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迫撃砲 能力特性
弾着速度
低い初速と大きく湾曲した曲射弾道をとるため、飛翔時間が長くなり、対砲迫レーダーに射撃位置を捕捉され易い。同様に、発射音や砲弾の飛翔音が聞こえてから着弾までの時間が比較的長く、目標に退避態勢をとられる可能性が高くなる（発射音を認識できるか否かは、射程や地形、天候などにもよる）。
ただし、弾着速度が遅いということは爆発時の衝撃が地面に吸収されにくくなることでもあり、爆発効果の及ぶ範囲は広くなる。口径60mmクラスの迫撃砲ですら、開闢地などの理想的な条件下であれば殺傷半径は20mに達する。
貫徹力
砲弾の運動エネルギーで目標を貫徹する砲ではないため、迫撃砲で使用する弾種には通常「徹甲弾」は用意されない。このため、厚い防御を施された掩体や装甲車両など、ハード・ターゲットの撃破には不向きである。
ただし、近年では成形炸薬弾による平射が可能なガンモーターや既存の120mm迫撃砲で使用可能な対戦車迫撃砲弾、また、軽装甲車輌なら十分に撃破可能な対装甲破片榴弾（PRAB）などが開発され、「硬目標は不得手」というかつての定義は変わりつつある。
迫撃砲 代表的な迫撃砲の主要諸元
記事中の説明を補完するため、代表的な迫撃砲の主要諸元を以下に掲げる。なお、下段は比較のために掲げる他の火砲の主要諸元である。
迫撃砲 運用
迫撃砲の運用法は第二次世界大戦期にほぼ確立され、現代においても基本は変わっていない。以下では分類や編成、戦術上の役割など、運用に関する項目について記す。
軽・中・重という区分に厳密な定義はないが、概ね口径・重量・運用で分類される。同じ口径でも時代によって分類が異なる場合がある点に留意。
軽迫撃砲
口径37-51mm程度。分解せずに兵員1名で携行できるものが多い。弾薬の運搬も考慮せねばならないため、運用自体は兵員2-3名で行い、歩兵小隊ごとに数門を装備する。
日本陸軍では中口径迫撃砲を歩兵部隊の標準装備とはしなかったため、軽迫撃砲である八九式重擲弾筒を多用した。特に、現代ほど無線技術が発達していなかった第二次世界大戦期においては、最前線の歩兵小隊が支援火器を直接運用できることは大きなメリットであり、相対した米軍からも高い評価を得ている。
ベトナム戦争の頃から軽迫撃砲の役割はグレネードランチャーが担うようになったが、間接射撃が可能という優れた特性を有するため、仏軍のF1など一部の国では現代でも装備している。
中迫撃砲
口径60-82mm程度。中口径迫撃砲とも。分解して兵員数名で運搬でき、迫撃砲班5名前後で1門を運用することが多い。
迫撃砲 運用
中迫撃砲数門に重機関銃などを加えて火力支援小隊を編成し、歩兵中隊隷下の各小隊を支援する。現代では81・82mmクラスの軽量化が進んだため60mm迫撃砲は減少傾向にあるものの、いまだに多くの軍隊で使用されている。
米軍のM224 60mm 迫撃砲は"Handheld Mode"があり、支持架を外し、底盤を小型のものへ変更することで重量8.2kgとなり、軽迫撃砲として兵員1名で運搬・操作できる。
重迫撃砲
口径は概ね100mm以上。主流である120mmクラスのものは人力で設営可能だが、長距離の移動や弾薬の運搬は車輌で行われる。120mm迫撃砲 RTなど、被牽引用のトレーラーが砲架に組み込まれたものもある。
師団の重迫撃砲大隊または連隊の重迫撃砲中隊に配備され、各級隷下の歩兵部隊を支援する。120mmを超える大口径迫撃砲の場合、歩兵ではなく砲兵が運用することも多い。
近年では、かつて105mmや122mmクラスの軽榴弾砲が担っていた師団砲兵としての役割を、120mmクラスの重迫撃砲が代替しつつある。
アメリカ軍歩兵連隊の編成例（1941）
第二次世界大戦時の米軍では、定数3,068名の1個歩兵連隊にM2 60mm 迫撃砲が27門とM1 81mm 迫撃砲が18門配備されていた。
迫撃砲 運用
ライフル中隊は3個ライフル小隊と1個火器小隊で編成され、火器小隊は2個機関銃分隊と3個迫撃砲分隊（M2を各1門装備）からなるため、3個ライフル小隊を3門の60mm迫撃砲が支援した。
一方、歩兵大隊は3個ライフル中隊と1個重火器中隊で編成され、重火器中隊の迫撃砲小隊はM1を6門装備していた。1個連隊は3個歩兵大隊で構成されていたので計18門となる。
ドイツ軍歩兵連隊の編成例（1940）
第二次大戦時の独軍歩兵連隊は、連隊本部の麾下に3個歩兵大隊・1個歩兵砲中隊・1個対戦車中隊・各種補給段列などが配され、各歩兵大隊は3個歩兵中隊と1個重火器中隊によって構成されていた。
そして、歩兵中隊は中隊本部の麾下に3個歩兵小隊・1個対戦車銃分隊・4種の補給段列が配され、各歩兵小隊は4個歩兵分隊と1個軽迫撃砲班によって構成されていた。
軽迫撃砲班は3名の歩兵で編成されており、50mm軽迫撃砲（5 cm leGrW 36）各1門を装備していたため1個連隊で計27門を装備していた。ただし、後備師団など装備の充足率が低い部隊では全く装備していないことがある。この砲は軽迫ながら精密な構造で命中率も高かったが、重い上に威力が中途半端なため大戦中期以降は第一線から退いていき、後述する大隊支援用の81mm中迫がその役割を併せて担うようになる。
迫撃砲 運用
一方、重火器中隊は中隊本部の麾下に3個機関銃小隊・1個迫撃砲小隊・複数の補給段列（歩兵中隊の補給段列より規模が大きい）が配され、各迫撃砲小隊は3個迫撃砲分隊で構成されていた。
各迫撃砲分隊の兵員定数は8名、81mm迫撃砲（8 cm sGrW 34など）2門を装備していたため、1個連隊で計18門を装備していた。なお、大戦後期には更に1個重迫撃砲小隊を増強した連隊も存在し、この重迫小隊は120mm迫撃砲（12 cm GrW 42）を4門装備していた。
作戦行動中に迫撃砲が果たす戦術上の役割は、以下の3つに大別される。
近接支援射撃
敵部隊を壊滅、無力化、または制圧して前線の歩兵部隊を火力支援すること。迫撃砲は素早く展開・陣地転換でき、携行可能で前線の戦闘部隊と密接に連携することができるため、近接支援射撃には理想的な火器であり、迫撃砲の最も主要な任務である。
重砲と異なり、迫撃砲が敵部隊を「壊滅」できるのは掩体から露出した兵員に対して弾幕射撃を加えたときのみで、塹壕内の敵兵に対しては「無力化」が最大の目的となる。
迫撃砲 運用
なお、近接支援射撃には攻撃準備射撃や煙幕射撃、標示射撃も含む。
「攻撃準備射撃」とは、友軍の攻勢前に敵の抵抗陣地と戦線正面に弾幕射撃を加えること。主に砲兵の任務だが、全火力を投ずることが多いため前線近くに配置される迫撃砲も支援する。
「煙幕射撃」とは、敵陣前方に発煙弾を発射して目標を視認できなくしたり、戦況を正確に把握できなくすること。友軍の突撃時および撤退時の両方で使用される。
「標示射撃」とは、砲兵や航空機の攻撃に先んじて、距離測定や目標標示用のマーカーとして砲弾を発射すること。カラーリングされた煙幕弾を使用することもある。
対射撃
直接または間接照準射撃を行っている敵の火器や観測所、指揮統制施設を破壊する砲撃である。特に、敵の火砲・迫撃砲に対する射撃を「対砲迫射撃」という。
通常、砲兵の攻撃準備が整うまでは迫撃砲による対射撃を行うが、これが標示射撃を兼ねることも多い。
阻止射撃
まだ攻撃や防御の態勢が整っていない敵を攻撃して損害を与えること。敵の基地や後方連絡線、集結地点、兵站本部などを狙う。
迫撃砲 運用
阻止射撃には、攻撃準備破砕射撃や交通遮断射撃を含む。
「攻撃準備破砕射撃」とは、敵の攻勢が開始される直前に、第一線付近に集結した敵部隊を砲撃すること。
「交通遮断射撃」とは、敵の予備兵力の増援や配置転換による移動を妨げ、弾薬・糧食などが最前線へ補給されるのを阻止するために道路や連絡網に損害を与えること。
以下に、射撃準備から弾着までの簡単な流れを示す。（迫撃砲の射撃）
射撃準備
照準
装填-弾着
迫撃砲は汎用性が高く戦闘の様々な局面で火力支援に使用される上、速射性に優れるため短時間に多数の砲弾を消費しがちである。したがって、大量の弾薬を供給するため輜重段列（補給部隊）の随伴が不可欠となる。
特に工業生産力が低く兵站が脆弱だった日本にとってこの問題は深刻であり、陸軍は第一線の歩兵大隊に対する曲射歩兵砲（十一年式曲射歩兵砲と九七式曲射歩兵砲）の全面的配備を躊躇し、直接照準による精密射撃が可能な従来型の歩兵砲の配備を優先したという経緯がある。
例えば十一年式曲射歩兵砲の場合、砲本体の重量は63kgだが弾薬定数112発の重量は運搬用具などを含めて364kgもあり、砲自体は兵員数名で携行できても弾薬の運搬には人員8名と馬2頭を要した。一会戦にどの程度の弾薬を準備するかは作戦によって異なるが、多いときでは1t以上もの弾薬を輸送せねばならず、十分な車輌を保有し得なかった輜重部隊の負担は相当なものであった（全力射撃を行えば、定数112発全弾を打ち尽くすのに10分も要しない）。
このように、兵站への負担や弾薬コストが膨らみがちであるという迫撃砲のデメリットは看過できない。しかし、これは敵方も条件は同じであり、「能力特性」に記した長所がこれらの短所を上回るため、迫撃砲は現代でもますます多用される傾向にある。
迫撃砲 歴史
近現代の迫撃砲は、第一次世界大戦時に使用されたイギリスのストークス・モーターを原型としており、英語で同じ"mortar"である臼砲とは構造・運用ともに大きく異なる。しかし、「曲射弾道」という核となる特徴において共通しており、曲射弾道兵器の中で軽量・小型化の道へ分化した砲の一つの到達点である。
古代の投石機に始まり、射石砲を経て火砲が進化した後も、大きな破壊力をもった曲射弾道兵器は大重量なものに限られていたが、優れた設計思想と榴弾との組み合わせによって、従来とは比較にならないほど軽量小型で扱い易い画期的な砲が誕生した。
語源
英語の"mortar"（モーター）は、乳鉢や擂鉢（すりばち）など臼状のものを意味する仏語の"mortier"から派生しており、臼砲（きゅうほう）を指すのはそのため。幕末の日本では「モルチール（砲）」と称された。建築材料のモルタルもスペル・発音ともに同じで、「練って混ぜる」ことからラテン語の"mortarium"（乳鉢の意）に由来しており語源は同じである。
臼砲
迫撃砲 歴史
初期の射石砲"bombard"は素材の強度不足から著しく肉厚で短い砲身をしており、その外観は臼のようであった。近世に入り野戦での平射を主目的とする初期の野砲"howitzer"が出現すると、これと区別するために従来型の短砲身砲は臼砲"mortar"と呼ばれるようになる（当時、"bombard"という用語は火砲全般を指した）。
近世を通じて火砲は徐々に進化し、特に産業革命が起こった近代以降は冶金・鋳造技術の発達で臼砲も大口径・長砲身化が進む。しかし、砲の外観が変化してからも、大きな仰角を取って低い初速で射撃する砲は引き続き"mortar"=臼砲と呼ばれた。駐退復座機や平衡機が発明されていなかった頃の大型砲の多くは、迫撃砲と同様に射撃時の反動を地面に吸収させる方式を採用している。
迫撃砲
臼砲は一時期廃れていたが、日露戦争から第一次世界大戦にかけて塹壕戦や要塞戦が本格化すると、射程は短くとも威力の大きな臼砲の需要が増し、再び多数の臼砲が作られた。この中には従来とは逆に軽量・小型化を追求した砲もあり、ここから発展したものが現代の迫撃砲である。
迫撃砲 歴史
以上のように、歴史上の経緯から"mortar"という単語は臼砲・迫撃砲の両方を指す。ただし、現代では単に"mortar"と称した場合は本稿の主題である近現代型の迫撃砲を指す。また、臼砲と明確に区別するため、"infantry mortar"あるいは"modern mortar"と表記することもある。
日本
日本語の「迫撃砲」という用語は、日露戦争において現地部隊で急造された即製の擲弾発射機を「敵に迫って撃つ」という意で迫撃砲と命名したのが嚆矢である。後に、この迫撃砲という名称が公文書で使用されたことから、英語で"mortar"と一括りにされる曲射弾道兵器が日本では臼砲と迫撃砲に分けられた。更に大正期に入って迫撃砲は砲兵科の管轄であるとされたことから、歩兵科が運用する迫撃砲は「曲射歩兵砲」と称することとなり、分類上の複雑化を招いている。
なお、日本陸軍の八九式重擲弾筒は構造・用法から軽迫撃砲に分類してもよい兵器だが、英語では"grenade discharger"（擲弾発射機）として紹介されることが多い。
ドイツ
迫撃砲 歴史
ドイツでは、迫撃砲のことを"Granatwerfer"（擲弾投射機）と称しており、それ以前の小型曲射砲（後述）も"Minenwerfer"（爆薬投射機）としている。これは、擲弾は歩兵科、砲弾は砲兵科、爆薬は工兵科というセクショナリズムによるもので、性能や形状で区別しているわけではない。
イギリス
イギリスにおいてもリーベンス・プロジェクターや対戦車兵器PIATのように、構造が簡易で射程が短いものは「砲」というよりも投射機（英:projector/独:Werfer）として扱われている。
英国は、後述するスピガット・モーターの射出方式を利用した兵器を数多く開発しており、ヘッジホッグのように現代でも派生型が利用されている兵器も少なくない。
アメリカ
アメリカ国防総省（DoD）による"Mortar"の定義は砲口装填式の間接射撃兵器でライフルまたは滑腔砲身。榴弾砲よりも短射程、大きな仰角をとって射撃し、砲身長は10-20口径である。
ただし、近年では後装式の砲の登場、榴弾砲に匹敵する射程、平射が可能なものなど、定義に当てはまらない迫撃砲も増えつつある。
迫撃砲 歴史
古代に用いられたオナガー（onager）、あるいは中世に登場したマンゴネル（mangonel）やトレビュシェット（trebuchet）といった投石機は、火薬こそ使用しないものの曲射弾道兵器という点で共通しており、臼砲や迫撃砲の系譜に連なっている。また、バリスタ（ballista）やスコーピオ（scorpio）などの弩弓の中には大きな仰角をとって曲射できるものもあり、防壁などの遮蔽物越しに攻撃できた。
火薬の燃焼エネルギーを利用した砲身内の圧力（装薬の化学変化によって生じるガスの膨張圧）で砲弾を加速する、いわゆる「火砲」は12世紀初頭のイスラム世界でようやく誕生するが、初期のマスケット（銃）が長いあいだ長弓に及ばなかったのと同様、火砲の進化にも長い年月を要し、トレビュシェットは火砲の登場後も300年近く使用され続けた。
なお、遥か後代の第一次世界大戦中、フランス軍はオナガーやマンゴネルを簡易縮小化した「スプリングガン」を前線に多数配備した。ゴムやバネの力で擲弾を発射する仕組みで投石機の近代再設計版と言えたが、射出できる擲弾が小さく威力不足な上に射程も短く、射距離の調節や照準が難しいことから早期に使用されなくなった。
迫撃砲 歴史
草創期の火砲の種類は幾つかあるが、その中から発展を遂げて主流をなしたものの一つが射石砲（bombard）である。英仏百年戦争（1339-1453）の頃には火砲が普遍的に使用されるようになり、トレビュシェットはほぼ完全に駆逐された。火砲が、操用性や生産性そして何よりも威力の点で従来の投石機を凌駕するに至ったためである（射「石」砲と和訳されるが鉄弾も発射する）。
投石機と同様、射石砲の最大の目的は城壁や塔の破壊つまり攻城戦にあった。したがって、より大きく重い砲弾を投射すべく大口径の砲が求められたが、冶金工学や鋳造技術の限界で砲身に用いられる鉄の強度が弱く、初期の射石砲は著しく肉厚で砲身は短い。
中世末期、射石砲は「モンス・メグ」や「ウルバンの巨砲」に代表されるように大口径化が進み砲身も長くなっていくが、一部のものは初期の射石砲の形態を踏襲し、臼砲として砲の一分野を形成しつつ第二次大戦期まで500年以上にわたって使用され続けた。
これは、巨大化した砲に大きな仰角をとらせることが至難で、防壁などの遮蔽物越しに曲射する目的であれば射角の変更が容易な臼砲のほうが扱い易かったためである。大型の砲が俯仰を自在に変更するためには、平衡機の発明を待たねばならない。
迫撃砲 歴史
15世紀半ばまで大半の火砲は鉄製だったが、近世に入ると青銅砲が主流となる。その理由は、(1)柔軟性の高い青銅は鉄に比べ砲身の厚みや口径を規格どおりに生産でき、射撃時の燃焼エネルギーの損失が少なかったこと、(2)加熱法の問題から、鍛造の鉄製砲よりも鋳造の青銅砲のほうが短時間で製造でき、また、錫と銅の鉱山開発が進んで原料が恒常的に入手できるようになり量産が容易になったこと、(3)火薬の改良が進んで爆発力が向上し、当時の粗鉄では砲腔破裂が頻発するようになったため、粘りがある青銅のほうが耐久性に優れていたこと、などである。この結果、16世紀前半（1520年頃）に鉄製砲は消滅した。
砲身の肉厚を薄くしても強度を保てるようになると、軍の移動に随伴できる機動的な「野砲」（howitzer）が登場し、主に野戦用であったが攻城戦にも用いられた。また、従来の大口径・短砲身砲も軽量化が進み、野砲と区別するため「臼砲」と呼ばれるようになった。臼砲は射程こそ短いものの、大口径砲弾の破壊力は攻城戦に欠かせないものとなる。これらの砲の普及によって、重量過大で運搬や設置に多大な労力を要する重ボンバルドは急速に姿を消していった。
迫撃砲 歴史
野砲や臼砲の登場で、野戦・攻城戦ともに戦術面で大きな変革が起こる。特に攻城戦では城砦の防御力と比して火砲の攻撃力が圧倒的になり、薄く高い防壁と尖塔からなる中世様式の城砦は容易に粉砕されるようになった。例えばイタリア戦争（1494-1559）において、140門の機動火砲を率いたフランスのシャルル8世はイタリアの諸都市を瞬く間に席捲している。かつて、一つの城砦を陥落させるために長ければ数ヶ月あるいは年単位の攻囲を要したことに比べると革命的な変化であり、火砲の発達に伴い城郭の様式はヴォーバンに代表される星型稜堡式へと順次変貌していく。
また、砲の発展と共に重要な点が錬鉄弾の開発である。この鉄弾の登場までは石弾が使用されていたが、錬鉄弾は城壁に対する貫徹力が石弾と比べ3倍も高く、これが石造りの中世式城砦に対して絶大な威力を発揮したのである。
なお、野砲は射程の向上を狙って次第に長砲身化していきカノン砲（field gun）へと進化するが、臼砲の外観は時代が進んでもほとんど変化していない。ただし、17世紀後期には「クーホルン砲」と呼ばれる可搬式臼砲が登場しており、重量90kg前後で兵員4名が運搬できた。現代の迫撃砲と比べれば遥かに重いが、携行可能という当時としては画期的な軽量小型の砲であり、迫撃砲の始祖の一つと言える。
迫撃砲 歴史
日露戦争は第一次世界大戦の前哨戦とも言え、新兵器である機関銃と塹壕・堡塁を組み合わせた本格的な野戦防御陣地が構築された初の大規模近代戦争であり、迫撃砲のプロトタイプである小型軽量の近接支援火器も本戦役で初めて登場する。
旅順における日本第3軍の死闘はつとに名高いが、最前線では敵の塹壕に至近から爆薬を投擲しあう肉弾戦が展開され、両軍ともに甚大な損害を出していた。これを憂慮した日本軍攻城砲兵司令部の今沢義雄中佐が、より遠方へ爆薬を投射するために打上花火の仕組みを応用して即製の擲弾発射機を考案し、「敵に迫って砲撃する」という意から迫撃砲と名付けられた。
このとき各部隊で急造された擲弾発射機は、木製の筒に竹の箍（たが）を連ねて補強した口径12-18cmの砲身をもち、黒色火薬の装薬に導火線で点火するという簡素な構造であった。また、砲弾と装薬が分離しており、第一次大戦で登場したストークス型迫撃砲のようにカートリッジ方式ではない。
なお、この木製砲は後に技術審査部における鉄製の十糎半携帯迫撃砲の開発へと発展し、明治38年8月には下志津原で射撃試験が行われた。しかし、砲身が破裂して死者3名と負傷者多数を出す事故を起こし、改良を模索しているうちに日露戦争が終結してしまい実戦には間に合わず開発中止となった。これ以降、第一次世界大戦が始まるまで日本における迫撃砲の開発は停滞することになる。
迫撃砲 歴史
日本軍は他にも口径7cm・12cm・18cmの迫撃砲を開発していたことが記録に残っている。この12cm迫撃砲は、幕末に購入した旧式の十二栂臼砲の砲弾を再利用していた。また、明治38年付の資料には、後の擲弾筒を彷彿させる口径44mm・砲身長200mm・全長329mmという軽迫撃砲が記載されている。
同様の小型曲射兵器はロシア軍も使用しており、レオニード・ゴビャートが開発したものは"Бомбомёт"（直訳すれば爆弾(擲弾)発射機）と呼ばれ、第一次大戦が終わる頃までは迫撃砲を意味していた。ゴビャートが考案した迫撃砲は後に「スピガット・モーター」（後述）として彼の著書と共に欧米へ広まり、第一次大戦で広く使用されることになる。
なお、本戦役には外国からも多数の観戦武官が日露両軍に随伴し、新兵器の威力や従来とは異なった戦闘の推移について多くの報告が本国に送られたが、極東における局地戦の一事象としてほとんど顧みられず、続く世界大戦で各国は日露戦争以上の代償を支払うことになる。
迫撃砲 歴史
第一次世界大戦では日露戦争以上の塹壕戦が特徴であり、西部戦線においてスイスから北海に至る長大な前線に張り巡らされた塹壕の総延長は40,000kmに達した。これは、日露戦争でもその威力を発揮した「機関銃」の普及により、砲兵による攻撃準備射撃と歩兵の突撃という従来の戦術では敵陣地突破が困難になったためである。その防御火力は絶大で、「1挺の機関銃が1個大隊の突撃を阻止する」と言われたほどであった。
攻撃前にどれほど砲弾の雨を降らせても塹壕内に伏在する機関銃を完全に排除することはできず、戦線は長期にわたって膠着状態に陥り、交戦する両陣営ともに敵の機関銃陣地を沈黙させることが最重要目標の一つとなった。そこで、砲兵による攻撃の後は、前進する最前線の部隊が敵の機関銃を発見次第に近傍から直接攻撃して破壊する方法がとられることになる。
迫撃砲 歴史
その結果、協商国側では「ストークス・モーター」、同盟国側では「ミーネンヴェルファー」という二つの小型曲射砲が誕生する。ミーネンヴェルファーは直訳すると「爆薬投射機（mine launcher）」で、大きな仰角をとることが可能な小型で精密な曲射砲である。一方、ストークス・モーターは現代の迫撃砲と同じ構造の簡易曲射砲であった。いずれも従来の砲とは異なり小型軽量だが、特にストークス・モーターはかなり狭隘な塹壕内でも設置できるほどコンパクトな上、僅か数名の兵員で携行・操作できた。
ミーネンヴェルファーもストークス・モーターも塹壕戦を契機として誕生した砲だが、ストークス・モーターは塹壕戦に留まらず歩兵の直協支援火器として以後も更に発展し、それとは逆にミーネンヴェルファーは第一次大戦後に廃れていった。これは、ストークス・モーターの方が簡易な構造で生産が容易であり、軽量で扱い易く歩兵が直接扱えたためで、現代の迫撃砲はストークス・モーターを原型としている。
迫撃砲 歴史
なお、迫撃砲を発明した始祖はイギリスのウィルフレッド・ストークスだが、その標準化に影響を及ぼしたのはフランスのエドガー・ウィリアム・ブラントである。ブラントが開発した60mm・81mm・120mmの迫撃砲が各国でライセンス生産され、弾薬の互換性を保つために後継の砲でも同じ砲口直径のものを用いざるを得なかったため、現代でもNATO標準規格（STANAG）ではこれらと同じ口径の迫撃砲弾が指定されている。
出現した当初からストークス型迫撃砲の完成度は高く、第二次世界大戦期に更に洗練され、現代に至るまで基本構造に大きな変化はない。主要な参戦国の地上部隊は必ず迫撃砲を装備していた。
迫撃砲 歴史
日本陸軍においては、ストークス型迫撃砲の導入以前から「曲射歩兵砲」という名称でミーネンベルファー類似の小型の迫撃砲を装備していたが、これを更新するものとして軽量の榴弾砲を配備したため、直接照準での射撃のできないストークス型迫撃砲については当初は導入を見送り、瓦斯弾投射機兼用の砲兵装備として採用された拡大型（口径90mm・射程3,800m）の迫撃砲を砲兵所管の独立部隊に配備するに留まっていた。しかし、支那戦線において中国軍が使用するドイツ製迫撃砲の威力を目の当たりにし、改めて口径81mmのストークス型迫撃砲を九七式曲射歩兵砲という名称で歩兵部隊にも配備することになったという経緯がある。また、海軍では九七式曲射歩兵砲を簡略化した三式迫撃砲を海防艦の艦橋前に設置し、潜水艦に対する威嚇攻撃に用いたほか、陸軍も機動艇などの揚陸艦の艦首に迫撃砲を装備して揚陸時の支援射撃に用いた。なお、陸軍においては砲兵所管のものを「迫撃砲」、歩兵所管のものを「曲射歩兵砲」と称するが、形式としてはいずれも同じ迫撃砲である。
第二次世界大戦では歩兵の機械化が進み、自走式の迫撃砲も登場した。軽量の迫撃砲は車載化も容易で、トラックの車台に既製の迫撃砲を搭載しただけのものから、既存の装甲車両を改造して固定武装化したものまで様々である。
迫撃砲 歴史
また、迫撃砲ではないが、同じ"mortar"である臼砲・曲射砲では、ドイツの「カール自走臼砲（口径540mmまたは600mm）」、米国の「リトル・デーヴィッド（口径914mm）といった巨砲も製造された。
前述のとおり、一般的な迫撃砲の外観や基本構造は第二次世界大戦時からほとんど変化していないが、近年ではアルミニウム合金の多用など素材の改良によって軽量化が進んでおり、各国の軍隊では従来装備していたものより一回り大きな口径の迫撃砲に更新する例が多い。105-122mmクラスの榴弾砲を120mm重迫撃砲へ換装する例も増えており、迫撃砲は今後も砲撃用プラットフォームとして更に多用される傾向にある。
砲弾の進化では、例えばロケット・アシスト弾（RAP）の採用で射程は更に延伸しており25,000mもの射程をもつ迫撃砲も存在する。120mm迫撃砲 RTのRAP弾は射程約13,000mであり、105mmまたは122mm榴弾砲の射程（通常弾）15,000mに迫りつつある。また、赤外線やレーザーによる対戦車誘導弾の開発など、命中精度を著しく向上させた砲弾も出現しており、これらの先進的な砲弾は高価だが弾薬消費量は激減する。
自走迫撃砲にも様々なものが登場しているが、大半は車体容積の大きな装甲兵員輸送車などに既存の迫撃砲の砲身を設置するターンテーブルと砲弾格納架を搭載したもので、砲身を取り外して車外で運用することも想定し、支持架や底盤を別途用意していることも多い。
ただし、自走迫撃砲として専用に開発された車輌も存在し、ロシアの2S4チュリパン 240mm自走迫撃砲は自動装填機構を有した後装式の自走迫撃砲であり、2S9ノーナ-S 120mm自走砲のように砲塔を備え、直接照準による平射も可能な自走迫撃砲も登場した。もちろん自動装填装置を有し高い速射能力をもつ。また、特殊な例だが、イスラエルの戦車は対歩兵用として砲塔外部に60mm迫撃砲を装備していることが多く、特に国産戦車メルカバのMk.2以降は後装式のソルタム60mm迫撃砲を砲塔に内蔵して車内からの操作が可能となっている。
自走式ではない迫撃砲でも1970年代に自動装填タイプのものが登場し、例えば2B9 82mm自動迫撃砲は4発の砲弾を連射でき、榴弾砲のような外観をもつ。また、フランスのトムソン・ブラント社は、ガン・モーターと呼ばれる迫撃砲と旧来の歩兵砲を組み合わせたような射撃システムを開発し、60mmおよび81mmのものが歩兵戦闘車などを改修して装備されている。いずれも直接照準による平射が可能で、対歩兵戦で大きな威力を発揮する。
なお、安価で操作が容易な上、軽量なわりに大きな破壊力をもつ迫撃砲（特に60-82mmの中口径迫撃砲）は、正規軍以外にもゲリラや反政府武装組織に使用されることも多く、他の小火器と併せ、地域紛争を激化させることが懸念されている。
機関銃や榴弾砲の基本構造が80年前にほぼ完成され、現代でもほとんど変化していないのと同様に、迫撃砲のメカニズムも砲本体の構造は既に固まっているため、冷戦後の1990年代に入ってからは砲弾や給弾機構、射撃管制システムの改良が開発の主眼となっている。
例えば、スイスのRUAG社が開発した120mm迫撃砲射撃システム"BIGHORN"は、セミ・オートマチック装填方式のため比較的軽量で高い発射速度を確保しており、歩兵戦闘車などに搭載して高い機動性を発揮する。STRIXなどの誘導砲弾も使用でき、操作性の高い射撃管制システムが攻撃をアシストする。
また、フィンランドのパトリア社およびスウェーデンのBAEヘグルント社が協同で開発した"AMOS"も連装型の120mm迫撃砲射撃システムで、車両だけでなく小型舟艇にも搭載が可能となっている。単装型は"NEMO"と称する。いずれも平射が可能で近距離戦闘にも対応できる。
アメリカ海兵隊においてもEFSSドラゴンファイアを開発中であり、歩兵戦闘車クラスの車輌に搭載できる120mmクラスの自動装填式迫撃砲と新型の射撃管制システムを統合したユニットの開発が近年の傾向である。
これらの射撃システムを搭載した車輌は、射程こそ短いものの迫撃砲の速射性を併せもつため軽量ながら従来型の自走砲よりも大幅に攻撃力が向上している。装輪タイプの車輌に搭載されたものも多いが、装輪車輌は砂漠や泥濘地以外なら装軌車輌よりも機動力が高く、流動的な戦闘の推移にも迅速に追随でき、戦場の変化に柔軟な対応が可能である。また、小型舟艇にも搭載可能であることから、沿岸部や河川などでの地上・水上戦闘における戦術も変化することが予測される。
迫撃砲 その他
"spigot mortar"、直訳すると「差込型迫撃砲」となるこの兵器は、第一次世界大戦時にミーネンヴェルファーやストークス・モーターと共に多用された曲射砲の一形態で、ロケットランチャーに近い運用がなされた。ただし、砲弾はロケット弾のように飛翔中に推進されるわけではない。
構造は一般的な迫撃砲よりも更に簡素で、基底部（台座）に棒状または中空のロッドが接合され、砲弾をロッドに差し込むことで装填される。支持架はないことも多い。ロッド（砲身）の直径よりも大口径の砲弾を装填できるため、砲自体のサイズと比してかなり大きい砲弾を射出できることが特徴である。ただし、破壊力が大きい反面、命中精度や射程、発射速度は劣り、例えば第一次大戦で用いられた2インチ中迫撃砲の射程はニュートン6インチ迫撃砲の半分以下である（砲弾重量はいずれも約24kg）。
このため、第一次大戦後はストークスの迫撃砲に淘汰されてほとんど用いられなくなった。歩兵の直協支援用としては砲弾が重過ぎて少量しか携行できない上にストークス型ほどの速射はできず、また、火力支援用としてはロケットランチャーのほうが射程も長く軽便で、性能が中途半端だったためである（ロケットランチャーも命中精度は同様に悪い）。
迫撃砲 その他
しかし、日本陸軍は大威力を簡便に扱える点に着目して九八式臼砲を開発し、太平洋戦争で運用した。また第二次大戦中のドイツ国防軍は、二線級兵器となった小口径火砲にスピガット・モーターのような差込式の外付け砲弾を用いて火力の不足を補っていた。戦後においても、第一次中東戦争で兵器不足に悩まされたイスラエルがダヴィドカ迫撃砲を生産して使用している。
なお、野戦用としては使われなくなったが、スピガット・モーターの構造や射出方式は幅広く応用されており、スピガット・モーターから派生した兵器は下記のとおり少なくない。それぞれの詳細は当該記事を参照。
小銃擲弾
小銃擲弾は小銃の先端に装着して曲射する擲弾のこと。第一次大戦時に使用された初期のものは反動が強く、台座を利用したり銃床を接地して軽迫撃砲のように射撃するものが多かった。
現代ではグレネードランチャーが普及したため、米軍では殆ど用いられないが、22mmライフルグレネードとして東西両陣営で標準化されている。「専用のランチャーなしでも撃てる、小銃さえあれば誰でも撃てる」という、グレネードランチャーにはない特長があるため、自衛隊をはじめ、イタリア軍やフランス軍などグレネードランチャーより積極的に用いている国もある。
迫撃砲 その他
対戦車兵器
第二次大戦中に開発されたイギリスのブラッカー・ボンバードやPIATは、薬室後方が閉鎖されているという構造上の特徴や曲射弾道という点でスピガット・モーターに分類される。
また、戦後登場したソ連のRPG-7は、発射機のサイズのわりに大きめの砲弾を使用できるというスピガット・モーターの特徴と、無反動砲の原理で射ち出された砲弾をロケットモーターで加速させるという単純明快な構成を取った、画期的な携行型対戦車兵器である。
対潜兵器
爆雷をより遠くまで投射するためにスキッドやリンボー、ヘッジホッグなどの対潜兵器が開発され、駆逐艦やフリゲートなどに搭載された。これらは「対潜ロケット弾」と訳されることが多いが、厳密には多連装のスピガット・モーターである。日本語の「迫撃砲」という用語には馴染まないが、「対潜迫撃砲」と訳されることも多い。
スピガット・モーター以外にも、以下のような迫撃砲の亜種や類似する兵器が存在する。
ルフトミーネンヴェルファー
迫撃砲 その他
第一次世界大戦でオーストリア＝ハンガリー帝国が用いた空圧式の迫撃砲で（"Luft"=空気）、火薬ではなく圧縮空気の力で砲弾を射出する。迫撃砲は着弾までの時間が長いため、敵が退避態勢をとる可能性も増すが、圧縮空気では射撃時の閃光・砲煙が出ず、発射音も小さいという利点がある。このため砲撃したことを敵に察知されにくく、射撃位置も特定されにくい。しかし、空気を圧縮するためのコンプレッサーと貯蔵用のボンベが必要なうえ、再充填に手間がかかり重く不便であることから第一次大戦後は廃れた。なお、開発したのはドイツだが、自軍では使用していない。
対空迫撃砲
第二次世界大戦中、きわめて珍しいが日本の阻塞弾発射機やイギリスのホールマン投射機のように迫撃砲を対空兵器として利用しようという試みもなされた。しかし、高射砲や機関砲が不足していた故の代替兵器にすぎず、所期の成果を得ることはできなかったため普及には至らなかった。
その他の粗製迫撃砲
迫撃砲の射撃メカニズムは非常にシンプルで、命中精度や耐久性を度外視すれば砲身は鉄パイプでも代用可能である。構造が簡単で製造に高度な技術や設備を必要としない粗製迫撃砲は、アイルランドのバラックバスターや日本の迫撃弾のように、テロリストの密造兵器として世界中で使用されてきた。
迫撃砲 その他
化学兵器の運用部隊の多くは迫撃砲を装備していた。これは、毒ガスなどの化学物質が充填された砲弾を短時間で大量に投射する手段として迫撃砲が適していたためである。化学戦での運用を前提に開発された迫撃砲も存在し、これらは前述の理由から大口径のものが多い。第一次世界大戦では広く利用された毒ガスだが、戦術上きわめて扱いにくく効果の測定も不確かなため、第二次世界大戦では実戦で使用される機会が少なく、通常弾を用いる火力支援などを行うようになった部隊が多い。
イギリス軍
第一次大戦中に使用されたリーベンス・プロジェクターは、化学戦専用に開発された迫撃砲である。第一次大戦では、英国以外の軍隊も毒ガスを多用した。
アメリカ軍
第二次大戦中、一部の歩兵師団の隷下に化学迫撃砲大隊（chemical mortar battalion）という化学戦部隊を編成しており、M2 107mm迫撃砲を装備していた。
日本軍
九四式軽迫撃砲は当初から化学戦用のガス弾投射機として開発された。
ドイツ軍
10cmNbW35や10cmNbW40といった化学戦用の迫撃砲を開発していた。"NbW"はネーベルヴェルファーを指し、ロケット・ランチャーである41型以降がよく知られているが、初期の35型・40型は迫撃砲である。直訳すれば「煙幕発射機」で、本来の用途を欺瞞するための名称である。
迫撃砲 各国の製品一覧
以下では、時代ごとの迫撃砲を列挙する。一部、参考のため近現代の迫撃砲（ストークス型迫撃砲）以外の"mortar"も掲載。
地下鉄赤塚駅
地下鉄赤塚駅（ちかてつあかつかえき）は、東京都練馬区北町八丁目にある、東京地下鉄（東京メトロ）の駅である。
地下鉄赤塚駅 概要
有楽町線と副都心線が乗り入れる。当駅を含む和光市駅 - 小竹向原駅の区間は、有楽町線と副都心線が線路を共有している。駅番号は有楽町線がY 03、副都心線がF 03である。
当駅の北方に位置する東武鉄道東上本線の下赤塚駅と区別するため、駅名に「地下鉄」を冠している。PASMO・Suicaでの履歴は「地下赤塚」と印字・表示される（隣の地下鉄成増駅も同様）。
正式な所在地は駅事務室のある練馬区となっているが、施設は板橋区赤塚新町にも跨っている。練馬区最北端の駅。
地下鉄赤塚駅 駅構造
島式ホーム1面2線を有する地下駅。川越街道（国道254号）の直下にある。改札口は地下1階に2か所設けられ、これらの改札間を連絡する通路がある。
駅西側に所在するグラントハイツ跡地（現：光が丘）の公共住宅化による利用者増加を見込み、開業当初より最大10メートルのホーム幅を確保している。
（出典：東京メトロ:構内図）
2011年2月23日からスイッチ制作の発車メロディ（発車サイン音）を使用している。
曲は1番線が「レッツトレイン」（福嶋尚哉作曲）、2番線が「始まるよ」（塩塚博作曲）である。
地下鉄赤塚駅 利用状況
2024年度の1日平均乗降人員は40,077人であり、東京メトロ全130駅中92位。
近年の1日平均乗降・乗車人員の推移は下表の通りである。
地下鉄赤塚駅 バス路線
駅の上を通る国道254号上に下赤塚停留所（国際興業バス）・下赤塚駅停留所（西武バス）がある。
東武東上線の下赤塚駅北口側には下赤塚駅停留所（国際興業バス）があるが、当駅からはやや離れている。
地下鉄赤塚駅 隣の駅
東京地下鉄（東京メトロ）
有楽町線
■各駅停車
地下鉄成増駅 (Y 02) - 地下鉄赤塚駅 (Y 03) - 平和台駅 (Y 04)
副都心線
■急行
通過
■通勤急行・■各駅停車
地下鉄成増駅 (F 02) - 地下鉄赤塚駅 (F 03) - 平和台駅 (F 04)
質屋
質屋（しちや、英: pawn shop）とは、財産的価値のある物品を質として担保に取り、流質期限までに弁済を受けないときは当該質物をもってその弁済に充てる条件で金銭の貸し付け業務を行う事業者を指す。質店や質舗、名古屋及び関西ではひちやとも呼ばれ、一六銀行（いちろくぎんこう）と言う俗称でも知られる。物品を質草にして金銭を借り入れることを「質入れ」といい、借入金を弁済して質草を取り戻すことを「質請け」という。
質屋 概要
質屋は通常、宝石類、楽器、家庭用オーディオ機器、コンピュータ、ゲーム機器、テレビ、カメラ、電動工具、礼服、眼鏡、スマートフォン、タブレット端末その他の比較的貴重な物品を質草として受け入れる。法的に銃所持が認められている国々では、銃器も質草になりうる。
流質期限までに借入額+合意した利息額を弁済することで、質草が手元に戻ってくる仕組みである。その期日や利率は、法律および質屋の方針によって決定される。流質期限までに弁済が行われなかった場合、担保の質草は質屋によって他の顧客に売却されることとなり、「質流れ」と呼ばれる。
他の金融業とは異なり、質屋は顧客の信用情報に破綻した貸付金の報告を行わない。これは、質屋は顧客から預かった担保の品を物理的に所有しており、その物品を完全売却することで貸付金を取り戻すことができるので店側が損害を受けることはないからである。ただし、日本の質屋は法で定められた備え付けの帳簿に、流質物処分をはじめ質の契約取引をその都度記載しなければならない。
また、顧客から完全に買取った物品も販売している。 一部の質屋は、顧客によって持ち込まれた物品と店内にある品との交換にも前向きである。
質屋 歴史
西洋では、古代ギリシアとローマ帝国に質屋が存在していた。 同帝国が自らの文化を広めるにつれて、一緒に質屋ビジネスも普及していった。 同じく東洋では、皇帝や他の権力者によって厳しく規制された時代を経て、1500年前の中国に今日と変わらない質屋のビジネスモデルが仏教の僧院に存在していた。
初期のローマカトリック教会が貸付金に利子を請求することを禁じていたにもかかわらず、フランシスコ会は貧しい人々への援助としてこの慣習を始めることを許されたという証拠がいくつかある。質屋はウィリアム征服王と共にイングランドに到着した。1338年に、エドワード3世はフランスとの戦争資金を捻出するために自身の宝石類を質入れした。1415年にはヘンリー5世がほぼ同様のことを行っている。ロンバート金貸しは人気のある社会階級ではなく、ヘンリー7世は彼らをずいぶん虐げた。1603年に反ブローカー法(Act against Brokers)が可決され、1872年まで法令全書に残っていた。それはロンドンにいる多くの偽装質屋（の取り締まり）を目的としていた。こうしたブローカー達は間違いなく盗品売買をしている輩だと見なされていた。
質屋 歴史
十字軍は軍隊を調達し、武装して聖地に輸送する資金づくりのため、主にフランスで、自分達の土地の所有権を修道院と教区に質入れしていた。完全な返済の代わりとして、教会は一定期間の間（その土地で採れた）収穫の一定量を受け取り、それはある種の公平性をもって償還に充てることが可能だった。
質屋も慈善団体になることがある。 1450年、フランシスコ会の修道士バーナバ・マナッセイがイタリアのペルージャでモンテ・ディ・ピエタ運動を始めた。それは質草で担保された無利子ローンの形で財政援助を提供した。利子の代わりに、モンテ・ディ・ピエタは借り手に教会への寄付をするよう促した。それはイタリア全土に広がり、後にヨーロッパの他地域にも及んだ。スペインで最初のモンテ・デ・ピエダド組織はマドリードで創設され、そこからその考えはペドロ・ロメロ・デ・テレロス、サンタ・マリア・デ・レグラ伯爵、カラトラバ騎士団 によってヌエバ・エスパーニャに移された。ナシオナル・モンテ・デ・ピエダド(en)は慈善団体で、ソカロあるいはメキシコシティのメイン広場近辺に本部を置く質屋である。1774年から1777年の間に、貧困者に無利子または低利の融資を提供する運動の一環として、ペドロ・ロメロ・デ・テレロスによって設立された。1927年にそれはメキシコ政府から国民的慈善団体として認められ、今日ではメキシコ全土に152以上の支店を持つ急成長中の金融機関となっている。
質屋 事業モデル
顧客が質草となる物品を質屋に持ち込んだ時、質入れのプロセスが始まる。質入れする（あるいは、場合によっては完全売却する）一般的な物品には、宝石類、電子機器、収集品、楽器、道具、そして（地域の規制次第だが）銃器が含まれる。 金、銀、プラチナは人気のある品で、価値のない壊れたジュエリー形状でもしばしば購入される。金属類は、成分金属の重量による価値から、依然として地金ディーラーや製錬所に大量に販売される可能性がある。同様に本物の宝石があるジュエリーは、それがたとえ壊れていたり欠けていたりしても価値がある。
質屋 事業モデル
質屋は、質草が盗品かもしれないというリスクを引き受けている。ただし、多くの管轄区域の法律では、地域社会と業者のいずれも知りえずに盗品を取り扱うことに関して保護されている。これらの法律では、質屋が写真付きの身分証明書（運転免許証や政府発行の身分証明書など）、および質屋が購入した商品の保管期間（現地の法執行機関が盗まれた物品を追跡する時間を確保するため）を通じて、その販売者を明確に識別する。一部の管轄区では、質屋は新たに質入れされた全ての物品および関連づけたシリアル番号のリストを警察に提出しなければならず、そのため警察は盗難に遭った物品の有無を判別することができる。多くの警察は、地元の質屋を訪問して盗まれた品がそこに置かれていないかを見るよう、強盗や空き巣の被害者に助言している。一部の質屋は盗まれた財物の購入を避けるため独自のスクリーニング基準を設定している。
質屋 事業モデル
質屋は物品を吟味して、瑕疵や傷その他の汚損について調べることにより、その状態および市場価値を査定する。 市場価値に影響を与える側面としては、コミュニティや地域における物品の需要と供給がある。一部の市場では、中古品市場が中古ステレオやカーステレオで溢れていて、例えばそこの質屋はより高品質のブランド名しか受け入れないこともありえる。また、内陸地域でのサーフボードとか暖冬地域でのスノーシューなど、販売が困難な品目を顧客が質入れすることもありうる。質屋主は売却困難な品を断ったり、あるいは低価格を提示する。ハンマーや手のこぎりのように時代遅れとはまるで無縁なものもある一方、電子機器やコンピューターといった商品はすぐに廃れて売れなくなってしまう。質屋主は事物を正確に査定できるよう、コンピュータ、ソフトウェア、その他電子機器の様々な製造元やモデルについて学習する必要がある。
質屋 事業モデル
様々な品の価値を評価するため、質屋はガイドブック、カタログ、インターネットの検索エンジン、そして彼ら自身の経験を活用する。一部の質屋は宝石鑑定の訓練を受けたり、またはジュエリーを評価するための専門家を雇っている。中古品を受け入れるリスクの1つに、その物品が偽造品かもしれないことがある。物品が偽のロレックス腕時計といった偽造品であれば、それは本物のアイテム価値のごく僅かな価値しかないだろう。この品は本物で盗難の可能性が低い、そして市場価値もあると質屋が判断すると、質屋は顧客にそれに対する金額を提示する。もしも（大半の場合そうだが）質屋が古物商の認可を受けているなら顧客はその品を完全売却するか、融資の担保としてその品を質入れすることができる。大半の質屋は、融資金額を顧客と交渉することに前向きである。
質屋 事業モデル
融資額を決定するために、質屋主はいくつかの要因を考慮する必要がある。重要な要素は物品の再販価値の予測である。これはしばしば範囲の観点から考えられるが、質屋が店ではそれを顧客に売れないとして古物卸売業者に売却することを彼らが決定した場合の、古物卸売価格が低い地点となる。同範囲におけるより高い地点は質屋での小売販売価格である。例えば、5年物のラップトップPCが顧客により1000ドルで購入されることもありうる。しかしながら、質屋にある中古品として、質屋での購入価格として250ドルしか値が付かないこともありうる。なぜなら顧客は、それが検出が難しい問題をいくつか抱えているため売り手に処分された「欠陥品」の可能性があることに用心深く、また一般的に質屋は販売した商品に対して保証を提供しないためである。中古電化製品の卸売業者は質屋主からラップトップを100-150ドルで購入する筈である。彼らには中古電化製品の店で売ることができるよう物品をオーバーホールして修理する電気技術者を雇う追加コストがあるため、卸売業者は小売価格より低い価格を払うのである。
質屋 事業モデル
また質屋主は問題となる物品に関する需給の知識も考慮して、ラップトップを卸売業者に100ドルで売るか、質屋の顧客に250ドルで売ることになるかを決定する。中古ラップトップの国内市場が飽和している（同在庫が過剰になっている）と質屋主が確信するなら、それを卸売業者に引き取ってもらう必要があり、彼らはラップトップで100ドルしか手に入らないことを恐れる筈である。期待される収入としてその数字を念頭に置きつつ、質屋主は店の経費（家賃、光熱費、電気代、電話接続、イエローページ広告、ウェブサイトの費用、人件費、保険、警報システム、警察に没収されて喪失した品など）および営業利益を考慮に入れなくてはならない。そのため、新品の時に1000ドルを支払ったこのラップトップを持って来た顧客が、あらゆるリスクとコスト要因を考慮に入れている質屋主から僅か50ドルを提示されることも起こりうる。
質屋 事業モデル
融資額を決定する際に、質屋主は顧客が数週間または数ヶ月間の金利を支払った後に融資額を弁済して質草物品を取り戻す可能性も評価する。質屋というビジネスモデルの鍵は融資額から利子を生みだすことにあるため、質屋主としては融資期間の利子を払った後に顧客が取り戻したいと思う可能性が高い物品を受け入れたいところである。極端なケースとして、顧客が回収にまるで関心のない物品しか質屋が受け入れなかった場合、それは利子からお金を稼ぐことはなく、その店は事実上の古物取り扱い業だと言えるだろう。
質屋 事業モデル
顧客が物品を取り返そうと弁済する可能性が高いかどうかを判断するのは主観的な決定であり、質屋主は多くの要因を考慮に入れて構わない。例えば、健常な若者が電動車椅子を質入れに質屋にやって来た場合（彼は亡くなった祖父母の遺品だと主張している）、質屋主はその物品が質草になるのか怪しむこともある。一方、中年男性が最高級ゴルフクラブを質入れする場合、質屋主は彼がその物品のために弁済することに関してより信頼できると判断するかもしれない。問題の品が自分にとって重要であることを質屋主に説得しようとする顧客もいるだろう（「そのネックレスは私の祖母のものだから、私はネックレスのために確実に弁済します」）。また別の顧客は同じ店に通い、お金を借りる方法として同じ物品を繰り返し質入れし、そして融資期間の終了前に利子を払い、質草を回収するために弁済を行う。従って、質屋は弁済してくれそうだと分かれば融資を組んでくれる。
物品の販売可能性やそれに対する顧客の借入希望額もまた、質屋の評価に反映される。顧客が非常に売れ行きの良い物品を低価格で質入れする場合、質屋はその品で素早く利益を得ることができるため、顧客が弁済する可能性が低くとも質屋はそれを受け入れることがある。ただし、顧客が極端に低い価格を提示した場合、その品が偽造品あるいは盗難品である可能性を示唆しているので、質屋はその提案を辞退することもある。
質屋 事業モデル
例えばスウェーデンなど一部の国では、質草の低評価による顧客の犠牲（暴利による財政的苦痛や顧客の無知による損害）で質屋業が不当な利益を得ないようにするための法律がある。そこでは、質屋は質草を保持しなくともよいが公売でそれらを売却しなければならないと書かれている。借入金支払い後の超過分や利息およびオークション費用は顧客に支払わなければならない。物品がこれら経費をカバーする価格を取得しない場合、質屋は物品を保持して、他のルートを通してそれを売却することもありうる。こうした保護にもかかわらず、質による方法で顧客がお金を借入れるコストは高くついてしまうため、当人が質草を買い戻すことができないのなら、大抵の場合は物品を直接売却するほうが良いとされている。
質店舗は、質草として受け入れる新たな物品数の管理に注意を払う必要がある。在庫は少なすぎるのも多すぎるのも良くない。例えば再販売や製錬のために宝石や金を購入する場合、あるいは質屋主がほとんどの物品を専門店ですぐに売却している（例えば、楽器を音楽店に、ステレオを中古オーディオ店に等）場合、その質屋は在庫が僅少になることもある。この場合、質屋はほぼ空なので顧客の関心が薄らいでしまう。
質屋 事業モデル
反対に、膨大な在庫を擁する質屋には若干の欠点がある。店内が中古の運動器具、古いステレオ、古い道具でぎゅうぎゅう詰め状態なら、店主は時間とお金を使って棚整理や品物の分類を行い、それらを様々なスタンドやガラスケースに展示したり、万引防止のために顧客を監視しなければならない。古いトースター、傷だらけの20年物のテレビ、段ボール箱に詰め込まれた使い古しのスポーツ用品など、低価値かつ低品質な物品が多すぎると、店舗がまるでがらくた市や蚤の市のように見えてしまうこともある。iPodプレーヤーや携帯電話のような小型で高価値なものは、鍵を掛けたガラス張りの陳列ケースに入れておく必要があり、店主は顧客が確認したい物品のためにキャビネットの錠前を解除するスタッフを追加する必要がある。店舗が物品でいっぱいになると、店主はスタッフを雇って在庫の盗難を防ぎ、さまざまな場所を監視したり防犯カメラやアラームを設置したりする必要がある。多すぎる売れ残りの在庫は、お店が融資用の現金を捻出するのにこれら物品からその価値を現金化できていないことを意味している。