hotchpotch/wikipedia-multilingual-ir-pairs huggingface dataset:
屋島 概要
島内に重層の遺跡を有し、まれな台地であることから、1934年（昭和9年）11月10日、国の史跡および天然記念物「屋島」に指定された。史跡および天然記念物の指定範囲は、相引川以北の全域と、その地先の100mの海面区域である。
663年に起こった白村江の戦いの後に屋嶋城が築かれ、山上の全域が城とされている。また、南嶺山上に唐僧・鑑真が創建したとの伝承をもつ屋島寺がある。東岸の入江の一帯は古来の檀ノ浦（讃岐檀ノ浦）で、治承・寿永の乱（源平合戦）における重要な局地戦の一つである屋島の戦いがここを戦場として繰り広げられた。そのほかにも、長崎ノ鼻古墳（ながさきのはなこふん）、北嶺山上に千間堂跡（せんげんどうあと）、屋島経塚（やしまきょうづか）、長崎ノ鼻砲台跡などがある。
屋島スカイウェイの通じた南嶺山上は、香川県を代表する観光地の一つとして開発されている。しかし、北嶺山上は良好な自然公園である。両者は細い尾根で接続され、各々周回した歩行者専用の探勝遊歩道と、南北嶺を縦走できる登山道が整備されている。
屋島 地形・地質ほか
屋島の地形は、新生代中新世の約1500万年前から約1300万年前にかけて起こった瀬戸内火山活動の溶岩などで形成された讃岐層群からなる。基盤岩は花崗岩で、火山活動の溶岩などが湖を埋めた後に土地が隆起したとされている。その後、長期にわたる浸食・削剥作用に対して、硬質の讃岐岩質安山岩（サヌキトイド）がキャップロックとなって残った台地の地形である。
塩田跡と干拓水田が埋め立てられ、短い多くの橋が架かり、探索だけでは島を認識することは困難である。四国本土と屋島は相引川（幅約10mほどの川）で分離されている。
山頂近くの登山道沿いの通称「畳石」は、板状節理の露頭である。その他、屋島礫層と通称「雪の庭」と呼ばれる白色凝灰岩が南嶺山上に分布する。
屋島 歴史
山麓の浦生（うろ）集落の鵜羽神社境内遺跡では、弥生時代の後期に土器製塩が開始され、古墳時代中期に築かれた長崎ノ鼻古墳に至る。山上では、弥生時代中期の高地性集落の痕跡があり、飛鳥時代の屋島城（屋嶋城）築城に至る。
屋島寺（南面山千光院屋島寺）は真言宗御室派の古刹である。その前身は北嶺に遺る山岳寺院・千間堂跡地に所在していたという。寺伝によれば、北嶺から南嶺への遷移は嵯峨天皇の勅願を受けた弘法大師（空海）によってなされた。鎌倉時代には盛衰を繰り返した。その後は荒廃していたが、江戸時代初期になって勧進による再興が果たされた。江戸時代中は山田郡屋島の時々の領主（高松藩主）であった阿波生駒家（知行期間：1587年-1640年）と高松松平家（知行期間：1642年-1871年）から庇護を受けて整備された。元和4年（1618年）建立の本堂と、本尊である十一面千手観音像（木造十一面千手観世音菩薩坐像。10世紀頃の作）、および、梵鐘（貞応2年〈1223年〉銘）は、国の重要文化財に指定されている（本堂と本尊は1955年〈昭和30年〉指定、梵鐘は1967年〈昭和42年〉指定）。
屋島 歴史
平安時代末における屋島は、治承・寿永の乱（源平合戦）の局地戦の一つである一ノ谷の戦いに敗れた伊勢平氏が安徳天皇を奉じたまま撤退してきた四国東端の軍事要衝であったが、翌年の元暦2年2月（ユリウス暦換算：1185年3月頃）に源氏の追撃を受け、屋島の戦いの戦場となった。『平家物語』のほか、この戦いで源氏方の那須与一が平氏方の軍船に掲げられた扇の的を射落とした逸話などが、今日まで語り継がれている。
屋島 登山・ハイキング
東西を横断するコースもあるが、代表的な南北嶺の縦走コースは下記の通り。
最寄駅から、屋島競技場、屋島小学校、屋島寺に至る、歩行者専用の屋島登山道（参道・遍路道・四国のみち・県道）を目指す。車止めを過ぎれば、舗装された歩行者専用道路になる。加持水（かじすい）、不喰梨（くわずのなし）、畳石（たたみいし）を経て、屋島寺の仁王門に到着する。屋島寺の本堂から四天門に折り返して西側のみやげ物店を通ると、獅子ノ霊巌（ししのれいがん）の展望所である。遊歩道を歩み、北嶺入口を越えると北東角の、談古嶺（だんこれい）展望所である。北嶺入口に折り返し、舗装された遊歩道を進むと、北嶺周回の三差路に出合う。三差路の奥に千間堂広場が広がる。東西の遊歩道か、千間堂広場から北上する土道の遊歩道を進むと北端で合流する。北方のウバメガシの林を抜けると、北嶺北端の遊鶴亭（ゆうかくてい）の展望所である。遊鶴亭から山道をジグザグに下ると、県道の北嶺登山口に出る。県道を横切り林の中の山道を進むと、未舗装の車道に下り立つ。北に進み階段を下れば、海が広がる砲台跡の長崎ノ鼻の先端に到着する。帰路は車道を戻り、県道に出て、右折れして屋島西町方面に進むと、屋島健康ランド前のバス停に到着する。余裕があれば、最寄駅まで歩く。そして、本コースに、山上の南嶺南端の冠ケ嶽の折り返しを加える登山者もいる。
屋島 登山・ハイキング
山麓の最寄駅からシャトルバスが屋島山上を往復する。シャトルバスを利用した種々のコースで、登山者・ハイカー・ウォーカーは、四季折々に天空の散策を楽しむ。
屋島 観光
四季を通して観光客・四国霊場巡礼者・登山客が訪れる屋島は、県下の小・中学生の学習場所として活用され、県民も四季の屋島を楽しむ。
山上は南嶺と北嶺ゾーンに区分できる。南嶺には、四国八十八箇所霊場第84番札所の屋島寺、蓑山大明神、屋島寺宝物館、新屋島水族館がある。また、屋嶋城の城門遺構の復元と見学路が整備され、2016年（平成28年）3月からは一般公開されている。
南嶺の獅子ノ霊巌（ししのれいがん）からは、高松市街、石清尾山、五色台、瀬戸大橋、琴平山（象頭山）を望める。談古嶺（だんこれい）からは、源平合戦の屋島古戦場や、五剣山を望める。そして、北嶺北端の遊鶴亭（ゆうかくてい）からは瀬戸内の多島海が眺望でき、これら3箇所とそこからの眺望は、それぞれに総じて「屋島三大展望台」「屋島三大展望」と呼ばれている。そのうちの獅子ノ霊巌からの夕景は四国八十八景80番に選ばれている。また、夕景・夜景の展望景観は、「日本の夕陽百選」・「日本夜景遺産」・「夜景100選」に選定されている。
屋島 観光
南北嶺の山上は歩行者専用の探勝遊歩道が周回し、北嶺北端の遊鶴亭に加え、南嶺南端の冠ケ嶽で讃岐平野と阿讃の山並を楽しむ散策者もいる。また、岡山県の鷲羽山などの山並みと、兵庫県の南西部の山並みに加え、淡路島も遠望できる。さらに、晩秋から冬季は、剣山や明石海峡大橋も視野に入る。そして、 談古嶺では、映画「世界の中心で、愛をさけぶ」のロケ地で、四国本島最北端の庵治町は眼下に、映画「二十四の瞳」・「八日目の蝉」のロケ地の小豆島も一望できる。その他、女木島・男木島・大島は眼下、直島・豊島も一望できる。
日本三名狸の1尊に数えられる化け狸の太三郎狸（屋島太三郎狸）は、蓑山大明神として屋島寺の境内に祀られている。一夫一婦の契も固く、家庭円満・縁結びの神とされている。井上ひさし著の小説『腹鼓記』に登場する屋島ノ禿狸や、高畑勲監督のアニメーション映画『平成狸合戦ぽんぽこ』に登場する太三郎禿狸は、この化け狸をモデルとしている。
名物は、「いいだこのおでん・かわらけ投げ」などがある。
屋島スカイウェイは南嶺東斜面を縦走する。山上に近いヘアピンカーブのトンネルを貫け、西斜面に出て駐車場（有料）に至る。東斜面に、2か所の展望所がある。このスカイウェイは、「日本風景街道」の「源平ロマン街道」に指定され、屋島山上～海沿いの庵治半島～道の駅「源平の里むれ」を結ぶ風景街道である。
屋島 観光
屋島スカイウェイの東斜面中腹の山側に、 「ミステリーゾーン」 の表示板がある。この場所の路面は、上り坂が目の錯覚で下り坂に見えるとされている。
屋島スカイウェイの山麓の山側には、祭神が徳川家康と松平頼重の屋島神社（讃岐東照宮）と、四国民家博物館（四国村）が隣接して存在する。
東岸の入江（屋島湾）と、入江を囲む屋島東町・牟礼町・庵治町・屋島の南に隣接した高松町が、源平合戦の屋島古戦場である。歴史と数々のエピソードを有する『平家物語』他が織り成す史跡が点在する。
香川県には、屋島を筆頭とするメサと、飯野山（讃岐富士）を筆頭とするビュート状の小山が混在し、特異な景観を有する。この様子は、屋島山上からも展望できる。
屋島は、瀬戸大橋の開通時の賑わいを最後に観光客が激減した。みやげ物店・宿泊施設が相次いで閉鎖された後、廃屋が林立する状況に至った。2011年（平成23年）、大西秀人市長は屋島の活性化を宣言し、屋島活性化基本構想・屋島活性化推進計画を策定した。その後、廃屋撤去跡の整備・屋嶋城の城門遺構の復元・屋島スカイウェイ（高松市道化）ほか、種々の活性化策が展開されている。
2017年（平成29年）、環境省の「国立公園満喫プロジェクト展開事業」に、「屋島の絶景プロモーション事業」が採択された。文化・観光の拠点となる、「屋島山上拠点施設」ほかの整備計画が展開されている。
高松市が整備する山上拠点施設をめぐっては、2019年から実施された入札が3度にわたって不調となり、市が予定価格を大幅に引き下げた4回目の入札（2020年2月）で高松市内の2事業者の共同事業体が11億1800万円で落札した。ホテル跡に16億4千万円をかけて建設された施設は、2022年8月5日に「やしまーる」の名称でオープンした。
屋島 交通アクセス
山上へは、屋島山上行きシャトルバス・タクシーの利用、または自動車・二輪車・自転車・徒歩で屋島スカイウェイを利用する。シャトルバス・タクシーの利用は、JR高徳線の屋島駅または高松琴平電気鉄道（琴電）志度線の琴電屋島駅が最寄駅となる。山上は南嶺の駐車場を除いて歩行者天国、自動車・二輪車・自転車の走行は許可申請を要する。登山の場合は、琴電潟元駅・琴電屋島駅またはJR屋島駅で下車、屋島小学校の前を通り、歩行者専用の屋島登山道（参道・遍路道・四国のみち・県道）を登る。かつては屋島ケーブルがあったが、2004年（平成16年）に廃止された。
保存食
保存食（ほぞんしょく）とは、比較的長期間（数か月から長いもので数年程度）にわたって貯蔵するため、腐敗を抑制する加工や処理がされた食品をいう。
保存食 概要
保存食の多くは、気候や風土の関係で冬季や乾季など、長期にわたり食料の確保に困難を抱える地方や、遠洋航海や戦争などの食料の確保や輸送、あるいは貯蔵・調理に大きな制約を受ける状況下で、その代案として工夫されてきた生活の知恵である。また、災害や飢饉の際の非常食としての役目もあり、現代社会においても備蓄用など需要がある。近年では、調理の不要なインスタント食品としての需要も大きい。
これらは長期間食べられる状態で保存する必要性から、腐敗はもちろん、昆虫やカビ，藻など他の動植物に消費され難くするための保管方法も求められた。人間が文明を獲得し発展させる段階で、安定的に食料を得ることの重要性を背景に、保存食もそういった状況の中で発明され利用されてきた。
保存食は、原料や保存方法ともに多岐にわたる。海産物なら昆布、肉や魚なら干物・燻製、塩漬け、酢漬け、農産物なら野菜の漬物や寒干しから、高野豆腐などの大豆加工食品、果物のジャム、たこ焼き、だし巻きたまごまで千差万別である。地域で得られる産品を、より遠隔地に輸送するためにも利用されており、名産品として広い地域で親しまれた食品の中にも、この保存食が見出せる。
保存食 概要
保存の手法も様々であるが、容器による密閉，圧縮（缶詰や瓶詰め）をはじめ、いずれも腐敗菌の繁殖を抑え、長期間の保存を可能にする工夫がみられる。通常であれば食品に一定の加工を施すが、蜂蜜やナッツ，木の実類等、そのままで長期の保存性を持つ食品もある。保存食とは、通常、常温で長期保存ができる食品をいうが、広義では冷凍食品等も含める。
食品の多くは、常温で保管すると急速に鮮度が低下して腐敗する。冷凍や冷蔵技術の発達により、近年では多くの生鮮食品が比較的長期間、新鮮な状態のまま貯蔵できるようになった。しかし、一般家庭に冷蔵庫が普及したのは1930年代以降であり、その前は家庭で生鮮食品を長期保存することは困難であった。
多くの食品（特に野菜、果物や魚介類）にはいわゆる旬があり、決まった時期にしか手に入らなかった。季節を問わず野菜や果物類が手に入るようになったのは、最近のことである。このため生鮮食品を加工し、常温での保存性を高める工夫が行われてきた。
保存食 あり方の変化
保存食の歴史を考える場合、その発明から現代に至るまで少なくとも2つの大きな転換点がある。缶詰の発明と、冷蔵（冷凍）技術の発達である。
保存食の初期は、手作業・手作りの時代である。この時代の保存食は、塩蔵、糖蔵、乾燥、燻製、発酵など、天然の素材と自然界における様々な現象を最大限に利用して、長期保存しやすくするような工夫がなされた。こうした保存のための技法により、良い意味でも悪い意味でも元となる食品の性質は大きく変化してしまい、保存加工後の食品を食べるには特殊な調理が必要となる場合も多い。このため保存方法それぞれに特化した調理法や食文化を発生させており、後述の食品保存技術の発達した現在では、これらの伝統的保存食は、本来の保存目的よりも、食文化の一環として存続している。
次は、缶詰の時代である。1804年にフランスで広口ビンに食品を詰める「ビン詰め」が発明され、1810年に金属容器が発明されて「缶詰」が生まれる。これらは軍用食という需要があって開発された技術で、加熱殺菌と密封によって、食品の風味をあまり損なわない長期保存が可能となった。しかもこれらは調理済みであるため、容器を開ければ、そのまま食べることが出来る。当初は軍用食として開発された缶詰であったが、その有用性・利便性が知れ渡り19世紀の中頃より現在に至るまで、一般でも広く量産され続けている。
保存食 あり方の変化
最後は、冷凍保存の時代である。低温で腐敗菌の繁殖を抑えることにより長期の保存を可能にした。調理済みのもの、半調理済みの素材、生の素材（食品による）、いずれも冷凍により保存が可能である。缶詰よりも更に食品の性質変化は少なくなった。
この変化以降にも、常温での保存性や携帯性を重視し、缶詰の技術を応用し合成樹脂のフィルムに密封したレトルト食品や、乾物（凍結乾燥）の技術を発展させたフリーズドライも保存食の歴史を変える大きな技術革新であった。保存食の多様化や保存期間延長、食味向上が進んでいった。
缶詰以外でも、加熱殺菌と無菌充填の組み合わせで、各種食品が常温でより長期に保存できるようになっており、豆腐の賞味期限は製造後216日まで延びている（2021年時点）。こうした傾向は食品ロス削減にも効果がある。
こういった変化は、人間の社会のありようが変化して行く中で、そこに生活する者の食料を保存・輸送し安定して供給する上で役立っており、一般から宇宙開発など先端の分野（宇宙食）まで、幅広い分野で利用されている。
保存食 保存方法
複数の方法を併用した食品は重複して記載していない。
マイカル
株式会社マイカル（英: Mycal Corp.）は、かつて存在した日本の小売事業者。大阪府大阪市に本社を置き、近畿地方を中心に総合スーパー（GMS）をはじめとする様々な事業を展開し、日本全国各地に店舗を展開していた。
自社プライベートブランド「ベストマーク」を取り扱っていた。
2001年（平成13年）に経営破綻し、イオングループ傘下に入り経営再建。2011年（平成23年）3月1日、イオンリテールに吸収合併されて消滅した。
マイカル 歴史
1963年（昭和38年）11月、大阪の天神橋筋商店街の衣料品店「セルフハトヤ」と千林商店街の衣料品店「岡本商店」を中核に、卸問屋のエルピス・京都のヤマト小林商店を含めた4社の新設合併により設立された株式会社ニチイ（旧法人）を源流とする。初代社長にはセルフハトヤの社長であった西端行雄が就任した。
ニチイという社名は「日本衣料」の略からという説と、「日本は一つ」もしくは「日本の小売業は一つ」という思いから命名されたという説がある。なお、介護業界最大手のニチイ学館とは無関係で、ニチイ学館は『日本医療事務』に由来。
創業時の店舗数は13店舗で、初年度の売上高は27億円であったが、1970年には70店舗、1972年に年商1,000億円を突破し、店舗数は129店舗にまで拡大した。
当時、前身のセルフハトヤから継承した「誓いの詞」と呼ばれる企業メッセージが存在した。ニチイ時代には朝礼などで唱和されていたが、マイカルに社名を変更（詳細は後述）してからは行われなくなった。
マイカル 歴史
1982年（昭和57年）11月に社長の西端が死去すると、小林敏峯副社長が2代目社長に就任。1983年（昭和58年）11月にニチイグループの企業哲学として「YM-CAL」を制定した。これは「Young & Young Mind Casual Amenity Life」の略称で、「いつでも若々しく健康的で快適な生活」を意味する。発音しにくいことから表記は「MYCAL」とされ、1988年（昭和63年）3月に「マイカル宣言」を行い、グループ名称が「マイカルグループ」へと改められた。1996年（平成8年）7月1日 には社名をマイカルに変更した。
マイカル宣言を契機に、小林は脱・スーパー路線を掲げ、「ビブレ」や「サティ」といった新たな業態での店舗展開を開始した。YM-CALに込められた「若者から中高年までの幅広い世代のライフスタイルを支える」といった考えの下、生活づくりや街づくりに重きを置き、マイカルグループは「生活文化産業集団」を目指した。
ニチイからマイカルへ転換が図られたこの時期の象徴的な出来事として、1989年の「マイカル本牧（マイカルタウン）」の開業が挙げられる。マイカル本牧の開業を皮切りに、1991年から1995年にかけてマイカルタウンをはじめとするリゾート事業、ホテル事業、アミューズメント事業、シネマコンプレックス事業へと参入し、時間消費型市場への取り組みを強化した。
マイカル 歴史
ただ、マイカル本牧は開業時は大盛況だったものの交通の便の悪さがたたって次第に苦戦。マイカル本牧はバブル景気の崩壊とともにテナント退去が相次ぎ、デッドモール化していた時期もあった。その後も本牧に続いて各地に建設されたマイカルタウンはすべて赤字となった。
バブル崩壊後、資金回収が進んでいないにもかかわらず、次々と大型店舗の出店を進めたことにより、必要資金はますます巨額となった。マイカルは高利回りを期待し、1995年から1997年の間、子会社のマイカルファイナンスを通じて他社株転換社債を購入し続けたが、指定銘柄であった銀行株の下落により多額の損失を被り、1998年10月にはケイマン諸島に設立した法人に証券の飛ばしを行い、負債を隠匿しようとした。これは同年に米国会計基準における年次報告書で1,084億円の有価証券評価損を計上したことで明らかになり、マイカルの株価は暴落、銀行からの信頼も低下し資金調達が困難になった。
有利子負債を削減するため、店舗資産の証券化という手法で資金調達を行い、1998年2月期の当期利益は102億円の黒字となったが、米国証券取引委員会基準では670億円の赤字を計上していた。また、格付け機関による信用格付けは各機関とも、一定の信用リスクがある「B」以上としていたものの、「投資不適格」とする「B+」へと引き下げたことにより株価が大暴落し、資金繰りが困難になった。
マイカル 歴史
2001年9月14日午前にメインバンクであった第一勧業銀行（現在のみずほ銀行）から金融支援の打ち切りを宣告され、経営破綻が確実となった。そこで第一勧業銀行と当時の四方修社長は、同じく第一勧銀をメインバンクとするイオンを支援先として会社更生法による再建を画策した。ところがこれに対し、ウォルマートからの買収を期待していた旧来の取締役たちが反発。経営陣が残り比較的早く再建が果たせる民事再生法による再建を主張し、四方社長と第一勧業銀行出身の取締役を取締役会で解任。山下幸三が社長に就任し、同日民事再生法の適用を申請した。これはいわゆるクーデターであった。しかし同年9月28日にはわずか14日間で山下幸三が社長を辞任し、後任の浦野一雄が社長に就任するという顛末となった。マイカルグループ全体での負債額は1兆9,000億円、当時は戦後第4位の規模となる倒産で、小売・流通業の倒産としては戦後最大規模となった。
十分な運転資金を持たずして民事再生法申請を行ったため、資金繰りは厳しく、支援企業選びに難航したが、イオンが会社更生法下での支援を表明。2001年（平成13年）11月22日に発表され、民事再生手続の中止と会社更生法の申請がなされた。
マイカル 歴史
2003年（平成15年）5月29日には更生計画案を発表。同年9月30日には更生計画が東京地方裁判所から認可され、翌10月1日には東京・大阪の2会場にて幹部社員ら全員が集まり、計画の早期実現に向け確認を行った。翌2日には各店舗にて退社式および入社式を行い、新生マイカルの一員になってもらおうと各従業員に一度辞令を交付した。
同年11月29日にマイカルと関連8社（マイカル総合開発、西部総合開発、ハートリアルエステート、マイカル協友、ビブレ協友、アメニティタンク、コスモニー、マイカル東関東）はイオンの完全子会社となり、12月1日付でマイカルは8社を吸収合併した。
2005年（平成17年）12月31日に更生手続きの終結決定がなされ、再建が完了。当初の見通しより7年前倒しとなり、4年という短期間での再建となった。
マイカルは2011年（平成23年）3月1日、総合スーパー「ジャスコ」を展開するイオンリテールと合併し、マイカルが運営する「サティ」とイオンリテールが運営する「ジャスコ」は、同日より「イオン」に統一された。
リーマンショック以降、消費低迷に歯止めがかからないことや、長引くデフレなどで流通業は苦しい経営環境にあることから、会社統合と店舗ブランド統一により、商品仕入れの一本化や人事・経理などの間接部門合理化により、500億円の大幅なコスト削減を目指した。
なお、イオンリテールはこれに先立ち、2010年（平成22年）12月1日に「イオン」を展開していたイオンマルシェ（旧カルフール日本法人）を吸収合併している。3社統合により、別々に行っていた仕入れ商談の一本化を実施し、商品調達力を高めることなどで、総合スーパー事業の売上高・営業利益率を向上させ、2011年（平成23年）現在の1%未満から3～4%程度まで向上させ、収益力を立て直したい意向とした。
マイカル 沿革
2001年（平成13年）
1月1日 - 大阪府茨木市に「マイカル茨木」を開業。
1月11日 - 4年6か月間社長を務めた宇都宮浩太郎が辞任。後任として四方修が社長に就任。
子会社のピープル（スポーツクラブ）を、コナミ（現在のコナミホールディングス）へ売却（現在のコナミスポーツ&ライフ）。
子会社のマイカルカードを、三洋信販（現在のSMBCコンシューマーファイナンス）へ売却（現在のポケットカード）。
8月 - 子会社のマイカル北海道がマイカルの連結対象から離脱し独立（2002年（平成14年）1月にポスフールへ社名変更するが、翌年にはイオングループ入りし、2007年（平成19年）8月よりイオン北海道。）。
9月14日 - 民事再生法を申請。四方修が社長を解任され、山下幸三が社長に就任（9.14クーデター）。
9月28日 - 山下幸三が14日間務めた社長を辞任し、後任の浦野一雄が社長に就任。
10月26日 - 子会社のエービーシーを、テキスタイルレンタル株式会社（現在の丸紅メイト）へ売却。
11月22日 - イオン株式会社をスポンサーとして決定。民事再生手続中止と会社更生法適用を申請して倒産。負債総額1兆9,000億円。
12月31日 - 東京地方裁判所より会社更生手続開始決定を受ける。
マイカル 沿革
2002年（平成14年）
1月17日 - 子会社のポロロッカを、マルエツに売却（現在のマルエツプチ）。
2月28日 - 子会社のビブロスを、ゲオグローバルへ売却（ゲオエブリに改称後、組織再編に伴いゲオ本体へ吸収合併）。
3月28日 - 子会社のマイカルシステムズ（情報システム企業）を、富士ソフトABCに売却（富士ソフトを経て現・ヴィンクス）。
4月26日 - 直営124店舗で、イオンのプライベートブランド「トップバリュ」販売開始、イオンクレジットサービスによる「サティ・ビブレカード」の発行受付開始。
5月21日 - 子会社のエルメを、株式公開買付けによりイビサへ株式譲渡。
5月31日 - 「ニチイ釜石店」が閉店。これによりニチイブランドの店舗は消滅。
2006年（平成18年）
8月 - マイカル子会社4社およびイオン子会社6社を合併・再編。
9月 - コーポレートスローガン「その次の、『もっと』へ。」を採用。
9月15日 - 約5年9か月ぶりの新規店舗「盛岡南サティ」を、イオン盛岡南ショッピングセンターの核店舗として開業。
9月23日 - ダイヤモンドシティ・ルクル内に「福岡東ビブレ」を開業。
10月 - マイバッグキャンペーンに、イオンのマイバッグの販売とWスタンプデーを追加。
マイカル 沿革
2007年（平成19年）
3月 - サティ・ビブレカード感謝デー（毎月月末2日間）を、イオンと同じ「お客さま感謝デー」（毎月20日と30日）に変更。
イオンカード会員もサティ・ビブレで5%引特典が受けられるようになった。なお、2006年にイオンショッピングセンターおよびイオンモール内に開業した盛岡南サティ・高崎サティでは開業時より先行実施していた。
毎月11日の「イオン・デー」に参入。サティ・ビブレ各店舗で「幸せの黄色いレシートキャンペーン」を開始。
3月1日 - サティ・ビブレカードを「イオンカード」に統合して募集停止（新規募集は2月27日から開始）。
5月1日 - イオン高の原ショッピングセンターの核店舗として「高の原サティ」を開業。関西地区へはマイカル茨木以来、6年4か月ぶりの新規出店。
5月21日 - 関東周辺のサティ・ビブレで、イオンの電子マネー「WAON」導入。WAON端末では他社の電子マネー「iD」、JR東日本エリアの「Suicaショッピングサービス」、JR西日本エリアの「ICOCA電子マネー）」も利用可能となる。
9月11日 - 京都府内の「伏見サティ（後のイオン伏見店）」と「北大路ビブレ（現在のイオンモール北大路）」の食料品レジを中心にレジ袋無料配布を中止、1枚5円で有料化。
マイカル 沿革
9月12日 - 「春日井サティ」の食品売場にセルフレジを導入。他の店舗にも順次導入される。
11月23日 - イオンモール日の出のキーテナントとして「日の出サティ」を開業。関東地区では板橋サティ以来、6年4か月ぶりの新規出店。
2008年（平成20年）
8月31日 - 九州地区のサティでは唯一当社直営で運営していた「門司サティ」が閉店。これにより九州地区ではビブレや関連会社のワーナー・マイカルが中心となる。
10月2日 - イオンレイクタウン内に「越谷レイクタウンビブレ」を開業。
11月15日 - ビブレのスピンオフ店舗として、雑貨を中心とした店舗「ミスターモストマブ（MR.MOSTMAV）」1号店となるさいたま新都心店を、コクーン新都心のテナントとして開業。イオングループ外のSCへの初出店。
2010年（平成22年）
3月9日 - イオンモール新瑞橋の核店舗として「新瑞橋サティ」を開業。名古屋市内では創業以来初の出店であり、マイカル最後の新規出店店舗となった。
8月27日 - マイカルとイオンマルシェの2社をイオンリテールに統合した上で、「ジャスコ」および「サティ」の店舗ブランドを廃止し、段階的にグループ名と同じ「イオン」に統一する方針であることが、各社メディアで報じられる。
10月6日 - イオン株式会社が、会社の統合と店舗ブランド統一を正式発表。
マイカル 業態
ビブレ (VIVRE) は、当初は若者をメインターゲットとしたファッションビルとしてスタートした。その後「高感度専門百貨店」と銘打って衣食住フルライン型で郊外にも出店した。天神、岡山、河原町など、ニチイからVIVREに転換した店舗では「ビブレ21（VIVRE21）」と称していたが、後に「ビブレ（VIVRE）」に一本化されている。
マイカル破綻後は、マイカルが運営していた食品を扱う一部店舗を除き、サティへ転換した。
東北地方では、子会社のダックビブレが店舗を運営していた。破綻後にマイカルから離脱しさくら野百貨店として再出発している。
イオングループ加入後はイオンのSC内にサブ核店舗として出店を再開した。また、小規模専門店型店舗「VIVRE GÈNE（ビブレジーン）」の展開も開始し、イオンのSC内に出店していたビブレ店舗は全てこの業態に転換されている。
マイカル 業態
ダイエー傘下の企業であったOPAは、2016年（平成28年）3月1日付でイオンモールの完全子会社となった。同日よりビブレのファッションビル型店舗の運営がOPAに継承された。また、OPAに継承されたビブレ店舗の一部はOPAへ転換された。2021年（令和3年）3月1日付けで横浜ビブレを除く店舗はイオンモールに移管された。さらに2025年3月には、同社に移管された施設のうち横浜ワールドポーターズの管理・運営及び開発を担っていた横浜インポートマートを吸収合併、これに伴い同施設の管理・運営及び開発とイオングループの商業ブランドがイオンモール株式会社に移管・転換され、「ビブレ」の名称が消滅した。なお、小規模専門店型店舗「VIVRE GÈNE」はビブレジーンレイクタウン（運営がOPA→イオンモールに移管）を除いて引き続きイオンリテールが運営する。
ニチイ（nichii）は、株式会社ニチイ時代に展開されていたスーパーマーケット。大阪府大阪市の天神橋筋商店街に1号店を出し、その後ほぼ全国に展開した。元は衣料品店として出発したため、衣料品のみを扱う店舗も多くあった。
シンボルマークは赤い鳩であったが、時代により2つのバリエーションが存在した。
マイカル 業態
1979年（昭和54年）10月22日までは、赤い円の中に、葉をくわえた白い鳩が翼を広げ横切るシンボルで、ロゴも後のものとは異なる。一部店舗では屋上看板や案内表示などに「（鳩マーク）ニチイ ○○ショッピングデパート」という表記があった。なお現在でも、大規模小売店舗法の届出上のSC名（ビル名）に同様の名称が見られる場合がある。一例としてイオン海老名店の「海老名ショッピングデパート」など。
主に地場企業との合弁で開店した店舗など一部店舗では、ニチイのブランドを用いずに独自の名称を付けていた、例として、室蘭ファミリーデパート桐屋、サンシティ・リブレなどがある。看板にはニチイ共通の鳩マークと店舗名が併設されていた。
1980年代から1990年代をピークに、サティ・ビブレへ転換し、2002年（平成14年）5月31日のニチイ釜石ショッピングデパート（当時のマイカル東北が運営）の閉店を最後にニチイの店舗ブランドは消滅した。株式会社マイカル本体運営の店舗としては、1999年（平成11年）3月28日のニチイ今治店閉店により、サティ・ビブレに転換完了した。
マイカル 業態
サティ（SATY）は、1990年代以降のマイカルの主力業態で、主に30代以上をメインターゲットとした総合スーパー（GMS）。店舗ブランド名の由来は「Select Any Time for Yourself」の略語。輸入ブランド品店を設置するなど、従来の総合スーパーに比べて高級感を持たせ「生活百貨店」と称した。
1984年（昭和59年）に奈良市学園前の学園前サティ（2000年（平成12年）閉店）として営業開始した。東日本ではニチイ時代の1970年代後半以降、建物やフロアを家主から賃借する形で多く出店していたが、1990年代からは自社開発物件や再開発計画による大型店舗の出店が行われた。
北海道地域のサティを運営していたマイカル北海道は、独立してマイカルから離脱し、社名と店名を「ポスフール」に改称した。サティ時代に開店したポスフールの店舗はマイカル運営店舗と内装の仕様が同一であった。のちにポスフールもイオングループ入りし、社名は2007年（平成19年）にイオン北海道に改称、店名はサティと同じく2011年（平成23年）にイオンに転換している。
九州地方のサティは、マイカル九州との合併によりイオン九州が運営していたが、門司サティ（2008年（平成20年）8月閉店）は立地の関係上などからマイカル本体が運営していた。
マイカル 業態
特化型形態として、食料品スーパーの「サティ食品館」、衣料品を主に扱う「サティおしゃれ・生活館」「サティおしゃれ・衣料館」も存在した。最後まで存在したのは三木サティ食品館・衣料館で、イオン三木青山店 食品館・衣料館に店名変更した。
2011年3月に店舗ブランドを「イオン」へ転換。2011年（平成23年）7月18日で閉店予定であった広島サティ（広島市）のみ、イオンへ転換せず閉店まで営業した。
一部の店舗は2014年（平成26年）から、イオンリテールを中心に展開するファミリー向け業態「イオンスタイル」へ再転換している。
マイカルタウン（MYCAL TOWN）は、マイカルが提唱した大型ショッピングモール。「時間消費型商業施設」として広大な敷地にサティ、ビブレ、シネマコンプレックス、エグザスなどの店舗・施設を設置した。
横浜・本牧の米軍住居跡地に出店したマイカル本牧に始まり、マイカル近江八幡、マイカル桑名、マイカル明石、マイカル小樽、マイカル茨木を展開した。
これらの店舗は全て、2011年（平成23年）3月1日にイオンショッピングセンターなどへ転換し、さらに一部SCは改装によりイオンモールへ再転換されている。
なお、マイカル茨木では、マイカル破綻以前にビブレ内において「ハーベストデイズ（Harvest day's）」という店舗ブランドで、欧米のマルシェをイメージした食品売場を運営していた。
マイカル 業態
ワーナー・ブラザースとの合弁会社によって運営されていたシネマコンプレックス。サティやビブレなどの店舗、敷地内に併設され全国展開していた。近年はイオンモールなどのイオングループの展開する大型商業施設や、イオングループ以外の商業施設にも展開していた。
2013年（平成25年）7月1日、ワーナー・マイカルを存続会社としてイオンシネマズと合併。社名は「イオンエンターテイメント」に改称し、ブランド名はイオンシネマズが使用していた「イオンシネマ」に統一された。マイカル消滅後も店舗ブランドとして「マイカル」の名は残っていたが、これにより25年間使用された「マイカル」の名称が消滅した。
小型店舗の都市型食品スーパー。現・マルエツプチ。
コンビニエンスストアと食品スーパーの融合店舗というコンセプトで、1995年（平成7年）に神戸に1号店を開業し、関東・関西で展開した。マイカルではコンビニエンスストア業態は展開していなかったが、マイカルの2代目社長であった小林敏峯（当時の社長）は「コンビニエンスストアの食文化は貧しい」と否定し、食品ラインナップを充実させたスーパー業態にこだわり対抗を計った。イオングループの「まいばすけっと」に相当する業態で、他社では「まいばすけっと」に先んじてユニーグループのminiピアゴ（現在のG-7ホールディングス傘下）などがある。
マイカル 業態
マイカル破綻後、全店舗がマルエツ（ダイエー系列を経て、現在のイオングループ）へ売却された。マルエツに経営権が移った後も「ポロロッカ」の商号は引き続き使われていたが、のちに関西の店舗は音通に売却され「F MART」に変更された。2007年（平成19年）12月にマルエツに吸収合併。2010年（平成22年）までに関東のポロロッカ店舗は閉鎖または「マルエツプチ」に変更され、ポロロッカの商号は消滅した。
サンホーユー
東北地方の中小スーパーや百貨店などを、株式会社ニチイが一つの法人としてまとめたもの。テーマカラーは青に近い緑で、ニチイと同じく鳩がシンボルであったが、ニチイのマークとは異なっていた。1994年（平成6年）に東北ニチイ（後のマイカル東北）に吸収合併され、サティに転換または閉店し店舗ブランドは消滅した。
Nマート
ニチイが展開したコンパクトディスカウントストア。東北ニチイ、小田急商事のOdakyu OXと提携した神奈川Nマートなどが運営していた。
アスク
マイカル 業態
長野県内の地場スーパーが株式会社ニチイと提携し、アライド信州となった際に「アスク（Arrid Shinshu Company）」の店名を採用。アスク飯山店（2001年（平成13年）5月閉店）などを出店。アライド信州はのち「マイカル信州」となり、「木曽福島サティ（現在のイオン木曽福島店）」を出店。マイカル信州はマイカル本体に吸収合併された。
アイビス
新潟県西蒲原郡巻町大字巻甲（東六区。現在の新潟市西蒲区巻甲）で、マイカルが1店舗だけ展開していた総合スーパー。
1986年（昭和61年）、巻町に本社を置き、同町と同郡吉田町（現在の燕市）に呉服店・洋品店を出店していた「株式会社本団呉服店」がマイカルとFC契約し、両社の出資による子会社「株式会社ホンダン」を設立して開店した。トキの英名でもある「アイビス」は当時、本団呉服店が展開していた衣料品店のブランド名である。
マイカル 業態
巻アイビスは前述のサティとほぼ同一の総合スーパー型店舗で、食料品と衣料品を主体とした店舗構成を採っていた。ホンダンは1997年（平成9年）、スーパー事業をマイカルに譲渡して解散したが、マイカルは店舗ブランドを「サティ」に変更せず、本団呉服店の了承を得た上で「アイビス」と2羽のトキを模したシンボルマーク及びロゴを継続使用し、2003年（平成15年）2月28日の店舗再編計画による閉店まで「巻アイビス」を店舗名称としていた。閉店後、店舗名称とマーク・ロゴはホンダン（本団呉服店から商号改称）に返還され、現在も同社が継続して使用している。また、巻アイビスの店舗跡はオーシャンシステムに譲渡され、食品スーパー「チャレンジャー巻店」となった。（「チャレンジャー巻店」は2022年に隣接地に新築の上移転し、アイビス時代からの建物は解体された。）
ニチイヨコサン
神奈川県横須賀市に本社を置き「よこさんスーパー」の名前でスーパーマーケットを展開していた、横須賀産業との提携により、1980年(昭和55年)11月に設立された。
マイカル 業態
マイカルフォトステーション - 2002年（平成14年）11月にジャスフォートの子会社となり、2004年（平成16年）3月に同社へ吸収合併。その後、ジャスフォートは富士写真フイルム傘下に移り、さらに、2007年（平成19年）3月にカメラのキタムラを運営する株式会社キタムラの傘下となった。そして、2009年（平成21年）1月に株式会社キタムラへ吸収合併された。
マイカルカード - 三洋信販へ株式譲渡後、2005年（平成17年）12月にポケットカードに商号変更。現在、同社は三井住友銀行・伊藤忠商事・ファミリーマートそれぞれの持分法適用関連会社となっている（三洋信販は2010年(平成22年)10月にプロミス(現在のSMBCコンシューマーファイナンス)へ吸収合併され、2011年(平成23年)3月に相対取引によって筆頭株主がグループ会社の三井住友銀行に変更となっている）。
ダックビブレ - 2002年（平成14年）7月に減資によりグループを離れ、同年9月に（初代）さくら野百貨店となる。2004年（平成16年）に髙島屋傘下となった。また、2005年（平成17年）4月に組織再編により（初代）さくら野百貨店を（2代目）さくら野百貨店・さくら野DEPT仙台・さくら野東北に分割。2010年（平成22年）8月に（2代目）さくら野百貨店がエマルシェに、さくらや東北が（3代目）さくら野百貨店にそれぞれ商号変更されたが、エマルシェは2017年（平成29年）2月27日に自己破産により倒産となり、2019年（平成31年）4月26日をもって法人格が消滅した。（3代目）さくら野百貨店は2023年（令和5年）に店舗毎にグループ会社のさくら野八戸とさくら野弘前に運営を移管している。
マイカル福島 - 2001年（平成13年）11月にMBOにより同社社長へ株式譲渡。2003年（平成15年）3月にグループから離脱、商号を赤トリヰに戻し、1店舗のみで運営をしていた。2011年（平成23年）3月11日に発生した東日本大震災（東北地方太平洋沖地震）で被災し、地盤沈下など店舗に甚大な被害を受けながらも一時営業を再開したが、安全上の理由から2011年（平成23年）4月29日をもって閉店。解体後、2013年（平成25年）9月20日に大和リースの開発による複合商業施設「フレスポ」が開店した。一方、赤トリヰはこの閉店を機に大型小売店事業から撤退し、商号を吉田興産に変更した。その後衣料品専門の小型店「マイショップ赤トリヰ／メンズショップ赤トリヰ」を運営している。
マイカル クレジットカード
ポケットカード（旧・マイカルカード）が、マイカルのハウスカードとして「マイカルカード」を発行していた。
マイカル倒産直前に消費者金融大手の三洋信販に買収された。なお三洋信販はプロミスへ合併後、SMBCコンシューマーファイナンスとなった。三井住友銀行・伊藤忠商事・ファミリーマートがそれぞれ株式を保有し、各社の持分法適用関連会社となっている。
マイカルカードでは、全国のサティとビブレにて特定日の割引特典が受けられたが、マイカルとは2005年（平成17年）12月31日、マイカル九州とは2006年（平成18年）4月30日をもって提携を解消し、マイカルカードは順次ポケットカードの「P-oneカード」へ切替となった。
マイカル北海道は、ポスフールとして独立後にイオンの傘下となったものの、マイカルやマイカル九州とは別のアプローチであったためにイオンクレジットサービスとは提携せず、引き続き「ポスフールカード」としてポケットカードとの提携を継続していたが、イオン北海道への社名変更を機に2008年（平成20年）2月29日を以って提携を終了することとなった。さくら野百貨店（旧・ダックビブレ、現在は髙島屋の傘下）・さくら野東北も、引き続き「さくら野カード」としてポケットカードとの提携を継続していたが、その後クレディセゾンとの提携カードに切り換えたため、新規の募集は取りやめている。
マイカル クレジットカード
マイカルカード会員に、ニチイ・サティ・ビブレの各店舗で発行されていたプリペイドカード。当時発行されていたポイントカードとの併用はできなかった。
券種は1万円・3万円・5万円・10万円の4種類で、各5%のプレミアが付いていた。ビブレの「パラダイスカード」会員は5,000円のプリップカードを購入することができた。
1998年（平成10年）途中から1万円カードの新規発券を中止、代わりに2万円カードが登場した。1999年（平成11年）10月にはすべてのカードが発券終了した。発券終了後も使用できたが、2004年（平成16年）に未使用残額分をマイカル商品券と交換する措置がされた。新規発券終了後に開店した店舗ではサービスコーナーでのみ使用できた。
マイカル セール・催物
イオン・デー
サティはなまる市
月のなかの市
火曜得々市
イオンお客さま感謝デー
お客さまわくわくデー
毎月5日・15日・25日の5のつく日は、イオンカード各種での支払いでときめきポイントが200円につき1ポイントのところ2倍の2ポイント付与か、WAONでの支払いで200円につき1ポイントのところ2倍の2ポイント付与される「お客さまわくわくデー」がある。なお、毎月10日の「ときめきWポイント（2倍）デー」のみ以前と同様継続される。
ゆうゆうデー
毎月15日は、65歳以上のみ発行の「ゆうゆうWAONカード」での支払いで直営売場の商品が5%割引となる「ゆうゆうデー」がある。「ゆうゆうWAONカード」の発行開始に伴い、ジャスコ店舗などで募集していた「イオンシニアクラブカード」の新規会員の募集は終了している。
ニチイからマイカルへの社名変更後に読売ジャイアンツと契約し、応援セールや優勝セールを開催していた。在阪の流通・小売業者は阪神タイガースなど関西の球団の優勝セールを開催することが多く、読売ジャイアンツの優勝セールを開催するのは珍しかった。経営破綻後、読売ジャイアンツに関するセールの権利はイトーヨーカ堂へ移行した。
ダックビブレの青森県の店舗では、前身企業の一つが青森ヤクルト販売の設立に関与した歴史的経緯から、ヤクルトスワローズの応援を行っていた。
マイカル セール・催物
またマイカル破綻直前の時期には、広島県内の店舗は地元の広島東洋カープを応援していた。
イオングループへの編入後は、地域に応じて応援する球団を変えている。
サティ・ビブレにてレジ袋が不要の場合、1回の精算ごとに通常1個のスタンプが「買物袋持参スタンプカード」に押印される（一部店舗ではスタンプカードを終了している）。スタンプ20個でマイカルの場合は100円分のお買物券として利用できる。またカード数枚でエコバッグ交換や11日（イオン・デー）の黄色いレシートキャンペーン用（利用可能なカードに交換）として利用できる。ただし、下記においては、1回の精算ごとに2個のスタンプ（Wスタンプ）が押印される。
マイカルにおけるWスタンプは、2006年（平成18年）10月から開始された。なお、盛岡南サティ・高崎サティを除くマイカルのサティ・ビブレでは、2007年（平成19年）2月までは、イオンお客さま感謝デーではなく「サティ・ビブレカード感謝デー」（毎月月末2日間）であった。また、イオン・デーがWスタンプ実施日となったのは2007年（平成19年）3月からである。
マイカル セール・催物
マイカルの「買物袋持参スタンプカード」は、他のイオングループのチェーンストア各社で押印してもらうことはできるが（一部店舗は除く）、100円のお買物券としては使えない。逆に、マイカルでも、他のイオングループのチェーンストア各社の「買物袋スタンプカード」に押印してもらうことはできるが、お買物券としては使うことができない（スタンプカード取扱い店舗であれば押印してもらうことはできるが、お買物券の使用は発行店のみ）。
一部の店舗では「わんぱくメイト」の名称で、子供を対象とした企画があった。店舗の女性スタッフ数名が「お店のお姉さん」となり、隔週でゲーム大会などのイベントを開催することで家族連れの集客を図ったものである。入会金・年会費無料の会員証はスタンプカードを兼ねており、イベント参加ごとにスタンプを獲得できた。店舗によっては会員を対象に広報紙を発行したり、日帰りバスツアーやクリスマスパーティーなども開催し、集客に一定の効果を収めていた。後に「キッズメイト」と名称変更し、サティのブランド消滅まで続いた。
マスコットキャラクターは、わんぱくメイト時代は風船をモチーフにした「フーちゃん」と「フーくん」。キッズメイトになってからはモグラをイメージした男の子「モーリー」と女の子「マーリー」。この「モーリー」と「マーリー」は、マイカルがスポンサーとなった演劇のキャラクターとして登場したものである。これらのマスコットキャラクターは、着ぐるみとして各店舗のイベントに登場することもあった。
マイカル CM
ニチイ時代のテレビCMでは「あなたといっしょに、ニチイ。」のサウンドロゴが流されていた。
ニチイ
サティ
読売新聞社
読売新聞社（よみうりしんぶんしゃ）は、日本で『読売新聞』を発行する新聞社の名称である。
本項ではグループ全体について解説することとし、現業各社についてはそれぞれの項を参照のこと。
読売新聞社 概要
もともとは独立した法人の名称で、グループ再編により定義づけは変化している。
そもそもはかつて首都圏をはじめ、東日本地域において読売新聞を発行していた「株式会社読売新聞社」という商号の会社だった。
社名の由来は、江戸時代からの読みながら売る方法「読売」と、それができる「平易な新聞」から。
横浜毎日新聞の編集にも携わった子安峻（こやすたかし）らにより、1870年に「合名会社日就社」の商号で印刷会社として横浜で創立。1873年1月に英和辞書『英和辞彙』を刊行。1874年に読売新聞を創刊した。1899年本野盛亨が社長となる。1909年、盛亨の死去により次男・本野英吉郎が社長となる。1917年には社名を「読売新聞社」に改称。以前は有限会社で、第二次世界大戦後の1950年に株式会社に改組された。
1919年松山忠二郎が社長となるが、1923年の関東大震災で打撃を受け、1924年正力松太郎が後藤新平から10万円という当時では大金の援助を得て経営権を獲得した。
読売新聞社 概要
第二次世界大戦後は、全国展開したこともあり、当該法人に加え、株式会社大阪讀賣新聞社、子会社の株式会社よみうり（旧：読売興業株式会社）が運営していた読売新聞西部本社・読売新聞中部本社（中部読売新聞社→中部読売新聞本社）をまとめた総称として用いられることもあった。なお、中部読売新聞社は元は読売新聞社・よみうりとは別個の独立した「名古屋高速印刷株式会社」という会社法人で、1974年7月31日に読売新聞社と業務提携を結び、「株式会社中部読売新聞社」に商号変更した。中部読売新聞本社は、1988年2月1日に読売新聞社の中部読売新聞社吸収後、読売興業の社内部署として設立された。
2002年7月1日付で読売新聞グループの再編が行われてからは、従来の読売新聞社改め持株会社である読売新聞グループ本社傘下となった以下の新聞現業3社の総称として用いられる。
このほか、読売新聞グループ本社は先述の持株会社誕生に伴い、「よみうり」の分割の際独立した読売巨人軍や、旧中央公論社から事業を引き継いだ中央公論新社及び遊園地「よみうりランド」を運営する株式会社よみうりランドを事業子会社に置いている。
ハリネズミ
ハリネズミ（針鼠、彙、蝟、猬)は、哺乳綱真無盲腸目ハリネズミ科ハリネズミ亜科（Erinaceinae）に分類される構成種の総称。
広義には、ハリネズミ科に属するすべての動物、すなわちジムヌラ亜科（Galericinae）、ハリネズミ亜科の両方の生物群を指すが、ふつうは針毛をもたない（あるいはほとんどもたない）ジムヌラ類を除いて、ハリネズミ亜科のみを指すことが多い。本項でも、ジムヌラ類を除くハリネズミ類について記す。ハリネズミ亜科では、現生のものとしては5属16種が知られている。
ハリネズミ 分布
自然分布は、ヨーロッパ、アフリカ、中近東、日本列島以外の東アジア、ロシア、インド。
外来種としては、ニュージーランド、日本などに見られる。
ハリネズミ 形態
背は体毛が変化した棘で被われる。棘は根元にかけて細くなり、風や落下の衝撃などによって棘に圧力が加わった場合でも根元が折れ曲がることで体に食い込むことを防いでいる。棘の根元は球状で小型の筋肉と連動し普段はこの筋肉が弛緩しているため棘が倒れた状態になっているが、この筋肉の作用により棘を逆立たせることができる。背外縁の筋肉は環状に発達し、この筋肉が収縮して紐付き袋のような役割を果たし体を丸めこみ球状になる。頭部や下半身も頭部や脇腹の皮膚が伸びることで被われ、これらの作用により背の筋肉も伸びるため針がより逆立つようになる。針のようなトゲは、体毛の一本一本がまとまって硬化したものである。これにより敵から身を守るほか、樹上から落下した際に衝撃を吸収して怪我を防ぐ役目も担う。
左右の上顎第1門歯の間には隙間があり、その間に下顎の第1門歯が収まるようになっている。四肢や爪は頑丈。ヨツユビハリネズミ（後肢の趾が4本）を除いて指趾は5本。
視力が弱く、エサを捕るときには聴覚と嗅覚に頼る。
ハリネズミ 分類
以下の分類・英名はMSW3(Hutterer, 2005)、和名は断りのないかぎり今泉監修(1986)に従う
アフリカハリネズミ属 Atelerix
Atelerix albiventris ヨツユビハリネズミ Four-toed hedgehog
Atelerix algirus アルジェリアハリネズミ North African hedgehog
Atelerix frontalis ケープハリネズミ Southern African hedgehog
Atelerix sclateri ソマリハリネズミ Somali hedgehog
ハリネズミ属 Erinaceus
Erinaceus amurensis アムールハリネズミ Amur hedgehog
Erinaceus concolor ヒトイロハリネズミ Southern white-breasted hedgehog
Erinaceus europaeus ナミハリネズミ West European hedgehog
Erinaceus roumanicus Northern white-breasted hedgehog
ハリネズミ 分類
インドハリネズミ属 Paraechinus
Paraechinus aethiopicus エチオピアハリネズミ Desert hedgehog　
Paraechinus hypomelas ブラントハリネズミ Brandt's hedgehog
Paraechinus micropus インドハリネズミ Indian hedgehog
Paraechinus nudiventris Bare-bellied hedgehog
ハリネズミ 生態
土を掘ることもあり、トンネル状の巣穴を掘る種もいる。温帯域や砂漠に生息する種は冬季に休眠することもある。危険を感じると主に棘を逆立たせ静止することが多いが、体を丸め球状になることもある。棘に唾液を付ける行動が知られている。この行動の用途は不明だが外部寄生虫を避ける働き、性的誘因の働き、味がまずくなることで捕食者に食べられにくくする働きがあるとする説もある。
ヨーロッパに分布する種を除いて知見は限られるが、ミミズ、昆虫、カタツムリ、ネズミ、カエル、ヘビ、鳥類の卵や雛、小型哺乳類、動物の死骸、漿果、落果、種子などを食べる。クビワハリネズミやダウリアハリネズミでは食性のうち小型哺乳類が占める割合が高いとされる。イギリスでは生垣の下に生息していることが多く、人間の生活圏に生息して庭にいる害虫を食べるため、ハリネズミを役立つペットだと見なす人もいる。
ハリネズミ 生態
繁殖様式は胎生。妊娠期間はナミハリネズミで34 - 49日。インドハリネズミ類は1回に1 - 5頭、ナミハリネズミやオオミミハリネズミ類は1回に1 - 10頭の幼獣を産む。
いくつかの場面でハリネズミは、自分の背中に唾液を塗り、強烈な唾液の臭いを周囲にまき散らすアンティングという行動をとる。これは、子供が巣から放り出された時に母親に知らせるため、巣立ち後の未成熟個体に見られず成体では異性が近くにいるときに行っていることから、性的なアピールをするために行っているなどの指摘がある。飼育下では、新しい場所や匂いに対して不安に感じたことへの転位行動であるという指摘がある。
ハリネズミ 名前
日本語では「ネズミ」と付くが、実際はモグラに近い。ミミズなどを捕食する。英語名のHedgehog（生垣のブタ）はブタのように鼻を鳴らしながら生垣をかぎ回ることに由来する。
ハリネズミ 人間との関係
ハリネズミは多くの文化において食材として扱われる。古くは古代エジプトなどで食用とされており、ヨーロッパ中世後期のいくつかのレシピでは、ハリネズミ肉の記載が残されている。ユーラシア及びアフリカにおいては、ハリネズミは民間治療や呪術医による治療の材料として取引が行われている。中東の、特にベドウィンにおいてはリウマチと関節炎の薬として認められ、結核からインポテンツまでさまざまな病気を治療する万能薬とも伝えられている。
モロッコでは、焦げるまで焼いた皮膚や毛の煙を吸入することで、発熱やインポテンツ、尿に関する病気などに利くとされており、ハリネズミの血は白癬によるひび割れやイボの治療薬として利用される。ロマの人々の間ではいまでもハリネズミが食用とされ、ボイルあるいはローストして食べられており、血と脂肪は民間治療的に用いられる。1980年代のイギリスにおいて「ハリネズミ風味」のポテトチップスが発売されたことがあったが、この商品にハリネズミは含まれていなかった。
ヨーロッパでは市街地にも生息し、生け垣や納屋などに住み着いたり庭や農耕地・芝生・花壇・堆肥などで獲物を探す。民間伝承にも多く登場し、一例としてウシの乳を吸う・ヘビの毒に免疫があるなどといったものがある。プリニウスは「棘に果実を刺して運ぶ」と記しており、同様の伝承は中国でも知られている。
ハリネズミ 人間との関係
日本では、中期更新世（チバニアン）時代の化石が発見されているものの、有史以後は分布しなかった。ただし現在は、ペットとして飼われていたと思われるものが、神奈川県の小田原市や静岡県の伊東市などに定着していることが確認されている。日本では2005年12月にハリネズミ属が属単位で特定外来生物に指定（2006年2月施行）されている。2015年にはハリネズミ属が属単位で環境省の生態系被害防止外来種リストにおける総合対策外来種のうち、重点対策外来種に指定されている。2017年現在ヨツユビハリネズミを除くアフリカハリネズミ属・オオミミハリネズミ属・Mesechinus属が未判定外来生物に指定されている。
バイオミメティクスの一例としてこの針の仕組みを応用したアメリカンフットボール用のヘルメットに使われる衝撃吸収材が研究開発されている。