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ヤマダデンキ ポイントサービス
2001年から会員カード（「ヤマダポイントカード（リライト式カード）」「安心会員カード（リライト式カード）」「ヤマダLABIカード（クレジット機能付きポイントカード）」）によるポイントサービスを展開し、ポイント制度に否定的な他の郊外型競合店との差別化要素として積極的に利用してきた。ヤマダデンキ全店で本格導入する前に「デジタル21」2店（東京都足立区および岡山市。いずれも「テックサイト」に転換、岡山の店舗は後に閉店）で実験導入した。旧デジタル21のリライト式ポイントカード（銀色）とヤマダデンキのリライト式ポイントカード（金色）は対応各店で相互使用できた。
「ヤマダポイントカード」（リライト式カード）は一旦新規発行を終了していたが、後に再開した。
近年、「ポイント付与ありの高い価格」と「ポイント付与なしの安い価格」が同時設定され選択できる商品や、「表示価格を下げてポイント付与なしのみ」の設定とした商品の数も拡大してきた。
ヤマダデンキ ポイントサービス
東海テックランド系列店舗でのポイントカードは、東海テックランドでのみ使用できる旨が明記されている（デンキランド系列店舗のポイントカードも同様）。九州テックランド系列店舗でのポイントカードはデザインも異なり、九州テックランドでのみ使用できる旨が明記されていたが、2008年10月より相互利用が可能となった。完全子会社化したぷれっそホールディングス傘下3社が2007年9月から発行している「ぷれっそポイントカード」は、通常のヤマダデンキ店舗では使用できないが、旧ぷれっそ3社からヤマダデンキに転換した店舗に限り利用することが出来る。
2014年12月に「ヤマダポイントカード」がリニューアルとなり、従来のリライト式からバーコード読取式に変更。裏面はバーコードに加え、携帯電話やスマートフォンのバーコードリーダー機能を利用してポイント残高を確認するためのQRコードも追加された。デザインは「YAMADA」ロゴが大きく描かれたブルーVer.と小さなシンボルマークが多く描かれたカラフルVer.の2種類となり、入会時又はリライト式カードからの切替時に選択叶とした。
商品購入時のポイント付与の他に、店舗入口などに設置している「ポイントマシーン」の利用で「ご来店ポイント」がプレゼントされる。「ヤマダモバイル」はポイントマシーンが設置されていない。付与されるポイントはスロットマシンの要領で抽選で決められる。
ヤマダデンキ ポイントサービス
ポイントマシーンのサービス提供内容は、店舗や利用時期によって異なる場合がある。以下は一部店舗での提供例を含む。
導入当初は、来店時ひとり1日1回のみの利用が可能で最低100ポイントのプレゼントを受けられた（商品購入なしでは各月ごとに4回まで。会員登録時や商品購入に応じて利用可能回数は積み増しされた）。
2006年から来店時と商品購入後の1日最大2回まで利用可能となった（来店時に最低10ポイント+商品200円以上購入後に最低90ポイント。後に、来店時に10 - 4000ポイント+商品3,000円以上購入後に10 - 4,000ポイント）。
現在は再び、ひとり1日1回限りのポイントマシーン利用となっている。利用1回につき50 - 4,000ポイントが付与される。通常時は商品3,000円分以上（期間限定キャンペーン時は商品1,000円分以上）の購入後に、利用可能回数（ポイントチャンス）が現在の上限値である「4回」にまで回復する。回復当日にマシーン利用済みの場合、次回利用は翌日以降となる。
2010年4月30日に来店ポイントマシーンにおけるリライト式ポイントカード（ヤマダポイントカード、安心会員カード）の利用を終了した（購入時の利用は2014年12月にポイントカードのリニューアルが行われるまで従来通り可能であった）。
ヤマダデンキ ポイントサービス
2010年5月1日以降、来店ポイントマシーンの利用は「ケイタイdeポイント」と「ケイタイdeタッチ」のみとなった。事前に会員登録した携帯電話で、画面へのバーコード表示を用いたサービスが「ケイタイdeポイント」で、さらにおサイフケータイにひも付けしたサービスが「ケイタイdeタッチ」である。のちにサービス名称を変更し、ケイタイdeポイントとケイタイdeタッチ機能を含む「ケイタイde安心」会員としている（このサービスの担当部署名は「ケイタイdeポイント事務局」である）。
2014年6月21日からクレジット機能付ポイントカードの「ヤマダLABIカード」での来店ポイントサービスが約4年ぶりに復活した。ポイントカードについては2014年12月から発行されているバーコード読取式の新カードにおいて、ポイントの残高確認と期間限定のキャンペーン利用時にのみマシーンの利用可能とした。ポイントカードでの来店ポイントサービスは従来通り利用できない）。
ヤマダデンキ 沿革
2022年（令和4年）
5月1日：大塚家具を吸収合併。同社の「IDC OTSUKA」ブランドを承継。
9月26日：イオンフィナンシャルサービス、同社子会社のイオンクレジットサービスと加盟店契約を締結。イオングループのスマホトータルアプリ「iAEON（アイイオン）」の付随（QR・バーコード決済）サービス「AEON Pay」を、家電量販店で初めて導入（ヤマダデンキ、ストアブランドの「マツヤデンキ」、「ベスト電器」、「TSUKUMO」、グループ会社のイーウェルネスが運営する「キムラヤ」でも利用可能）。
11月1日：ヤマダ電機（現・ヤマダホールディングス）名義で発行されていた「ヤマダ商品券」の利用を同年12月31日をもって終了し、払戻しを2023年1月11日から3か月間実施することを発表。
ヤマダデンキ CM
2019年より、貫地谷しほりと又吉直樹が共演するCMシリーズが放映されている。「YAMADA」名義であっても、住宅関連のCMは放映される。
日本テレビ系列 (NNN・NNS)
TBS系列 (JNN)
テレビ朝日系列 (ANN)
フジテレビ系列 (FNN・FNS)
その他
出演者
ヤマダデンキ 評価
日経ビジネス2008年7月28日号に掲載されたアフターサービスの満足度に関するアンケート調査で、家電量販店部門の16社中最下位となった。これについてヤマダ電機は、調査が事前に登録していたモニターを対象に行われたことについて「読者は、国民全体からアンケートの回答者を無作為抽出したと誤解する可能性が高く、不適切だ」と指摘、名誉を傷つけられたとして発行元の日経BPに5500万円の損害賠償などを求め提訴。2010年12月14日、東京地方裁判所（石井浩裁判長）は日経ビジネスがモニターから回答者を無作為抽出した上で、組織票を防ぐ対策を行っていたことなどから「合理的な調査結果になるような配慮がなされていた」として、ヤマダ側の請求を棄却した。
ヤマダデンキ 評価
2010年7月の「日経ビジネス」記事掲載時は、ケーズデンキが1位（前年：4位）、ヤマダ電機は家電量販店の中では最下位（当時）にあたる14位（前年と同位）とされ、ケーズデンキは同年8月から約1年間に亘り、当該記事を各店舗で配布した（もちろん発行元の日経BPの許可を得ていた）。これに対しヤマダ電機側は「ヤマダ電機のサービスが著しく劣っていると消費者に誤認を与えかねず、営業妨害に当たり違法である」などと主張して、5500万円の損害賠償を求め東京地裁に訴訟を起こした。しかし、東京地裁の石井浩裁判長は「ランキングの根拠となった調査には、恣意(しい)的な結果が生じるような事情はなかった」と述べ、ヤマダ電機側の請求を棄却した。
ヤマダデンキ 不祥事・事件
2007年1月23日付の読売新聞記事で、LABI1なんば店でメーカー応援者（ヘルパー）に対する店側からの命令指示が行われており、職業安定法違反、二重派遣・二重命令にあたると報道された。店舗側がヘルパーに対してノルマを課し、営業報告書を書かせ「何件アプローチして何件獲得したのか、販売価格はいくらか」と徹底させ、成績が悪ければ罵声を浴びせたりするとされる。同支店だけでなく全国の店舗で同様の行為があったとする指摘もある。
ヤマダ電機は「違法な事実はなく報道には誤解が含まれている」と全面的に否定、読売新聞の取材方法にも問題があるなどと反論している。後の 週刊文春2007年3月15日号・3月22日号記事によると、一連の読売新聞報道について、ヤマダ電機から読売新聞社に対して折り込みチラシの出稿を差し止めるとの圧力があり、読売新聞社がこれに屈して2007年1月27日朝刊の12版まで出ていた記事を13版以降削除した、としている。読売新聞はこれを全面的に否定し、週刊文春に記事の訂正と謝罪を求めている。
公正取引委員会が取引先に対する優位な立場を利用して、納入業者に不当な人材派遣を求めた疑いがあるなどとして、独占禁止法違反（不公正な取引方法）容疑で同社本社や数店舗に立ち入り検査に入ったことが同日夕刊各紙にて報道された
ヤマダデンキ 不祥事・事件
2008年6月30日、公正取引委員会は同社の優越的地位の乱用を再び認定し、独占禁止法違反（不公正な取引方法）で排除措置命令を出した。公取委が認定した不当な派遣人数は延べ約16万6000人にのぼり、過去最大規模となった。家電販売店に対する同命令は初めてである。これに対してヤマダ電機は「排除命令を真摯（しんし）に受け止め、コンプライアンス体制の強化に努める」とコメントした。一方7月10日に本社で開いた記者会見において、山田昇会長は「納入業者側にも販路拡大のメリットがある。大手などは『お金は不要だ』と言っている。（派遣は）相手からの要望で、いなくてもいい」と発言した。
2007年3月30日、埼玉県熊谷市の熊谷配工センターで、家電リサイクル料金を受け取って顧客から回収した不要家電品を、中古品販売業者や輸出業者へ横流ししていたことが発覚した。経済産業省と環境省の調査が入り、ヤマダは現地の担当業者を告訴した。ヤマダ側の説明によれば「この業者が単独で行ったもので、組織的なものではない」と話している。
ヤマダデンキ 不祥事・事件
契約社員として中途入社し神奈川県内の店舗に勤務していた男性（29歳）が、上司から「てめえ、うそつきなんだよ」「死んでみろ」と罵声を浴びせられ、2004年4月上旬に自殺した。遺族は2005年1月25日にヤマダ電機を安全配慮義務の懈怠により提訴した。
契約社員として中途入社しテックランド柏崎店に勤務していた男性（23歳）が、正社員に登用と同時に管理職へ就任させられ、2007年9月19日に過労で自殺した。長岡労働基準監督署は、2011年6月に労災と認定した。労基署の調査によれば、死亡一ヶ月前の残業時間は100時間を超えていた。赴任後は、休みを取れなかった。遺族は2013年12月11日にヤマダ電機を提訴した。その後、2017年1月13日に裁判上の和解が成立した。
テックランド船引店に勤務していた男性店長が、営業不振を要因とするプレッシャーから架空売上を計上してしまい、2013年7月に自殺した。
同社が、関東信越国税局の税務調査により、2013年3月期から2016年3月期までの3年間に亘り、約28億円の申告漏れを指摘されていたことが、2018年1月に判明した。中国の子会社への貸付金を巡り、期末時のレートで申告すべきところ、貸付時のレートのまま申告していた模様である。同社は追徴税額約6億円を含め修正申告を行ったとしている。
ヤマダデンキ 不祥事・事件
2023年7月26日、大阪府枚方市が2022年度に実施した「省エネ家電買い換え促進事業補助金」について、ヤマダデンキの一部店舗が関与する不正請求があったと市が発表した。補助金の申請は枚方市民が市内の店舗で購入することが条件となっていたが、ヤマダ側は近隣の高槻市と寝屋川市の店舗で家電を購入した枚方市民に対し、枚方店が発行した手書きの領収書に差し替えた請求を案内していた。市は不正に申請された31件計89万円を不交付にすると発表。このうち15件計44万円はすでに交付され、同社が市に代理弁済する。交付されなかった16件計45万円は同社が顧客に補填する。
ヤマダデンキ 陸上競技部
陸上競技部の活動が知られる。2004年に休部となったみずほ銀行の陸上競技部を引き継いで「ヤマダ電機女子陸上競技部」として発足。2012年に元佛教大学陸上部監督で同大学を全日本大学女子駅伝（杜の都駅伝）連覇に導いた森川賢一を招聘し、森川の指導を受けた選手を多く入部させて力をつけている。
2017年3月を最後に廃部となったモンテローザより5名の選手と監督、マネージャーが移籍し、これに伴い「ヤマダ電機陸上競技部」に名称変更。2020年10月の持株会社化により「ヤマダホールディングス陸上競技部」に名称変更。
選手寮を北群馬郡吉岡町に置き、同町にヤマダデンキの店舗はないが、選手が集団生活しながら活動している。同町に後援会も作られており、地域交流も行われている。
2021年現在の女子中長距離部監督は高木雅一、コーチは横山景。トラック&フィールド部監督は田中宏昌。以下の所属選手は変動があり、チーム紹介 公式HP 参照。
ヤマダデンキ 陸上競技部
女子中長距離所属選手
石井寿美
清水真帆
柴田彩花
岡本春美
筒井咲帆
米澤杏樹
荻野実夕
星野輝麗 - 2021年に常磐高校から入部。
元所属選手
西原加純 - 2021年2月に森川賢一監督らと共にシスメックスに移籍。
田崎優理 - 2021年7月にシスメックスに移籍。
末山優珠 - 2021年に小林高校から入部したが同年10月に退部。
宮城亜支亜
鈴木翔子
高田晴奈
竹地志帆
横瀬彩也香
安藤実来
渋谷璃沙
畠山実弓 - 2021年現在マネージャー
石橋麻衣
市川珠李
森本紗和
青山友莉菜
森唯我
森知奈美
北島良子
吉本ひかり
トラック&フィールド所属選手
柏村亮太
小田大樹
安部孝駿
元所属選手
増野元太
山﨑謙吾
桐山智衣
札場大輝
中村紫織 - 2021年現在マネージャー
ヤマダデンキ エピソード
2014年に女性グループ初の国立競技場コンサートを行ったももいろクローバーZは、無名時代に全国のヤマダ電機の店頭で頻繁にライブを開催していた。
休日のETC料金が上限1000円であった当時の割引制度を利用し、車中泊をしながら各地のヤマダ電機を回って、店先で踊りCDを手売りした。2009年5月24日から8月16日まで、『ヤマダ電機Presents 〜ももいろクローバーJAPANツアー2009 ももいろTyphooooon!〜』のツアータイトルで、24箇所の店舗で104公演の無料ライブを行った。
夏休み期間は連日ライブを実施し、8月13日のテックランド川崎店では、照明設備のないまま日没となったが、車のヘッドライトで照らしながらライブを続行した。
大田広域市
大田広域市（テジョンこういきし、韓: 대전광역시; 英: Daejeon Metropolitan City）は、大韓民国中西部に位置する広域市（忠清道地方）。
人口規模は大韓民国の都市の中で5位。首都圏ではない広域市の中でソウル特別市と最も近いため、多くの研究機関と政府機関が位置している地域で、地域住民の中では研究員と公務員の割合がかなり高い。
大田広域市 概説
大田国際博覧会が1993年に開催されたほか、市内の儒城区にハイテク団地「大徳研究団地」を有するなど科学技術都市として知られる。1973年に研究学園団地として指定された大徳研究団地は、韓国科学技術院（KAIST）や韓国電子通信研究院（ETRI）など政府・民間の研究所100以上が集中しており、原子力や宇宙開発、生命工学などの研究を行っている。また特許庁や統計庁など首都機能の一部が大田に分散されており、韓国水資源公社 (K-WATER) の本社と韓国鉄道公社（KORAIL）の本社も置かれている。
大田は日本とかなり関係の深い地域で、1904年に鉄道が建設されてから交通の要衝となり発展し始めた。1914年の統計では地域に住む日本人が3,435人に対し朝鮮人が1,556人であり、またその後も1925年に3770人、1937年には9278人と日本人人口は増加していた。また当時の移民には特に名古屋などの中京圏の出身者が多かったことが分かっており、2023年11月には大田に文学館を建てるという話を聞きつけて「寄付金100万円と自己所有の図書600冊余りを寄贈したい」という内容の手紙を大田市長に送ったかつて大田に居住していた愛知県江南市在住の男性に対し大田広域市より感謝状が送られている。また大田の組分けゲームの名前の「우에시다리(ウエシダリ)」が日本語の「上」と「下」から来ていると推測されている。
大田広域市 行政
歴代市長については大田広域市長を参照。
出典：“大田広域市選挙管理委員会ホームページ”を参照（2023年12月9日閲覧）。
読みは大韓民国の地方行政区画参照
大田広域市 歴史
古来より近郊の儒城温泉が知られていたが大きな町はなく、公州所属の農村地帯に過ぎなかった。
大田とは「大きな田畑」を意味する固有語であるハンバッ（한밭、Hanbat）を漢字化した語が由来である。
日本統治下に入ってからの自治体統廃合による大田郡の成立で郡庁がそれまでの懐徳邑から大田へ移転されたことや京釜線、湖南線といった鉄道路線の開通によって交通の要衝となり急速に発展、現在の元となる都市となった。
大田広域市 軍事
儒城区の紫雲台には教育司令部や陸海空各軍の大学があるほか、周囲に国防科学研究所、軍需司令部が集中する。鶏竜台（陸海空三軍統合本部）のある鶏龍市は儒城区に隣接する。
大田広域市 経済
産業構造別比重はサービス業が76.6%を占め、製造業18.2%、建設業3.9%、電気・ガス・蒸気・水道事業1.1%、農林漁業0.1%。製造業の割合は2010年16.5%、2011年17.9%、2012年18.2%と増加の傾向にある。
大田広域市 交通
市内に空港はないが、清州国際空港が忠清北道清州市（旧清原郡）にあり、韓国の時刻表では「清州／大田」と表記されている。
大田駅にはKTX・SRTおよび東大邱駅・釜山駅方面のITX-セマウル・ムグンファ号が、西大田駅には一部の湖南高速鉄道の列車および湖南線・全羅線方面へのITX-セマウル・ムグンファ号が停車する。忠北線・清州駅方面の列車の多くも大田駅を始発駅としている。
この他、市内には韓国鉄道公社の大田操車場があり、京釜線と湖南線の分岐点となっている。大田線は旅客列車の運行を行っていない。
大田複合ターミナル
2011年12月16日に開業。これまで分散していた高速バスターミナルと市外バスターミナルが集約された。大田駅より北に2km、西大田駅より北東4kmに所在。
高速バスは、ソウル高速バスターミナルへは15分間隔で運行し、所要時間は2時間。その他東ソウル総合バスターミナル・釜山総合高速バスターミナル・大邱広域市(大邱東洋高速バスターミナル・西大邱高速バスターミナル)・仁川・全州・光州・蔚山・浦項・江陵などへ運行。
市外バスは、仁川国際空港・金浦国際空港・水原・利川・城南・原州・春川・安東・昌原など各地へ運行。
大田広域市 気候
ケッペンの気候区分では温帯夏雨気候に属する。内陸である為、寒暖の差が激しい大陸性気候となる。夏は暑く、冬は緯度の割りに寒さが厳しい。最高気温極値は39.4℃（2018年8月15日）、最低気温極値は-19.0℃（1969年2月6日）、過去最深積雪は49.0cm（2004年3月5日）である。
オレたちやってま〜す
『MBSオレたちやってま〜す』は、毎日放送ラジオ（MBSラジオ）で放送されていたラジオ番組。
なお放送開始・終了日などはあくまで暦日で表記しているため、注意のこと。
オレたちやってま〜す 概要
アイドル、お笑い芸人、声優、ミュージシャンなどローカル番組とは思えない豪華なパーソナリティ陣が多人数出演するバラエティー番組。芸能界の中でも接点の少ないジャンルのタレント同士がトークを繰り広げる番組構成が注目を集める。主に東京支社スタジオからの生放送。
各曜日はオレ月やオレ火など、オレの後に各曜日が入る形で呼称される。
番組終了後、毎日放送ラジオでは当番組の流れを汲んだ番組を放送している。（『ヤングパーク』、『オレたちのヒロイン』、『オレたちヒーロー』、『ゴチャ・まぜっ!』、『アッパレやってまーす!』『オレたちゴチャ・まぜっ!』など）
主な歴史
同年7月9日は「MBS1179の日」ということで7月10日（金曜深夜）に、毎日放送テレビ（MBSテレビ）で『オレたちテレビもやってま〜す!!』を放送。
内容は金曜日の放送を木曜日メンバーが実況する、というもの。テレビ中継ならではの趣旨として、金曜日のパーソナリティが放送中に言葉が支える（噛む）と木曜メンバーがスタジオに乱入し、極楽とんぼらが噛んだメンバーをハリセンで叩き、その後に國府田マリ子が泣くフリをしながらガムを渡して帰るという演出がなされた。金曜メンバーはそのことを事前に知らされていなかったため前半は戸惑っていたが、途中で趣旨に気づかれ、後半は何が何でも噛まないように喋ろうという異様な雰囲気の中放送が進行する様子がテレビ中継された。
オレたちやってま〜す 第1期（1997年10月 - 1999年9月）
放送時間
パーソナリティ
内容
1997年10月より番組開始。当初はこの木曜日のみの放送であった。1999年10月の帯番組移行時に、月曜日へ内容や出演者がほぼそのまま引き次がれた。9月まではニュースコーナーもあり、たまにニュース担当アナウンサーとスタジオメンバーとのやり取りも行なわれていた。この時間帯は三澤肇アナ（当時・現同局記者で2011年現在JNNベルリン支局長）の担当が多かった。
パーソナリティ
内容
番組の放送枠拡大に伴い、1999年4月より番組開始。3月まで「MBSヤングタウン」金曜日に出演していたよゐこに新メンバーを加える形で放送開始となった。ヤングタウン時代の「よゐこの芸能日記」のコーナーが継続された他、前番組の「グーチョキパー・アニゲでポン!」からアニメキャラがゲスト出演するコーナーが引き継がれた。
1999年10月の帯番組移行時に、各曜日へ出演者が分散される事となった。
オレたちやってま〜す 第2期（1999年10月 - 2002年3月）
放送時間
パーソナリティ
内容
第1期木曜日の内容や出演者をほぼそのまま受け継いで放送を開始していた。
極楽加藤は『加藤浩次の吠え魂』（2009年4月3日放送）にて、妻の妊娠発覚当日（2001年7月頃の月曜日）にこの番組を2本録りで収録したことを明かしている。
パーソナリティ
パーソナリティ
パーソナリティ
内容
2000年9月まで。その後、石田靖のみ「オレたちXXXやってま〜すNEXT」火曜日に移動。
パーソナリティ
内容
2000年10月から2002年3月まで。
パーソナリティ
オレたちやってま〜す 第3期（2002年4月 - 2003年3月）
放送時間
パーソナリティ
内容
他の班と異なる録音番組であった。そのため野球中継による時間短縮は無かった。
パーソナリティ
内容
金曜日時代には第2期月曜日からの流れを引き継ぎ放送されていた。
土曜日移行に伴い、極楽とんぼと長年競演していたTOKIO城島が雨上がり班に移動となり、以後極楽班として放送された。
土曜日移行後は、極楽班とよゐこ班との間に、極楽とんぼとよゐこの4人でのトークコーナーが設けられた。
パーソナリティ
内容
第2期木曜日からの流れを引き継いで放送されていた。
2002年秋の改編で、金曜日出演者が土曜日に移動してきた事に伴い、山崎邦正に代わって城島茂が加わり城島雨上がり班となる。
「おしゃべりやってまーす」木曜日開始時には、山崎邦正や小池栄子、第2期木曜日時代のレギュラー福井裕佳梨に加え、雨上がり決死隊の出演も告知される。第2期木曜日復活が期待されるも出演交渉はまとまらず、雨上がり決死隊が出演する事は無かった。
オレたちやってま〜す 第3期（2002年4月 - 2003年3月）
パーソナリティ
内容
土曜日のみの放送となった2002年秋の改編で終了となった。
DonDokoDon平畠は、後に放送されていたよゐこ班にもたびたび出演。これがキッカケでよゐこ出演の「おしゃべりやってまーす」火曜日にも出演する事となる。
パーソナリティ
内容
飲酒しながらや、コスプレなど様々な企画で放送された。しかしながら飲酒した際に相当数の抗議が寄せられたらしく、翌週の放送では予定していた反省会ではなく、お詫びのコメントが読まれるのみとなってしまった。よゐこの2人は抗議そのものに納得しておらず、後に「おしゃべりやってまーす」火曜日で文句を言う場面が見られた。
オレたちやってま〜す 大森玲子降板事件
1999年当時金曜日レギュラーだった大森玲子が、学校イベント参加を理由に突如番組を長期欠席し、そのまま番組降板となってしまう。後日、プロデューサーの神津梓とホリプロの社員3名が、1999年当時15歳だった女性タレントを深夜の生放送ラジオに出演させていたとして、大阪府警より書類送検されたことが報道される。これにより大森玲子の降板は、労働基準法に抵触する恐れがあったことによるものが発覚する。これは、「第147回国会 青少年問題に関する特別委員会 第5号」において語られているように、既に代演が効かない程有名であると判断される者を除く売り出し中のタレントは深夜労働をしてはいけないという判断によるものである。なお後に番組レギュラーとなる平山綾や福井裕佳梨は、18歳の誕生日を迎えるまで22時台への出演を控える形式を取っている。
この事件は番組内で直接触れられる事は無いまでも完全にはタブー視されていない。2002年に極楽とんぼが公然わいせつの疑いで書類送検された際に、神津が2人に「これで仲間だな」と話しかけたエピソードが語られたり、番組の公開イベント等で大森がゲスト出演し、よゐこや極楽とんぼに「いろいろあったな」と話しかけられる場面等があった。
この事件がきっかけとなり、深夜枠から平日の夜ワイドへ昇格させたと言われている。
オレたちやってま〜す 備考
この番組が始まる以前に毎日放送ラジオにおいてアイドル声優が出演する番組としては、1997年9月以前の木曜日深夜0:00 - 2:00は國府田マリ子パーソナリティによる『BANANA放送局ヤンラジグランプリ!!』が放送されていた。また、1999年3月以前の土曜日（金曜深夜）0:00 - 2:00はアニラジ番組『グーチョキパー〜アニゲでポン!』（氷上恭子・金月真美が出演）が放送されていた。
オレたちやってま〜す 脚注
タレントは各々が個人事業主の立場にあるため本来労働基準法の適用対象外であるが、マネジメントを芸能プロダクションに委託する形態を取っていることや18歳未満の者が多い業種であることを鑑みて雇用労働者に準じた取り扱いがなされているためである。なお既に代役が効かない程世間に認知されているタレントについては深夜業規制の例外とする、いわゆる「光GENJI通達」が存在する
赤坂泰彦
赤坂 泰彦（あかさか やすひこ、1959年〈昭和34年〉11月25日 - ）は、東京都出身の日本のラジオDJ、タレント、司会者、俳優、ミュージシャン、作詞家である。
赤坂泰彦 略歴
東京都生まれ。同目黒区で育ち、日本大学櫻丘高等学校卒業。
千葉商科大学中退。
1982年（昭和57年）、ロックバンド「東京JAP」のドラマーとしてCBSソニー（現・ソニー・ミュージックエンタテインメント）からデビュー。代表曲は「摩天楼ブルース」。バンド活動停止以降、憧れであったDJの道を本格的に志し、TBSラジオ等で活動を始める。
数本の深夜番組を担当。中でもFMナイトストリート『PAJAMA PRESS』（JFN、1988年10月 - 1994年3月）で根強い人気を得る。1989年からTOKYO FMの夕方ワイド番組 『TOKYO POP ARENA』を担当し、同番組が『DANCE SHIP TOKYO』に改題された後も、3年半に亘って担当する。
1992年（平成4年）『夢がMORI MORI』（フジテレビ系）にキックベースの実況として出演し、独特の言い回しを披露していた。スタート当初は顔出ししていなかった為、視聴者から番組に「あの声は誰なのか？」や「顔を見てみたい」と多数の声が寄せられ顔を出し、それ以降、番組進行役として顔出し出演もするようになる。
またこの時期（1992年4月 - 1993年3月）、テレビ神奈川（TVK）の生放送音楽番組『ファンキートマト'92（'93）』にも番組後半のレギュラーとして出演していた。
赤坂泰彦 略歴
1993年（平成5年）4月1日、JFN系『赤坂泰彦のMillion Nights』の放送が始まり、1994年にこの番組での活躍が認められ、第31回ギャラクシー賞で、DJパーソナリティ賞（この年より個人賞から転換）を受賞した。
1995年（平成7年）4月25日、TOKYO FM 開局25周年記念特別番組『赤坂泰彦の東京・ニューヨーク25時間スペシャル』をニューヨークから生放送。この時、憧れのウルフマン・ジャックとダブルDJを行う。
1997年9月30日、『Million Nights』降板（番組自体は1999年3月に終了）。日本テレビ系『THE夜もヒッパレ』のMCなど、その後もテレビ、ラジオのレギュラー番組を多数抱えた。
1997年10月、赤坂単独としては初のAMラジオレギュラー番組として、ニッポン放送で『オールナイトニッポン』の日曜版『赤坂泰彦のオールナイトニッポン電話リクエスト』がオンエアされる。
1998年、長野五輪聖火ランナーとして長野県飯田市内を走る。
コジマ
株式会社コジマ（英: Kojima Co.,Ltd.）は、栃木県宇都宮市に本社を置き、「コジマ×ビックカメラ」「ソフマップ×コジマ」「コジマアウトレット」「コジマ RE.OUTLET」の店舗名で日本国内に141店舗を展開する日本の大手家電量販店。2012年にビックカメラの子会社となった。
コジマ 概要
1955年4月に栃木県宇都宮市において小島勝平が、個人商店の小島電気商会を創業。1963年8月に株式会社小島電機を設立して法人化している。1972年から栃木県内での多店舗化を開始し、1984年から栃木県外にも進出し、関東を中心に多店舗展開を進める。1993年1月に通称・略称であったコジマを社名に取り入れ、「北関東YKK」と呼ばれる家電量販店3社の一角として激しい競争の中で成長。1996年には東京証券取引所への上場を果たす。そして1997年にはそれまで業界1位だったベスト電器を抜いて家電量販店売上高日本一を成し遂げ、2001年に 家電量販店として初の売上高5,000億円超を達成した。1980年代末頃から、家電量販店チェーンで最大手であったことを前面に出した宣伝を展開し、以前のキャッチフレーズは「安値に挑戦」（小島電機時代）、「安値日本一への挑戦」(1990年代頃)→「安値世界一への挑戦」（2000年代頃）が使われ、ビックカメラ傘下になってからは「くらし応援」となっている。
コジマ 概要
家電量販店としての売上高に関しては、隣県の群馬県に本社のあるヤマダ電機の攻勢を受け、2002年にヤマダ電機に家電量販店売上高日本一の座を奪われた。また、2003年には、メイン銀行である足利銀行が経営破綻し、同社の経営にも悪影響を及ぼした。2009年3月31日の時点では、日本の全都道府県に222店舗を展開していたものの、2012年3月期決算では、日本国内の売上高は業界7位と低迷していた。かつてはM&Aを加速させている同業他社と一線を画して完全直営主義を貫き、小規模店の統廃合と大型店舗出店（スクラップアンドビルド）を行い、事業の効率化を進めていた。
その後、2012年5月11日にそれまでの独立路線を転換し、ビックカメラに対して第三者割当増資（140億円）を行い、ビックカメラがコジマの普通株式の過半数（増資後の発行済株式数の50.06%）を取得して、同社の子会社となることを発表。同年6月26日に子会社化が完了された。コジマはこれにより、ビックカメラ支援の下で店舗のスクラップアンドビルドを行い、経営の再構築を図ることとなった。また決算期も親会社に合わせて8月決算となった。
ビックカメラグループ加入後は、創業家の小島一家が経営から撤退したことで急激にビックカメラ色を強め、ビックカメラ風の社名ロゴを導入した。2016年2月までに、全国の140店強のうち、90店以上を「コジマ×ビックカメラ」に転換した。また従来からの得意分野である白物家電を改めて強化した上で、均衡のとれた店舗づくりを実践していくとしている。
コジマ 沿革
1991年（平成3年）
1月 - 株式会社東北コジマ、株式会社きたコジマ、株式会社サンプラザデンキの全株式を取得し100%子会社とする。
1月 - 有限会社サンデーコジマの全出資口数を取得し100%子会社とする。
4月 - 株式会社東北コジマおよび株式会社サンプラザデンキを吸収合併。
4月 - 関係会社の株式会社アピアが有限会社タカトクを株式会社に組織変更した上で合併。
2012年（平成24年）
5月11日 - 同業の株式会社ビックカメラと資本業務提携契約を締結。
6月26日 - 資本業務提携契約に基づき、ビックカメラに対する第三者割当増資を行い、ビックカメラが増資後発行済み株式50.06%（議決権割合50.06%）を取得し、同社の子会社となる。
6月28日 - 資本提携に唯一反対であった小島章利が代表取締役会長を退任し相談役となり、親会社となったビックカメラから社長の宮嶋宏幸が社外取締役に就任。
11月21日 - 兵庫県神戸市中央区にある神戸ハーバーランド内Ha・Re（現・umie NORTH MALL）6階にソフマップとの共同出店でソフマップ×コジマ神戸ハーバーランド店を開店。
コジマ 沿革
2013年（平成25年）
2月1日 - 代表取締役会長に、旧日興證券出身の社外取締役・木村一義が就任。
6月8日 - 福岡県北九州市小倉南区に、既存のコジマ店舗（旧NEW小倉東インター店）を改装しビックカメラとの共同出店で「コジマ×ビックカメラ」業態の1号店となるコジマ×ビックカメラ小倉店を開店。
9月1日 - 寺崎悦男が代表取締役社長を辞任し、小島一族による経営体制が幕を閉じる。会長の木村一義が社長を兼任。
11月25日 - この日の定時株主総会終結をもって寺崎悦男が取締役も退任し、小島一族は完全に経営陣から退く。
2025年（令和7年）
4月24日 - 創業70周年プロジェクトを始動。新ブランドメッセージ「Big Sunny Smile　笑顔で、地域に陽だまりを。」を制定し、スペシャルアンバサダーに俳優の奈緒を起用。
4月25日 - コジマ単独では13年ぶりとなる新テレビCM「コジマ 70周年 Big Sunny Smile篇」を放映開始。
7月19日 - メルカリと連携した新業態店舗「コジマ RE.OUTLET 駒生店」がオープン。
コジマ 展開する店舗
現在のコジマの本店は「コジマ×ビックカメラ宇都宮本店」2015年10月開店（旧・NEW東店を移転／居抜き出店）である。
現在の主力ブランド。後述のコジマブランドの店舗からの転換が多いが、新規出店の店舗も多数存在する。看板や内外装がビックカメラ風になっている。
2012年には、同じビックカメラグループのソフマップが神戸ハーバーランド・umieに入居していた店舗を増床した際にコジマも新たに出店し「ソフマップ×コジマ 神戸ハーバーランド店」を開店した。現在ソフマップ×コジマブランドで展開する店舗はこの1店舗のみ。「ソフマップ×コジマ 神戸ハーバーランド店」の店舗面積は、ソフマップが約3500m2、コジマが約1000m2。
生産の完了による「旧製品」と「大量一括仕入れ」とコジマネット「限定価格」になっている。2025年8月現在展開している店舗は大阪府の堺店1店舗のみ。
フリマアプリ大手メルカリと連携した新しいアウトレット店の業態。メルカリ用の梱包資材の販売や撮影ブースの設置、発送業務を行う「メルカリインフォメーション」を備える。また、店内商品の一部を「メルカリShops」にも出品している。2025年8月現在展開している店舗は栃木県の駒生店1店舗のみ。
コジマ 展開する店舗
ビックカメラグループ入り後は、「コジマ×ビックカメラ」ブランド店舗の展開とともに、近隣店舗との店舗統合も並行して行っている。
かつては47都道府県すべてに店舗網を保有していたが、現在は下記22県には店舗が存在しない。いずれもビックカメラグループ入り直前の2012年4月以降、順次撤退している。
2013年3月には新業態店として香川県高松市のNEW高松店を改装し、「KojimaDirect高松」が開業。倉庫店と呼ばれるタイプの店舗で、客にはタブレット端末が渡され、商品のバーコードをスキャンしたら端末の画面に商品説明とネット価格が表示され、そのネット価格で購入できるというものであったが、僅か1年で閉店。そして、2014年5月11日のNEW松山店閉店をもって四国地方から完全撤退となった。
逆に、ビックカメラグループの各社との連名での出店は強化しており、2012年（平成24年）11月21日には、兵庫県神戸市にソフマップとの共同出店で「ソフマップ×コジマ神戸ハーバーランド店」を開店した他、2013年（平成25年）6月8日には、福岡県北九州市に既存のコジマ店舗を改装し、ビックカメラとの共同出店で「コジマ×ビックカメラ小倉店」を開店した。
コジマ 展開する店舗
コジマブランドにおいて多数存在していた「NEW」を冠する店舗は当初、規模の大きな店につけられる名称であった。看板は、ネオン管を用いていたが、2000年代後半以降はネオン管のような雰囲気を残しつつも外部の電球により照らす方式をとっていた。2013年から2022年にかけて順次「コジマ×ビックカメラ」ブランドに転換され、最後までコジマ形態で残っていたNEW甲府店も2022年11月26日のリニューアルをもって消滅した。
「コジマ×ビックカメラ」に限らず、新規店舗の看板は、ビックカメラのコーポレートカラーである赤を基調とし、ロゴもビックカメラ風のものを採用。それまで採用されてきた、太陽をモチーフとした「コジ坊」のネオンサインは使用されなくなってきている（ポイントカードである「コジマお客様カード」など、システム上完全に統一されていないものは残されているものもある。ポイントカード自体は、ビックカメラの店舗でも貯める・使う・店頭での相互交換は可能となったが、カードそのものは、ビックカメラのカードであれば一部のポイント体系を除いて相互使用・交換などが可能なソフマップ発行分も含め3本建てで、発行主体についてはグループ内で統一されていない）。
コジマ その他
2011年から2012年までの期間限定でコラボレーションを実施。2011年春には『海賊戦隊ゴーカイジャー』、2011年秋には『メタルファイト ベイブレード4D』、2012年春には『特命戦隊ゴーバスターズ』、2012年秋には『メタルファイト ベイブレード ZEROG』とのタイアップキャンペーンを行っていた。
コジマ その他
2003年6月3日より、個人向けポイントサービス付のカード「コジマお客様カード」を導入、2006年7月8日に法人向けに「法人コジマお客様カード」の発行を開始し、2008年10月にはポイント制度をより強化すると発表、実行した。発行開始時には、個人向けのカードは白、法人向けのカードは濃い水色であったが、法人向けの水色のカードは2014年頃に発行終了し、白いカードも2016年より順次名称を「コジマポイントカード」に変更し、デザインも「ビックカメラポイントカード」のデザイン変更に併せてシルバーのカードの発行を開始した（従来の「コジマお客様カード」もそのまま使用出来る）。顧客の商品購入履歴を記録して、予測される修理・部品の手配を迅速に行うことを目的としている。コジマの全店舗と「コジマネット」並びにグループ企業の「ビックカメラ」「ソフマップ」の全店舗（ネット通販では利用不可）で利用可能。後に、「アクティブ65倶楽部」の名称で、65歳以上の顧客が利用可能なゴールドのカードも発行開始され、通常のポイントに2%上乗せされるサービスを開始している（上乗せは、コジマ運営店舗のみ対象）。従来のカード利用者もデータ移行を行う形で切替発行可能。
コジマ その他
2017年6月には、ポイントカードの機能に加えクレジットカード（イオン銀行発行、国際ブランドはJCBまたはMasterCard付帯。プロセシングはイオンフィナンシャルサービス（旧・イオンクレジットサービス）、WAONの機能を備えた「コジマ×ビックカメラカード」を発行開始した。
なお、ビックカメラ傘下に入る前以前から発行しているクレジットカードであるコジマカード（オリコ発行）は2018年に「コジマクレジット＆ポイントカード」にリニューアルされ継続して発行されている。リニューアル前にはジャックス・セディナとの提携カードもあったがこちらは2018年11月30日をもって新規発行終了。セディナ提携カードについては、提携終了に伴い2023年9月30日を持って取扱終了している。リニューアル後はコジマカード時代になかったコジマのポイント機能を搭載されている。またコジマ×ビックカメラカードとは分割払いの金利優待で差別化されていたが、2022年5月1日より「無金利分割払い」に限りコジマ×ビックカメラカード既加入者も利用出来る様になった。
コジマ その他
2017年には、Pontaを導入した。こちらは、税込200円で1ポイント付与され、たまっているポイントの使用も可能（1ポイント=1円）。ただし、上記の「コジマポイントカード」との双方のポイント付与ならびに両ポイント同時支払は不可となるため、いずれか一方のみ選択する形となる（「付与はコジマ／Pontaポイント支払」や「付与はPonta／コジマポイント支払」は可能）。また、特別ポイントは付与されず、長期保証の加入や購入記録を残したい場合には、コジマ・ビックカメラ・ソフマップの何れかのポイントカードが必要になる。また、コジマではPontaカードの新規発行はしていない。
コジマ その他
現金・J-デビット、電子マネー(一部を除く)、コジマ×ビックカメラカード、ビックカメラSuicaカード、ビックカメラJ-WESTカード、BIC CAMERA JQ SUGOCA / 同エクスプレス、ビック買取マネーの場合、基本1%の還元であるが、「コジマ×ビックカメラカード」「ビックカメラSuicaカード」「ビックカメラJ-WESTカード」「BIC CAMERA JQ SUGOCA / 同エクスプレス」以外のクレジットカード（VISAデビット・JCBデビット等のブランドデビットやau PAY プリペイドカード含む）、iD、QUICPay、専用商品券、ギフト券で支払いをした場合、2%減算（現金時2%or1%の場合には一律0.5%付与）となり、ショッピングクレジット（コジマカードを申込したが、カード否決でショッピングクレジットに切り替えた場合も含む）の場合には、現金時1%以上の場合には一律0.5%還元となる。開始当初は0.8%だった。蓄積されたポイントはレジにて確認することができる。
コジマ その他
複数枚カードの所有は可能だが、同一名義人のカードであれば、店舗にて所定の手続きを経る事により1枚にまとめることが出来る（コジマポイントカード導入後は、コジマのホームページ上のログインサイトから併合可能で、この場合は、原則、最後に登録した番号のカードが生きるカードとなる）。また、「コジマ×ビックカメラ」店舗では、キャンペーンや購入する商品などにより加算率が異なる場合もある。ポイント有効期限は最後の利用から1年である（なお、ビックポイントカードをコジマ運営店舗で利用した場合も、2年間有効となっている。コジマポイントカードをビックカメラ直営店舗で利用した場合は、1年間有効）。
なお、コジマ店舗全店でビックポイントをコジマポイントへ移行すること、逆にコジマポイントをビックポイントへ移行することが可能である。。もちろんコジマポイントをソフマップポイントへ移行することとソフマップポイントをコジマポイントへ移行することも可能である。。
尚、ビックカメラグループの通販サイト「コジマネット」「ビックカメラ.com」「ソフマップ.com」の会員で、かつ保有ポイントカードを「店舗・ネット共通利用」の登録をしている場合には、ポイントを移行させたい先の「お客様ページ」内にてポイント移行ができる。その場合には、両サイト・両ポイントカードのお客様情報が合致していないと移行できない。
コジマ その他
エアコン、テレビ、冷蔵庫など商品限定ではあるが5年ないしは10年間の長期保険がある。故障ならびに火災、落雷による損傷が対象になり、購入金額に対して1年目100%、2年目80%、3年目70%、4年目60%、5年目50%、6年目以降は30%までで、修理金額の累計が購入金額に達するまで保証が受けられる。当初は1回限りの修理代金補助であった。
2000年代以降は、商品金額の5%を追加で払えば保険をつけることができる商品が追加されている。ただし購入日からの年から計算した1回毎の上限金額を超えた場合、超えた金額を自己負担する場合がある。また、パソコンに関しては長期保険も別のタイプが用意されており、故障ならびに火災、落雷に対応しているのは変わらないが、1年目100%、2年目50%、3年目40%、4年目30%、5年目20%となっている。こちらは10万円以上の商品が対象で、掛け金が購入金額の5%となっている。その他にパソコンには無料保険も存在し、10万円以上のパソコンが対象となるが、対象金額のパソコン購入時に必ずついてくるものであり、保証金額は5%の掛け金を使っているものと変わらないが、1回限りしか使えないのと、免責金が3万円かかる形になっている。
コジマ その他
2015年10月現在は、パソコン・パソコン以外共に親会社のビックカメラ同様の保証内容になっており、保証金額の減額なし・期間中であれば何度でも対応するように改善されている。新品購入時の全損保証にも別途対応する。
当初は盗難まで対象であったが、不正利用対策をしていなかったため大幅な赤字となり対象外となった。
かつて、お客様サービスの一環として設置されていた赤い端末だが、現在は撤去済み。名称は社内公募され決定した。機能は、修理品追跡サービス、来店クーポン発券等である。バーコード読み取り器にカードを読ませると当日のみ有効のクーポン券が発券される。当初は値引きクーポンであった。名前を変えつつ最後はポイント進呈クーポンに変わった。
抽選により50円から4,000円分が発券される。100ポイント券の場合、お客様カード提示とクーポン券を出し3,000円以上購入するとポイントが加算される。過去にはクーポン最低金額が10円だったり、ポイントプレゼント最低購入金額が1,000円から3,000円に変わるなど何度か改定が行われていた。
コジマのキャラクターである「コジ坊」や「マコちゃん」のキャラクターキーホルダー、湯のみ、マグカップ、雨傘、ストラップ、リモコン抱っこぬいぐるみ等といったグッズやコジ坊オリジナルうまい棒といったお菓子まで多数存在するが配布期間が過ぎると手に入りにくい。過去にはかなりの頻度で提供していた。
フレッシュグレー
主に2 - 4月頃の引越、新生活開始シーズンに提案されるプライベートブランド商品群。家電の色彩統一に向いている。通常期でも購入可能。2000年代以降はコジマ専売品に採用されることが多くなった。
コジマネットパラレルプロバイダーサービス
1つのIDで各提携会社（KDDI（旧・NEWEB）、NTTPCコミュニケーションズ、NTTコミュニケーションズ）のインターネットのアクセスポイントを月ごとに使い分けができるサービスであり、ISDNとダイヤルアップ接続で利用可能であった。また各社の回線を使用するが、あくまでコジマのサービスであるため直接提携各社のサービスは利用できなかった。
それぞれ下記の特徴のあるアクセスポイントが利用できる。
月額接続料固定制、通信費別
月額接続料従量制、通信費別
月額接続料従量制、通信費込
アクセスポイントが整備されていない時期には有用なサービスであったが、無料プロバイダの登場、ADSLをはじめとする常時接続サービスが開始されてからは存在意義が薄れており、末期にはADSL（イー・アクセス、フレッツ）、AIR-EDGEとのタイアップ商品を勧めていた。2010年8月をもってプロバイダサービスの提供は終了し、AOLへの乗り換えを進めている。
2007年12月5日、環境省より、全国で約372万台引き取った廃家電のうち、76,745台の廃家電が製造業者等に引き渡されていなかったとして勧告を受けている。
2008年6月19日、同社NEW茨木店（大阪府茨木市）が、東芝系列の販売会社から派遣された販売員（ヘルパー）に対し、雇用関係が無いにもかかわらず、直接指示・命令して店舗で販売行為などをさせたとして、大阪労働局から職業安定法に基づく是正指導を受けた。ヘルパーを事実上、自社の従業員のように使い、人件費削減につなげていた。過去には、ミドリ電化やヤマダ電機でも同様な事態が発覚し、京都労働局と大阪労働局から、それぞれ是正指導と立入調査を受けている。
2010年9月16日、北海道内の店舗にて、実際は5年間の期間中に一度しか受けられない長期保証を「何度でも使える!長期保険証無料進呈!」と表示した上、通常の販売価格より数千円高い価格を表示した後に値引きを行うことで、消費者に値下げ幅を過大に認識させていたとして、北海道より景品表示法違反（有利誤認）に基づく指示を受けている。
※コジマのパソコン購入後、1年以内といえども故障した場合、そのパソコンと共に3万円を提出し、見積もりが5万円となった場合、さらに2万円を追加支払することとしていた。
実際のコジマ無料保証は、パソコン以外の保険対象商品は何度でも無償で使えるが、パソコンは一度限りの保証である。
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テーマソングのタイトルは「It's a happy "YASUI" world!」。この歌は通信カラオケのJOYSOUND（曲番号：67591）、ならびにUGA（曲番号：5553-23）に収録されており、歌うことが出来る。沖縄県那覇市にNEW那覇店を出店した際には地元の音楽グループ・琉球チムドン楽団の「It's a happy "YASUI" world（琉球チムドン楽団バージョン）」を採用したことがある。
同社をはじめソフマップ、ビックカメラなどビックカメラグループ3社を含む計9社のテーマソングを収録したアルバム『エレクトリックパーク』が、ポニーキャニオンより発売されている。ちなみに、ビックカメラグループになってから、「ビックカメラ」の店舗でもそのことを告知する館内放送でインスト版がBGMとして時折流されている他、「コジマ×ビックカメラ」業態の店舗においては、ビックカメラとコジマのそれぞれのテーマソングのインスト版（基本的にはインストだが、楽曲の最後のみ「♪コ～ジマ」の声が入る）が交互に流されている。なお、現在は「It's a happy "YASUI" world!」の歌詞付きフルバージョンは「コジマ×ビックカメラ」の一部店舗で利用されている。
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コジマのシンボルである笑顔の太陽のマークは栃木県外への進出を推進していた1985年7月より看板などに採用されていたが、店舗看板については2022年11月に最後まで残っていたコジマNEW甲府店の看板が工事に入り、完全に姿を消した。2013年のビックカメラグループ入り後は「コジマ×ビックカメラ」の看板へ転換される中で、山口宇部空港店のようにマークはそのままに、色だけを変更しコジマ×ビックカメラのロゴマークを併用するケース（後にコジマ×ビックカメラの看板へ交換）や、伊勢原店（2021年10月31日閉店）のように店舗名としてはコジマ×ビックカメラであるが、店舗外観は従来のコジマのままといったケースも見られた。しかし太陽マークは現在もコジマの正式なシンボルマークとして位置づけられており、公式HPのドメイン画像などに使用されている。
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1989年よりこの太陽マークをモチーフにしたキャラクター「安値ボーヤ」がcmやチラシなどで登場するようになった。この「安値ボーヤ」が後の「コジ坊」である。このコジ坊はチラシ・グッズにプリントされていたり、着ぐるみが各地の店舗やイベントに登場したりしている。ビックカメラグループ入り後も活躍中で2015年には創業60周年を記念してリニューアルされた。このリニューアルの際に「従業員の立場から接客や商品説明ができる・コジマの中堅社員」という設定が追加された。また、ご当地コジ坊も制作された。2015年から2020年までゆるキャラグランプリにも参加していた。コジ坊のガールフレンドに「マコちゃん」というキャラクターが存在したが2015年以降はグッズなどには登場せず、店舗からも改装などの際に姿を消している。
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太陽マークの由来は「いつでもお客様に明るさと暖かさを提供し続けていきたい」という創業当時の精神を込めた物としており、創業者の小島夫妻がドライブの際に着想を得て、太陽のデザインを社内公募した上でイメージを絞り込み、はちきれんばかりの笑顔とウインク顔の2パターンを最終候補に選定した。はちきれんばかりの笑顔のデザインは口を大きくして笑顔を強調し、角度をつけ「商人は鼻を高くしてはいけない」として鼻をオミットするといった小島の意見を踏まえた改良を行っており、当初はウインク顔と並行使用していたもののウインク顔は短期間で用いられなくなった。
ビックカメラグループ入りした現在は、TVCMに関してはビックカメラとの共同制作となっており、基本的にTVCMでは共通の映像が用いられている（ただし、「店舗ブランドの表記」、店舗の「ビックカメラ」「コジマ」のロゴ・テーマソング・サウンドロゴはそれぞれ異なる。商品は基本的に共通だが、一部差し替えもある）。
ラジオCMは創業地の栃木放送およびRADIO BERRYのほかTOKYO FMの土曜日と日曜日の時報前の5秒スポットCMなどがある。時報前の5秒CMは過去にFM大阪とKiss-FM KOBEでもやっていた。5秒CMはテーマソングの「コ～ジマ！♪」のこの部分がそのままサウンドロゴとしているこの部分と一言のみのPRする部分で構成されている。TOKYO FMとFM大阪は過去に朝の時間帯にスポンサー番組を持っていたことが縁で、以前はそのスポンサー番組の金曜日にインフォマーシャルも放送されていた。1993年ごろのフラッシュニュースのスポンサーにもなっていた。
テレビCMは、まだ関東など限られた地域で展開していた時代に全国ネットで放送されていたアニメ『おぼっちゃまくん』（テレビ朝日）のスポンサーをしていた。
一時はプロバイダ事業として「コジマネット」を運営していたが、現在はECサイトを兼ねる公式サイトで同名称を使用している。「ビックカメラ.com」とは完全に独立しており関連性はない。
Facebookページも展開しており、看板では使用されなくなってきている太陽マーク「コジ坊」を逆にフィーチャーした構成となっている。
この他、正式なCMキャラクターではないが、2012年12月28日に放送された『うわっ!ダマされた大賞』（日本テレビ）にて、コジマのCMにお笑いタレントの児嶋一哉（こじま かずや）をCMキャラクターとして起用するというドッキリが行われた。撮影したCMは番組内で実際に放送された。
エッシャー
エッシャー
不思議な絵柄のキャラクターをデザインする絵師(特に萌え絵師)を「絵師」と「マウリッツ・エッシャー」を掛けて「エッシャー」とよぶことがある。(参考:萌える聖地アキバ リターンズ-秋葉原マニアックス2006/藤山哲人著/毎日コミュニケーションズ/ISBN 4-8399-2047-8)
上記の絵で、構図が変な絵や騙し絵のような絵など、突っ込みどころのある絵についてもこう呼ばれる場合がある。
階級闘争
階級闘争（かいきゅうとうそう、ドイツ語: Klassenkampf, 英語: Class conflict, class struggle, class warfare）とは、生産手段の私有が社会の基礎となっている階級社会において、階級と階級とのあいだで発生する社会的格差を克服するために行われる闘争。この闘争により革命が起きるとされている。対義語として階級協調が挙げられる。
階級闘争 概要
マルクスとエンゲルスの『共産党宣言』（1848年）においては「今日までのあらゆる社会の歴史は、階級闘争の歴史である」と規定され、階級闘争は社会発展の原動力として位置づけられている。
階級闘争 批評
マルクス主義の階級闘争論・階級闘争史観については、ヴィルフレド・パレート、バートランド・ラッセル、マルセル・モース、マックス・ヴェーバー、G.W.ドムホフ、コンラート・H・ヤーラオシュ、チャールズ・ティリー、マイケル・マンらによる批判的評価がなされている。それらの詳細についてはマルクス主義批判を参照。
ドイツ・グラモフォン
ドイツ・グラモフォン（独: Deutsche Grammophon）は、1898年12月にドイツ・ハノーファーで創設された、世界でもっとも長い歴史を持つクラシック音楽のレコードレーベルである。「イエロー・レーベル」と俗称される。ドイツ国内で文学作品の朗読作品を制作して発売している（独: Deutsche Grammophon Literatur）。