライティングデバイス、ホタルクス、岩瀬プリンス電機のみとなり、日立系列店「日立チェーンストール」と三菱系列店「三菱電機ストアー」で販売される蛍光灯は今後パナソニック ライティングデバイス「パルックプレミア」・東芝「メロウZプライド」・ホタルクス「ホタルック」などの他社製品へ置き換わっていく。
蛍光灯 終息への流れ
2015年11月26日の複数の報道で、日本国政府が省エネ法の政令を改正し、2020年度をメドに蛍光灯や白熱灯の生産や輸入を、実質的に禁止する方向であると報じられたが、経済産業省は「これらを一律禁止するものではない」として、報道内容を否定した。
蛍光灯が使用する水銀は『環境負荷物質』として、EU域内では、RoHS指令による規制の対象であるが、蛍光灯を代替できる他の技術が確立されていなかったことや、蛍光灯が広く普及していたこと、発光原理上水銀を使用せざるを得ないことを理由として、蛍光灯への使用は許容されている。
しかし、水銀の使用と輸出入を2020年以降規制する水銀に関する水俣条約が2017年8月16日に発効、これを受け日本でも廃棄物処理法に新たに水銀含有廃棄物の区分が設けられ、廃棄蛍光ランプも『有害廃棄物』として管理を求められるなど、処分費用の負担が増加することから、産業廃棄物処理業者の中には、廃棄蛍光ランプの受け入れを取りやめたり、追加費用を請求する例が出ている。家庭から排出される廃棄蛍光ランプを無料回収していた量販店も、東急ハンズなど一部は有料回収に切り替えている。
蛍光灯 終息への流れ
蛍光灯を代替する技術として、LED照明も既に実用化されていることから、日本においては、新築のオフィスビルなどでは全館LED照明を採用する事例も増えている。家庭向けにも蛍光灯照明器具の製造・販売を終息するメーカーが相次いでおり、蛍光灯の使用は淘汰される方向へと情勢が大きく変化している。
なお、いわゆるレトロフィットの一種として蛍光灯器具に装着可能なLED管も存在するが、電球形蛍光管からの事実上の発展型である電球形LEDとは異なり、装着にあたって安定器をバイパスする工事を要するものや、スターター式のみ工事不要としているもの、完全工事不要のものなどが製品によりまちまちだったり、LED管自体も元来からのLED器具に装着するものと互換性がない等（元来からのLED器具に装着するものは蛍光灯器具に装着できないよう口金が片方異なる）で電球形LEDほどは普及しているとは言い難い。そもそもが直流駆動であったり、交流でも商用電源とは互換性のない高周波駆動であったりする車内照明用途では管自体の破損対策等もあり器具ごと交換するのが一般的となっている。
旧式の蛍光管・ペンダントライトを使用（特にコンセント式）して、蛍光灯タイプのLED照明を取り付けると、特に古いものになると故障はおろか火災の発生するリスクが大きいとされているため、LED方式の場合、シーリングライト型の照明に変えるように求めている。
2023年に開催された水銀に関する水俣条約第5回締約国会議にて、一般照明用の全ての蛍光灯の製造及び輸出入を2027年末までに段階的に禁止することが合意された。30Wを超えない電球形蛍光灯は2025年末、30Wを超える電球形蛍光灯およびコンパクト形蛍光灯は2026年末までに禁止となる。残りの直管形蛍光灯・非直管形（環形）蛍光灯は、ハロりん酸塩蛍光体を使用するもの（一般形）が2026年末、三波長形蛍光体を使用するもの（三波長形）が2027年末までにそれぞれ禁止となる。
この合意を受け、パナソニック ライティングデバイスは、2027年9月末までに全ての蛍光灯および点灯管、白熱電球の生産を終了する。ホタルクス（旧・NECライティング）は、2027年12月末までに全ての一般照明用蛍光灯の生産を終了する。
なお、特殊用途（特殊な波長分布を持つもの、特殊な使用条件での使用が想定されるもの）の蛍光灯については製造・輸出入禁止の対象外である。岩瀬プリンス電機（プリンス電機グループ）は、2028年以降も特殊用途の蛍光灯の製造・販売を継続するとしている。
対馬国
対馬国（つしまのくに、旧字体：對馬國）は、かつて日本の地方行政区分だった令制国の一つ。西海道に属する。
対馬国 概要
対馬国の初見は、『三国志』魏志倭人伝の対馬国である（三国志のテキストの間でも版によって表記が異なり、現存する最古の版である紹煕〈しょうき〉本では対海国、よりポピュラーな版である紹興〈しょうこう〉本では対馬国となっている）。倭人伝の「今、使訳を通ずるところ三十国」のうちの一国。日本では津島とも書かれたが、7世紀に律令制の地域区分として対馬国が設けられると、「対馬」の表記に定まった。
『古事記』の建国神話には、最初に生まれた島々（「大八洲」）の1つとして「津島」と記されている。『日本書紀』の国産み神話のなかには「対馬洲」「対馬島」の表記で登場する。古くからユーラシア大陸との交流があり、歴史的には朝鮮半島と倭国・倭人・ヤマトをむすぶ交通の要衝であった。
対馬国 概要
対馬国は律令制下で対馬島とも呼ばれ、その国司は島司とも呼ばれた。701年（大宝元年）の大宝律令では「対馬島」と改称され、のちに再び「対馬国」に復している。
国内には上県郡、下県郡の2郡が置かれた。上県（かみあがた）郡は伊奈（いな）、久須（くす）、向日（むかい）、三根（みね）、佐護（さご）の5郷、下県（しもあがた）郡は豆酘（つつ）、鶏知（けち）、賀志（かし）、与良（よら）、玉調（たまつき）の5郷から成った。大化以前は上県、下県の両国造の領域であった。
『延喜式』によれば、大宰府からの海路行程は4日、正税3,920束、庸と中男作物は免除され、特産品としては銀を納めることとなっていた。
対馬国 歴史
魏志倭人伝には「対馬国」が倭国の1国として登場し、邪馬台国に服属したことが記されている。「対馬国」の地誌については、同書は以下のように説明している。
始度一海千余里　至対馬国　其大官曰卑狗　副曰卑奴母離。所居絶島　方可四百余里。土地山険　多深林　道路如禽鹿径。有千余戸。無良田　食海物自活　乗船南北市糴。
訳；はじめて一つ海を渡る。一千余里ある。対馬国に至る。そこの大官（長官）は卑狗（ひこ、ひく）といい、副官は卑奴母離（ひなもり）という。住んでいるところは海に囲まれた島で、広さは四方四百余里ばかりである。その土地は山が険しく、深い森が多く、道路はけものや鹿の通り道のようである。また人家は千余戸がある。良い田がなく、海の物を食べて自活し、船に乗り南や北に海を渡って穀物を買い入れている。
弥生時代の対馬北部の集落遺跡塔の首遺跡（対馬市上対馬町）では、石棺の内外に朝鮮半島系および中国系のもの（方格規矩文鏡・銅釧・陶質土器など）と北九州系のもの（広鋒銅矛・玉など）が一緒に副葬されており、『魏志』における「南北市糴」の記載を裏づけている。
対馬国 歴史
4世紀になると対馬にも本格的に古墳時代が到来する。4世紀後半以降、東海岸の鶏知浦周辺に畿内型の前期古墳で島内最大の出居塚古墳（対馬市美津島町）が出現し、つづいて前方後円墳をふくむ根曽古墳群（対馬市美津島町）がつくられ、5世紀から6世紀後半におよんでいる。4世紀後半代には北部に大将軍山古墳（対馬市上県町）がつくられたものの、全体からみれば、古墳分布は、旧来の浅茅湾周辺の社会集団と関係を結びながら、ヤマト王権との連絡に好適な東海岸鶏知浦付近に王権と直接つながるような首長層が成立してきたことを物語る。
白村江の戦いののち対馬には防人と烽が置かれ、山城も築かれて外寇の防備としたが、8世紀から9世紀にかけての新羅の入寇、11世紀の刀伊の入寇などしばしば戦火をこうむった。
対馬国 歴史
島の首長について、『先代旧事本紀』の「国造本紀」では「津島県直」と伝える。古墳時代にはヤマト王権がたびたび朝鮮半島に出兵しており、こうした状況は『日本書紀』、『広開土王碑文』、『宋書』倭国伝、『三国史記』の記載でも認められる。このなかで対馬の具体的な地名が登場するのは、『日本書紀』における神功皇后の新羅征討伝承であり、それにかかわって「和珥津（わにのつ）」の地名が登場し、対馬に屯倉を設置したと記述される。朝鮮側の記録としては、『三国史記』に新羅王実聖尼師今の治世7年（408年）に、倭人が新羅を襲撃するため対馬島内に軍営を設置していたことが記されている。
645年の大化の改新ののち律令制が施行されると、対馬は西海道に属する令制国すなわち対馬国として現在の厳原（いづはら）に国府が置かれ、大宰府の管轄下に入った。推古天皇における600年（推古8年）と607年（推古15年）の遣隋使も、また630年（舒明2年）の犬上御田鍬よりはじまる初期の遣唐使もすべて航海は壱岐と対馬を航路の寄港地としていた。
対馬国 歴史
663年（天智2年）の白村江の戦い以後、倭国は、唐・新羅の侵攻に備え、664年には対馬には防人（さきもり）が置かれ、烽（とぶひ）が8ヶ所に設置された。防人はおもに東国から徴発され、『万葉集』には数多くの防人歌がのこっている。667年（天智6年）には浅茅湾南岸に山城金田城を築いて国境要塞とし、674年（天武3年、白鳳2年）には厳原が正式な国府の地に定まって、同年、対馬国司守忍海造大国（おしみのみやつこのおおくに）が対馬で産出した銀を朝廷に献上した。これが日本で初めての銀の産出となった。（対馬銀山）
701年（文武5年）、対馬で産出したと称する金を朝廷に献上したところ、これを慶んだ朝廷によって「大宝」の元号が建てられた。ただし、これは現在では偽鋳であるといわれている。なお、同年制定の大宝律令において対馬国は「対馬島」と表記されている。
対馬国 歴史
防人の制は、3年交代で東国から派遣された兵士2,000余人によって成り立っていたが、737年（天平9年）にはこれを止め、九州本土の筑紫国人を壱岐・対馬に派遣することに改めたが再び東国防人の制が復活し、757年（天平宝字元年）にはそれも廃して西海道のうち7国（筑前国・筑後国・肥前国・肥後国・豊前国・豊後国・日向国）の兵1,000人をもってこれに代えることとした。741年（天平13年）、「鎮護国家」をめざした聖武天皇の国分寺建立の詔により対馬にも府中厳原の地に島分寺が建立されたが、講師はいったん廃された。
なお、759年（天平宝字3年）に藤原仲麻呂が新羅征討を準備したとき、東国の船団編成に肥前国2,400人、対馬島200人の水手（かこ）が含まれていたという。
『新撰亀相記』によれば、上県郡に直氏と卜部氏、下県郡に直氏と卜部氏と、夜良直氏がおり、上下の直氏を国造としている。
平安時代に入って桓武天皇の時代には防人制は広く廃止され、軍団制に改められたが、壱岐・対馬の両国に関しては例外として防人を残した。度々起こった新羅の入寇では、813年（弘仁4年）の弘仁の韓寇は対馬を襲撃したものではなかったが、入寇ののち対馬には新羅語の通訳を置いた。841年（承和8年）には、大宰府の属官（曹）104人が対馬の防人にあてられた。
対馬国 歴史
律令制の弛緩は対馬国においても例外ではなかった。『日本文徳天皇実録』天安元年（857年）六月条に対馬国守として立野正岑の名がみえるが、同年に上県郡主擬主帳卜部川知麻呂、下県郡擬大領直浦主らが率いる300余の島民が国守立野正岑の館を襲撃し、国司や従者の榎本成岑を惨殺した事件が起こっている。
870年（貞観12年）には対馬に選士50人が配され、874年（貞観16年）には新羅人が対馬に漂着したものの帰国させられた。894年（寛平6年）には新羅の賊船大小100隻、約2,500人が佐須浦（さすうら）に襲来したが国守文屋善友が撃退している（寛平の韓寇）。
936年（承平6年）、朝鮮半島を高麗が統一し、対馬に高麗の南原府の咸吉兢が対馬に漂着したという。また、10月15日には金海府の李純達が大宰府に到着の報が届いたが国交成立に至らなかったとされる。
対馬国 歴史
1019年（寛仁3年）、正体不明の賊船50隻が対馬を襲撃した。記録されているだけで殺害された者365名、拉致された者1,289名で、有名な対馬銀鉱も焼損した。これは、奴隷にすることを目的に日本人を略奪したものであり、被害は対馬のみならず壱岐・北九州におよんだ。のちに賊の正体が刀伊（女真族）であることが判明し、この事件は「刀伊の入寇」と呼ばれるようになる。女真族は、このとき対馬の判官代長岑諸近とその一族を捕虜にしており、諸近は1度は逃亡できたものの妻子をたずねて高麗にわたり、日本人捕虜の悲惨な境遇を見聞して帰国したという記録がのこっている。
対馬国は、古代後半にあっては阿比留氏などの在庁官人による現地支配がなされていた。
1094年（嘉保2年）5月25日、前大宰権帥の正二位権中納言藤原伊房が前対馬守藤原敦輔と謀り、国禁の私貿易をおこない発覚。伊房は従二位に降格の上、敦輔は従五位下の位階を剥奪された。
1101年（康和3年）7月7日、対馬守源義親が現地で大宰府の命をきかず、官物を横領し、人民を苦しめるとの報が太宰権帥大江匡房より朝廷にもたらされ、義親追討の官符が発せられる。源義親は天下第一武勇の士として名高い河内源氏の棟梁・八幡太郎義家の嫡男である。義親の追討以降、河内源氏は勢力が衰え、義親に追討に功のあった平氏が擡頭する契機となった。
1274年（文永11年）と1281年（弘安4年）の2度に渡って元寇の襲来を受け、宗助国は迎撃したが戦死。一時元軍に占領された。その際、住民の男性は虐殺され、女性は手に穴を開けられ紐を通して繋がれ連れ去られたと史書には記されている。
倭寇の主要根拠地の1つとされ、この倭寇討伐を目的として李氏朝鮮の軍が1419年（応永26年）に大規模な侵攻を行い、宗氏との1ヶ月にわたる戦闘で大敗を喫し撤退した（応永の外寇）。その後、宗氏は嘉吉3年(1443年）に朝鮮と嘉吉条約を結んで、以後日朝間の窓口となった。
しかし、文明2年（1470年）、朝鮮国王 世祖が対馬守護 宗氏に使節を派遣し、日本の密航者の取り締まりを求めた。1509年（永正6年）4月、朝鮮は対馬島主・宗材盛に在留期限を超えた恒久倭の帰国を求める使節の派遣を予定していたが、材盛の急逝で使節派遣を延期する。
翌1510年(永正7年）、朝鮮で現地在住の対馬の民などにより三浦の乱が発生。宗氏は日朝貿易への影響力拡大を狙い救援軍を派遣するも鎮圧され、在留日本人は追放。対馬と朝鮮の関係も1512年（永正9年）まで途絶する。
また、この頃少弐氏が大内氏によって大宰府を追われると、宗貞盛は九州に出兵して大内氏と戦った。しかし、少弐氏が滅亡したので対馬に戻った。
1592年（文禄元年）、豊臣秀吉が朝鮮出兵を行った。貿易収入が失われることを恐れた宗氏は戦争回避のため奔走した。開戦後は釜山と名護屋城との中継地となった。
関ヶ原の戦いでは宗氏は西軍に付いたものの、領土を安堵された。
宗氏を藩主とする対馬府中藩（10万石格）が幕末まで支配した。
江戸初期対馬藩は李氏朝鮮との国交再開のために尽力。幕府と李氏朝鮮との関係を保つため、しばしば双方の国書を改竄した。それを有力家臣の柳川氏が告発、柳川一件に発展した。
なお江戸時代には鎖国政策がとられていたが朝鮮とは正式な国交があり、対馬藩は朝鮮通信使の先導役を勤め、現在の釜山市に倭館を置き交易をおこなった。
対馬国 国内の施設
国府は下県郡にあった。現在の対馬市厳原町国分の対馬市役所（旧厳原町役場）付近と推測されているが、未だ遺跡は見つかっていない。
聖武天皇が741年（天平13年）に発布した「国分寺建立の詔」ののち大日如来を本尊として対馬島分寺（とうぶんじ）が下県郡の国府付近に建てられた記録があり、のちの金石城（厳原城）の位置がこれに比定される。金石城跡の発掘調査によって島分寺の伽藍配置などが解明されつつある。755年（天平宝字7年）、国・島講師（正確には国・島師）が廃され、復されて島分寺に講師が置かれたのは855年（斉衡2年）であった。その財源は、九州本土の諸国に依存するところが大きかったという。857年（天安元年）の国司立野正岑の乱では島分寺を焼失し、翌天安2年、国府嶽山麓に本尊大日如来を移して大日堂が建立された。これはのちに大日寺と称された。現在の臨済宗西山寺である。史料では、貞観年間（859年 - 877年）には、対馬島分寺の島内における財源補強の努力が確認される。
対馬国 国内の施設
いっぽう、1468年（応仁2年）、対馬府中に居をかまえた宗貞国が弟の甫庵宗睦に国分寺復興を命じ、古代島分寺跡の山際に再建されたと推定されている。これは、江戸時代に入って1665年（寛文5年）に宗義真が金石城を拡張した際に日吉へ移された。さらに1863年（文久3年）になって、以酊庵と振り替わって厳原町天道茂の現在地に移されたのが釈迦如来を本尊とする現存国分寺である。現存寺は、曹洞宗天徳山国分寺と称し、かつては宗家の菩提寺だったこともあり、江戸時代中・後期には朝鮮通信使来聘に際して、その客館として使用された。
なお、島分尼寺（国分尼寺）については詳細不明である。
延喜式内社
『延喜式神名帳』には、大社6座6社・小社23座23社の計29座29社が記載されている（「対馬国の式内社一覧」参照）。大社6社は以下に示すもので、全て名神大社である。
総社・一宮
二宮以下は存在しない。
対馬国 人物
近代以降は対馬市#出身関連著名人を参照のこと。
白熱電球
白熱電球（はくねつでんきゅう、英語: incandescent lamp、filament lamp）とは、電灯の一種で、ガラス管球の中に入れた高抵抗線（High resistance wire）に電流を流し、ジュール熱によって高温となり放射する光を利用するもの。フィラメント電球、白熱球、白熱バルブなどともいう。
2000年代までは蛍光灯とともに、世界の主流の光源の一つだったが、明るさの割に消費電力が大きく、他の電灯に比べて寿命が短いことから、2010年代に入ると次第にLED電球への置き替えが進んだ。日本では、2014年（平成26年）4月11日に閣議決定された第4次「エネルギー基本計画」に基づき、段階的に白熱電球の廃止が進められており、LEDに匹敵する高効率な白熱電球が発明されない限り、白熱電球の廃止（LED100 %化）は2030年（令和12年）と想定されている。ただし、用途によっては、そのままLEDへ置き換えるだけでは最善とならない場合もある（後述）。
白熱電球 概説
特徴
白熱灯から放たれる光のスペクトルは黒体放射に近い。電力の多くが赤外線や熱に変換されるため発光効率は低い。日常用いられる100 W不活性ガス入り白熱電球では、可視光の放射に使用される電力は10 %程度であり、赤外放射は72 %で、残りは熱伝導により消費される。
そのかわり、一般の人工光源の中では演色性に特に優れており、写真や映画、テレビ番組の撮影光源として広く利用される。演色性の基準となる光源は、専用の白熱電球と特殊な光学フィルターの組み合わせで定義されている（CIEが定義する標準の光）。
歴史
19世紀以降、多くの発明家が電気エネルギーを利用した照明の開発に取り組み、1870年代から1880年代にかけて、主にイギリスのジョゼフ・スワンとアメリカ合衆国のトーマス・エジソンが開発を競っていた。しかしスワンのフィラメントは直径が4 mmと太く、利便性などの問題があった。エジソンは、さまざまな素材のフィラメントを試し、当時で連続1,200時間点灯という画期的な改良に成功した。この電球について1879年と1880年に特許を取得し、本格的な商用化と大量生産を実現したことで、世界中にフィラメント電球が普及していった。→#歴史
2010年代なかばころまで一般的に使われ、電灯としては世界的には標準的なものであった。
白熱電球 概説
2010年代にLEDバルブへの置き換えが急激に進んだが、2010年代でも研究は続けられてはおり、今後、LEDバルブを超える高効率の白熱球が開発・実用化される可能性は残されている。→#高効率化
抵抗線としては通常はタングステンが用いられ、高温での蒸発を防ぐためアルゴンおよび窒素ガスが管球内におよそ 0.7 気圧になるように封入されていることが一般的。
フィラメント
白熱電球の発光部分本体。
導入線
サポート線（内部導入線）
導入線のうち、バルブ内部分。ニッケル線などが用いられる。
封着線（封着部導入線）
導入線のうち、バルブを貫通する部分。通常ジュメット線（銅被覆ニッケル鋼線）。ハロゲンランプではモリブデン薄箔が用いられる。
外部導入線
銅線が用いられる。
ヒューズ線
外部導入線のうちの1つはフィラメント折損時等に発生するアーク放電による過電流を防ぐため、ヒューズとなっている。コンスタンタン線が用いられる。
アンカ（吊り子）
フィラメントを支える補助線。モリブデン線が用いられる。
バルブ
フィラメント部を封入したガラス球。通常軟質ソーダ石灰ガラス、ときに硬質ホウケイ酸ガラス。ハロゲンランプでは耐熱性に優れる石英ガラスが用いられる。
電源は直流、交流のどちらでも使用可能である。瞬間的に電流が途切れてもフィラメントの赤熱は持続するため、交流電源の場合でもチラツキは無い。
白熱電球 歴史
19世紀後半、電気照明にはアーク灯が用いられていたが、花火のような灯りでバチバチという音も伴うもので屋内の照明にはまぶしすぎた。一般家庭の室内照明にはガス灯が普及していたが、爆発の危険性もあるほか室内の壁が黒ずむ問題もあり、硫黄臭やアンモニア臭が発生することもあった。また、ガス灯は大量の酸素を必要としたため、酸欠によるめまいや頭痛を引き起こすこともあった。他に電気を使った発光体としてガイスラー管もあったが、高電圧を必要としもっぱら実験用途で照明用には使われなかった。
そこで19世紀半ば以来、電気エネルギーを利用した照明の開発に多くの発明家が取り組んだ。白金線に電流を流して白熱させる実験を行ったハンフリー・デービーを嚆矢として、最初に白熱電球の実演をしたジェームズ・ボウマン・リンゼイ、真空管と炭素繊維を用いた白熱電球を提案したマルセリン・ジョバール、真空管を用いた白熱電球を製作したウォーレン・デ・ラ・ルー、最初に白熱電球の特許を取得したフレデリック・ド・モレーン、炭素繊維を用いた白熱電球の特許を取得したジョン・W・スターなど、数多くの科学者や発明家が白熱電球の開発に取り組み、競って特許を取得していた。
白熱電球 歴史
1870年代には、イギリスのジョゼフ・スワンとアメリカのトーマス・エジソンが開発を競っており、スワンは1878年に黒ずみの問題を解決した白熱電球を開発したが、そのフィラメントは径が4mmと太く、利便性等の問題があった。
1879年10月19日、エジソンは木綿糸を炭化させてフィラメントにした実用的な炭素電球を開発した。フィラメントの材料に白金を試していたが加熱するとガスが出て寿命が短くなる問題があった。そこで炭素処理を施した厚紙を使ったが最終的には竹を使用することになった。エジソンは中国と日本に部下を派遣し、最終的に粘着性と柔軟性に富む京都・八幡の真竹がフィラメントに採用された。エジソンの開発した電球のフィラメントは径が0.4mmと細く、自由に点けたり消したりするのに優れた特長をもった。
エジソンは高抵抗のランプを使用することで、電圧100Vに電球を並列に接続しそれぞれ独立して点滅できるようにするとともに、ソケットをねじ込み式（エジソンベース）にして自由に交換できるようにした。そして発電所から各需要家に電気を供給するためのシステムを構築した。
白熱電球 歴史
1904年、オーストリアのアレクサンダー・ユスト（Alexander Just）とフランツ・ハナマン（Franjo Hanaman）がタングステンのフィラメントを発明したが、資金不足により1906年にやっと押線タングステン電球を商品化した。ただ、この電球に使われたタングステンは脆くて加工が困難で、フィラメントは衝撃に弱く取り扱いに注意が必要だった。1910年、ゼネラル・エレクトリック・カンパニーのウィリアム・クーリッジがその欠点を解消した引線タングステン電球を開発した。
1913年、ゼネラル・エレクトリックのアーヴィング・ラングミュアが、タングステン電球の黒化現象は蒸発したタングステンのガラス面への付着であると確認し、その防止策として不活性ガスを注入したガス入り電球を開発した。これにより電球の効率が向上し、寿命が著しく伸びた。
1921年、東京電気（現・東芝）の三浦順一技師がタングステン電球のコイルを二重にした二重コイル電球を開発し、熱損失の減少と電球の効率向上につながった。
白熱電球 歴史
電球の効率向上により、まぶしさが問題となり、1923年に東京電気の不破橘三が電球内部をつや消し処理する方法を開発した。ほぼ同時にゼネラル・エレクトリックのマービン・ピプキンも内面つや消し電球を開発したが、不破の方が約1年早く特許を申請していた。1925年につや消しによる強度劣化を防止する方法を考案し、内面つや消し電球が完成した。後年の1974年に松下電器（現・パナソニックホールディングス）がシリカを内部処理に用いた「シリカ電球」を開発しまぶしさがさらに軽減された。
1950年、通商産業省が白熱電球を産業標準化法に基づき「標準化指定商品」に決定。22の工場に新型標準電球の製造許可を出した。新型の標準電球は、以前の電球より同じワット数でも3%〜8%明るくなる一方、寿命は多少短くなった。1951年よりJISマークが入った新電球の販売が開始された。また、1950年には松下電器（現・パナソニックホールディングス）がフィラメントを二重コイル化（寿命の項を参照）した電球を発売。広告にて「二割明るい お徳用」とアピールを行った。
大出力電球や映写用ランプ等では電球にガスを入れたものでも電球の黒化が生じて問題であった。その対策として1959年、ゼネラル・エレクトリックのツブラーとモスビーが石英ガラス管の内部に不活性ガスとヨウ素を封入することで電球の黒化を抑制するハロゲン電球を開発した。
1993年に中村修二により青色LEDが開発されたことにより白色LEDも可能になったが、最初の頃はかなり高価で白熱灯は使われ続けた。やがて多数のメーカーが白色LED製造に参入するようになり、2010年代には白色LEDの低価格化が進み、白色LEDの省エネ効果による電気料金の削減額が購入価格に見合う水準にまでなった段階で各国政府がLEDバルブへの置き換え政策を採用するようになって置き換えが進み、白熱電灯の製造・販売は急激に減少した。
白熱電球 白熱電球の種類・分類
口金の形状には多数の種類があり、電球の用途に応じ選択されている。口金は国際規格に整合されたものが多く、日本のJIS規格ではJIS C 7709において規定されている）。
一般照明用白熱電球では、ネジ式のE型口金（エジソンベース、Edison screw）が用いられている。自動車用など耐震性を要求される用途ではS、すなわちスワンベース（引っ掛け式）を用いる。英国では普通の電球にもスワンベースの電球を用いる場合がある。
使用されるガラス管球の形状でも分類されている。右の図を参照のこと。
白熱電球 明るさの表示
白熱電球の明るさはかつては燭（カンデラ（cd）にほぼ等しい）を単位とする光度で表されていたが、現在はワット（W）を単位とする消費電力で、明るさの型式を表現されている。ただし、明るさをWで表示するのは白熱電球だけであり、他の光源である電球形蛍光灯とLED電球は、全光束（単位：ルーメン［lm］）表示する事と業界団体の規定で定められている。
かつて白熱電球が一般的に販売されていた時代には、40W・60W・100Wの3種類が一般的であった。この他メーカーにより、また稀に10W・30W・50W・80Wなどの種類も販売されていたが、20W刻みで連続数字だと40W・60W・80W・100Wとなるべきところ、80Wの電球の販売が稀であったのは、実際の明るさ的には80Wと100Wは差がなく、100Wの方がいくらか明るく感じるので80Wよりも100Wが出回るようになったためだという。
白熱電球 寿命
現在、市販されている白熱電球の多くは1000時間程度の寿命を持つ。ただ使用環境によっては電圧の高い（日本では許容最大値である110Vがかかる）場合もあり、この場合は100V用電球では寿命が短くなる。そのため、特に記載はないが、110Vの電圧を想定した電球も販売されている。電圧が定格より下がると、効率が低下する一方で寿命は向上する（照度参照）。
高温（2200 - 2700°C）となるフィラメントではその構成する素材（今日ではほとんどがタングステンとなっている）が点灯時間の累積と共に徐々に蒸発し、細くなることで素材強度がなくなり、最後に折損（俗に言う「球（たま）切れ」）することで寿命となる。また昇華したタングステンがガラス球内に付着し、可視放射効率低下の原因ともなる。フィラメントを真空中に置いた真空電球ではこの昇華が大きい。
ガラス球内を不活性ガスで満たすことで昇華を抑えることが出来るが、ガス中への熱伝導による損失が大きくなる。今日用いられる白熱電球のほとんどがこのガス入り白熱電球と呼ばれるタイプのもので封入する不活性ガスとしては通常、希ガスが用いられるがその分子量が大きいもの程熱伝導による損失が少なくなるため窒素やアルゴン以外に高価なクリプトンあるいはキセノンを用いたものもある。
白熱電球 寿命
封入ガスにハロゲン（ヨウ素、臭素、塩素あるいはその化合物）を微量混合し、ガラス球部が高温になるように設計することで、昇華したタングステンをフィラメントへと還元するようにしたものもある（ハロゲンランプ）。
フィラメントの温度を高く設定すると放射光中の可視光成分が多くなり、発光効率が上昇するが、その分フィラメントの蒸散も大きくなり、電球の寿命が短くなる。ハロゲンランプの場合、フィラメントの温度が同じならば通常のガス入り白熱電球の数倍の寿命となるが、その温度を高く設定し、寿命は同じだが効率が高い電球とすることもできる。
フィラメントの温度を低く設定し、長寿命化した製品も存在する。例えばキセノンランプの中には、効率が低く光色も赤色味が強くなる代わりに10000時間前後の寿命を持つものがあり、電球交換の頻度を減らす必要がある、交換が困難な場所（高所など）で用いられている。交流点灯の場合、ダイオードによりフィラメントに流れる電流を半減させ効率と引き換えに寿命を延ばすという手法もある。
白熱電球 寿命
他に寿命を伸ばす手法としては、制御回路により、フィラメントが切れることが多い電源投入時に流れるラッシュカレント（電源投入の瞬間からフィラメントの温度が安定するまでの間、規格の8倍程度の電流が流れてしまう現象。消灯時の冷えたフィラメントの抵抗値は点灯中の高温時に比べ低いために発生する。突入電流とも言う）を軽減し、電源投入時のストレスを減らすというものがある。
フィラメントは、通常単コイルまたは二重コイル（小径のコイルを巻き、そのコイル線で大径のコイルを巻く）となっている。これはフィラメントの封入ガスとの接触面積を減らすことで、熱伝導を抑え発光効率を改善するとともにその寿命を延長するのに有効である。
戦間期には、大手白熱電球メーカーがポイボス・カルテルを結成し、白熱電球の寿命を1000時間に制限していた。第二次大戦後にはカルテルは消滅しているが、1000時間の寿命はその後も引き継がれた形となっている。
白熱電球 発光ダイオード（LED）照明への移行
家庭向けには、主にLED電球への移行が推奨されている。電球型蛍光灯への置き換えも行われたが、LEDより寿命が短いなどの点があるため、あまり使われなくなっている。
地球温暖化防止・環境保護として、白熱電球の生産・販売を一切終了し電球形蛍光灯やLED電球への切替を消費者やメーカーに促す動きが世界的に広がっている。オーストラリア、フランスやアメリカ（州による）などは白熱電球の生産・販売が今後法律で禁止される。
日本では、2008年4月、2012年末までに生産と販売を自主的にやめるよう電機メーカーなどに要請する方針を甘利明経済産業大臣（当時）が表明した。これに応える形で東芝ライテックは同年4月14日に2010年度を目途に白熱電球の生産を原則中止すると発表し、2010年3月17日に国内大手電機メーカーで初めて白熱電球生産事業より撤退(交換用途は除く)。続いて三菱電機照明も（当初の2012年より1年前倒しし）2011年3月限りで生産を終了（一部製品を除く）、NECライティング（現：ホタルクス）・パナソニック ライティングデバイスも2012年内に生産を終了した。ただしこれらの要請や自粛は、とくに大手メーカーにとって利益率の高いLEDの生産に力を傾けたいという意向にある程度沿ったものである。
白熱電球 発光ダイオード（LED）照明への移行
なお従来の白熱電球、ミニクリプトン電球、シリカ電球はいずれも「交換用途に絞って」生産が継続されている（東芝ライテックは2014年限りで、日立グローバルライフソリューションズは2019年限りで、三菱電機照明とホタルクスは2020年限りでそれぞれミニクリプトン電球生産からも撤退。ミニクリプトン電球の現行メーカーはパナソニック・朝日電器・オーム電機・ヤザワコーポレーションのみ）。このうちパナソニックは「従来型パルック蛍光ランプと点灯管が生産終了する2027年9月限りでミニ白熱電球生産も完全終了し、LEDへ一本化させる」方針を発表している。
白熱電球 発光ダイオード（LED）照明への移行
福島第一原子力発電所事故の影響によって電力事情が逼迫しているとし、細野豪志環境大臣兼原発担当大臣（当時）は「節電を促す観点から消費電力の多い白熱電球の販売を自粛するよう電器店に呼びかけ、消費者には消費電力の少ないLED電球や電球型蛍光灯への買い換えを呼びかけていく」方針を明らかにすると共に、2012年6月13日、経済産業省と環境省は白熱電球の製造業、家電量販店など関係する業界に製造や販売の自粛を要請した。これは家庭用・産業用とも、電球形蛍光灯、あるいはLED照明への転換をさらに促すこととなる。この要請を受け、パッケージに代替製品への移行を勧める文言を加えながら家庭用製品の生産を続けていたパナソニック ライティングデバイスも、上記のとおり当初の2013年春より約半年前倒しの2012年10月末で生産を終了した。
「白熱電球にはあるものが蛍光灯やLEDにはない」事による問題
蛍光灯やLED照明には紫外線に近い可視光線であるバイオレット光が含まれないため、生活環境からバイオレット光が欠如してしまう。バイオレット光に近視を防ぐ効果が確認されたことから、蛍光灯やLED照明の使用と近視の世界的な増加に関係がある可能性を慶應義塾大学医学部が指摘している。
農産物のビニールハウス栽培や養鶏（ブロイラー）など、照明の役割と同時に白熱電球の発する熱を利用する用途。及び赤外線を利用する作物の光周性制御のため。
特に積雪地帯の信号機は白熱電球の発熱を融雪に利用しているため、発熱の少ないLED電球では信号機本体に着雪しやすい。これが原因の事故も発生している。更には支柱が曲がる恐れもある。
自動車向け用途において、球切れを検知するようになっている用途に使用する場合、消費電力が減るために誤作動を起こす。
白熱電球を前提にした器具の中には、蛍光灯やLEDを使用できない器具がある。
多くのLED照明は断熱材に覆われた環境で使用できない（LEDや点灯回路の放熱が必須であるため）。
非常用照明器具としての認定は電球と灯具とのセットであるため指定以外の電球は使用できず、器具自体の交換が必要となる。また2014年及び2017年の改正以前はLED照明による非常用照明器具が認められていなかった。
白熱電球 高効率化
ガラス球部分に赤外線反射膜（通常、多重干渉膜によるダイクロイックミラー）を形成し、赤外線を電球内に閉じ込めて、フィラメントの加熱のために再利用されるよう設計された製品は以前からあった。
また、2010年代も研究が続けられており、2019年にメタマテリアルを利用してスペクトルを制御することで可視光線の比率を高める方法が発表された。これを用いればLEDを上回る高効率も実現可能とされている。ただし、実現には光の波長に相当する微細加工（ナノテクノロジー）が必要である。
土門拳
土門 拳（どもん けん、1909年〈明治42年〉10月25日 - 1990年〈平成2年〉9月15日）は昭和時代に活躍した日本の写真家。
リアリズムに立脚する報道写真、日本の著名人や庶民などのポートレートやスナップ写真、寺院、仏像などの伝統文化財を撮影し、第二次世界大戦後の日本を代表する写真家の一人とされる。また、日本の写真界屈指の名文家としても知られた。
土門拳 年譜
1968年 - 前年に取材した東大寺のお水取りの模様が平凡社「太陽」1月号に特集記事として掲載される。10年ぶりに再び広島を取材。6月、東京・ニコンサロンで、作品展「憎悪と失意の日日、ヒロシマは続いている」を開催。写真集『古寺巡礼』第三集（美術出版社）刊行。6月、雑誌「太陽」の取材で滞在していた山口県萩市で二度目の脳出血を発症し、九州大学付属病院に緊急入院。右半身不随となるが、左手で水彩画を描いたりしてリハビリテーションに励む。撮影は助手として同行していた弟の牧直視が引き継ぎ、同誌の9月号に特集記事として掲載される。なお、写真のクレジットは牧直視名義となっており、土門の作品が使用されているかは不明。
土門拳 作風
土門は、1950年代の前半頃から「社会的リアリズム」を標榜（後年本人が告白したところでは、実質的には社会主義リアリズムであったという）、「絶対非演出の絶対スナップ」を主張し、日本の写真界に一時期を画した。当時、リアリズム系の写真家としては、木村伊兵衛と双璧をなした。木村は「写真はメカニズムである」と捉えたのに対し、土門は「カメラは道具にすぎず、写真を撮るのは人間であり、思想である」と捉えていた。土門は様々なジャンルの写真作品を撮影しているが、いずれにおいても、完全な没個性（無記名）という報道写真ではなく、自分の個性を重視した。
土門はまた、アルス社の「カメラ」誌の月例写真コンテスト審査員として、写真一枚一枚について詳細な批評を加え、懇切丁寧にアマチュア写真家を指導した。（月例土門と称された。）そのことを通じて自らの社会的リアリズムを一つの運動として盛り上げようと試みた。その結果、土門は一時、絶大な支持と人気を集めることには成功したが、運動の成果は土門の満足の行くものではなかった。投稿者にはのちに著名となる東松照明、川田喜久治、福島菊次郎らがいた。
土門拳 作風
彼は日本工房在籍時から日本人が造った物に深い愛情と憧憬を抱き続け、フリーになってからは仏像や寺院、古陶磁などの伝統工芸品や風景など、一貫して日本の美を撮り続けた。周囲には、彼がとりあげる被写体の変化を趣味または退行と見なす者もいたが、土門は「古いものから新しいものを掬い上げる」報道として捉えていた。
土門の「社会的リアリズム」に対しては当時、さまざまな誤解や非難もなされた。一つにはリアリズムを単なるスナップ写真と解釈する者がいた。また、「パンパン」や浮浪児、傷病兵など、当時の社会の底辺にカメラを向ける土門やその影響下にあるアマチュア写真家の一群の写真を評して「乞食写真」という批判をなす者もいた。
ライバルとされた木村伊兵衛は浅い被写界深度でソフトなタッチで女性を撮影し好評を博したのに対し、土門は女性のポートレートにおいても「リアリズム」を発揮し、深い被写界深度でシワやシミなども遠慮会釈なく映し出したので、被写体となった女性たちから不評を買うことも少なくなかったが、その一方でどうしても土門に写真を撮ってもらいたいという女性もいた。
1948年に土門は『カメラ』12月号のアンケートに答えて、世界の有名写真家ベスト10を挙げている（現在、当該記事は『写真随筆』（ダヴィッド社）に所収）。
土門拳 作風
土門は完全主義者としても知られており、生来の不器用さを逆手に取り、膨大な出費や労力をいとわず、何度も撮影を重ねることによって生まれる予想外の成果を尊んだ。撮影時の土門の執拗な追求を伝えるエピソードは数多く、1941年に画家の梅原龍三郎を撮影した際は、土門の粘りに梅原が怒って籐椅子を床に叩きつけたが、土門はそれにも動じずその怒った顔を撮ろうとレンズを向け、梅原が根負けした一件や、1967年に東大寺二月堂のお水取りを取材した際にも、自然光にこだわり、真夜中の撮影にもかかわらず一切人工照明を使わず、度重なる失敗にもめげずに撮影を成功させた逸話などがある。撮影中は飲まず食わずで弟子にも厳しく、「鬼の土門」と称されるほどの鬼気迫る仕事ぶりであったが、人を惹き付ける魅力があり、多くの後進を育てた。
土門は、作品発表の場として展覧会よりも写真集を重視し、『古寺巡礼』全五集（美術出版社、1963年-1975年）などでは撮影から製本の一部始終にまでこだわった結果、定価も第一集が23,000円と、大卒者の初任給が40,000円程度であった当時、大変高価なものになった。一方、筑豊炭鉱のルポルタージュとなった『筑豊のこどもたち』（1960年）は、誰でも安価に買えるようにと初版はザラ紙を使い出版された。
土門拳 名取洋之助との対立
2人が対立したのは、著作権の帰属が原因であった。名取洋之助は、ドイツのウルシュタイン社で報道写真家として活躍していた背景から、写真は芸術でも個人の作品でもなく、編集者ひいては雇用者である企業が著作権を持つ物であると考えていた。これに対し写真は表現手段の1つであり、個人の芸術的な所産だと土門は考えていた。この対立には、西洋と東洋、絵画と写真、芸術性・個人性と社会性・集団性・企業性など様々な思想の対立が背景にある。
土門が日本工房で働いていた4年間はプロの写真家としてはまだ駆け出しの頃にあたる。この時代、土門と名取の相性はすこぶる悪く、1936年に土門が伊豆を撮った一連の写真は別にしても、名取は土門の写真をまるで評価していなかった。傍目から見ても、名取は土門をいじめているように見えたという。
土門拳 名取洋之助との対立
名取と土門の対立を決定的にした事件は1937年に起こった。当時アメリカ滞在中だった名取は、グラフ誌『ライフ』に土門の作品を名取名義で発表したのである (1937年8月の『ライフ』の特集の中で、名取の作品の中に土門の写真が組み込まれていたが、すべてが名取の名前で公表されていた)。ただ、これは名取に一方的な非があったわけではない。当時は海外配信システムが日本政府によって統制されており、土門の場合に限らず、写真の発表は名取の名前で配信することになっていためやむを得ない面があった。いずれにしても、撮影者の名前でではなく名取の名前で発表されることに土門は不満だった。
土門拳 名取洋之助との対立
このことに土門は怒り、1年後の1938年、土門はタイムライフ社からの依頼により、当時の外相の宇垣一成を取材。同時に取材していた木村伊兵衛を出し抜き、「ライフ」誌に「KEN DOMON」の特注のスタンプを捺した自分の作品を投稿した。土門は、名取が中国に出張中で不在だった時期を狙って写真を送った。土門の写真は採用され、Japan's foreign minister, posed at home and ahorse, asks help against China〈LIFE Magazine - September 5, 1938 Fall Fashions〉の記事内で使用された。ライバルの木村はもとより、名取への大きな反撃となった。しかし、この当時、日本政府の統制下にあって、対内外宣伝写真の撮影は秘密厳守が求められており、土門のこの行動は政府による規制に違反していた。当然、名取は激怒した。程なくして土門は日本工房を退社、名取との関係に自ら終止符を打った。こうして2人の仲は決裂し、土門は師の名取の葬儀にも参列をしぶる程になってしまった。しかし、土門は写真家としての名取には敬意を払っていたようで、名取の写真集『麦積山石窟』（1957年出版）は、自著で評価を与えている。また名取も、滅多に人を褒めなかったが、土門が辞めたのち『NIPPON』8号に掲載した土門の作品『伊豆』を「傑作だよ。あれはそうそう撮れるもんじゃねぇ」と激賞していたという。
土門拳 文筆家としての活動
土門は、新しい撮影にとりかかる前には、準備のために多くの文献を読むことを自らに課していたが、個人的にも、志賀直哉や武田麟太郎、トーマス・マンなどを愛読するなど、文学好きとしても知られていた。また、1950年代に、カメラ雑誌の審査員を務めていた際には、見どころのある応募作品の裏に、感想や激励の文章をしたためて返送したり、読者からの質問や身の上相談があると、長文の手紙を送るなど、筆まめとして知られていた。写真集の解説も自ら手がけることが多く、『古寺巡礼』全五集（美術出版社）などは、文章だけで一冊の本に相当するほどの解説を書いている。書かれたテーマは写真、美術、人生観や食べ物に関するものなど幅広い。土門の文章は『死ぬことと生きること』正・続（築地書館）、『写真作法』、『写真批評』、『写真随筆』（ダヴィッド社）、『拳眼』、『拳心』、『拳魂』（世界文化社）などでまとめて読むことができる。