hotchpotch/wikipedia-multilingual-ir-pairs huggingface dataset:
スポーツ漫画
スポーツ漫画（スポーツまんが）は、日本における漫画の区分のひとつで、主にスポーツを題材にしている作品。
日本では球技を題材にした作品が多く、特に野球漫画とサッカー漫画が人気ジャンルである。競技以外にもプロスポーツと部活動という分類もあり、途中でプロへ転向する展開もある。マインドスポーツ、マイナー競技、架空の競技を題材とした作品も一定数存在する。
アメリカン・コミックスではスポーツを扱った漫画は非常に少なく、日本の漫画の特徴とされるが、ジャンルとして盛り上がるまで時間を要することから、近年では作品数が減少しつつあるという。
以下に競技別の代表的な作品（個別項目があるもの）を挙げる。
スポーツ漫画 球技
球技を扱ったもの。
テニスを扱ったもの。
バドミントンを扱ったもの。
バレーボールを扱ったもの。
バスケットボールを扱ったもの。
ゴルフを扱ったもの。
ソフトボールを扱ったもの。
ハンドボールを扱ったもの。
卓球を扱ったもの。
アイスホッケーを扱ったもの。
ドッジボールを扱ったもの。
アメリカンフットボールを扱ったもの。
ラグビーを扱ったもの。
ラクロスを扱ったもの。
ビリヤードを扱ったもの。
ビーチバレーを扱ったもの。
ボウリングを扱ったもの。
スポーツ漫画 格闘技・武道
このジャンルにおいては、しばしば格闘漫画もしくはバトル漫画に分類されることがある。
ボクシングを扱ったもの。
空手道を扱ったもの。これらの他、異種格闘漫画においても頻繁に扱われる。
柔道を扱ったもの。
プロレスを扱ったもの。
「プロレス#フィクションにおける作品」も参照。
総合格闘技を扱ったもの。
異種格闘やストリートファイトを扱ったもの。
相撲を扱ったもの。
レスリングを扱ったもの。
キックボクシングを扱ったもの。
合気道を扱ったもの。
中国武術を扱ったもの。
スポーツ漫画 陸上競技
陸上競技を扱ったもの。
競走を扱ったもの。
スポーツ漫画 水上競技
水上競技を扱ったもの。
水泳（競泳）を扱ったもの。
スポーツ漫画 スケート競技
スケート競技を扱ったもの。
フィギュアスケートを扱ったもの。他ジャンルと異なり、少女漫画作品の比率が高めである。
スポーツ漫画 スキー競技
スキーを扱ったもの。
スキージャンプを扱ったもの。
スポーツ漫画 ダンス競技
ダンスを扱ったもの。
チアリーディングを扱ったもの。
競技ダンスまたは社交ダンスを扱ったもの。
その他、各種ダンスを扱ったもの。
スポーツ漫画 アウトドア
アウトドアを扱ったもの。
クライミングを扱ったもの。
ダイビングを扱ったもの。
釣りを扱ったもの。
スポーツ漫画 公営競技
公営競技を扱ったもの。
競艇を扱ったもの。
オートレースを扱ったもの。
魚群探知機
魚群探知機（ぎょぐんたんちき、英: Fishfinder）は、振動子にパルス電流を流して超音波を発射し、物体に当たって反射した超音波を振動子で検出することで、水中の魚の位置や水深などを特定する機器である。最新の魚群探知機は、反射音の測定値を画面に表示し、オペレーターが情報を解釈して魚の群れ、水中の残骸、底の位置を特定できるようにしている。魚群探知機は、スポーツと漁業の両方で使用される。最新の電子機器は、魚群探知機システム、海洋レーダー、コンパス、GPSナビゲーションシステムが高度に統合されている。
魚群探知機 原理
操作の際、送信機からの電気的なインパルスをハイドロフォンという水中の変換器で音に変換して水中に送信する。その音波が魚などに当たると反射して、対象物の大きさや構成、形状などが表示される。識別できる正確な範囲は、送信パルスの周波数や出力によって異なる。水中の音波の速度を知ることで、音波を反射した物体までの距離を知ることができる。水中を通る音の速度は、温度、塩分、圧力（深さ）に依存する。
c = 音の速さ(m/s)、T = 温度（摂氏）、S = 塩度（‰）、D = 深さのとき、以下の式で表す事ができる。
市販の魚群探知機で使用される典型的な値は、海水では1,500 m/s(4,921 ft/sI、淡水では1,463 m/s(4,800 ft/s)である。この過程を1秒間に40回まで繰り返し、最終的には海底が時間に対して表示されるようになる。
魚群探知機ユニットの温度・圧力の感度により、温度計を使用することで水中の魚の正確な位置の識別が可能になる。多くの最新魚群探知機に存在する機能としてトラックバック機能があり、魚の動きの変化を確認し、漁業の位置や場所を転換する。
魚群探知機の周波数が高いと、より詳細な画面情報が取得しやすくなる。深海トロール船や漁師では、通常50-200kHzの低周波を使用しているが、現代の魚群探知機では分割画面で表示するために複数の周波数を使用できる。
魚群探知機 一般的解釈
上の画像は、十分な高出力と適切な周波数を使用することで、右側に底構造を明確に示し、植物、堆積物、硬い底がソナープロット上に認められる。この画像は、底面から画面中央の左半分以上、左側から約3分の1離れたところに、魚も表示されており、カメラのフラッシュバルブから右側の閃光の斑点がそれである。画像のX軸は時間を表し、左が最も古く（そしてサウンドヘッドの後ろ）、右が最も新しい海底（そして現在の位置）である。したがって、魚は現在、変換器のかなり後ろにいて、船は海底の窪みの上を通過しているか、あるいはちょうどそこから離れたところにいる。結果的に生じる差は、船の速度及び音波発信機による画像の更新頻度の両方によって決まる。
魚群探知機 魚のアーチ
魚のシンボル機能を無効にすると、釣り人は魚、植生、餌魚の群れ、デブリなどを区別することができる。魚は通常、画面にアーチ状に表示される。これは、ボートが魚の上を通過する（または魚がボートの下を泳ぐ）と魚と変換器の間の距離が変化するためである。魚がソナービームの前縁に入ると、表示ピクセルがオンになる。魚がビームの中心に向かって泳ぐと、魚までの距離が短くなり、浅い水深でピクセルがオンになる。魚が変換器の真下を泳ぐときは、ボートに近くなるので、より強い信号が太い線を表示する。魚が変換器から離れて泳ぐと、距離が長くなり、より深いピクセルとして表示される。
右の画像はホワイトバスの群れがコノシロの群れを熱心に捕食している様子を示す。底付近の餌魚の群れにも注目してほしい。脅威にさらされると、餌魚は群れを形成し、その中心に安全を求める。これは通常、魚群探知機の画面上に不規則な形をしたボールや母印のように見える。近くに捕食者がいない場合、温度と酸素濃度が最適な水深では、餌魚の群れが画面を横切る細い水平線のように見えることがよくある。画面右端付近のほぼ垂直に近い線は、底に落ちていくルアーの軌跡を示している。
魚群探知機 商用および軍用ユニット
かつての商業・海軍用の音響測深機は、永久的な水深記録を残すために紙のロールに針でマークする記録紙レコーダを使用した。通常は時間を記録するために複数の手段を持ち（各マークや時間の反復は移動距離に比例する）、帯状の記録により航法図や操縦記録（速度変化）と容易に比較できるようにしていた。このような帯状記録を利用して、世界の水深の多くが地図化されている。このタイプの測深機は、通常、複数の速度設定や、時には複数の周波数設定もあった。深海では低い周波数はより良く進む。浅海では高い周波数は、より小さな構造物を示す（魚、沈んだ岩礁や船、または他の底の構成物）。高い周波数、高いチャート速度の設定では、そのような測深機は、底やその周囲の大魚、または魚の群れの画像を示す。制限水域（つまり一般的に陸地から24km以内）のすべての排気量100トン以上の大型船には、常時記録型の測深機が義務づけられている。
魚群探知機 歴史
1913年、ドイツの物理学者、アレクサンダー・ベームが音響測深儀を開発して特許を取得した。
1927年から1930年にかけて木村喜之助が「音響装置ニヨル魚群検出法」というテーマで魚群探知機の実験を行った。これは200kHzの超音波を用い、1kHzを重畳させて可聴音をヘッドホンで聴き、電磁オシログラフに撮影する方法であった。対象魚の数などを数えていた。
1931年、国産の音響測深儀である九一式探信儀が日本電気により初めて開発された。
1943年頃、後に古野電気を創業する古野清孝は船頭から「泡の出ているところには魚がたくさんいる」という話を聞き、1945年12月から科学的にその場所を特定して魚を探す方法の開発に取り組み始めた。泡は超音波を反射することが知られていたので超音波の使用を検討し、海軍からの放出物にあった音響測深機を取得し、約1年かけて実用的な魚群探知機を完成させた。
1947年4月、最初の実験が長崎県の五島灘で行われた。まだ船の雑音が大きく影響していたが、魚群を探知できることを確認できた。実験を重ねることで漁獲高の向上につながった。
魚群探知機 歴史
1948年12月、古野清孝は古野清賢と合資会社古野電気工業所を設立し、魚群探知機を一台当たり60万円で本格的に販売開始した。世界初の実用的かつ量産された魚群探知機である。この時には魚種や魚群の大きさを識別できるようになっていたが、漁師たちはうまく活用できず、返品の山ができてしまった。魚群探知機を活用した漁の手法を考える必要があった。
1948年、魚群探知機の使用普及がはじまった。
1949年5月、五島列島岩瀬浦漁港の桝富丸の船主である桝田氏の協力を得て、魚群探知機の有用性を実証することとした。当時は桝富丸は漁獲高が漁港では最下位に低迷していたが、古野清賢が一時的に漁労長を務め、魚群探知機を活用することで3か月連続で岩瀬浦漁港でトップとなった。この成功により他の漁師にも認められ、搭載した船が大きく成果をあげることで市場で認知されるようになった。
1950年、超音波の記録機を扱いやすくするため、故障しにくく安価なベルト式記録機構を開発・導入した。
当初はまき網漁に活用されていたが、底引き網漁でも使えるよう、海底線を白抜きで描き海底付近の魚群を見つけやすくするホワイトライン機能を考案し、1956年に底引き網用の魚群探知機が発売された。
魚群探知機 歴史
1967年、下方向だけでなく、水平方向のより広範囲の探索をするサーチライトソナーを開発。ただし、ビームを回転させて探索しており、超音波が海中を伝わる速度は遅いのでやや時間がかかること、また走行しながら回転させて探知するので探索できない部分がある。
1970年、振動子を水平・垂直方向に並べて周囲360度方向を瞬時に探知でき、水平方向の探知漏れが無いスキャニングソナーを生産開始。魚群を何度でも捉える他、その移動方向や速さを計算表示できるようになった。
1990年代初頭にブラウン管から液晶ディスプレイの表示装置に取って代わられ、魚探用の測深機はスポーツ市場に出回るようになった。
今日では、趣味用に入手可能な多くの魚探には、カラー液晶画面、内蔵GPS、チャート機能があり、変換器が付属している。スポーツ用魚群探知機は、大型の船の航海用測深機にある永久記録機能だけは無いが、それは記録保存できるユビキタスが使用可能なハイエンドユニットで利用可能である。
2025年、IEEEマイルストーンに選出、顕彰された。
線香
線香（せんこう） は、好まれる香りを出す材料を細かくして練り合わせ細い棒状や渦巻き状に成型して乾燥させた香（こう）である。直接火をつけ燻蒸と呼ばれる燃焼方法で芳香のある煙を出す。
線香 形状
香を練り合わせて固め、棒状としたもののうち、燃焼時間や香りの発生を扱い易いように「線のように細長い」ものを線香と呼ぶ。
渦巻状の形状は香りを楽しむために燃焼時間を延長させるものと蚊取り線香（蚊遣器）のような実利的なものが見られる。
線香 用途
お墓や仏壇のお供えとして用いる場合は立てるのが一般的だが浄土真宗系では火をつけて寝かせる。ただしお墓によってはこれに限らない。
それ以外には香煙によって使用者や周囲の環境を浄化したり、意識を集中させる瞑想などに使われる。また、真言密教では三業を浄化し、大日如来の三密（身密・口密・意密）に同化するために3本。また香煙の行き渡る功徳により、弘法大師の「三信条」に報いる相互礼拝にも用いられる。
花の香りや香水調などさまざまな香りを持つ新しい線香も増えており、部屋の臭い消しや芳香剤・ヒーリンググッズとしての使用法も増えている。しかし、線香はあくまで雑貨品であり、効果・効能を謳うことはできない。
中国では芳香及び駆虫目的で、公衆便所などで衛生香 (wèishēngxiāng) と呼ばれる、太い棒状や渦巻き型の線香を焚く例が少なくない。殺虫目的の蚊取り線香とは異なる。
目視で流体測定をする時に、線香から立ち上る煙を利用することがある。
線香 歴史
線香の歴史は古く、古代インドが発祥である。成分法、製法はヴェーダや、アーユルヴェーダに記され、香りを楽しむものと、医療目的で使用されるものがあった。
中国では16世紀末に書かれた李時珍の『本草綱目』に線香の製造法の記載がある。
日本では『御湯殿上日記』や『実隆公記』、『言継卿記』などの文献から、室町時代には伝来していたと考えられる。当時は公家の贈答用品として用いられた。
国産線香の起源については諸説あり、西川如見が1720年に著した『長崎夜話草』などによれば、五島一官という人物が中国の福州から製造法を伝え、1667年頃に長崎で造り始めたとされる。
堺で線香の形状が発明され、一般に用いられるようになったのは17世紀後半から18世紀初期のことである。
また、江戸時代では時計の代わりとしても使用され、禅寺では線香が1本燃え尽きるまでの時間（40分）を「一炷（いっちゅう）」と呼び、坐禅を行う時間の単位としたほか、遊廓では1回の遊びの時間をやはり線香の燃え尽きる時間を基準として計った。
線香 種類
線香は基材と呼ばれる結着剤の種類から「匂い線香」と「杉線香」に大別される。一般に高級品となるほど基材に対して香料の比率が高まる。
匂い線香は、椨（タブ）の木の樹皮を粉末にしたものに、白檀（びゃくだん）や伽羅（きゃら）といった香木の粉末や他の香料、炭の粉末、その他の材料を加えて練り、線状に成型・乾燥させたもの。
杉線香は、3ヶ月ほど乾燥させた杉の葉を粉砕機や水車を用いて粉末にしたものに湯とノリを加えて練り、線状に成型・乾燥させたもので、墓参りのときなどに特に用いられる。
一般的な香木や香料を使用した線香と違い香りには劣るが安価に製造でき、ヤニにより大量の煙を出すため屋外・墓参や宗教的な慣例として煙を受けたい場合に向く。
線香は形状から、一般的な棒状の線香「綫條香 (xiàntiáoxiāng)」の他に、渦巻き線香、竹ひご線香などがある。
香港、台湾などでは、中国語で「盤状香 (pánzhuàngxiāng)」と呼ばれる渦巻き型の線香を寺院に吊して祈願することがよく行われており、大型のものでは、連続ひと月近くも燃え続ける例がある。太く長い棒状によったものを巻き付けて作り、渦巻き状に打ち抜く蚊取り線香とは成形方法が異なる。
線香 種類
日本では、葬儀の一環（通夜など）に香を絶やさないためとして、この渦巻き線香が利用される場合もある。元々は通夜に際して親族や関係者が交代で夜通し香を捧げる弔問の客などに応対したことに由来する。しかし、21世紀以降の日本では夜通し弔問を受ける風習が都市部だけでなく地方においても廃れたため、灯明（ろうそく）と線香を絶やさないようにすることだと冠婚葬祭業者が説明することもあり、関係者就寝中にも焚き続けるために利用される。一巻が約8時間から12時間ほど掛けてゆっくりと燃焼する。ただし、現代住宅の場合は家屋の密閉性が高いため、換気をしないと線香でいぶされることもある。
沖縄県で使用される線香。「ひらうこう」と読む。黒色で6本が1平になっており、簡単に分割できるようになっている。沖縄では用途によって使用する本数が細かく定められているため、目的に応じて割って使用する。
インドで生まれ中国、台湾などに伝わった。細い竹ひごに線香の生地を練りつけて固めた「竹芯香（竹ひご線香、竹枝香 zhúzhīxiāng）」が古くから用いられている。日本でも輸入雑貨店などでよく販売されている。この竹芯香の製法が天正年間に日本に伝わり、現代の日本の線香の原型になったとされる。折れ難いという利点があり、中国ではこれを大きく振り回して周囲に香りを広げる動作も見られる。
線香 種類
日本では玩具店や駄菓子屋で扱われ、花火の点火用など本来の用途ではない利用のされ方をすることもある。
束にしてある線香で、多くは紙に巻かれる。墓参用の線香で戸外で使うため野線香とも呼ばれる。点火に際しては束を解いて扇状に広げてろうそくなどの火であぶる。点火して後に親族間で束を分け、それぞれが焼香台に添える場合もある。
なお近代化された住宅内で使用される線香では冷暖房の効率を挙げる上で建物の気密性が高いため、香りが穏やかで煙の少ないものが主流だが、この種の戸外で使うものでは煙と香りが強い製品が主流である。
線香 製造
以下、棒状の「匂い線香」を例にとって製法を解説する。
線香によく使われる材料には下記がある。
2006年の全国生産量・額は7315トン、313億円である。（工業統計表・品目編）生産量で1995年に1万0859トン、生産額では1997年の351億円をピークとして、その後は減少傾向である。大手メーカーはすでに生産拠点を海外に移しているところもあり、それらを含め、中国、マレーシア、台湾、インド、タイ王国、ベトナム、インドネシア等海外からの輸入量はすでに国内生産量の半分に達しているとみられている。関東地方では安価な墓参用線香の需要の内すでに 7-80% が輸入品が占め、有力生産地の一つである栃木では、輸入品と競合するメーカーは廃業に至ることが多い。高級品に関しては今のところ海外製は品質が劣るため影響は少なく、市場では中級品、高級品は国内品、普及品は輸入品と、住み分けが進んでいる。輸出は、量は少ないものの、アメリカ合衆国、韓国、シンガポール、ヨーロッパなどへとされている。特にドイツは禅宗がブームとなっており、需要が増加している。
線香 危険性
線香は火を用いるため火災の原因となり、消防庁が注意喚起を行っている。安全な線香の代替として、線香に模した緑色の棒状のプラスチックの先端に赤色の電気の明かりがともるようにした電気線香も販売されている。
線香の煙は健康に有害である。ベンゼンやメチルベンゼンなどを含み、また線香の燃焼は不完全燃焼であるため、PM2.5などが多量に含まれている。台湾においては寺院で使用される線香が原因でPM2.5が激増し、世界保健機関（WHO）の基準値の60倍に達するなど大きな問題となっている。そのため、一部の寺社では線香を焚かずに手を合わせるだけにする、香炉の数を削減するなどして大気汚染の緩和が進められている。
線香の煙は気管支喘息の発病や、その悪化の因子とされる。線香を日常的に使用する家庭では子供の喘息リスクが高く、肺機能が低下しやすいことが知られており、2021年には線香の煙が気道過敏性の亢進や密着結合の低下を引き起こすメカニズムがマウス実験により報告されている。
トラック track
競走競技に用いられる、2本の直線部分とそれをつなぐ2つの曲線部分からなる周回路。傾斜（バンク）が付けられた高速走路もある。
陸上競技 - 陸上競技場の項目内「トラック」を参照。
自転車競技 - 自転車競技場、トラックレースを参照。
スケート - スケートリンク、ショートトラックスケートを参照。
モータースポーツ - サーキット、オーバルトラック、ダートトラックレースを参照。
競馬 - 競馬場を参照。
トラックマン - 競馬場から、そこで仕事をする競馬新聞の記者のことを指す。
ポン酢
ポン酢（ぽん酢、ポンず）とは、食酢加工品の一種。
使用される柑橘類には、ゆず、みかん、レモン、だいだい、すだち、ゆこう、オレンジ、かぼす、シークヮーサーなどがある。
なお、柑橘類の果汁を主体としたものを生ポン酢と呼ぶこともあるが、醤油、果汁、出汁、酢をブレンドした商品にも「生ぽん酢」のネーミングをもつ商品がある。
ポン酢 起源
ポン酢は外来語の「ポンス（pons）」が転訛し、さらに「酢」の漢字を充てた言葉である。「ポンス」はオランダ語の "pons" に由来するが、これは蒸留酒に柑橘類の果汁や砂糖、スパイスを混ぜたカクテルの一種「ポンチ・パンチ」のことであった（現代オランダでは廃語）。『楢林雑話』（1799年）に「和蘭の酒をポンスと云、これを製するには、焼酎一杯、水二杯沙糖宜きほどに入、肉豆蔲、香気あるために入」とある。
これが次に橙をはじめとする柑橘系果実の絞り汁を指すようになり、『日本国語大辞典』によれば、この意味での文献への初出は1884年で「又その売品は一切安売にて、其中橙は例のポンスに製することも出来るより気強く」（東京横浜毎日新聞）とある。
19世紀末から20世紀初頭には、薬用として「ポンス」や「ポンスシロップ」が売られていた。やがて、ポンスはポン酢と解されるようになった。
ポン酢 ポン酢醤油
ポン酢醤油（味付きポン酢）は、かんきつ果汁に醤油を合わせ、出汁や糖類で味を調えた調味料である。これを単に「ポン酢」と呼ぶことも多い。かんきつ果汁のほかに、醬油や酢、かんきつ以外の果汁（りんご果汁など）、香味野菜（ショウガやシソなど）、香辛料（唐辛子など）、風味原料（鰹節や昆布など）、酒類などを加えたものもある。
ちり鍋、水炊き、しゃぶしゃぶなどの鍋料理を食べる際に手元の小鉢にとる付けタレとして用いられるほか、刺身やたたき、冷しゃぶ、あん肝などに紅葉おろしと一緒にかけたり、豆腐料理、秋刀魚などの焼き魚、蒸し物、酢の物などの酸味の適した料理の付けタレ、かけタレとしても用いられる。また、冷やし中華や餃子の付けダレとしたり、マヨネーズと合わせて和風のドレッシングとしてサラダにかけたりもする。炒め物などにも使える。
ポン酢 ポン酢醤油
地域食材を組み合わせた様々なポン酢醤油が開発されている。日本全国の購入者当たりの購入規模と購入率は12月が多くなるが、東北地方では7月に多くなっておりカツオの消費と関連していると考えられている。
2011年から、調味料メーカー各社から相次いで「ジュレタイプ」のポン酢醤油が発売され、一時的なブームを起こしたが、2019年現在ではほとんどの商品がすでに販売中止している。2011年2月当時はヤマサ醤油の「昆布ぽん酢ジュレ」、ハウス食品の「のっけてジュレぽん酢」が発売され、8月にはミツカンから「ぽんジュレ香りゆず」が発売された。
自動販売機
自動販売機（じどうはんばいき、英: vending machine）とは、不特定多数の人間が通貨（貨幣）もしくはそれに代替するカードなどを投入して対価を払うことで自動で商品（物品）の購入やサービスの提供を受けることができるようにした機械。自販機（じはんき）、販売機（はんばいき）、自販（じはん）などとも略される。乗車券や食券などの券を販売する機械については「自動券売機」とも言う。
自動販売機 概説
代金を投入し、機械を操作すれば、商品を受け取り、釣りを用意する機構が伴う機械では釣り銭を受け取ることができる。
商品の販売者の側から見れば、自動で販売を行ってくれる機械である。人手不足や人件費高騰の対応策として効果があり、休日や夜間も営業できる利点がある。
世界最古の自動販売機は、アレクサンドリアのヘロンの著書に記述されている古代エジプトの聖水販売機だったとされる。近代の、硬貨で煙草が買える自動販売機としては1615年のイギリスのものが現存している。日本では、1890年に、小野秀三、俵谷高七それぞれが自動販売機の特許を得た（詳細は節「歴史」を参照）。
自動販売機の操作機構としては、硬貨の重量や購入者自身の操作による機構で作動する手動式のものも存在するが、現代の自動販売機は多くは電気式である。その内部的な機構は一般的に、「金銭装置」「指示装置」「貯蔵・加工装置」「販売装置」から構成されている（詳細は節「構成と構造」を参照）。
自動販売機 概説
現金決済のほか電子マネーなどのキャッシュレス決済が可能な機種もあり、現金の場合には金銭の投入後に商品を選択し、電子マネー等のキャッシュレス決済の場合は商品選択後にICカード等により決済を行う。購入時にポイントを加算する機能を持つものもある。また最近では、災害時に飲料を無償で提供する機能や、自動体外式除細動器（AED）の収納、無線LANのアクセスポイント機能など、特殊な機能を追加したものもある（詳細は節「多機能化」を参照）。
自動販売機は、消費電力の大きさ、光害問題、未成年の喫煙や飲酒への影響、窃盗問題などさまざまな問題に直面してきたが、問題に対処すべく対策が打たれてきた。現在もキャッシュレス決済に対応した機種の開発や導入が行われている（詳細は節「問題点と対策」を参照）。
自動販売機 歴史
世界初の自動販売機は、古代エジプトの寺院に設置された聖水を販売するための装置である。この装置は完全自動で5ドラクマ硬貨を投入すると、硬貨の重みで栓が開き、蛇口から水が出る構造であった。この記述図解はアレクサンドリアのヘロン著『気体装置（Pneumatika）』にある（原本は失われているが、1587年の写本がフィレンツェ国立中央図書館に所蔵されている）。しかし、ヘロン自身の発明なのか彼の師の発明を記述したものかは分かっておらず、この装置の発明者は不明である。また、どのくらい広く用いられていた装置なのかもよくわかっていない。
現存している最古の自動販売機は、1615年のイギリスの煙草自販機で、居酒屋や宿屋に設置されていたものである。箱の上部の硬貨投入口から半ペンスコインを投入すると蓋が開いて商品を取り出すことができる仕掛けであるが、蓋が開いたあとは手動で閉じる必要があり、宿の主人や使用人が蓋を閉めていたため実用的なものではなかった。
イギリスでは1857年にデンハムの郵便切手自販機に対して、初めて特許が付与された。
アメリカ合衆国では1884年にフルーエンの自動引出装置に対して特許が与えられた。
自動販売機 歴史
1888年にはトーマス・アダムスが自社製のガムを販売するための機械を開発して駅に設置した。また、販売を促進するゲーム性を自動販売機に追加するアイデアは、1897年にPulver Manufacturing Companyによって小さなフィギュアのおまけつきのものが設置された。このアイデアは売買活性機（trade stimulator）として知られる新しい仕組みとして広まっていき、スロットマシーンやピンボールの誕生につながることになる。
1925年にはウィリアム・ロウによって異なる価格の多品種の商品を販売できる煙草自動販売機が開発され、一般にはこれによって近代自販機の歴史が始まったとされている。
日本では、物品の販売機ではないが、1876年（明治9年）に上野恩賜公園内にあった新聞縦覧所に自動体重測定器が設置された記録があるものの、製造者や設置期間などは不明である。
自動販売機 歴史
物品販売の自動販売機としては、1890年（明治23年）、小野秀三による自動販売機の特許（1888年3月出願、特許第848号）と俵谷高七による自動販売機の特許（1888年12月出願、特許第964号）の2件の特許がなされた。このうち俵谷高七は、郵便局からの依頼を受けて器具類を製作していた長州藩（現・山口県）の下関の指物師で、1890年の第3回内国勧業博覧会への出品を果たした。俵谷の自動販売機にはすでにスラグリジェクター（偽貨排除）やコインリターン（売切時の硬貨返却）の機能が搭載されており、当時の欧米の機器にも見られない先駆的なものであった。俵谷が1904年（明治37年）に発明した「自働郵便切手葉書売下機」は、現存する日本最古の自動販売機とされ、逓信総合博物館に所蔵されており、また前述の煙草自動販売機が博覧会に出品されたことから、日本最初の自動販売機発明者としては俵谷の名前が広く知られている。
明治時代にはさまざまな自動販売機が製作されたが、単発的・実験的なものがほとんどで、一般に定着するレベルのものではなかった。
1924年（大正13年）には中山小一郎が、袋入菓子の自販機を製作し、これが日本初の普及型の自動販売機とされている。
1926年（大正15年）4月25日、東京駅と上野駅で入場券の自動券売機（10銭）が稼働し始めた。
自動販売機 歴史
1951年の朝日新聞では、アメリカ特派員の記事として、ニューヨークタイムズ社のオフィスに存在したカップ式の清涼飲料水自動販売機が取り上げられている。25セント銀貨を入れると5セント銅貨が4枚お釣りとして出てくること、カップが自動的にセットされて清涼飲料水が定量出てくることが味気ないとして報じられており、同時期に日本にはこの種の販売機が存在しなかった、もしくは一般的ではなかったことがうかがえる。
昭和30年代前半になると、自動販売機は物珍しい機械から本格的な実用化の時代へ移行した。1957年（昭和32年）には丸ビルにタバコの自動販売機が設置され全国に普及した。
自動販売機は昭和40年代に急速に普及した。その要因として、1967年（昭和42年）に100円・50円新硬貨（白銅貨）が発行されたことが挙げられている。
特に1967年に、国鉄が合理化の一環として、都市部で近距離乗車券発行用自動券売機の全面的な導入に踏み切ったことが、大きな影響を与えたといわれている。
自動販売機 歴史
日本全国の自動販売機設置台数は、20世紀中は増加の一途をたどり、2000年（平成12年）には560万台とピークを迎えた。21世紀に入ってから減少傾向に転じ、2007年（平成19年）には540万5,300台、2008年（平成20年）には526万台。2024年（令和6年）には204万台となった。
自販機による売上も、2000年の7兆円から2008年（平成20年）には5兆7,000億円へと減少した。
日本での購買者の比率は男性9:女性1とされる。日本国内で自動販売機の工業製品出荷金額がもっとも高いのは三重県である。自動販売機の生産台数がもっとも多いのは四日市市で、年間で約12万台が生産されている。
駅ではキヨスクなどが閉店したあとに利用客の不便を減らすため、または人件費カットを目的にキヨスクを自動販売機に置換していることも多い。また近年ではSuicaなどの交通系電子マネー支払い専用とした自動販売機も登場した。これは貨幣を扱う可動部を省くことで、機械の維持コスト低下に貢献している。
2010年代に入ると缶飲料の自動販売機などで、「硬貨を投入しやすい」、「選択ボタンを押しやすい」、「商品を取り出しやすい」ことなどに主眼をおいたユニバーサルデザインを意識した機器が開発され始めた。
自動販売機 分類・種類
自動販売機は大別すると物品自動販売機と自動サービス機に分けられる。
国際的なHSコードでは、自動販売機はほとんどが物品の自動販売機（847619）に分類され、飲料の自動販売機、その他の自動販売機、部分品に分類される（以下は加熱機能または冷蔵機能を自蔵するか否かのみの分類となっている）。
日本標準商品分類では非常に細かく分類されており、自動販売機及び自動サービス機（58）のうち自動販売機（581）に分類される。自動販売機は物品等自動販売機（5811）とサービス情報自動販売機（5812）に大別され、さらに以下に細かい分類が設けられている。
一般には、冷やしたり温めたりしたさまざまな容器（缶・瓶・ペットボトル・紙パッケージ・カップ）入り飲料、カップめん、菓子パン・菓子類、煙草、雑誌・新聞など保存の簡単なものが多い。また特殊なところでは、その都度豆から挽いて抽出するコーヒー自販機、果実をその場で搾ったジュースを提供する生搾りオレンジジュース自販機、冷凍食品（焼きおにぎり、焼きそばなど）を内蔵電子レンジなどで温めて提供する自販機もある。麺類では、ゆでられた麺を湯がいてからスープを入れて提供するタイプが1970年代からあり（めん類自動調理販売機、うどん自販機など）、レトロ自販機として懐かしさから注目を集めている。カップ麺の場合は、湯で戻して提供され、箸がついてくるものもある。
自動販売機 分類・種類
交通機関の乗車券や特急券、遊園地やテーマパークなどの入場券、各種プリペイドカードなど、券の形をした商品を販売するものは特に自動券売機ともいう。
近年では、ガソリンなどの油脂類を顧客自らが給油機で注文を行い、給油までの操作をすべて自分自身で行う「セルフ式」といわれる方式を採用するガソリンスタンドが多くなった。これも、給油機そのものが一種の自動販売機といえる。ただし、日本などではガソリン車に軽油を給油するといった誤給油を防ぐために、注文後に別室にいる従業員が目視を行い給油の許可を給油機に与えないと給油を行うことはできない。したがって、一連の給油操作がすべて自動販売化されているわけではない。
手動式の自動販売機で取り扱われる商品はチューインガムやチョコレートなどの駄菓子や新聞などが多い。カプセルトイを販売するガチャガチャ自販機、カプセル自販機と呼ばれるものも古くからある。
自動販売機 分類・種類
新聞の販売機（上記画像参照）は、硬貨を金額分投入するとケースの鍵が開き、手動でケースを開けて、中に積んである新聞の束から一部をつかんで取り出す方式である。新聞の一面を陳列するために、一部だけはケースの透明な窓を内側から覆う形で置いてあり、最後の購入者はその新聞を取り出す。以降はケース内が空であることがわかるようになる。一度に複数部を取り出す不正行為を防ぐための機構はない。電気を要さないこともあり管理コストがほとんどかからず、また販売機も商品原価も安価であることから窃盗被害の影響もあまり受けず、市街地の路上に多数設置されて新聞の主要な販路の一つとなっている。
日本標準商品分類では自動販売機（581）は物品等自動販売機（5811）とサービス情報自動販売機（5812）という分類を用いており、サービス情報自動販売機は自動販売機の一種とされている。日本標準商品分類では就職情報自動販売機やパソコンソフト自動販売機が例示されている。なお、国際的なHSコードではこのような細かい分類を設けていない。
自動販売機のような有形の物を提供する代わりに無形のサービスを提供する機械を特に自動サービス機と呼ぶ。国際的なHSコードでは「物品の自動販売機（たとえば、郵便切手用、たばこ用、食料品用又は飲料品用のもの。両替機を含む）」（8476）というカテゴリになっており両替機などと区別していないが、日本標準商品分類では自動販売機（581）と自動サービス機（582）は別の機器としている。
日本標準商品分類による自動サービス機の分類（数字は商品コード）
ロッカー型自販機と呼ばれるタイプのものも登場し、多様な商品の販売ニーズに対応している。
自動販売機 日本における、細かい分類と取扱品目
基本的には、1990年（平成2年）6月改訂の日本標準商品分類（一部追記）に沿って記載する。物品の場合、食品系（食品・飲料）と非食品系に分かれる。
コンビニエンスストアや24時間営業のスーパーマーケットの出店増加などにより、一昔前と比較すると販売する品目は減少してきている。現在、日本の自販機でよく見られるのは券売機や需要の多い飲み物・アイス、対面では買いにくいコンドームである。
自動販売機 日本における、細かい分類と取扱品目
食品系
飲料
缶・ビン・ペットボトル・紙パック容器入り飲料（ソフトドリンク・酒類・牛乳類）
その都度入れる紙コップ入り飲料 - 上水道に直結していることから、保健所の営業許可（喫茶店営業）が必要となる。
水 - スーパーマーケットなどに設置されている。こちらも喫茶店営業の許可が必要。水・入れ物ともに購入が必要なタイプ、水代のみ必要なタイプ、入れ物代のみ必要なタイプがある。
食品
自動調理をするもの。容器に麺や具材を入れて冷蔵保存されたものを湯通ししたあと、回転もしくは傾けて湯を排出し、新たに出汁・スープが入り、完成された状態で出てくるタイプと、容器に麺や具材・調味料を入れ冷凍保存されたまま出てきて湯を入れたり、電子レンジで加熱するなどして完成させるタイプがある。
そば
うどん
ラーメン
電子レンジやトースターで調理するもの
冷凍食品
ホットドッグ
おにぎり（焼きおにぎりなど）
寿司
たこ焼き
焼きそば
から揚げ
フライドポテト
ピザ
ハンバーガー
トースト、ホットサンド - アルミ箔に包まれていて、電熱器で加熱調理をする。
ポップコーン - ポップコーン豆を自販機内蔵の電子レンジで加熱調理し、紙コップもしくは紙パックに入れて販売する。
弁当 - 調製したものを自販機内で保温する。
から揚げ弁当
焼肉弁当
ひれかつ弁当
缶入り食品
おでん缶
らーめん缶・うどん缶・パスタ缶など
自動販売機 日本における、細かい分類と取扱品目
ナッツ（おつまみ類）
菓子（チューインガム・チョコレート・スナック菓子）
鶏卵
米
パン
かき氷（現在は消滅）
納豆
アイスクリーム類
綿菓子
カレーライス
カップめん（ラーメン・うどんなど、給湯器つき。箸が入っている専用のボックスが備えられているものもある）
味噌汁 - お湯を追加で入れる。
野菜・果物類（キャベツ・タマネギ・人参・リンゴ・バナナなど）
魚介類
肉類
氷 - 酒屋に設置されることが多い。また釣具屋にも、釣り場まで活餌の鮮度を保つために設置されている。
ドライアイス - スーパーマーケットに設置されることが多い。購入した冷凍食品やアイスの温度保持に使われる。
自動販売機 日本における、細かい分類と取扱品目
非飲食物系
煙草 - 購入にtaspoが必要。梱包を工夫して、同じ機械でライターを扱うものもある。
新聞・雑誌・文庫本 - 新聞は主に「ニュースくん」という愛称がついており、欧米で一般的な手動式ではなく電動式である。また、1970年代にはポルノ雑誌（自販機本）を扱う自販機が多かったが、18歳未満の者が容易に購入できる方式での猥褻物販売を禁止する青少年保護育成条例による規制が成立して衰退した。
切手・はがき類 - 集配局の郵便局の一部に置かれていた。設置場所によっては郵便証紙・ふみカード・収入印紙を取り扱うものもあったが、2007年7月で全面廃止。
乾電池 - メーカー系列電器店の店先に置かれていることが多い。
DVD・CDソフト - 販売だけでなく、無人レンタルビデオなど貸し出し・返却を扱うものもある。
風船（ファンキーマルーン）
透明ロッカー型 - 日用小物から下着、靴下、お菓子など常温保存可能な食品も含む。
カプセルトイ（ガシャポン、ガチャ、ガチャガチャ）- カプセルに入ったフィギュアなどの玩具。近年では千円札を投入し、ランダムで玩具などの景品が登場する「1000円自販機」と呼ばれる機種も存在しており、ゲームセンターなどに設置されていることが多い。
自動販売機 日本における、細かい分類と取扱品目
先払いセルフ式ガソリンスタンド - 先に現金やクレジットカードを投入して、油種（レギュラー・ハイオク・軽油）を選択し、投入金額分まで給油できる。残余分は、給油機内蔵の釣り銭機から出てくるもの、レシートに印字のバーコードを別に設置してある釣り銭支払専用機に読み取らせて支払うもの、従業員待機所のレジまで持参して釣り銭をもらう方式の3種類がある。
カード類 - テレフォンカード・ハイウェイカードなどのプリペイドカード類や乗車券などの切符類。トレーディングカード類（カードダス）。
回数券のバラ売り（金券ショップに併設もしくは駅近くなどに設置）- taspo導入前のたばこ自販機を再利用した形態が多いため、たばこと同一の箱に入っていることが多い（箱は原則返却ボックスに入れる案内がある）。
花（生花） - 温度・湿度管理がされている。
キーホルダー
下着
旅行保険 - 空港などで見られる。保険料を投入すると保険証書の用紙が払い出され、住所や氏名などを記入して、一番下の控え以外の部分を投入口に入れる。
ティッシュペーパー、トイレットペーパー - 駅のトイレなどに設置される。自動販売機の購入のみの少ない投資で、簡易的な有料トイレを作ることができる。
マスク - 病院や薬局などに設置されている。
お守り・おみくじ
自動券売機
交通機関の乗車券類
食券
施設などへの入場券
公営競技の投票券
自動販売機 日本における、細かい分類と取扱品目
外貨現金（外貨両替）
トラベラーズチェック（外貨両替）
コスチューム
釣り餌 - 釣具店の軒先によく設置されている。生きた餌のパックを販売している。
温泉 - 温泉スタンドなど。
タオル - 温泉施設、無料の足湯があるところに設置されている。
洗車用洗剤 - コイン洗車場などに設置されている。
化粧品・櫛・ひげそり用品 - 主に宿泊施設・銭湯などに設置されている。整髪料などは小分けされている。
傘
使い切りカメラ・フィルム
金 - 海外に存在。
名刺
印章 - 一部のドン・キホーテ店内に設置されているが、ドン・キホーテ以外の店舗にも設置されていることがある。
携帯型電子機器（デジタル音楽プレイヤー、デジタルカメラ、ビデオゲームなど）
携帯電話用SIMカード - 海外からの渡航者向けのプリペイド式カードで、主に空港に設置されている。
医薬品（風邪薬、鎮痛剤など）- 海外に存在。
アンプル剤 - 日本でも個人調剤薬局などの店先に設置されているが、近年は衰退している。
性具 - ラブホテルの客室などに設置されている。
コンドーム - タバコ屋や個人調剤薬局などの店先に設置されていることが多いが、周囲に何もないところにポツンと設置されていることもある。
自動販売機 日本における、細かい分類と取扱品目
フランスのショート・エディション社が開発した「物語の自動販売機」は欧米を中心に、駅、空港、博物館、病院などに600台以上が設置されている。利用は無料で、販売機の設置を希望する施設が自動販売機の購入費と毎月のコンテンツ購読料を支払う。機械には「１分」「３分」「５分」のボタンがあり、どれかを押すと、それぞれの時間で読み終える長さのランダムに選ばれた物語が感熱紙 に印刷されて出てくる。すでにフランス語と英語には数千の作品がある。作品は小説のほかに漫画、詩、俳句などもある。
完全に姿を消したわけではないが、急速に姿を消しつつある自動販売機の種類として、以下のようなものが挙げられる。
酒類用自動販売機 - 酒類用自動販売機は、タバコと同じく未成年者による購入・飲酒の原因になることに加え、2000年代初期に飲酒運転による死亡事故が急増して社会問題化したことが原因で、現在は急速に衰退が進んでいる。また、タバコ自販機で購入の際に必要となるタスポのような酒類用自販機の専用カードも特に導入されていない。なお、飲酒運転（特に無免許飲酒運転）との兼ね合いもあり、酒類用自販機での成人識別に使用される装置は運転免許証を差し込む形式のものが多い。設置台数は2022年現在約1万1,000台であり、もっとも古い統計が残る1996年の18万5,000台から大きく数を減らしている。設置している場所は個人酒屋の店先や社員寮などが多い。
瓶飲料自動販売機 - ペットボトルが普及する前の飲料は主にガラス瓶入りのものが多く、硬貨を入れて商品を選択すると扉のロックが解除されて、中から瓶入りの飲料を取り出す自動販売機が主流だった。瓶入り飲料はいわゆる「王冠」と呼ばれる蓋で封緘されており、栓抜きで開栓する必要があるため、自動販売機には栓抜きが固定されていた。現在でも個人酒屋や駄菓子屋の店先に置いてある場合があるが、近年はいずれも閉店が進んでいるため、見かけることは稀である。大手小売店ではドン・キホーテなどに設置されている場合もある。
アダルトビデオ、性具 - 「成年向け雑誌の自動販売機」にアダルトビデオや性具、下着等アダルグッズを入れてあり、無人アダルグッズショップとも言える。「成年向け雑誌の自動販売機」同様児童・生徒に与える影響が大きいと懸念されるようになり、学校の周辺および通学路の区域内への設置が禁止され、以降は衰退の一途をたどる。それに加えてアダルトグッズショップやネット通販の台頭もあり現在はほぼ絶滅状態で、周囲に民家や学校などが全く無い田舎町の道路沿いや空き地などにわずかに残る程度。こっそり堂が有名。
自動販売機 構成と制御
『大日本百科全書』では、自動販売機の構成は、金銭装置、指示装置（制御装置）、貯蔵・加工装置、販売装置からなると説明されている。自動販売機は商品を現金で購入する形式のものが大多数であるが、Suicaなどの交通系ICカードで買い物が可能になって以降は、さまざまな種類の電子マネーで購入することが可能な自販機が急増している。自販機を破壊して内部の現金（および商品）を強奪する事件も起きているため、被害対策として逆に現金で購入することができない仕様の自販機もある。また、クレジットカード（およびデビットカード）の使用が可能な自販機もある。
『自動販売機20年史』では、自動販売機の基本的な機能（およびそれを荷うユニット）としては主に次のものから成る、と説明されている。
自動販売機に内蔵した紙幣識別装置や硬貨選別装置が検知して紙幣や硬貨の真偽を判別する。
コインの投入口には縦の機種と横の機種が混在しており、飲料自販機やたばこ自販機は横のものが多く、乗車券自販機は縦のものが主流となっている。
1999年頃から偽造・変造五百円硬貨が問題になり（大韓民国ウォン#日本における変造500ウォン硬貨問題参照）、2000年に基本的な図柄はそのままで材質の変更を行い、2021年11月1日から3層の新500円玉硬貨が導入された。
自動販売機 構成と制御
なお、2010年代終盤あたりからは、機械に衝撃を与えて機器を誤作動させ、釣銭を盗み出す新手口の窃盗も相次いでいた。
一方、キャッシュレス決済には、磁気カードによるプリペイド方式、ICカードによる電子マネー方式、QRコード決済・バーコード決済などのコード決済方式があるほか、非接触型のICチップを内蔵した携帯電話によるキャッシュレス決済（モバイルベンディング）を導入している機種もある。特に酒や煙草の自動販売機では、年齢認証つきの電子マネー専用とすることで、20歳未満への販売を防止できる効果もある。
中国では2010年代後半になり（有人販売だけでなく）自動販売機も急速なキャッシュレス化が進み、現金を受け付けない自動販売機も増えた。
缶・ペットボトル飲料自動販売機
本体部・商品棚の後ろ側には商品のストックが入っている。コインを入れボタンを押せば内部の電磁コイルなどが通電し、商品を出す。また、下にベルトをつけ、一度落下させた商品を上に持ってくることで取り出しやすくした自動販売機も存在する。
瓶飲料自動販売機
缶飲料同様の自動販売機も存在する。仕組みは缶飲料の自動販売機とほぼ同じだが、ペットボトル同様詰まりやすいという欠点を持っていた。缶と異なり、瓶が横方向に滑るように落下するのではなく、買い手の手前方向に落下する。
自動販売機 構成と制御
汎用型自動販売機
パン類や菓子類の自動販売機の場合、前面がショーウインドー状になっておりスイッチを押すと選択した商品の載った渦巻状のラックが回転し商品を前方の取出口に落下させるスパイラル式のものがある。ほかにもバケットが受け取りに向かい、バケットにコンベア上の商品を掻き出すものもある。これらは汎用性が高く、パン類や菓子類以外にも使用される。特異な例としては入院着というものもある。
円盤に商品が乗っているもの
構造は、数段の円盤上の棚に商品が並べられ、商品と商品との間は仕切り板で仕切られている。1つの円盤上には6〜8程度の商品が並べられ、回転ボタンを押すことにより商品が循環する仕組みとなっている。希望の商品が手前に来た時点で回転ボタンを放し、扉を開け、希望の商品を取り出す仕組みである。大衆食堂や、ドライブイン、学生食堂、社員食堂などでは、おかずやおつまみの販売、鉢植えの花などの販売に用いられている。
コインロッカー型の物
農作物の無人販売スタンドなどでは、前面の扉を透明な樹脂にしたコインロッカーのようなキャビネットを設置し、内部に商品（野菜や果物、鶏卵など）を入れ「利用料金を支払って施錠する」コインロッカーとは逆転の発想をした「代金を支払うことによって商品を取り出せる」料金徴収方法をとっている。ただし、支払い以前に商品を手にとって鮮度を確認することはできない。
自動販売機 構成と制御
第1世代
1970年代初頭の缶飲料自動販売機は、缶飲料の冷却、投入された硬貨の識別、商品の搬出など基本機能をこなすのみでリレーシーケンス制御が主流だった。硬貨選別機の入出力信号をもとに本体制御部が商品を搬出する単純な構成だったため、複数の価格帯の設定には限界があった。また、販売数の計数には電磁カウンターしか使用できず、自動販売機を扱うユーザーはカウンタ値を目視で読み取って紙に書き写す必要があった。なお、1970年代の第1世代の缶飲料自動販売機は紙幣に対応しておらず使用できなかった。
第2世代
家電製品へのマイコンの搭載が進み、1978年頃からは自動販売機でもリレーシーケンス制御からマイコン制御に移行していった。第2世代の自動販売機は一つのマイコンで自動販売機全体を制御する方式だったが、自動販売機の大型化や多セクション化が可能となり40以上の商品を扱うことが可能になった。販売数量の管理も電子カウンタで記憶できるようになり、プリンタで印刷することも可能になった。
自動販売機 構成と制御
第3世代
自動販売機の大型化や機能の増加が進んだが、一つの制御ボックスへの配線の集中は設計や組立の障害になった。また、第2世代の自動販売機は一つのマイコンで自動販売機全体を制御していたため、一部の仕様変更や制御対象の増減であってもマイコンのハードウェア・ソフトウェアの全体の変更が必要となるため開発効率の低下が問題になった。1986年に自動販売機の分散制御システムが開発され業界の標準となった。分散制御方式では一つのマスタ（主制御部）と複数のスレーブ（端末）からなり、各スレーブにはコインメカニズム、ビルバリデータ（紙幣識別機）、商品搬出機構制御、冷却加温制御、プリンタ、販売情報収集端末などがある。
第4世代
分散制御方式をベースに高速シリアルバスやJavaプラットフォームなど新技術の導入が行われている。
自動販売機 設置と販売
日本では自動販売機は屋外に設置されていることが多いが、アメリカやヨーロッパなどではオフィスや工場内に設置されていることが多い。治安上の問題から屋外に置いていないといわれることもあるが、自販機が風雨にさらされることを想定して設計されていないだけであって、治安のよい地域でも屋内に設置される。
アメリカでの自動販売機の普及台数は約448万台（2013年、Vending Times）、ヨーロッパでは約376万3,800台（2005年、欧州自動販売協会）である。
なお、日本では自動販売機の設置や自動販売機による販売に法規制があるほか、業界団体の自主ガイドラインがある。法規制には道路法や道路交通法のはみだし設置規制、食品衛生法によるカップ式自販機・牛乳及び乳製品・食品等の営業許可及び営業届出、消防法による屋内通路等の設置場所の規制、廃棄物処理法や容器包装リサイクル法によるリサイクルボックスの設置や空容器の適正処理などである。
商品を購入した際に、ポイントカードや、スマホアプリ、決済手段などのポイントを加算する機能のある自動販売機が存在する。現在はキャッシュレス化が進んでいることもあり、現金での購入ができないスマートフォンアプリ専用の自動販売機も存在している。
自動販売機 設置と販売
など。
災害時には炊き出しの一種として、自動販売機の中の飲料を無料で提供可能なフリーベンド機能も導入が始まっている。これは、地域で災害が発生し自治体などと設置業者の間に結ばれた協定に基づいた状況になったときに、徒歩などで帰宅する者（→帰宅困難者）や断水などにより飲料水を絶たれた地域住民の急場の需要を満たすもので、内部スイッチを手動・遠隔操作・自動で切り替えることで内蔵された飲料を無料で提供することができる。中には電光掲示板を設置したタイプもあり、インターネット回線を介してメッセージの変更が可能となっており、災害時に情報提供を行えるようになっている。商品の提供方法については、通常の販売と違って金銭を投入しなくてもボタンを押すだけで商品が出るというだけに過ぎず、基本的に停電の場合には自動販売機そのものが動作しないため、飲料提供は困難となる。
自動販売機 設置と販売
ただこういった停電により停止した自動販売機内の商品も、メンテナンス業者や店舗側の好意で被災者に提供される可能性もある。南海電気鉄道は2007年9月1日に同社の管理する自動販売機のうち、なんばCITYにフリーベンド機能つきのもの13台を設置したほか、同社が商品として各売店などに一定量在庫している計約1万本の飲料を災害発生時に提供する意向を発表している。また自家発電設備のある施設以外に設置するためのフリーベンド対応機種として、バッテリーなど内部電源を持ち、外部電源が切断した場合には電力消費の激しい飲料の冷却・保温と表示用照明を停め、飲料提供機能のみ動作させる自動販売機も登場している。
2005年１月から飲料系の自動販売機には設置場所の住所が記載されたステッカーが貼りつけられている。これは緊急時に通報者が必ずしも今いる場所を把握しているわけではないため、現在地を伝達することを目的に、全国消防長会が自動販売機業界に「自販機の住所表示」を依頼したことに始まる。
自動体外式除細動器（AED）を搭載した自動販売機も増えている。
公衆無線LANアクセスポイントを搭載した自動販売機も増えている。愛知万博で試験が行われ、タケショウはFree Mobileの名称でアサヒ飲料の自動販売機への無線ルーター搭載をすすめている。
東京都足立区では、防犯カメラを内蔵して街頭を撮影する飲料自販機が設置されている。キリンビバレッジが警視庁西新井警察署と協力して運用している。
自動販売機 問題点と対策
缶飲料自動販売機のピークシフト・ピークカット制御の最適化も研究されている。省エネ対策として、周囲の明るさを感知するセンサーとタイマーによる点灯時間のコントロール（昼間消灯）、消費電力量のインバータ制御、LED照明を搭載した自動販売機の普及などが図られている。
なお、飲料用の自動販売機などに使用されている冷媒フロンについては、使用済み自販機の所有者が自ら回収するか、もしくは産業廃棄物処理業者などに委託して回収するなどの対策が取られている。
なお、日本では2002年に自動販売機がエネルギーの使用の合理化に関する法律の特定機器に指定されており省エネルギー化が義務化された。
日本には屋外販売機が多く、風致地区、住宅地区、オフィス地区などの景観との調和が問題になることがある。日本自動販売システム機械工業会、全国清涼飲料連合会、日本自動販売協会、日本自動販売機保安整備協会では風致地区などに設置する自動販売機について明度が低い「景観対応推奨カラー」を選定している。
煙草の自動販売機による販売は、日本・ドイツ以外のほぼすべての国で規制されている。また、自動販売機で酒が売られている例は世界ではほとんどなく、日本でしか見られない。
自動販売機 問題点と対策
日本では、煙草、ビールなどアルコール飲料類の自動販売機の販売時間や設置場所に制限を設けている。煙草やアルコール飲料の販売機は国税庁の認可や免許が必要なほか、成人識別自動販売機以外の自販機では、自主規制で23時から翌朝5時まで販売停止されており、市町村や都道府県レベルの自治体による条例で、設置場所や販売時間に制限が課されていることが多い。
アルコール飲料の自動販売機の場合、成人識別自動販売機以外の自販機については、深夜から翌朝の間の販売停止については罰則がある。タバコの自動販売機は2008年7月以降、全部成人識別自動販売機となったことで、1996年4月1日より行っていた屋外設置のたばこ自動販売機の深夜（午後11時から午前5時まで）稼働自主規制について、2008年8月1日から解除された。なお、販売停止されていた場合は、押しボタンがすべて「売切」の点灯状態になっていた。
煙草自販機は、設置を禁止する旨の提言がなされた。これらの問題点に対して、日本はWHOなどから名指しで批判されていることから、たばこ自販機は2008年より社団法人日本たばこ協会（TIOJ）らはtaspoによる成人識別自動販売機の導入を開始した。しかし、カードの貸し借りや無断使用の可能性もある。実験的に導入した種子島では補導数が減少と増加の両面が見られたことから、同カードによる効果に疑問が呈されている。
自動販売機 問題点と対策
煙草自動販売機については、地方税法上は設置業者から日本たばこ産業とその関連会社が発注を受け、設置業者（店舗か自動販売機かは問わない）の所在する自治体に対し市町村たばこ税を納税することになっている。これについて、大阪府泉佐野市など一部の自治体が、企業誘致条例に基づき、自動販売機設置業者が別の自治体内で大量に販売した煙草を、行政区域内に1台のみ設けられた煙草自販機から発注したように書類操作し、多額の税収を得ていたことが判明している。該当の自治体が、見返りに業者に対し奨励金を支払っていることも判明している。地方税法上、この手の書類操作には罰則規定は無いが、総務省では、「地方税法上の趣旨を逸脱している」としており、実態調査を実施したいとしている。
上記の犯罪以外にも、販売商品の中身を毒物に入れ変えた瓶飲料を取り出し口に置き去りすることによる殺人事件も過去に発生している。