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特定調停 調停のための環境整備
後述のように、特定調停においては特定債務者の返済総額を一定の基準に従って圧縮するのが通例であるが、その圧縮計算のために、特定債務者と債権者との間の取引経過を明らかにする必要がある。必要な資料はすべて特定債務者に交付されているはずであるが（貸金業法17条、18条）、実際にはそのほとんどを紛失している特定債務者が多い。このため、調停委員会は、上記の各規定を根拠に、貸金業者に取引経過の開示を要請し、必要な資料の収集に努めている（金融庁事務ガイドライン3-2-7(1)参照）。
特定調停の結果について利害関係を有する関係権利者（特定調停法2条4項）が特定調停手続に参加する場合には、調停委員会の許可を受けることを要しない（同法9条）。
特定調停 調停の成立・効力
特定調停法は、調停委員会や裁判所が公正妥当な調停の成立に向けて積極的に関与することを認めている。
まず、調停委員会が当事者に対し調停条項案を提示する場合には、当該調停条項案は、特定債務者の経済的再生に資するとの観点から、公正かつ妥当で経済的合理性を有する内容のものでなければならない（同法15条）。
調停委員会は、この意味で適切な内容の合意が成立する見込みがない場合又は成立した合意が適切な内容のものであるとは認められない場合において、裁判所が17条決定（後述）をしないときは、特定調停が成立しないものとして、事件を終了させることができる（同法18条）。例えば、貸主が無登録貸金業者であることが判明したような場合、貸主に債務名義を付与するのは妥当ではないとして、事件を終了させることがある。また、特定債務者が一部の貸主との間で他の貸主に比して極端に有利な内容の合意をしたような場合も、公正ではないとして、事件を終了させることがある。
特定調停 調停の成立・効力
調停委員会が当事者に対してあらかじめ調停条項案を提示し、出頭することが困難であると認められる当事者（遠隔の地に居住しているなど）があらかじめその調停条項案を受諾する旨の書面（受諾書面）を提出しているときは、その当事者が期日に出頭しなくとも、他の当事者が期日に出頭してその調停条項案を受諾すれば、当事者間に合意が成立したものとみなされる（同法16条）。
特定調停を確実に成立させることができる手法として多用された時期もあったが、当事者双方との調停条項案の摺り合わせや受諾書面の取付けのために裁判所が膨大な事務を要求されるため、2003（平成15）年ころまでにはほとんど用いられなくなった。
調停委員会は、当事者の共同の書面による申立てがあるときは、事件の解決のために適当な調停条項を定めることができる（同法17条1項、3項）。調停条項の定めが当事者双方に告知されたときは、当事者間に合意が成立したものとみなされる（同条4項、6項）。
これは、調停委員会による一種の仲裁であるが、17条決定（後述）による方が簡便であるため、実務上は利用頻度は高くないようである。
特定調停 調停の成立・効力
裁判所は、調停委員会の調停が成立する見込みがない場合においても、相当であると認めるときは、職権で、事件の解決のために必要な決定をすることができる（特定調停に代わる決定。実務上、17条決定（じゅうななじょうけってい）と呼ばれる。同法22条、民事調停法17条）。この決定に対して、当事者が決定の告知を受けた日から2週間以内に異議を申し立てなければ、この決定は、裁判上の和解と同一の効力を有する（同法18条）。この決定についても、前述の内容の適切さが要求されている（特定調停法20条、17条2項）。
特定調停に代わる決定は、特定調停の成立事由の事実上の原則形態となっている。これは、手続が簡易迅速であること、裁判所の事務処理基準を正面から条項に反映させ得ること、貸主側の内部決裁を得やすい（調停担当者の判断で譲歩したというよりも、裁判所が譲歩を要求したという方が、決裁権者の理解を得やすい）ことなどによるものであろう。
当事者間に合意が成立し、これを調書に記載したとき、又は17条決定の異議申立期間が経過したときは、調書の記載又は決定は裁判上の和解と同一の効力を有する（特定調停法22条、民事調停法16条、18条3項）。従って、調書の記載又は異議申立期間が経過した決定は和解調書や確定判決と同様に債務名義となり（民事執行法22条7号）、これに基き強制執行をすることができる。
特定調停の不成立により事件が終了し（特定調停法18条1項）、又は異議の申立てにより17条決定が効力を失ったときは、従前の債権債務関係がそのまま存続することになる。もっとも、申立人が事件が終了した旨又は異議申立てがあった旨の通知を受けた日から2週間以内に調停の目的となった請求について訴えを提起したときは、調停の申立ての時に、その訴えの提起があったものとみなされ（同法20条、民事調停法19条）、遡って時効の中断が生じたり（民法147条1号、149条）、手数料の一部を納めたものとみなされたりする（民事訴訟費用等に関する法律5条1項）。
特定調停 特定調停の実際
2002（平成14）年ころまでに、日本全国の簡易裁判所で非事業者の個人である債務者が申し立てる特定調停については、標準的な処理方法が確立したとみられる（実際の運用には、裁判所によって多少の違いがある。）。
それは、申立人から家計の状況を聴取した上で、毎月の収入から相当な生活費を差し引いて支払原資を算出し、この支払原資を各債権者の債権額に応じて比例配分することによって各債権者に対する毎月の支払額を算出するというものである。そして、各債権者の債権額は、みなし弁済の成否にかかわらず一律に利息制限法所定の制限利息で引き直して算出し、かつ、申立日（調停成立日又は17条決定の日とする庁もある。）現在の引直し後の元本利息及び遅延損害金の合計額をもって固定して、将来利息は含めないのが通例である。
期日の進行としては、裁判所は、申立てを受け付けると、第1回調停期日を指定して申立人を呼び出すとともに、債権者である相手方らに取引経過の開示と制限利息による引直し計算とを第1回調停期日までに提出させる。調停委員会は、第1回期日において申立人から家計の状況を聴取し、支払原資を確定して、第2回調停期日において調停条項案を作成する。これを期日間に各債権者に提示して意向を聴取し、第3回調停期日において各債権者との調整を行い、その結果に基づいて17条決定をする例が多い。
特定調停 特定調停の実際
大まかな傾向としては、支払期間が4年を超えるような内容の17条決定は相手方らから異議が申し立てられる可能性が高くなるようであるし、日賦貸金業者は制限利息による引直し計算を迫られると収益が激減するため強硬に約定利息による債権額の算出を要求し、制限利息による引直し後の債権額を基に17条決定がなされても、これに対する異議を申し立てたりする。
ただ、異議を申し立てた相手方も、17条決定に沿った入金が続いている限り、申立人に対して債務の一括弁済を請求したり、訴えを提起したりすることは差し控える場合も多く（もちろん、17条決定に異議を申し立てた以上、相手方に対して請求を差し控える法律上の義務はない。）、異議の有無にかかわらず17条決定に沿った入金を続けるよう申立人に指導している例も多い。また、過払いにもかかわらず相互に債権債務の不存在を確認する等、申立人に不利な17条決定がなされた場合、申立人が異議を申し立てることがある。通常、特定調停では過払い金を請求することはできないため、改めて解決をはかることになる。
スポーツ新聞
スポーツ新聞（スポーツしんぶん）、もしくはスポーツ紙（スポーツし）とは、スポーツやゴシップ・芸能・レジャーなど、娯楽関連のニュースを中心として発行する新聞の事である。
スポーツ新聞 概要
日本のスポーツ新聞は、スポーツの報道以外にも芸能、レジャー、ギャンブル、娯楽読み物などの内容を含む特有の存在として発達した。このような総合スポーツ紙は、日本国外ではごく少数が存在するにとどまるとされる。日本新聞協会によると、2023年の発行部数は合計で約192万部で、2000年の約631万部から3割未満にまで減少している。日本のスポーツ新聞の先駆けは、1946年3月6日に創刊された『日刊スポーツ』である。『スポーツ報知』（報知新聞）では1872年7月15日に創刊として記されているが、スポーツ新聞として新装刊されたのは1949年12月30日である。
最近は政治面・経済面など比較的硬めの記事も掲載されるようになったが、内容としては英米におけるタブロイド紙と同等の大衆紙と評される。『日刊ゲンダイ』、『夕刊フジ』に代表されるタブロイド版の夕刊紙もほぼ同様の紙面構成を取るが、紙面サイズが一般紙と同一で基本的には朝刊であることが異なる点である
スポーツ新聞 内容
主に野球（プロ野球やMLBの日本人選手が所属する球団のカード、高校野球）をはじめ、サッカー（日本代表、Jリーグなど）やプロゴルフといったスポーツの試合、公営競技（競馬だけ他の3種目から独立している）の内容や周辺記事を主体に構成されている場合が多い。特に夏期はほとんど野球が一面を独占する。野球以外ではサッカーや中央競馬のGI競走の出走表や結果、オリンピックにおけるメダル獲得や国際的なスポーツ大会で日本選手や日本チームが優勝・準優勝を果たした場合に1面の大見出しに登場してくる。例外的にはかなり大きな社会の事件・出来事や芸能界や政界のスキャンダル・慶弔、考えられない様なトピック（例：首都高速競走馬侵入騒動など）が発生した場合、これをトップへ持ってくる事もある。
スポーツ新聞 内容
また、ブロック紙は「地元密着」の紙面作りを心がけており、連日のように地元球団・選手を一面に持ってくる新聞が多い。例えば日本シリーズがあっても該当する地元球団が出場しない場合は、日本シリーズではなくその地元球団の話題を一面に持っていく新聞がほとんどである。なお、発行地域や新聞によって先述のような「地元密着型の一面記事」になることも大きな特徴である。特に大阪で発行されるスポーツ紙（朝刊紙）は、『スポーツ報知』を除き連日、阪神タイガース関連の記事が少なくても1面から3面まで紙面を飾ることがほとんどである。それは、タイガースが勝った時はもちろん（その時は、勝報として4・5面までがタイガース関連になる新聞もある）、負けや引き分けた時も、また、前日に試合がなかった時やシーズンオフの時も、さらには、オリンピック・野球・サッカー・ラグビーなど日本代表の重要な試合の翌日においても、徹底的にタイガース一面にこだわり（特に『デイリースポーツ』・『サンケイスポーツ』）、それに関連して東京版と比較すると、黄系や赤系色を多用した見出しの色使いや見出しの語尾で「……や」が目につくことが多い。その大阪版は、スポーツや芸能界においての重大ニュースがあった際、号外発行や一般紙1面扱いのレベルにおいても、それらの記事は二の次ということで裏一面（最終面）や中面扱いされることが大半である。そのほか、広島では広島東洋カープ、福岡では福岡ソフトバンクホークスなど、地元球団が一面になりやすい傾向がある。他方で関西の球団でもオリックス・バファローズや各地のサッカーチームの扱いは一面になることが少なく、裏一面ないしは中面に追いやられることもしばしばであり、広島におけるサンフレッチェ広島や福岡におけるアビスパ福岡も同様である。
スポーツ新聞 内容
価格は1部160円から180円の所が多い。元日付紙面は、各紙とも1部10円から20円程度値上げして販売されることが多い。
郵送による購読に関しては、全国紙系では行っておらず、『中日スポーツ』、『東京中日スポーツ』、『デイリースポーツ』の3紙が郵送購読を扱っている。『デイリースポーツ』が各地域版とも全国で郵送による購読が可能なのに対し、『中日スポーツ』と『東京中日スポーツ』は郵送による購読が可能な地域には制限があり、『中日スポーツ』は東海地方・北陸地方・長野県・静岡県西部、『東京中日スポーツ』は関東地方と静岡県東部ではそれぞれ郵送による購読は出来ない。バックナンバーも『サンケイスポーツ』・『中日スポーツ』・『西日本スポーツ』・『道新スポーツ』以外のほとんどのスポーツ紙で扱っている。取り扱い期間は各紙ともに異なり、1か月から3か月である。バックナンバーが注文できる版も、取り扱いが限定されているケースもある。
スポーツ新聞 内容
スポーツ紙は一般紙と異なり、新聞専売所やスポーツ紙本社経由で購読申し込みを行い、朝刊配達時に同時宅配する「宅配版」と、運送会社経由で駅売店・コンビニのスタンド用に卸す「即売版」の2種類があるのも特徴である。この場合、締め切り時間が異なるため、一般紙と同送せざるを得ない宅配版とそれをしない即売版で一部収容記事が異なる場合がある。また、新聞休刊日の翌日も一部を除き、即売のみの「特別版」（号数を加算しない号外扱い）を発売している。
なお、1月2日は「特別版」もないため、1年で唯一スポーツ新聞が発行されない。これを利用し、特別版限定の懸賞企画が行われている。スタンド売りのスポーツ新聞は宅配版が基本であるが、一部の店舗ではアダルト面が含まれる即売版が販売されており、どちらの版が置かれるかは店側の希望や新聞の配送ルートによって決まってくる。この場合、駅売店・コンビニや繁華街の店舗など運送会社がまとめて配送する場合は即売版が置かれる事が比較的多い一方、病院や個人経営のお店では地元の新聞専売所経由で配送されてくることがほとんどでその場合は宅配版が置かれる事になる。
スポーツ新聞 内容
他方で、夕刊紙については宅配版が無い為、コンビニ扱いのものでもアダルト記事が含まれている。また、店舗によっては特別朝刊を販売する所もあるがこの特別朝刊については宅配版が無いため、コンビニ販売分にもアダルト面が入ることになる。発行社によって取扱いが異なるが、基本的には希望をすれば指定した版の紙面を購読することが可能である。また、専売所経由の場合であっても、即売版を指定すればそちらを置くことも可能。なお、即売版の新聞には一面と最終面の折り目をまたぐように各社のロゴが入っている。
スポーツ新聞創刊当時から1970年代中盤頃までは一般紙と同じように、1頁最上段は右端に題字のスペースをとり、左端に広告や天気予報、新聞社によってはミニコラムを掲載していたことがあった。その後特に駅売り即売版の読者拡大を念頭に、1970年代中盤頃から題字を少し左にずらして大見出しを出すようになった。特にこの頃から『日刊スポーツ』が青色（ブルーニッカン）、『スポーツニッポン』と『スポーツ報知』（当時は報知新聞）などは朱文字（後に報知は緑色=グリーン報知に変更）を採用するなどして目立たせた。
スポーツ新聞 内容
1990年代から1頁はカラー紙面を多用するようになったため、題字を左上にコンパクトにまとめたり、左端（『サンケイスポーツ』は右端）の縦一列で題字を表示するなどしたが、現在は全部横題字（『スポーツ報知』は右上、『スポーツニッポン』は左上にそれぞれ固定。他はその日の紙面の内容により配置する場所が異なるが、概ね右上に各新聞の略称を大きく掲載している）となった。2010年代中盤に、紙面（一部の面は除く）の、文字の拡大化が相次いだ（『日刊スポーツ』は2014年3月29日付から、『スポーツ報知』は2016年1月1日付から、共に12段12文字へ）。
かつて読売ジャイアンツ（巨人）が絶大的人気・実力を誇った頃は全国紙は巨人の記事を一面に持ってくることが多かったが、巨人人気の低下、日本人の相次ぐ大リーグへの進出等から、巨人を一面に取り上げることが少なくなり、その代わりにさまざまなスポーツが一面を飾ることが多くなった。なお、現在でも巨人が勝利したときは一面に持ってきている場合が多い。また、スポーツ以外の話題（例えば芸能関係やオウムに代表される話題性のある事件や、小泉内閣に代表される政治関連、北朝鮮に代表される国際情勢）も一面を飾ることが多くなった。一方、中日ドラゴンズなどの地元密着球団が成功を収めたことにより、全国紙の地方版はブロック紙との対抗上から地元球団を頻繁に取り上げるようになった。
スポーツ新聞 内容
マイナーなスポーツについては扱いが小さくなる傾向があるが、オリンピックの金メダルを有望視される選手が登場した場合は扱いが大きくなる事がある。また、卓球の福原愛の様にTVで注目を大きく集めるスター選手が登場した場合には、その選手の活躍に応じて扱いが大きくなる事もある。その一方、基本的に男性向けという性質からプロレスリング、プロボクシング、K-1、総合格闘技など格闘技については、「バトル面」「ファイト面」と称して常時1〜2面が確保され特に新聞社が後援する大きなイベントなどの際には別に専用ページが一定規模確保され、広告宣伝的な意味合いも持つ選手インタビューや選手の動向などの記事が掲載される事もある。ただし、プロフェッショナルスポーツの格闘技でも大相撲に限りバトル面ではなく、一般スポーツ面取り扱いとなる（これは社の運営するウェブサイトでも同様である）。また、本場所の開催時期には別途専用の大相撲面が設けられる。冬場には周辺スキー場（関東発行であれば群馬、甲信越、東北方面）の前日の積雪や天気の情報も載る。
スポーツ新聞 内容
プロレスを初めとする格闘技の結果は今や毎日掲載されるのが通常となっているが、以前（1980年代半ば頃まで）は『東京スポーツ』と『デイリースポーツ』以外では全くといって良いほど扱いが無かった。その当時はプロレスファンが前日の結果を知る手段（勿論インターネットは無い時代）としていち早く情報が得られるとして、朝刊の『デイリースポーツ』の購読はある意味必須であった（『東京スポーツ』の方が『デイリースポーツ』より内容が充実はしているが、夕刊のためタイムラグの少ない『デイリースポーツ』が勝った）。
スポーツ以外では釣りや芸能関係に関する情報も充実している。社会面については2ページ程度に縮約された形で構成される。主に共同通信社から配信を受けた記事が多い。経済や政治関連の記事は通常は社会面の中に統合されており、企業の不祥事発覚や国務大臣辞任などの相当大きな出来事が発生した場合以外はスペースの小さい記事（いわゆるベタ記事）に留まる。揶揄するような切り口や見出し付けが多い。特に1980年代後半以後、重要な事件があったときは社会記事を1頁、ないしは裏1頁に取り上げることが多くなりつつある。全国紙系列の場合は、系列本紙からのリーク情報を載せることがある（系列本紙に初稿で載せると刺激的である場合のパイロット情報や、本紙で握りつぶされた特ダネをあえて載せる等）。
スポーツ新聞 内容
芸能面はいわゆる持ち込みや仕込みの記事が多く、批判的な論調は少ない。テレビ局の新番組、映画の新作や完成披露記者会見、歌手の新曲、芸能人の結婚や離婚、何かしらの発表など各社の広報、宣伝担当、芸能事務所が普段から関係を持つ芸能担当の記者に執筆を依頼する。そのため週刊誌の恋愛スクープなどでも事務所の確認を得ない限り掲載しないことも多いなど、ジャーナリズムではなくパブリシティとして捉えた方が良い。テレビの情報番組の芸能ニュースの出典元になりやすく、特に『サンケイスポーツ』は関連のフジテレビネタを多く掲載し、それを『めざましテレビ』などで放送している。
駅売店を中心に売られる「即売版」といわれるものには、上記の内容に加えてアダルト記事や性風俗関連の情報が掲載されている。以前、女性団体から「性の商品化の助長」などとして、夕刊紙とともに槍玉に上げられたこともあった。この、通称「アダルト面（ピンク面）」は、2010年春に『日刊スポーツ』と『スポーツ報知』（約20年ぶりの廃止）などが、相次いで取りやめに踏み切っている。中スポ系は元々入れていない。
一方で、宅配用の「家庭版」には無いのが普通である。テレビ番組欄と番組解説記事を掲載している頁を、即売版ではアダルト面（ピンク面）に差し替え、テレビ番組欄は小スペースで番組表のみを掲載する（ハーフサイズ以下になることがほとんど。これを「二毛作」と説明する場合がある）。この番組表も全日載せるパターンと夕方以降を載せるパターンがあり、全日版の場合は文字のサイズが異なる場合がある。なおこれらは以前は一般紙と同じく最終頁での掲載だったが、現在は殆どがダブル1面を取り入れているために中面に掲載している。一部のスポーツ紙ではラジオについては一般紙よりは扱いが少ない場合（関東では南関東=東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県のラジオ局。外国語FM放送は省略されたりする）が多い。また、紙面スペースの都合でFMを載せていない場合もあったりする。
広告には、消費者金融（いわゆるサラ金、ほとんどは創業間もない「都（1）」（トイチ）と呼ばれる業者）の宣伝広告やブルーカラー職種（主にタクシーの運転手、新聞店配達員・拡張団員、土木・建設、風俗店・パチンコ店関連）の求人広告が多いのが特徴。
また、読者層からか、2000年に規制緩和された債務整理や破産手続等を担当する法律事務所（弁護士）や通信販売（主に健康食品・医薬品関連）、馬券予想会社の広告も目に付くようになっている。なお、これらの業種は親会社の一般紙では出稿を受け付けてもらえないことがほとんどである。
記事広告という体裁もあり、外見は新聞記事本記の体裁がなされているが広告代理店など発行社以外が制作した場合、本紙とはフォントや組み方の癖に違いがあり一目でそれとわかるようなものもある。通常は欄外に「特別広告」「広告のページ」などと記載があることや、本記も独特な内容であるため区別がつけやすい。しかし最近は、発行社製作による本紙と同一のフォント・整理記者が組んだ記事広告も見受けられる。
スポーツ新聞 衰退・縮小
2000年代後半以降は、販売地域を縮小する動きが出始めており、『デイリースポーツ』は東北地方と新潟県における販売を終了した他、2011年11月30日をもって名古屋市、福岡市、北九州市の主要駅における即売販売を終了した。『東京スポーツ』も2017年12月28日をもって北海道における販売（即売のみ）を終了した。販売を終了する理由としては、輸送コストや印刷コストの問題、その地域における販売部数の減少などを挙げている。
『西日本スポーツ』は2009年3月31日をもって山口県における販売を終了した他、宮崎県と鹿児島県も2018年3月31日をもって販売を終了した。さらに電子版媒体の普及により、紙媒体の衰退が進んでいることを受け、2023年3月末で新聞自体の発行を休刊し、電子版に完全移管することが発表された。『道新スポーツ』も同様に2022年11月末で新聞自体の発行を休刊し、ニュースサイトでの記事配信に移管することが発表された。
スポーツ新聞 衰退・縮小
2020年代に入るとコロナ禍やロシアのウクライナ侵攻を受けた資源価格の高騰、さらには円安などを背景として原燃料価格も高騰しており、これらが新聞紙代の大幅な値上げに繋がっており、今後についてもスポーツ紙の縮小傾向は避けられないとみられる。2023年4月23日には、日本初のサッカー専門の新聞として知られる『エル・ゴラッソ』が、同年5月末で新聞紙面の発行を休止し、電子版へ完全移行すると発表した。
スポーツ新聞 テレビとの関係
インターネットなどでより多種多様な情報を手に入れられる現在になっても、紙媒体であるスポーツ新聞はテレビとの関わりがとても深い。特にワイドショーなどの情報番組はこれが顕著となっている。かつてはスポーツ紙を紹介する番組は少数派で、一般紙を含め新聞を取り扱う専業番組だったテレビ朝日『やじうまワイド』では、スポーツ紙の特別朝刊を使って「新聞が来ない朝はスポーツ新聞が面白い」と話題を採り上げていた。
現在は朝の時間帯をはじめ、さまざまな情報番組がスポーツ紙の記事を紹介するコーナーを設けている。テレビのコーナーで特に取り扱う新聞記事として、野球・相撲・社会・芸能が主流である。とくに芸能ニュースはスポーツ新聞の記事をベースに伝えることが多い。
スポーツ新聞 ネットニュースとの関係
2000年代以降、スポーツ新聞各社は紙媒体の縮小とインターネットの隆盛に伴い、ウェブ版の発信にも力を入れている。Yahoo!ニュース、LINE NEWSなど大手ニュースサイトや、スマートニュースなどスマートフォン向けニュースアプリへの記事提供も行っており、スポーツやゴシップ・芸能のジャンルにおいて大きな影響力を持つ。
著名人によるTwitter、InstagramなどのSNS上での投稿や、ワイドショーなどの情報番組内での発言を引用した記事の発信も数多く行われている。このような記事の一部は「こたつ記事」とも呼ばれ、各メディアがページビュー数を重視するがゆえに、発言内容が検証されることなく量産され、攻撃的な発言が掲載されたり、過剰に扇動的な見出しや記事内容になる場合があり、問題視されることがある。
スポーツ新聞 ネットニュースとの関係
コラムニストの小田嶋隆は、2020年以降の新型コロナウイルスの流行により多くのスポーツが開催中止を余儀なくされたことで、スポーツ新聞のネタ元としてバラエティ番組やTwitterの発言を書き起こしただけの記事が大量に出稿されるようになったと指摘し、品質は「素人のブログ以下」であると批判している。
スポーツ紙に言動がよく取り上げられる人物として、実業家の堀江貴文などが挙げられる。『WEB女性自身』によると、2020年4月11日から同年5月21日まで41日連続、合計244本の記事が大手スポーツ紙7紙によって配信された。
スポーツ新聞 映画賞・音楽賞との関係
1950年に創設された日本の映画賞であるブルーリボン賞は、大手スポーツ紙7紙（スポーツ報知・デイリースポーツ・サンケイスポーツ・東京スポーツ・スポーツニッポン・日刊スポーツ・東京中日スポーツ）の映画担当記者で構成された「東京映画記者会」によって選定される。
また、日本の音楽賞である日本レコード大賞の選考委員には日刊スポーツ・スポーツニッポン・デイリースポーツ・東京スポーツ・サンケイスポーツ・東京中日スポーツの記者が参加している。
スポーツ新聞 日本のスポーツ新聞
全国紙の系列にあるのは以下のとおり。なお、日本経済新聞社はスポーツ新聞社を持っていない。
沖縄県内では、沖縄タイムス社が発行している。その他の地域では、地域ごとの会社（名古屋・福岡の両本社は｢日刊スポーツ西日本（大阪本社）｣の社内カンパニー）が発行。
以前は地域ごとの会社があったが、2004年に1社に合併。東京（存続会社）・大阪（現在は社内カンパニー）の両本社が紙面製作の中心となり、札幌・名古屋・福岡（合併後は本社から総局に降格）は実質「現地印刷」の形をとる。また、大阪では2009年11月29日まで主要駅やコンビニで即売向け早版（事実上の夕刊）を発行していた。ウェブ版の名称はスポニチアネックス（Sponichi Annex）。
札幌、高岡（後に北日本新聞社（芸能に関する一部記事はデイリースポーツの特約で締結）へ現地印刷を委託）では東京発行版を現地印刷の形で発行。名古屋発行版は1979年に中部読売新聞社（現：読売新聞中部支社）が「報知スポーツ」の題号で創刊、1996年に他地域と同じく「スポーツ報知」に統一した。福岡ではスポーツ報知西部本社（読売新聞西部本社の子会社）が発行している。
東京版は北海道新聞社が発行する道新スポーツと紙面提携を結んでいる。また、芸能に関する一部記事は北國新聞（富山新聞）・南日本新聞との特約を締結している。
スポーツ新聞 日本のスポーツ新聞
ブロック紙、もしくはブロック紙に準ずる新聞の系列にあるのは以下のとおり。
阪神タイガース関連の記事をメインとする。広島県版は広島東洋カープ関連の記事がメインになる。また競馬関連の記事を載せることも多い。東京では「夕刊デイリースポーツ」の題号（類似題の宮崎県のローカル夕刊紙とは無関係）で2009年11月29日まで夕刊も発行していた（主要駅、コンビニエンスストアなどの新聞スタンドを対象とした即売版専用）。
中日ドラゴンズ関連の記事を中心とした紙面構成になっている。また名古屋グランパスの関連記事を載せることが多い。なお、家庭に配達されるのはもちろん、駅売り版でもポルノ記事がない。ただし、風俗店関連の広告は掲載されている。
同新聞社の新聞の中で「唯一の朝刊紙」である事から、他地域がフォロー出来なかったスポーツ関係の記事をいち早く掲載する事がある。又、早くから九州各県・山口県の読売新聞販売所（YC）で宅配を取り扱ってはいるが、スポーツ報知が九州・山口に進出してからは、同地域のYCでの扱いを縮小している。
上記3紙とも東京スポーツ新聞社発行。ゴシップ系の記事を中心に、娯楽色を強めているのが特色。ただし昨今は夕方刊行の強みを生かし、時差が生じる欧米スポーツ関係の記事を早期報道することに力を入れている面もある。
スポーツ新聞 海外のスポーツ新聞
『スポーティング・ライフ』、『スポーティング・タイムズ』などが有名。
『レキップ』などが有名。
『キッカー』などが有名。
『ガゼッタ・デロ・スポルト』、『コッリエーレ・デッロ・スポルト』、『トゥットスポルト』などが知られている。
『マルカ』、『AS』、『ムンド・デポルティーボ』、『SPORT』などが知られている。
『Olé』などが有名。
『日刊スポーツ』、『スポーツワールド』、「朝鮮日報」傘下の『スポーツ朝鮮』、「京郷新聞」傘下の『スポーツ・カン』、「ソウル新聞」傘下の『スポーツソウル』、「東亜日報」傘下の『スポーツ東亜』、「韓国日報」傘下の『スポーツ韓国』などが知られている。
『東方体育日報』、『タイタン・スポーツ』などが有名。
101
101（百一、ひゃくいち、ももひと）は自然数、また整数において、100の次で102の前の数である。英語の序数詞は101st、(one) hundred (and) firstとなる。
101 性質
20番目の回文数である。1つ前は99、次は111。
3桁の数では最小の回文数である。
1012 = 10201 , 1013 = 1030301 , 1014 = 104060401　はいずれも回文数である。
回文数の平方数が回文数になる6番目の数である。1つ前は22、次は111。(オンライン整数列大辞典の数列 A057135)
平方数が回文数になる7番目の数である。1つ前は26、次は111。(オンライン整数列大辞典の数列 A002778)
回文数の平方数と立方数が回文数になる4番目の数である。1つ前は11、次は111。(オンライン整数列大辞典の数列 A087988)
立方数が回文数になる5番目の数である。1つ前は11、次は111。(オンライン整数列大辞典の数列 A002780)
6番目の回文素数である。1桁の素数を除くと2番目、1つ前は11、次は131。
101 性質
101 = 102 + 1
101 = 12 + 102
異なる2つの平方数の和で表せる30番目の数である。1つ前は100、次は104。(オンライン整数列大辞典の数列 A004431)
n = 2 のときの 10n + 1 の値とみたとき1つ前は11、次は1001。(オンライン整数列大辞典の数列 A062397)
n = 10 のときの n2 + 1 の値とみたとき1つ前は82、次は122。(オンライン整数列大辞典の数列 A002522)
n2 + 1 で表される5番目の素数である。1つ前は37、次は197。(オンライン整数列大辞典の数列 A002496)
n = 1 のときの 100n + 1 の値とみたとき1つ前は1、ただし自然数の範囲では最小、次は201。(オンライン整数列大辞典の数列 A158128)
100n + 1 で表せる最小の素数である。次は401。(オンライン整数列大辞典の数列 A062800)
101 = 102 + 12
自身の数の並びを変えないで区切った2つの数の平方和が自身になる3番目の数である。1つ前は100、次は1233。(オンライン整数列大辞典の数列 A178530)
101 = 100 + (1 + 0 + 0)
n = 10 のときの n2 とその各位の和との和とみたとき1つ前は90、次は125。(オンライン整数列大辞典の数列 A171613)
101 性質
101 = 12 + 62 + 82 = 22 + 42 + 92 = 42 + 62 + 72
3つの平方数の和3通りで表せる7番目の数である。1つ前は99、次は110。(オンライン整数列大辞典の数列 A025323)
異なる3つの平方数の和3通りで表せる最小の数である。次は110。(オンライン整数列大辞典の数列 A025341)
異なる3つの平方数の和 n 通りで表せる最小の数である。1つ前の2通りは62、次の4通りは161。(オンライン整数列大辞典の数列 A025415)
101 = 12 + 62 + 82
n = 2 のときの 1n + 6n + 8n の値とみたとき1つ前は15、次は729。(オンライン整数列大辞典の数列 A074521)
101 = 22 + 42 + 92
n = 2 のときの 2n + 4n + 9n の値とみたとき1つ前は15、次は801。(オンライン整数列大辞典の数列 A074536)
101 = 42 + 62 + 72
n = 2 のときの 4n + 6n + 7n の値とみたとき1つ前は17、次は623。(オンライン整数列大辞典の数列 A074565)
101 = (7+1/2)2 + (11+1/2)2 + (13+1/2)2
中央の数だけが0である2番目の数である。1つ前は0、次は102。(オンライン整数列大辞典の数列 A134808)
(2019年4月現在英語及び日本語訳頁がないがギリシア神話の1つ目巨人の名前からCyclops number(サイクロプス数)と名付けられている。)
中央の数だけが0の2番目の回文数である。1つ前は0、次は202。(オンライン整数列大辞典の数列 A138131)
(Palindromic cyclops number(回文サイクロプス数)と名付けられている。)
スポーツニッポン
スポーツニッポンは、株式会社スポーツニッポン新聞社が発行するスポーツ新聞。通称：スポニチ。
発行元であるスポーツニッポン新聞社は毎日新聞グループホールディングス（以下、毎日新聞グループ）の主要企業であり、グループの中核事業でもある。本記事はスポーツニッポン新聞社も述べる。
スポーツニッポン 概要
創刊当初は「スポーツ紙唯一の全国紙」をスローガンにスポーツ・芸能情報を積極的に提供した。現在は定番となった1面記事見出しのカラー化（赤見出し）や、即売版（駅売店など）の専用紙面である風俗記事の連載、最終面をニュース記事のページにする「ダブル1面」を初めて採用した。1980年代の終わりから総合大衆紙として、社会事件・政治報道などにも力を入れた。
1995年（平成7年）4月に、オウム真理教による一連の事件報道などの影響で、東京本社管内で、スポーツ紙として初めて実売100万部を超えて3か月間維持した。
2004年（平成16年）に東京、大阪、西部本社が合併し全国を一社でカバーする単一法人となった。東京を存続会社とし、2007年（平成19年）4月から旧3社の人事や賃金など諸制度を統一して新制度を執る。合併を機にすべての取引制度を見直して2005年（平成17年）度決算は減収ながら史上最高益を記録した。売上げにおける3本社の比率は東京6、大阪3、西部1である。あわせて題字ロゴを全国で統一する。2008年（平成20年）元日から、大阪本社管内を皮切りに1面題字に商品バーコードを掲載する。
スポーツニッポン 概要
発行所は東京本社、大阪本社、西部総局とする。札幌は東京本社名義、名古屋と広島は大阪本社名義、それぞれで発行し、一部を地域独自版に差し替える。名古屋は、センバツ高校野球開催期間中に地元高校を1面、常滑と蒲郡のボートレースの優勝戦を1面など記載する。
2010年（平成22年）7月に九州地区は西部本社を福岡へ統合移転後、組織を見直して西部本社を廃止する。東京本社傘下の管理下による「福岡総局」が復活した。新聞の発行は継続している。名称を「西部総局」に改め、発行元は「西部」と記す。沖縄は琉球新報社に委託（実質「地域フランチャイズ契約」）し、1990年（平成2年）7月から「新報スポニチ」を発行していたが、2025年3月31日付で休刊した。
紙媒体の発行部数が減少し、2011年（平成23年）2月1日に親会社毎日新聞社と経営統合に合意して関東財務局へ報告書を提出した。スポーツ報知と報知新聞社は読売新聞グループと経営を一体化しないが、スポニチは親会社と完全に経営を一体化する。2011年（平成23年）4月1日に毎日新聞社と、スポーツニッポン新聞社の株式を移転して設立した共同持株会社毎日・スポニチ持株移行株式会社（現在の株式会社毎日新聞グループホールディングス）の完全子会社となった。
スポーツニッポン 沿革
2009年（平成21年） 
2月1日 - 創刊60周年。イメージキャラクター兼特別編集局長によしもとクリエイティブ・エージェンシー所属のお笑いタレント・今田耕司を起用、キャンペーンキャッチフレーズ「ハッとしてホッとするスポニチ」「読むなら、いまだ!」を採用。
6月12日 - 今田からの繋がりでよしもとクリエイティブ・エージェンシー所属の漫才師、石田明（NON STYLE）を期間限定の特別編集委員に任命。
7月1日 - 西部本社を毎日西部会館から福岡総局（福岡市中央区天神1丁目の毎日福岡会館）に統合移転。西部版の発行所が旧福岡総局となる。販売部は毎日西部会館に残した上で、毎日西部本社と事実上統合。
10月1日 - 当初から東京本社管轄だった北海道支社を総局に格下げ。
11月29日 - 大阪本社発行の“夕刊”（即売のみ）の発行を休止。
2010年（平成22年） 
5月1日 - 大阪本社、大阪・ミナミの鰻谷スクエア（中央区東心斎橋）に読者との交流を図る事実上の第2大阪本社「スポニチプラザ大阪」を開設。
7月 - 組織再編を実施し、本社を東京・大阪の二元体制とする。西部本社は機能を維持しつつ格下げされ、紙面構成の都合で東京本社管轄となり「福岡総局」復活。ただし発行機能は維持。
10月1日 - 福岡総局を「西部総局」に改称。これと前後して毎日西部本社も一部の機能を福岡本部に移す。
スポーツニッポン 発行所とエリア
西部総局は、紙面構成の関係から、格下げ時に東京本社傘下に置かれた。ただし歴史的経緯から独自性を残している。
スポーツニッポンは全国の毎日新聞社系の工場を中心に印刷されているが、東海3県向けの新聞（名古屋オフィス。旧名古屋総局。三重県伊賀・東紀州は除く）は中日新聞社本社工場（名古屋市中区三の丸）である。また、中四国向けの新聞（摂津工場から直送の鳥取県・島根県東部と隠岐島、西部総局版を発行する島根県西部・山口県を除く）については、2020年12月までに倉敷市にある毎日新聞中四国印刷工場が合理化による閉鎖を決めたため、11月25日付け朝刊から、同市内にある山陽新聞社新聞製作センターに委託して現地印刷を行うことに変更される。以前は大阪版発行対象地域全域で1面の題字の発行所クレジットに小さく名古屋総局の住所を掲載していた。
東京本社
北海道支局
西部総局
大阪本社
名古屋オフィス
スポーツニッポン 発行所とエリア
2002年頃（大阪本社管轄地域は2004年の法人統合）まで、明朝体で「ス」を大きく表示しいた。モノクロ時代（少なくとも1990年代前半まで）はバックに縦ジマのスクリーントーンが貼り付けてあった。1990年代のカラー化後は1頁の紙面左端に縦1行、最終頁も左端の縦1行（デザインは東京・西部本社と大阪本社とではやや異なり、「SN」マーク=当時は聖火をイメージしたものも、東京・西部は載せてあるも、大阪は掲載されていなかった。大阪本社版では最終頁は縦1行題字は使わず、欄外の小題字の文字を朱色でアクセントさせている）にしていた。
2002年 - 2004年の法人統合までの大阪本社版では、その日の紙面構成により1頁目の題字のサイズが異なる形式（横長、横正方形、縦正方形の3種）が採用されていた。
以後は1頁右上に「スポニチ」、左上に青地・白抜きで「スポーツニッポン新聞社」とブロック体で書かれていたものを掲載していた。2011年からは亀甲型の「S」「N」のロゴを掲載し、その右に「スポーツニッポン」と表示する。
新報スポニチは基本的に東京本社（旧西部本社を含む）の題字レイアウトに準じたものを使用しているが、「新報スポニチ」の題名は1面のみに登場し他面の欄外は他本社と同じ「スポーツニッポン」である。
スポーツニッポン 発行所とエリア
テレビ番組欄、公営競技面を除き、東京本社版と大阪本社版とに分かれる。西部版は、中央競馬は地域の関係で大阪本社版を、一般のスポーツ記事・芸能記事などは東京本社版をそれぞれ使用する。
中央競馬面の馬柱は東京本社版は縦組み、大阪本社版は2021年3月まで競合の専門紙競馬ブックを意識してスポーツ新聞では唯一横組みとなっていた。他紙は東西で統一している。G1当日に１面になることが多いが、大阪本社発行版は2021年4月以降は東京本社と同一の馬柱レイアウトになった。
テレビ番組欄もほぼ幅広く1ページを使って広範囲の情報を掲載している。 『新報スポニチ』は、テレビ番組欄、公営競技面など他の都道府県で掲載される紙面内容の一部が省略されており、ページ数も少ない。
東京本社版ではアダルト面はスタンド売り用紙面で、宅配用はテレビ欄になる。大阪本社、西部版と北海道総局版はテレビ欄とアダルト面がそれぞれある。
東日本大震災で甚大な被害を受けた高田高等学校野球部の姿を通して、被災地の今を伝える連載企画『復興へのプレーボール～陸前高田市・高田高校野球部の1年』を2011年5月11日から連載を開始した。2012年3月までは毎月1回、3日連続で裏1面にて連載された。定期連載終了後も年数回、不定期にて掲載を続けている。当該連載は定期連載時（2011年5月 - 2012年3月）に大阪本社版にも掲載されたが、東京本社版とは違い中面での掲載となっていたほか、関連記事の一部は割愛されていた。東日本大震災を決して忘れない意味を込め、2012年 - 2016年の毎年3月11日と12日の東京本社版と西部版の1面左端に震災復興をこれからも伝え続ける旨の内容が縦書きで記載されていた。2020年3月12日に、東京本社版と西部版の1面右端に『3・11から9年――あの日の記憶を忘れないように』と4ページにわたるワイド特集を記載した。
スポーツニッポン テレビ面の収録局
以前は2ページに渡って掲載されていたが、現在は1ページに集約されている。
＜最上段＞
＜2段目＞
＜3段目＞
＜最下段＞
※レイアウト変更により、スターチャンネル1、J SPORTS1-4、日テレプラスが未収録となった。
※2021年3月31日までは、NHK-FM（静岡）、K-MIX、FM-FUJI、TOKYO FM、日本テレビ、TBSテレビ、フジテレビ、テレビ朝日、テレビ東京をそれぞれ掲載していたが、紙面刷新に伴い同日をもって掲載を打ち切った。
※レイアウト変更により、NHK BSプレミアム、BS12 トゥエルビ、J SPORTS 1-4、FM802が未収録となった。更に、2025年現在、BSよしもと、ゴルフネットワークも未収録となった。
※NHK BSプレミアム4Kは、NHK BSプレミアムとNHK BS4Kとの統合後、しばらくしてから掲載されるようになったが未収録となった。また、WOWOWプライム・ライブ・シネマも一時未収録の時期があったものの復活したが、再び未収録となった。
※近畿版のテレビ欄の局名表記カットは当該局のマスコットキャラクターが表記されている。
スポーツニッポン テレビ面の収録局
※1987年9月までは元日号、オールスター、日本シリーズ、高校野球、近代オリンピックの開催時期にダブル1面を臨時に行うことがあったが、原則としてテレビ番組表は最終頁にあり、ラジオ番組はFM2局（NHK-FMとFM大阪）のみの収録だった。1987年10月にレギュラーでのダブル1面を開始してからAMや新規に開局したFMを含め、関西圏のほとんどのラジオ局の番組を収録していたが、21世紀に入り衛星放送の拡充などからラジオ局の収録局が大幅に削減されている。
※三重テレビ、ぎふチャンは、東海地区発行スポーツ紙では、唯一フルサイズである。
※レイアウト変更により、J SPORTS 1-4、WOWOWプライム・ライブ・シネマが未収録となった。
※近畿版と同様、レイアウト変更により、NHK BSプレミアム4K、WOWOW プライム・ライブ・シネマ、BSよしもと、CSゴルフネットワーク、J SPORTS 1が未収録となった（中広版については、J SPORTS 2-4は2024年5月時点では既に未収録だった）。
※局名カットは、下記のラジオも含めて北海道総局独自のものである。
※局名カットは、東京本社版のものを使用。
※レイアウト変更以前はNHK Eテレもフルサイズであった。またWOWOWプライム・ライブ・シネマ、J SPORTS 1〜4、GAORA SPORTS、BS11 イレブン、BSスカパー、日テレプラスが掲載されていた。
スポーツニッポン 毎日新聞社との関係について
スポーツニッポンは、毎日新聞の僚紙的位置付けとして創刊した。毎日グループ企業として位置付けられるのはこのためであり、現在東京本社以外の拠点は全て毎日新聞の地域本社・支社・本部等に置かれており、2011年4月1日から毎日新聞社と経営統合し、「毎日新聞グループホールディングス」傘下となった。
戦後の混乱期、用紙難からGHQは既存新聞社の増紙を認めない一方、新興新聞社に出来る限り用紙を割り当てる政策を採った。既存新聞社はこの政策を逆手に取り、ダミー子会社を設立して新興紙を多く創刊した。毎日新聞系としては『東京日日新聞』「サン写真新聞」（東京）、「東海毎日新聞」（名古屋）、「新大阪」「新関西」（大阪）、「新九州」（門司）といった新聞があった。
一方で、毎日新聞大阪本社の有志がこの動きとは別にスポーツ振興を旗印としてスポーツ新聞の創刊を企画した。これがスポニチである。スポニチは毎日新聞社の後援はあったものの、上記毎日新聞のダミー子会社ではなく比較的独自の発展を遂げた。
ダミー子会社の発行する新聞は、その後用紙規制緩和に伴う毎日本紙の増紙と夕刊発行復活で存在意義が無くなり、「東海毎日新聞」は廃刊（毎日の名古屋再進出に伴う事実上の本紙吸収）。「サン写真新聞」も休刊し「新大阪」は毎日から独立、残る3紙もスポニチに吸収される形になった。
スポーツニッポン 毎日新聞社との関係について
「新関西」は1946年（昭和21年）4月10日創刊の「日本投書新聞」が1949年（昭和24年）10月に毎日グループ入りした後に改題した物で、毎日本紙の夕刊発行とスポニチの伸長後はスポニチ大阪本社との経営統合で「スポニチ夕刊・新関西」と改題した。
「スポニチ夕刊・新関西」は1970年代後半まで存続したが、経営難から1979年11月1日付け（10月31日夕方発行　）をもって休刊した。
大阪市、京都市、神戸市とその周辺地域の駅売店を対象に、翌日付け第6版を、前日夕方に夕刊として発売していた。
レース面では、その日のレース結果付きで翌日の公営競技のレース予想を掲載、「特捜班」の穴予想が人気を集めた。これにより、翌日に行われるレースを前夜に予想出来た。
早版を夕刊として発売していた関係で、ラテ欄は掲載日付のものだけを載せていた。
スポーツニッポン 主な評論家
以下の評論家は広島東洋カープのOBであるため、大阪本社管轄の広島版にも登場することがある。
スポーツニッポン その他
毎日新聞社がプロ野球毎日オリオンズ（現・千葉ロッテマリーンズ）を保有していた頃は、スポニチの紙面上でもオリオンズ色が強かった。また、競合の日刊スポーツがセ・リーグの広報役を期待されたのに対して、スポニチは毎日球団が属したパ・リーグの広報役を期待する向きがあった。このため、とりわけ大阪地区では販売に苦戦を強いられていた。→「日刊スポーツ § 地元球団との関係」、および「千葉ロッテマリーンズ § 毎日時代」も参照
スポーツニッポン その他
1969年（昭和44年）に、オリオンズの経営権がロッテに渡ると全国規模で地域密着の表看板を打ち出し、紙を挙げて特定球団を応援する方針を止めた。2021年現在、東京本社は競合紙によるテコ入れの少ない埼玉西武ライオンズと横浜DeNAベイスターズを比較的大きく取り上げ、大阪・広島・西部版はそれぞれの地元チームである阪神タイガース、広島東洋カープ、福岡ソフトバンクホークスを大きく扱っている。ただし、東海3県（愛知県・岐阜県・三重県）向けは中日ドラゴンズに関する情報が少ない。名古屋版は名古屋市中区の毎日新聞名古屋センター→中日新聞社本社工場で印刷されているが、公営競技・テレビ欄以外は大阪版とほぼ同じ内容の紙面で、名古屋で印刷されるスポーツ紙では唯一、阪神タイガースの情報が最も多く掲載されている。テレビ欄のみを「東海版」と定め、かつてはテレビ欄の欄外に名古屋総局（現：名古屋オフィス）の住所・電話番号を表記していた。三重県の伊賀・東紀州地方は近畿版（京阪神）の販売エリアである。→「スポーツ報知 § 2000年代後半以降の紙面構成」、および「サンケイスポーツ § 地域ごとの特徴」も参照
1989年から選手や監督・コーチのオフレコでの発言を取り上げた「隠しマイク」を連載中。2009年からは年間でもっとも面白い発言をした者に「隠しマイク大賞」としてトロフィーを贈呈している。
スポーツニッポン その他
Jリーグのスコア表記における韓国・朝鮮系選手の氏名表記が来日選手と在日選手とで異なっている。来日選手はフルネームが均等割り付けで、途中交代時および縮小版（J2リーグ戦やJリーグカップグループリーグで使用）はフルネーム表記だが、在日選手はフルネームが姓と名で分けられ、途中交代時および縮小版では姓のみ表記。サッカー北朝鮮代表における在日選手の表記法は、Jリーグにおける来日選手と同じ（それ以外の選手はカタカナ表記）。
スポーツニッポン その他
欄外の題字の字体は、東京・大阪・西部各版とも左右寄り（1頁を除く奇数面は左寄り、偶数面は右寄り）に「スポーツニッポン」として表記されている。
2011年（平成23年）2月14日まで（休刊日のため「臨時即売版」=駅・コンビニ売店用のみ。宅配は前日の2月13日まで）の大阪本社版は中央に東京本社・西部版とは別の字体で（といっても東京・西部とはさほど変わっていなかった）「スポーツニッポン」と表記されていたほか、中央競馬面では「スポニチチャレンジKEIBA」、芸能・社会面は「スポニチエンタメ&NEWS」「スポニチエンタメWIDE」「スポニチNEWS」の表記に差し替えていた。同年2月15日付から大阪本社版も新聞制作システムの更新に伴い東京・西部版に準拠した欄外題字に変更された。中央競馬・公営競技頁は左右端（左ページは右端、右ページは左端）に白抜きで「SPONICHI RACE」の文字が入っている。
1頁の題字（左上）も一時期「スポーツニッポン新聞社」と表記されていたが、2011年（平成23年）2月1日の紙面から「スポーツニッポン」に戻されている。
スポーツニッポン その他
毎日新聞GHDの友好会社でもあるMBSラジオ（2021年3月31日までは毎日放送のラジオ放送部門）では、特別番組やプロ野球中継でスポーツニッポン新聞社がスポンサーに付くことが多い。提供スポンサー読みは「スポーツ紙のトップランナー・スポーツニッポン」と呼んでいる。同局は蜂谷薫や子守康範がアナウンサー時代に収録したCMを、両者の退社後も長きにわたって放送している。
2008年3月まで、お笑いコンビの「レム色」で活動していた渡辺剛太が2009年4月に東京本社へ入社。在籍中は東京本社編集センター、福島支局への勤務を経て2014年10月からスポーツ部の記者としてプロ野球を担当していた。プロ野球の春季キャンプを初めて取材した2015年2月に、スポニチアネックスで「キャンプ　上から下から」の記事を連載。「元・回文芸人記者」の肩書で日本プロ野球全12球団の一軍キャンプ地を訪れるとともに、「レム色」時代の十八番でもあった回文とイラストでキャンプの模様を報告していた。後に退社したうえで、2022年に小説家として『え、この声 え?この声 え、この声』を筑摩書房から刊行。
中途採用扱いで2020年4月に入社した柳内遼平（やなぎうち・りょうへい）も四国・九州アイランドリーグと日本野球機構（NPB）の審判員経験者で、福岡県福津市教育委員会の職員を経て入社したことを機にアマチュア野球担当の記者へ転身。NPBの審判員時代（2011 - 2016年）に、一軍公式戦3試合で審判に就いていた経験などを背景に公式戦で物議を醸した審判のジャッジを「元NPB審判員の記者」の立場で検証する記事や、公認野球規則から現役の選手・指導者でも間違い易いルールを解説する記事を随時執筆している。
ウェブ版に当たる『Sponichi Annex（スポニチアネックス）』では、テレビ・ラジオ放送の番組における出演者の発言を実況風に書き起こした記事が「芸能」ページから頻繁に配信されている。TBSテレビ『サンデーモーニング』のスポーツコーナー「週刊御意見番」、ニッポン放送『うどうのらじお』、TBSラジオ『安住紳一郎の日曜天国』、JFN系列『有吉弘行のSUNDAY NIGHT DREAMER』などを対象とした記事が多く、有働由美子や安住紳一郎は自身の番組内でも度々苦言を交えながら言及している。近年はテレビ・ラジオだけでなく、著名人のSNS投稿や動画配信サイト、有料会員サイトなどの内容も対象に記事化する傾向が強く出ており、放送1回分に対しトークのエピソード毎に分割して数本分の記事を作成するなど、コタツ記事としてのPV稼ぎや事実誤認が顕著に見られる。特に事実誤認に関しては、当事者へ謝罪する事なく訂正や削除などの対応をしているため、著名人や関係者から直接批判を受ける事も多い。
スポーツニッポン 事実の誤認などで物議となった報道
スポーツニッポンは、物議となった報道をたびたび起こしている。
1996年（平成8年）10月から1997年（平成9年）3月にかけ、サンケイスポーツが発行している競馬専門紙『競馬エイト』に掲載されている調教コメントの大部分を、東京本社版の競馬面で剽窃していた。
いつも記事が似通っていることに疑念を抱いていたサンスポ側はスポニチ側に調査を申し入れ、その結果サンスポ側が各調教師に確認したところ、スポニチ側から取材を受けていないことが発覚しスポニチ側も記事の剽窃を認め全面謝罪した。紙面で謝罪文を掲載、謝罪文はサンスポでも取り上げられた。これにより、一部の役員が責任を取って辞職する。当時、TBS系で放送されていた報道情報番組の「ブロードキャスター」でスポニチ紙面を紹介するコーナーも打ち切りとなり、番組に出演していた当時同紙の大隅潔記者も降板した。
スポーツニッポン 事実の誤認などで物議となった報道
阪神タイガースの監督だった野村克也の監督最終年2001年（平成13年）、野村監督に対する批判記事の度が過ぎていると批判された。大阪本社による野村批判は年を追う毎に他紙と比較しても異常な出稿量となり、読者投稿欄や阪神の公式サイト掲示板の野村批判まで利用した。当時、かなり少数派だった野村批判の書き込みを「殺到」と表現し、過剰なまでの世論誘導を行った。当時阪神の野崎勝義球団社長が「事実に反する内容で遺憾である」と同年7月、球団よりスポニチへ取材禁止処置が取られるほどに発展したが、同年オフに野村監督が辞任したあと沈静化した。野村監督の後任である星野仙一監督は打撃チーフコーチに田淵幸一を招聘した理由の一つとして、「タイガースが長年頭を痛めていたスポニチとの対立も、スポニチの専属評論家だった田淵の出現で雪解けのタイミングを迎えられる。マスコミとの無用な摩擦の解消。そういう希望も叶った」と著書で記している。
野村に対するスポニチの批判記事は、1970年代の南海ホークス時代、鶴岡一人（監督辞任後はスポニチ専属評論家）との確執に端を発する問題で南海監督時代の1977年（昭和52年）、豊中市の自宅マンションに泥棒が入ったことで当時愛人関係にあった野村沙知代との同棲が発覚し大スクープとなった。さらに同年9月、南海球団が野村監督の解任を決定したことをいち早くすっぱ抜いた。
スポーツニッポン 事実の誤認などで物議となった報道
一連の大阪本社と野村との確執が影響したのか、野村の逝去翌日に関係が大阪本社ほど険悪でなかった東京本社版が野村の逝去を1面記事としたのに対し、大阪本社版は訃報記事を終面に載せ、阪神の近本光司の記事を1面にした。なお、大阪本社発行であっても、デイリースポーツ・日刊スポーツとともに別途広島東洋カープの記事を1面とすることが多かった広島県版の同日の対応は不明。
スポニチは鶴岡・広瀬を評論家として起用するなど南海との関係が強かったが、野村は幼少期の新聞配達からの縁で産経新聞・サンケイスポーツをはじめとするフジサンケイグループとの関係が深く、サンスポで評論家を務めたことがある。また監督を務めたヤクルトスワローズも、過去に同球団を産経新聞が親会社として経営していた経緯から、経営撤退後もフジサンケイグループと関係が深い形で残っていた。