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ポツダム宣言 概要
ナチス・ドイツ降伏後の1945年（昭和20年）7月17日から8月2日にかけ、ベルリン郊外ポツダムにおいて、米国、英国、ソ連の連合国主要3カ国の首脳（アメリカ合衆国大統領ハリー・S・トルーマン、イギリスの首相ウィンストン・チャーチルおよびクレメント・アトリー、ソビエト連邦共産党書記長ヨシフ・スターリン）が集まり、第二次世界大戦の戦後処理について討議された（ポツダム会談）。
ポツダム宣言はこの会談の期間中である1945年7月26日、アメリカ大統領のトルーマン、イギリス首相のチャーチル、中華民国国民政府主席の蔣介石の3首脳連名で日本に対して発せられた降伏勧告である。ソ連は対日参戦に踏み切った1945年8月8日にこの宣言に参加した。
この宣言は全13か条で構成され、日本の降伏条件として、軍国主義勢力の排除、民主的で平和的な政府が樹立されるまでの連合国軍による占領、植民地と占領地の放棄、軍隊の解散、戦犯の処罰などの要求を突きつけた上で、日本政府が「全日本軍隊の無条件降伏」を即座に宣言しない場合には「迅速かつ完全なる壊滅」がもたらされると結んでいた。日本政府はこの宣言に対して当初「黙殺」するという立場を取ったが、8月6日と9日に広島と長崎に原子爆弾が投下され、8月8日にソ連が中立条約を破って対日参戦すると、政府内でも一定の条件下での宣言受諾を主張する勢力が台頭した。
ポツダム宣言 概要
1945年8月10日午前2時、昭和天皇は国体護持（天皇制存続）のみを条件とする東郷茂徳外務大臣の受諾案に賛同し、ポツダム宣言の受諾を決定した。この決定は10日午前9時に中立国であるスイスとスウェーデンに向けて打電された。日本の受諾通告を受け、11日には連合国による回答（バーンズ回答）が発されたが、その内容が天皇制存続を明示的に保証するものではなかったことで、日本側で受諾反対論が再燃した。
8月14日午前、昭和天皇はバーンズ回答によって先の決定を変更する意思はないとして、ポツダム宣言の受諾を最終決定した。同日、日本政府は本宣言の受諾を駐スイスおよびスウェーデンの日本公使館経由で連合国側に通告、この事は翌8月15日に国民にラジオ放送を通じて発表された（玉音放送）。9月2日、東京湾内に停泊する戦艦ミズーリ甲板で日本政府全権の重光葵と大本営（日本軍）全権の梅津美治郎および連合各国代表が、宣言の条項の誠実な履行等を定めた降伏文書（休戦協定）に調印した。
ポツダム宣言 概要
国際法上は降伏の勧告（提示）に対して受諾を通告した時点で停戦（降伏）が成立する（ハーグ陸戦条約付属書5章）が、降伏文書の作成は、これらを確実に履行するために文書として固定する意義があった。アジア各地および日本本土においても部隊単位での降伏式は順次執り行われ、最後の降伏式は10月25日、台湾の日本軍により中華民国国民政府軍に対して行われた。以降、ポツダム宣言の規定に従い、日本本土はGHQの下で間接統治が行われ、琉球および小笠原諸島はアメリカ軍の、台湾は中華民国軍の、樺太千島はソビエト軍の、朝鮮はアメリカ軍およびソビエト軍の直接統治に入った。
ポツダム宣言 ポツダム宣言の全文
ポツダム宣言（ウィキソース）を参照
Potsdam Declaration（ウィキソース）を参照
ポツダム宣言 宣言の策定と発表
1943年1月のカサブランカ会談において、連合国は枢軸国のドイツ、イタリア、日本に対し、無条件降伏を要求する姿勢を明確化した。この方針はアメリカのフランクリン・ルーズベルト大統領の意向が強く働いたものであり、11月17日のカイロ宣言においてもこの姿勢は確認された。ソ連の最高指導者ヨシフ・スターリンやイギリスのウィンストン・チャーチル首相は条件を明確化したほうが良いと考えていたが、結局ルーズベルトの主張が通った。政府内のグループには「天皇制維持などの条件を提示したほうが、早期に対日戦が終結する」という提案を行う者も存在したが、大きな動きにはならなかった。ルーズベルト大統領が閣僚たちに相談もせずに突然決めたこの方針は、敵国の徹底抗戦を招き、無用に戦争を長引かせるとして、陸海軍の幹部はもとより、国務長官のコーデル・ハルも反対したが、ルーズベルトは死去するまでこの方針に固執した。
この方針は、表明されてから8ヶ月後に早くも破綻した。1943年9月にイタリアが連合国に和平を打診してきたとき、連合国側は無条件降伏を突きつけなかった。これまでと同じく、休戦協定によって戦闘が停止したのち、立場の強い側が弱い側に、自分に有利な終戦協定を押しつけるという従来の形で終戦がもたらされた。敗北した側が条件にこだわるのは当然であったが、ルーズベルトはあくまで勝者の論理で、漠然としか考えていなかった。
ポツダム宣言 宣言の策定と発表
1945年2月のヤルタ会談においてはルーズベルトが既に病身であったために強い姿勢に出られず、樺太、千島列島、満洲における権益などの代償を提示してソ連に対して対日戦への参加を要請した。4月12日にルーズベルトが死去し、副大統領に就任してわずか3か月であったハリー・S・トルーマンが急遽大統領となった。トルーマンは外交分野の経験は皆無であり、また外交は主にルーズベルトが取り仕切っていたため、アメリカの外交政策は事実上白紙に戻った上で開始されることとなった。トルーマン大統領は就任後、4月16日のアメリカ議会上下両院合同会議で、前大統領の無条件降伏方針を受け継ぐと宣言し、4月22日、日本とドイツに無条件降伏を求める方針に変わりはないことをソ連のヴャチェスラフ・モロトフ外相に伝えたが、彼もまた、それをどう規定するのかはっきり考えてなかった。
ポツダム宣言 宣言の策定と発表
5月7日にドイツが無条件降伏して崩壊した後、できる限り早期に対日戦争を終結させる必要に迫られ、トルーマン大統領は日本に降伏を呼びかけるために、無条件降伏を定義する必要に迫られた。そこで彼は5月8日、戦争情報局が用意し、大統領軍事顧問ウィリアム・リーヒが賛同した、次のような無条件降伏の定義と和平の呼びかけを、日本に対して発表した。「我々の攻撃は日本の陸軍と海軍が無条件降伏して武器を置くまでやむことはないだろう。日本国民にとって無条件降伏とは何を意味するのか。それは戦争が終わることを意味する。日本を現在の災厄へ導いた軍事的指導者の影響力が除去されることを意味する。無条件降伏とは日本国民の絶滅や奴隷化を意味するのではない。」またアメリカ政府による日本に降伏を求める、アメリカ海軍情報局から戦争情報局に出向していたエリス・M・ザカライアス海軍大佐の「ザカライアス放送」が8月4日までに14回行われている。もともとアメリカ軍の幹部は、無条件降伏が政治的スローガンにすぎず、早期和平の妨げになると思っていたので、無条件降伏とは軍事に限定されるのであって、政治的なものではないことを明らかにすることによって、日本に受け入れられやすいものにしようとした。しかし日本政府は5月9日に徹底抗戦を改めて表明するなど、これを受け入れる姿勢をとらなかった。
ポツダム宣言 宣言の策定と発表
アメリカ合衆国政府内では、日本を降伏に追い込む手段として、原子爆弾の開発・使用、日本本土侵攻作戦（ダウンフォール作戦。コロネット作戦やその前哨であるオリンピック作戦等を包括する総合計画）、ソ連の対日参戦の三つの手段を検討していた。原子爆弾はその威力によって日本にショックを与えることができると考えられ、開発計画が進展していた。一方で陸軍参謀総長ジョージ・マーシャルを中心とする軍は、日本降伏には日本本土侵攻作戦が必要であるが膨大な犠牲を伴うことが予想され、それを軽減するためにはソ連の参戦が必要であると考えていた。ソ連の参戦は日本軍を大陸に釘付けにするとともに、ソ連を仲介として和平を試みていた日本に大きなショックを与えるとみられていた。
一方で国務次官ジョセフ・グルーをはじめとする国務省内のグループは、政治的解決策を模索していた。グルーは日本が受け入れ可能な降伏可能案を提示して降伏に応じさせる、「条件付き無条件降伏」を提案していた。5月28日には天皇制を保障した降伏勧告案をトルーマン大統領に提示した。一方陸軍長官ヘンリー・スティムソンは無条件降伏原則を破ることに否定的であったが、日本本土侵攻作戦の犠牲者数想定が膨大なものとなると、グルーやジョン・マックロイ陸軍次官補、ハーバート・フーヴァー元大統領らの意見に従い、降伏条件提示に傾くようになった。
ポツダム宣言 宣言の策定と発表
1945年6月18日のホワイトハウスにおける会議で、日本本土侵攻作戦が討議された。スティムソンは日本本土侵攻作戦に賛成の意を示しつつも、政治的解決策が存在することをほのめかした。マックロイはこの会議の最中発言せず、会議終了直前にトルーマンがマックロイの意見を問いただした。マックロイは「閣下は別の方策をお持ちだと思います。それは徹底的に検討されるべき方法で、もし我々が通常の攻撃および上陸以外の方法を検討しないのであれば、どうかしていると言われても仕方の無い事だと思いますよ。」「我々が良しとする条件を日本政府に対して説明してやる事です。」と答え、政治的解決策の重要性を主張した。トルーマンが具体的にどういう条件かと聞いたところ、マックロイは「私は、日本が国家として生存する事を許し、また立憲君主制という条件でミカド（天皇）の保持を認めるという事です」と答えた。トルーマンは「それはまさに私が考えていたことだ」と答え、スティムソンも「（この案が表明されたことは）たいへん喜ばしい」と同意した。マックロイは原爆の投下についても事前に日本に警告を行うべきであるとしたが、もし爆発が失敗した場合にアメリカの威信に傷が付くという反発を受けた。トルーマンはマックロイに日本に対するメッセージについて検討するべきであると命じたが、原爆については言及しないようにと付け加えた。これはトルーマンも対日降伏勧告の意志を持っていたが、マーシャルらの手前自ら主張することは好ましくないと考え、マックロイらに口火を切らせたとも見られている。これ以降、スティムソン、マックロイらを中心とした陸軍が日本への降伏勧告案について検討を本格化するようになった。
ポツダム宣言 宣言の策定と発表
6月19日、陸軍、海軍、国務省の検討機関である三人委員会（Committee of Three）、すなわちスティムソン、ジェームズ・フォレスタル海軍長官、グルーらによって対日降伏勧告の討議が始まった。フォレスタルの回想によると、対日降伏勧告には大統領付参謀長ウィリアム・リーヒ元帥やアーネスト・キング、チェスター・ニミッツといった海軍首脳も賛成していると述べられた。この日の午後、スティムソンの起草による対日降伏勧告のための大統領覚書の口述筆記が開始された。6月26日の三人委員会ではスティムソンがこの覚書案となる「対日計画案」を提示した。
6月26日の対日計画案
この降伏勧告はアメリカとイギリス、そしてもしソ連が参戦していた場合にはソ連の首脳も加えた名義で公表されるとしていた。また、スティムソンは個人的意見として現皇統における立憲君主制を排除しないことを付け加えれば降伏は実現しやすいであろうと述べた。また宣言発表のタイミングは日本本土侵攻作戦が行われる前、日本が狂信的な絶望に追い込まれる前に行う必要があるとした。またソ連の参戦が行われても、ソ連軍の侵攻があまり進展しないうちに行うのが望ましいとした。委員会では、この勧告が実際に行われて失敗した場合でもアメリカ国民の戦意高揚の効果があり、無害で済むと判定され、スティムソンの原案をグルーとフォレスタルは承認した。
ポツダム宣言 宣言の策定と発表
三人委員会は実際の降伏勧告文を策定する小委員会を結成させ、そのチームに検討を行わせる事とした。この委員会はマックロイ、海軍長官特別補佐官のコレア大佐、国務次官補特別補佐官のユジーン・ドゥーマン、国務省極東課長ジョセフ・ウィリアム・バランタインらによって構成されていた。トルーマンはポツダム会議のために7月6日にはアメリカを離れるため、委員会はそれまでに宣言案を策定する必要があった。6月27日に最初の委員会が開かれた。最初の会議にはコレアとドゥーマンは欠席したため、バランタイン以外のメンバーは全員が陸軍関係者であった。討議においてはスティムソン案を原案とすることとなっており、マックロイが実質的な委員会の主宰者となった。しかしバランタインが国務省案の降伏勧告案を提議したため、議論は難航することとなった。国務省案は以前グルーが大統領に提出していたドゥーマン案を元としており、天皇制の存続については極めてぼやかした表現となっていた。このため国務省案は会議によって退けられ、再びスティムソン案を中心として討議されることとなった。この日の会議で陸軍作戦部（OPD）のファーヒー大佐が宣言の発出者に蔣介石を加えるべきであることや、連合国と日本が交渉を行うべきでないことなどの意見を述べた。
ポツダム宣言 宣言の策定と発表
翌6月28日の会議でドゥーマンは天皇制保障の文言を入れるべきでないと主張した。グルーら国務省内の知日派は天皇制保障が不可欠であると考えていたが、これらの意見は対日融和的であると批判され、国務省内でも世論の反発を怖れ、彼ら知日派は孤立する傾向があった。グルーやダレスをはじめとする共和党の保守派にとって、戦争に勝利するだけでは不十分であり、天皇制を維持することが重要であった。それは、戦後の日本に穏健な資本主義勢力を残し、そこにアメリカの金融資本を投入することで、アメリカの金融機関や企業が長期的かつ安定的に利益を得られる基盤を築けると考えられていたからである。ドゥーマンはこの降伏勧告を日本が受け入れる可能性は極めて低いと考えており、文言に対するアメリカ世論の反発を防ごうと考えていた。1945年6月のギャラップ調査によると33％が昭和天皇の処刑を求め、17％が裁判を、11％が生涯における拘禁、9％が国外追放するべきであると回答するなど、天皇に対するアメリカ世論は極めて厳しかった。
ポツダム宣言 宣言の策定と発表
スティムソンら陸軍は天皇制保障が必要不可欠であると考えており、議論は紛糾した。しかし陸軍が議論の主導権を握り、OPDのチャールズ・H・ボーンスティール3世が、国務省案を一部参考にしながらもスティムソン案を基本的な原案とする箇条書きの草案を作成することとなった。ボーンスティールは周囲からの助言も受けて6月29日までに草案を策定した。6月29日の早朝にボーンスティール草案がマックロイの元に届けられた。この日の委員会でボーンスティール草案が採択されたが、国務省はこの草案は国務省で再検討されなければならないと条件をつけた。またOPDは同時期に宣言発表のタイミングとしてソ連の対日参戦直後が最も効果的であるという勧告を行っている。マックロイはスティムソンにボーンスティール草案を送付し、6月30日からスティムソンとともに草案の修正作業を行った。スティムソンは「かなりの修正をした」と回顧録に残している。7月2日、スティムソンはこの修正草案と6月26日の「対日計画案」一部修正したものをトルーマンに提出した。この修正草案は13条となっており、「現皇統による立憲君主制を排除しない」という文言も入ったものであり、第二項で「日本国が無条件降伏するまで」という文言はあるものの、日本軍隊の無条件降伏を求めたものであった。
ポツダム宣言 宣言の策定と発表
7月3日、ジェームズ・F・バーンズが新たな国務長官に就任した。バーンズはトルーマンに信頼された私的な助言者であり、彼の就任はスティムソンの大統領に対する影響力を低下させた。バーンズは対日強硬派であり、国務次官補アーチボルト・マクリーシュをはじめとする親中国派は巻き返しを図った。7月6日、国務省はスティムソン草案のさらなる改訂を要求し、7月7日の幹部会で草案が「日本」「日本政府」に呼びかけていた部分が「日本国民」に変更された。省内の混乱を見たバーンズはコーデル・ハル元国務長官に相談し、直接天皇制に言及した天皇制保障条項を一旦削除することを考えるようになった。バーンズは占領の際に天皇制が利用できるかどうかを見た上で、天皇制の存続をアメリカが決定できるようにと考えていた。
ポツダム宣言 宣言の策定と発表
ポツダム会談の公式日程では対日問題は議題とならなかった。一方でスティムソンは日本がソ連に和平仲介を求めていることを察知し、日本がソ連の懐に飛び込む前に日本を降伏させるべきと考えた。そのためこの会談中に降伏勧告を発するべきと主張し、リーヒ参謀長の支持を得たものの、バーンズは反対した。またリーヒ参謀長は、草案第二項において「日本の無条件降伏」となっていた部分を「日本軍の無条件降伏」と改め、天皇制保障条項を「日本国民は自らの政治形態を決定できる」と天皇に言及しない形に改めるよう提案した。トルーマンは公表の意思を固め、リーヒの提唱した変更を行うと決定した。スティムソンは天皇制に言及しないことが日本の降伏拒否を招くのではないかと懸念し、もし日本側がこの一点で戦い続けるならば大統領が外交チャンネルを通じて「口頭で保証」を与えるように提案した。トルーマンはスティムソンの意見を承諾し、後の国務省による回答につながることになる。
7月24日にイギリスに声明案が提示され、翌7月25日にチャーチルが修正案を回答した。その内容は声明が呼びかける対象を「日本国民」から「日本」「日本政府」に再度変更すること、民主化の主体を「日本政府」と明記すること、占領の対象を「日本領土」から「日本領土の諸地点」に変更すること、の三点であった。トルーマンはイギリスの修正を全面的に受け入れ、声明発出の準備を行うとともに原爆投下命令を承認した。会談に参加しなかった蔣介石には、電報で草案が伝えられた。蔣介石は宣言文の一か所だけを直してきた。それは自分は国家元首だから、（元首でない）チャーチルより前に自分の名前が置かれるべきである、ということであった。7月26日、「ポツダム宣言」として知られる降伏勧告がトルーマン、チャーチル、蔣介石の名で発表された。また、宣言文はポツダム協定の付属議定書に「検討されたアメリカ提案」として付記された。この時点では、ソ連はまだ日本と開戦しておらず、署名には名を連ねていない。
ベルリン時間の7月26日午後9時20分の宣言の発表と同時にトルーマン大統領は戦時情報局 (OWI) に対し、この宣言をあらゆる手段で日本国民に周知させることを指示した。これに基づき東部戦時時間午後4時（東京時間7月27日午前5時）OWI の西海岸の短波送信機から英語の放送が始まった。重要な部分は4時5分から日本語で放送された。日本語の全文 OWIサンフランシスコ支部が作成し、ワシントンD.C.の国務省の言語専門家が電話でチェックしたのち、午後6時（東京時間午前7時）サンフランシスコから放送された。その後、日本語の放送は西海岸の11の短波送信機、ホノルルの短波送信機、サイパンの中波送信機が繰り返した。全ての定時番組は中止され宣言の放送を繰り返した。西海岸からは20の言語で宣言が放送された。その後数日間に渡って一定間隔で宣言の放送が繰り返された。日本側では外務省、同盟通信社、陸軍、海軍の各受信施設が第一報を受信した。
ポツダム宣言 発表後の反応
ポツダム宣言の発表をうけた日本政府（鈴木貫太郎内閣）では、この宣言に対する対応を検討した。宣言文の翻訳に携わったのは条約局第一課長下田武三であった。外務省定例幹部会は受諾はやむを得ないが、未だ交渉の余地はあり、「黙っているのが賢明で、新聞にはノー・コメントで掲載するよう指導するのが適当である」という決定を行った。これをうけた外務大臣東郷茂徳は最高戦争指導会議と閣議において、「本宣言は有条件講和であり、これを拒否する時は極めて重大なる結果を惹起する」と発言した。しかし、陸海軍からはいずれ本宣言は世論に伝わるため「断固抵抗する大号令」を発せられるよう指導するよう主張した。結局は東郷の意見が通り、ポツダム宣言を公式に報道するものの、政府は内容について公式な言及をしないということが閣議決定された。
ポツダム宣言 発表後の反応
7月27日、日本政府は宣言の存在を論評なしに公表した。ところが翌28日の新聞報道では、讀賣報知（読売新聞）で「笑止、対日降伏条件」、毎日新聞で「笑止! 米英蔣共同宣言、自惚れを撃破せん、聖戦飽くまで完遂」「白昼夢 錯覚を露呈」などという新聞社による論評が加えられていた。また、陸軍からは「政府が宣言を無視することを公式に表明するべきである」という強硬な要求が行われ、同日、鈴木貫太郎首相は記者会見で「共同声明はカイロ会談の焼直しと思う、政府としては重大な価値あるものとは認めず「黙殺」し断固戦争完遂に邁進する」（毎日新聞、1945年（昭和20年）7月29日）と述べ（記事見出しは全て現代仮名遣いに修正）、翌日朝日新聞で「政府は黙殺」などと報道された。この「黙殺（Mokusatsu）」は日本の国家代表通信社である同盟通信社では「ignore（無視）」と英語に翻訳され、またロイターとAP通信では「reject（拒否）」と訳され報道された。東郷は「鈴木の発言が閣議決定違反である」と抗議している。なお、ラジオ・トウキョウがどのように応えたかは確認されていない。
ポツダム宣言 発表後の反応
トルーマンは、7月25日の日記で「日本がポツダム宣言を受諾しないことを確信している」と記載したように、日本側の拒否は折り込み済みであった。むしろ宣言のみによる降伏ではなく、宣言の拒否が原子爆弾による核攻撃を正当化し、また組み合わせて降伏の効果が生まれると考えていた。8月6日には広島市への原子爆弾投下が行われ、広島市における甚大な被害が伝えられた。また8月9日（日本時間）の未明にはソ連が日ソ中立条約を一方的に破棄し、満洲国、朝鮮半島北部、南樺太への侵攻を開始（ソ連対日参戦）、ポツダム宣言に参加した。これらに衝撃を受けた鈴木首相は、同日の最高戦争指導会議の冒頭で「ポツダム宣言を受諾する他なくなった」と述べ、意見を求めた。強く反対する者はおらず、また会議の最中に長崎市への原子爆弾投下が伝えられたこともあり、「国体の護持」「自発的な武装解除」「日本人の戦犯裁判への参加」を条件に、宣言の受諾の方針が優勢となった。しかし、陸軍大臣阿南惟幾はなおも戦争継続を主張し、議論は昭和天皇臨席の最高戦争指導会議に持ち越された。
ポツダム宣言 発表後の反応
10日未明の御前会議でもポツダム宣言の受諾につき、天皇の国法上の地位存続のみを条件とする外務大臣案（原案）と、これに自主的な軍隊の撤兵と内地における武装解除、戦争責任者の日本による処断、保障占領の拒否の3点を加えて条件とする陸軍大臣案とが対立して決定を見ず、午前2時過ぎに議長の鈴木から、昭和天皇に聖断を仰ぐ奏上が為された。天皇は外務大臣案（原案）を採用すると表明、その理由として、従来勝利獲得の自信ありと聞いていたが計画と実行が一致しないこと、防備並びに兵器の不足の現状に鑑みれば、機械力を誇る米英軍に対する勝利の見込みはないことを挙げた。次いで、軍の武装解除や戦争責任者の引き渡しは忍びないが、大局上三国干渉時の明治天皇の決断の例に倣い、人民を破局より救い、世界人類の幸福のために外務大臣案で受諾することを決心したと述べる。このあと、「天皇の国法上の地位を変更する要求を包含し居らざることの了解の下受諾する」とした外務大臣案に対して、枢密院議長の平沼騏一郎元首相から異議が入り、その結果“「天皇統治の大権を変更する」要求が含まれていないという了解の下に受諾する”という回答が決定された。これは3時からの閣議で正式に承認され、スウェーデンとスイスに向けて送信された。これとは別に同盟通信社からモールス通信で交戦国に直接通知が行われた。また受諾方針については勅語の発表まで公表を行わないことにした。
ポツダム宣言 発表後の反応
大西洋標準時（以下本パラグラフのみ）8月10日7時、アメリカはこの電文を傍受した。これを受けたアメリカ政府内では、日本側の申し入れを受け入れるべきであるというスティムソン、フォレスタル、リーヒに対し、バーンズは「我々がなぜ無条件降伏の要求から後退しなければならないのか分からない。もし条件を付けるとすれば、日本側ではなくアメリカ側から提示するべきだ。」と反対した。結局フォレスタルの提案で、肯定的な返事をするが、アメリカ政府の立場について誤解を与えない回答を行うべきであるという決定が下された。これにしたがってバーンズを中心とした国務省で対日回答案の検討が開始され、10日の閣議で決定された。回答案は英・ソ・中の三国に伝達され、同意が求められた。イギリスは同意したが、ソ連は日本が条件をつけようとしていることを非難した。しかし翌日未明には反対を撤回し、かわりに日本占領軍の最高司令官を米ソから一人ずつ出すという案を提案してきた。W・アヴェレル・ハリマン駐ソ大使はこれを拒否し、結局バーンズの回答案が連合国の回答として決定された。
ポツダム宣言 発表後の反応
この「バーンズ回答」は、「降伏の時より、天皇及び日本国政府の国家統治の権限は降伏条項の実施の為其の必要と認むる処置を執る連合軍最高司令官に従属（subject to）する」としながらも、「日本の政体は日本国民が自由に表明する意思のもとに決定される」というものであった。スティムソンによると、この回答の意図は、「天皇の権力は最高司令官に従属するものであると規定することによって、間接的に天皇の地位を認めたもの」であった。また、トルーマンは自身の日記に「彼らは天皇を守りたかった。我々は彼らに、彼を保持する方法を教えると伝えた。」と記している。
ポツダム宣言 発表後の反応
回答案は8月11日の正午にスイスに向けて打電され、12日午後0時45分に日本の外務省が傍受した。"subject to"の訳について「制限の下に置かれる」だと解釈する外務省と「隷属する」だと解釈する軍部の間の対立があり、軍部強硬派が国体護持について再照会を主張し、鈴木首相もこれに同調した。東郷外相は正式な公電が到着していないと回答して時間稼ぎを行ったが、一時は辞意を漏らすほどであった。8月13日午前2時になって駐スウェーデン公使岡本季正から、バーンズ回答は日本側の申し入れを受け入れたものであるという報告が到着し、外務省の主張に力を与えた。この日の閣議は二回行われ、二回目には宣言の即時受諾が優勢となった。一方でアメリカでは日本の回答が遅いという世論が起きており、この日の夕刻にはアメリカ軍が東京に日本の申し入れとバーンズ回答を記したビラを散布している。
8月14日に改めて御前会議を開き、昭和天皇のいわゆる「聖断」による宣言受諾が決定され、同日付で終戦の詔勅が発せられた。同日、加瀬俊一スイス公使を通じて、宣言受諾に関する詔書を発布した旨、また受諾に伴い各種の用意がある旨が連合国側に伝えられた。
8月15日正午、日本政府は宣言の受諾と降伏決定をラジオ放送による昭和天皇の肉声を通して国民に発表（玉音放送）。なお、陸海軍に停戦命令が出されたのは8月16日、更に正式に終戦協定及び降伏が調印されたのは9月2日である。宣言受諾とその発表を巡っては国内で混乱が見られ、宣言受諾が決定したという報が入ると、クーデターによって玉音放送を中止させて「本土決戦内閣」を樹立しようという陸軍青年将校の動きがあり、15日未明に一部部隊が皇居の一部や社団法人日本放送協会などを占拠したものの、陸軍首脳部の同意は得られず失敗に終わった（宮城事件）。なお、クーデターが起きる中、阿南惟幾陸相は15日早朝に自決している。
その後も8月中は、国内ではポツダム宣言受諾に反対する右翼団体構成員らによる松江騒擾事件や集団自決事件、陸軍将校等が地方の放送局を占拠する事件が相次いだ。その一方では、ソ連や中国との間で戦闘が継続した。9月2日、日本政府は米戦艦ミズーリの艦上で降伏文書に調印した。降伏文書の最終文節には、バーンズ回答にあった「"subject to"」の内容が盛り込まれ、日本政府はこれを「制限ノ下ニ置カルル」と訳した。その後も各戦線に残存していた日本軍と中国軍・アメリカ軍との小規模の戦闘は続いた。
ポツダム宣言 「無条件降伏」の当否
日本の降伏が「無条件降伏」にあたるかに関して、軍事的意味においてはポツダム宣言受諾が「無条件降伏」にあたることについての異論は見受けられないが、第12条等による記述が明確に条件に該当するかについては異論がある。
国家に対する降伏については、ポツダム宣言自体が政府間の一つの条件であり、第5条には「吾等の条件は左の如し。吾等は右条件より離脱することなかるべし。右に代る条件存在せず。」と明言されているとし、「無条件降伏（降服・降譲）」という文字はポツダム宣言第13条および降伏文書第2項にも使用されているが、これはいずれも日本の「軍隊」に関することであって、このためにポツダム宣言の他の条項が当事者を拘束する効力を失うものであると解すべきではないとする説がある。
ポツダム宣言第12条は「日本国国民の自由に表明せる意思に従い平和的傾向を有し且責任ある政府の樹立」を求めており、バーンズ回答では「日本の最終的な政治形態はポツダム宣言に従い、日本国民の自由に表明する意思によって確立される」となっていた。これは、天皇制問題を日本国民の意思に委ねるという連合国による保証であった。
青山武憲は、降伏文書に規定されたポツダム宣言（特に第12条に言及）は日本と連合国が共に拘束されるものであり、日本は無条件降伏ではなく条件付降伏であったと主張する。
ポツダム宣言 「無条件降伏」の当否
有馬哲夫は、日本の利益代表国であったスイスに残されている外交文書を分析して、「日本は、『バーンズ条件』の拒否と読める回答についてアメリカ側からなんのコメントもないまま一方的に『終戦』を宣言してしまった」とし、「互いにいいっぱなしで、条件についてはうやむやなまま終わった」と報告している。
そもそもルーズベルトの「無条件降伏」による「国家間の戦争終結方式」の提起は、英国・ソ連など連合国として参戦していた諸国を困惑させるものであった。またアメリカ政府内でルーズベルトとトルーマンの「無条件降伏」観に違いがあり、トルーマンの対日政策も当初は「条件付無条件降伏論」に立脚しながら占領初期に「条件」の契約性の否認を表明しており、揺れがある。
ポツダム宣言 「無条件降伏」の当否
連合国としてではないが、米国内の通達としてトルーマン大統領からマッカーサー元帥に対し行われた通達において、「われわれと日本との関係は、契約的基礎の上に立つているのではなく、無条件降伏を基礎とするものである。貴官の権限は最高であるから、貴官は、その範囲に関しては日本側からのいかなる異論をも受け付けない」趣旨の指令があり、米国大統領の対日政策の基本認識が示されている。この通達はトルーマン大統領からマッカーサー連合国最高司令官へのTOP SECRETの文章であり直接日本政府に通告されたものではないが、降伏文書（契約的性質を持つ文書）を交わしたアメリカが実質的にその契約性を否認していた証拠と解する立場もある。
これを受けて、1945年9月3日に連合国軍最高司令官総司令部はトルーマン大統領の布告を受け、「占領下においても日本の主権を認める」としたポツダム宣言を反故にし、「行政・司法・立法の三権を奪い軍政を敷く」という布告を下し、さらに「公用語も英語にする」とした。これに対して重光外相は、ダグラス・マッカーサー最高司令官に「占領軍による軍政は日本の主権を認めたポツダム宣言を逸脱する」、「ドイツと日本は違う。ドイツは政府が壊滅したが（フレンスブルク政府）日本には政府が存在する」と猛烈に抗議し、布告の即時取り下げを強く要求した。その結果、連合国軍側は布告の即時取り下げを行い、占領政策は日本政府を通した間接統治となった（連合国軍占領下の日本）。
ポツダム宣言 ポツダム宣言と領土問題
ポツダム宣言8条の規定は戦後日本の領土問題あるいは外交問題の焦点としてしばしば論じられる。
なお、日本政府は「第二次世界大戦後の日本の領土を法的に確定したのはサンフランシスコ平和条約であり、カイロ宣言やポツダム宣言は日本の領土処理について、最終的な法的効果を持たない」としている。
ポツダム宣言 ポツダム宣言と領土問題
ソビエト社会主義共和国連邦（現在のロシア連邦）については対日宣戦布告の8月8日にポツダム宣言への参加を表明しており、これは日ソ中立条約の廃止通告後の処理に違反している。ソビエトはポツダム宣言や降伏文書に参加したもののサンフランシスコ平和条約に署名しておらず、南樺太および千島列島の領土権は未確定である。ソ連は1945年9月3日までに歯舞諸島に至る全千島を占領し、1946年1月の連合軍最高司令官訓令SCAPIN第677号（指定島嶼部での日本政府の行政権停止訓令）直後に自国領土への編入宣言を行った。この時点での占領地の自国への併合は形式的には領土権の侵害であり、とくに北方四島については1855年の日露和親条約以来一貫した日本領土であり平和的に確定した国境線であったため、台湾や満洲・朝鮮などとは異なり、カイロ宣言およびその条項を引き継ぐポツダム宣言に明白に違反するとされている。一方でソビエトはヤルタ会談における協定による正当なものと主張している。その後、返還を条件に個別の平和条約締結交渉が行われることになっていたが日ソ共同宣言の段階で停滞しており、2025年現在も戦争状態が終了したのみで平和条約の締結は実現していない。
ポツダム宣言 ポツダム宣言と領土問題
中華人民共和国についてはポツダム宣言、降伏文書に参加しておらず（当時国家として存在しなかった。成立は1949年（昭和24年））、サンフランシスコ平和条約に署名もしていない。直接の領土に関する規範は日中共同声明および日中平和友好条約が基礎であり、日中共同声明において（台湾について）ポツダム宣言8項に立脚して処理することと声明し、日中平和友好条約において領土保全の相互尊重を正式に締約した。また中華民国についてはポツダム宣言、降伏文書に参加しているがサンフランシスコ平和条約に参加しておらず、直接の領土に関する規定は日華平和条約（1952年8月5日発効）による。ただし1972年（昭和47年）9月29日に共同声明発出・平和友好条約締結による日中国交回復のために「終了」（事実上破棄）された。南沙諸島は1938年の領有宣言以来、日本領として台湾の一部を形成していたが、ポツダム宣言受諾による台湾の放棄が規定化されるなかで1949年フィリピンによる領有宣言、サンフランシスコ条約による日本の正式な放棄後の1973年にはベトナムの併合宣言、翌1974年の中華人民共和国の抗議声明など係争の対象となっている。
北マリアナ諸島については1899年にドイツ帝国領となり、第一次世界大戦の後、日本の委任統治下にあったが、ポツダム宣言受託による行政権放棄に従い、1947年にアメリカ合衆国の信託統治に変更され、現在は北マリアナ自治領を形成している。
ポツダム宣言 ポツダム宣言の効力等
日本政府は「ポツダム宣言第6項は当時の連合国側の政治的意図を表明した文章であり、その詳細について政府としてお答えする立場にない」「ポツダム宣言は日本国との平和条約（サンフランシスコ平和条約）により連合国との間で戦争状態が終結されるまでの間の連合国による日本国に対する占領管理の原則を示したものであり、ポツダム宣言の効力は日本国との平和条約が効力を発生すると同時に失われた」としている。
椎名誠
椎名 誠（しいな まこと、1944年6月14日 -）は、日本の作家、エッセイスト。
東京写真大学中退。流通業界誌編集長を経て、『さらば国分寺書店のオババ』でデビューし、その後『アド・バード』（日本SF大賞）『武装島田倉庫』『銀天公社の偽月』などのSF作品、『わしらは怪しい探検隊』シリーズなどの紀行エッセイ、『犬の系譜』（吉川英治文学新人賞）『岳物語』『大きな約束』などの自伝的小説、『犬から聞いた話をしよう』『旅の窓からでっかい空をながめる』などの写真エッセイと著書多数。映画『白い馬』では、日本映画批評家大賞最優秀監督賞ほかを受賞した。
また日本各地、世界各地の特に辺境に頻繁に赴き、多くの旅行記と映像記録を発表しており、紀行作家、旅行家としての面も大きい。
日本SF作家クラブ名誉会員。
椎名誠 経歴
1944年、東京都世田谷区三軒茶屋に5人兄弟の三男として生まれる。父親は公認会計士。1950年より千葉県印旛郡酒々井町と千葉市幕張に転居。千葉市立幕張小学校を卒業。
1956年、父が死去。翌年に千葉市立幕張中学校入学。「父親が死ぬとグレなければならないという奇妙な使命感」から不良を目指し始める。中学時代は喧嘩に明け暮れる。1960年、中学校を卒業し千葉市立千葉高等学校に入学。
1963年、千葉市立千葉高等学校卒業。同人誌『幕張じゃーなる』創刊。
1964年、東京写真大学（現・東京工芸大学）に入学。同人誌『斜めの世界』創刊。
1965年、友人の車に同乗中の事故により重傷を負う。東京写真大学を中途退学。代々木の演劇学校に脚本の勉強に通う。同人誌『フモリスト』創刊。同年秋より江戸川区小岩のアパート克美荘で、高校時代の同級生である沢野ひとし、沢野の中学時代の同級生である木村晋介らと約2年間の共同生活を行う。
1966年、流通業界の専門誌『ストアーズレポート』を刊行しているデパートニューズ社（現・ストアーズ社）に入社。デパート業界を対象とした業界誌『調査月報』の編集を任せられる。
1968年、渡辺一枝と結婚、東京都小平市に転居。ガリ版誌『月刊おれの足』創刊。
椎名誠 経歴
1969年、デパートニューズ社より『ストアーズレポート』を創刊。編集長に就任。
1974年、8ミリにてドキュメンタリー作品『神島でいかにしてめしを喰ったか…』を製作。小金井市の8ミリ同好会に参加し、8ミリ映画の製作にのめり込む。
1976年、目黒考二らと『本の雑誌』創刊号発行。
1977年、『本の雑誌』5号の巻頭エッセイとして「さらば国分寺書店のオババ」を執筆。7月、同誌の編集権が目黒考二から椎名に移る。
1977年ごろ、『本の雑誌』の経費を稼ぐために、「エロ漫画の原作」のアルバイトを目黒と共同で行っていた。椎名がストーリーを考え、目黒が台本化する形式で、月4、5本は書いていたという。
1979年、『さらば国分寺書店のオババ』でエッセイストとしてデビューする。
1980年、7月に目黒考二、沢野ひとし、木村晋介と株式会社本の雑誌社を設立。12月、ストアーズ社を退職しフリーになる。その後は私小説、SF小説、エッセイ、ルポルタージュ、写真集などを多数発表。
1987年、株式会社椎名誠事務所設立。
1989年、『犬の系譜』で第10回吉川英治文学新人賞受賞。
1990年、『アド・バード』で第11回日本SF大賞受賞。映画『ガクの冒険』公開。
椎名誠 経歴
1991年、映画製作会社ホネ・フィルム設立。
1992年、長良川河口堰反対カヌーデモに参加。
1993年、映画『あひるのうたがきこえてくるよ。』で第10回山路ふみ子映画文化賞受賞。
1993年から2007年まで、「週刊金曜日」編集委員を務めた。
1996年、映画『白い馬』で日本映画批評家大賞最優秀監督賞、95年度JRA賞馬事文化賞を受賞。
1997年、映画「白い馬」でフランス・ボーヴェ映画祭グランプリ受賞、ポーランド子ども映画祭特別賞受賞。
2000年、第21回日本SF大賞の選考委員をつとめた。
2005年3月、「マガジン9条」発起人となった。
2011年8月、ネット・ミュージアム「椎名誠 旅する文学館」が開館。2014年、「椎名誠 旅する文学館」シリーズとして、10作の著書が電子書籍化。同年、『ぼくは眠れない』 （新潮新書）で35年間の不眠症体験について記す。
2013年～2016年、椎名主宰の雑誌『とつげき!シーナワールド!!』が出版社を変えながら5巻刊行。 2017年から『ずんがずんが―椎名誠自走式マガジン』と改名して「椎名誠 旅する文学館」から刊行開始。
椎名誠 人物
妻の渡辺一枝（1945年ハルビン生まれ）は作家・エッセイストで、チベットについての本など、多数の著書がある。娘の渡辺葉は翻訳家でエッセイスト、米国の弁護士。息子の渡辺岳はプロボクサーとして活動後、米国で写真学を学び写真関係の仕事に就いた。
椎名の著作の挿絵を担当することが多く、著作にも頻繁に登場するイラストレーターの沢野ひとしは高校時代の同級生。弁護士の木村晋介は沢野の中学時代の同級生で、沢野の紹介で親友となった。なお渡辺一枝は木村の高校時代の友人である。
中学生のとき、1枚の写真に出会った。兄が購読していた写真雑誌「アサヒカメラ」の1ページだった。陽のあたる農家の縁側で竹のような籠「いづめ」に入れられてゆったり眠っている赤ちゃんの写真に心が奪われた。このいづめに赤ちゃんを入れてあげた親の心の温かさがその1枚の写真から伝わってきた。ふいに今いる、がさつに閉塞した空間にそうそういつまでも付き合っていなくていいのだと気付き、気持ちを切り換えて、じわじわとその狭い世界から脱出していくように努力した。思いがけない「写真の力」を初めて感じ、写真との関係が密接になっていき、「いつしか将来は写真を仕事としたいと思うようになった」という。
椎名誠 人物
写真大学はケガなどもあって中退してしまったが、作家になってから写真と文章とを収録した著書は多数あり、写真雑誌『アサヒカメラ』の連載などを受け持っている。
デビュー前から8ミリ、16ミリでの自主制作映画を撮っていた。「ガクの冒険」で映画監督としてデビューした後に映画製作会社「ホネ・フィルム」を設立した。
無類のビール好きである。中学生の頃に初めてビールを飲み、大人になってからはほぼ毎日飲んでいる。
好きな酒肴には、ウニ・ホヤ・ナマコを挙げる。しかし、これらの上を行くものとしてコノワタ、さらに上の究極の肴としてばくらいも挙げている。
酒をビールに限定した場合は、串カツ・ばくらい・鮭の皮である、と言う。
椎名誠 著書
1979年
『さらば国分寺書店のオババ』 情報センター出版局、1979年11月、のち角川文庫、新潮文庫
1980年
『わしらは怪しい探険隊』 角川文庫、1980年3月
『気分はだぼだぼソース』 情報センター出版局、1980年8月、のち新潮文庫
1981年
『かつをぶしの時代なのだ』 情報センター出版局、1981年4月、のち集英社文庫
『もだえ苦しむ活字中毒者地獄の味噌蔵』 本の雑誌社、1981年4月、のち集英社文庫
1982年
『場外乱闘はこれからだ』 文藝春秋 1982年6月、のち文庫
『地球どこでも不思議旅』 小学館、1982年11月、のち集英社文庫
1983年
『風にころがる映画もあった』 情報センター出版局、1983年4月、のち角川文庫
1984年
『インドでわしも考えた』 小学館、1984年2月、のち集英社文庫
『赤眼評論』 文藝春秋、1984年2月、のち文庫
『日本細末端真実紀行』 JTB出版局、1984年3月、のち角川文庫
『風景進化論』 情報センター出版局、1984年3月、のち新潮文庫
『あやしい探検隊 北へ』 情報センター出版局、1984年5月、のち角川文庫
『むははは日記』 本の雑誌社、1984年9月、のち角川文庫
『イスタンブールでなまず釣り。』 情報センター出版局、1984年10月、のち文春文庫
1985年
椎名誠 著書
『全日本食えばわかる図鑑』 小学館、1985年3月
『あやしい探検隊 不思議島へ行く』 光文社、1985年9月、のち角川文庫
『シベリア夢幻 零下59度のツンドラを行く』 情報センター出版局、1985年12月、のち『零下59度の旅』と改題、集英社、集英社文庫、1991年
1986年
『むはの断面図』 本の雑誌社、1986年4月
『フグと低気圧』 講談社、1986年9月、のち文庫
『海を見にいく』 本の雑誌社、1986年12月
1987年
『パタゴニア-あるいは風とタンポポの物語り』 情報センター出版局、1987年5月、のち集英社文庫
『ロシアにおけるニタリノフの便座について』 新潮社、1987年7月、のち文庫
『少年の夏』 徳間書店、1987年7月、のち新潮文庫
『活字のサーカス -面白本大追跡-』 岩波書店、岩波新書、1987年10月
『シベリア追跡』 小学館、1987年11月、のち集英社文庫
1988年
『ハーケンと夏みかん』 山と渓谷社、1988年5月、のち集英社文庫
『熱風大陸 ダーウィンの海をめざして』 講談社、1988年4月、のち文庫
1989年
椎名誠 著書
『風の国へ』 朝日新聞社、1989年9月、のち『風の国へ・駱駝狩り』と改題、新潮社、新潮文庫、1994年
『駱駝狩り』 朝日新聞社、1989年9月
『酔眼装置のあるところ』 本の雑誌社、1989年12月、のち『ばかおとっつあんにはなりたくない』と改題、角川書店、角川文庫、2003年
1990年
『小さなやわらかい午後』 本の雑誌社、1990年5月
『街角で笑う犬』 朝日新聞社、1990年6月
1991年
『あやしい探検隊 アフリカ乱入』 山と渓谷社、1991年2月、のち角川文庫
『ナマコもいつか月を見る』 1991年4月
1992年
『草の海 モンゴル奥地への旅』 集英社、1992年1月、のち文庫
『むはの迷走』 本の雑誌社、1992年4月、のち『やっとこなあのぞんぞろり』と改題、角川書店、角川文庫、2003年
『南島だより』 マガジンハウス、1992年5月、のち『南島ぶちくん騒動』と改題、幻冬舎、幻冬舎文庫、2001年
『ひるめしのもんだい』 文藝春秋、1992年7月、のち文庫
『草の国の少年たち』 朝日新聞社、1992年12月、のち『ナラン 草の国の少年たち』と改題、新潮社、新潮文庫、1996年
『ねむたいライオン』 朝日新聞社、1992年12月
1993年
椎名誠 著書
『おろかな日々』 文藝春秋、1993年3月、のち文庫
『フィルム旅芸人の記録』 1993年6月、のち集英社文庫
『モンパの木の下で』 文藝春秋、1993年12月、 のち文庫
1994年
『ガリコン式映写装置』 本の雑誌社、1994年4月
『南国かつおまぐろ旅』 文藝春秋、1994年7月
『蚊學ノ書』 夏目書房、1994年10月
1995年
『ネコの亡命』 文藝春秋、1995年3月、のち文庫、1998年3月
『むはの哭く夜はおそろしい』 本の雑誌社、1995年4月、のち『本などいらない草原ぐらし』と改題、角川書店、角川文庫、2006年11月
『馬追い旅日記』 集英社、1995年6月、のち文庫、1999年3月
『あやしい探検隊 焚火酔虎伝』 山と渓谷社、1995年9月、のち角川文庫、1998年10月
『時にはうどんのように』 文藝春秋、1995年11月、のち文庫、1998年8月
『でか足国探検記』 新潮社、1995年12月、のち文庫、1998年11月
『椎名誠写真館』 朝日文芸文庫、1995年12月
1996年
椎名誠 著書
『カープ島サカナ作戦』 文藝春秋、1996年7月、のち文庫、1999年7月
『麦酒主義の構造とその応用力学』 集英社、1996年7月、のち『麦酒主義の構造とその応用胃学』と改題、集英社、集英社文庫、2000年10月
『自走式漂流記 1944-1996』 新潮文庫、1996年9月
『風の道 雲の旅』 晶文社、1996年10月、のち集英社文庫、2004年10月
1997年
『むはのむは固め』 本の雑誌社、1997年4月、のち『くねくね文字の行方』と改題、角川書店、角川文庫、2004年6月
『ギョーザのような月がでた』 文藝春秋、1997年7月、のち文春文庫、2000年7月
『あるく魚とわらう風』 集英社、1997年12月、のち文庫、2001年2月
1998年
『旅の紙芝居』 朝日新聞社、1998年3月、のち文庫、2002年10月
『砂の海 楼蘭・タクラマカン砂漠探検記』 新潮社、1998年3月、のち文庫、2000年11月
『突撃 三角ベース団』 文藝春秋、1998年7月 のち文庫、2001年6月
『怒涛の編集後記』 本の雑誌社、1998年10月
『活字博物誌』 岩波書店、岩波新書、1998年10月
『あやしい探検隊 バリ島横恋慕』 山と渓谷社、1998年11月、のち角川文庫、2002年1月
『風がはこんでくるもの』 本の雑誌社、1998年12月
1999年
椎名誠 著書
『むは力』 本の雑誌社、1999年4月、のち『麦酒泡之介的人生』と改題、角川書店、角川文庫、2010年4月
『とんがらしの誘惑』 文藝春秋、1999年5月、のち文庫、2002年5月
『南洋犬座 100絵100話』 集英社、1999年6月、のち文庫、2002年8月
『春夏秋冬いやはや隊が行く』 講談社、1999年9月
2000年
『くじらの朝がえり』 文藝春秋、2000年3月
『にっぽん・海風魚旅 怪し火さすらい編』 講談社、2000年6月
『ここだけの話』 本の雑誌社、2000年8月
『すっぽんの首』 文藝春秋、2000年10月
2001年
『焚火オペラの夜だった』 文藝春秋、2001年1月
『日焼け読書の旅かばん』 本の雑誌社、2001年4月 のち『旅に出る ゴトゴト揺られて本と酒』として、ちくま文庫、2014年
『波のむこうのかくれ島』 新潮社、2001年5月
『海浜棒球始末記 ウ・リーグ熱風録』 文藝春秋、2001年6月
『からいはうまい アジア突撃激辛紀行』 小学館、2001年7月
2002年
椎名誠 著書
『ハリセンボンの逆襲』 文藝春秋、2002年1月
『風まかせ写真館』 朝日新聞社、2002年3月 のち朝日文庫、2005年8月
『風のかなたのひみつ島』 新潮社、2002年7月
『ぶっかけめしの午後』 文藝春秋、2002年10月
『絵本たんけん隊：小さなまぶしいタカラモノをさがしに…』、クレヨンハウス、2002年12月 のち『絵本たんけん隊』として角川書店から再刊、角川文庫、2012年
2003年
『いっぽん海ヘビトンボ漂読記』 本の雑誌社、2003年4月
『活字の海に寝ころんで』 岩波書店、2003年7月
『地球の裏のマヨネーズ』 文藝春秋、2003年8月
『秘密のミャンマー』 小学館、2003年10月 のち小学館文庫、2006年10月
『にっぽん・海風魚旅2 くじら雲追跡編』 講談社、2003年10月 のち講談社文庫、2007年2月
『まわれ映写機』 幻冬舎、2003年11月 のち幻冬舎文庫、2007年2月
『笑う風ねむい雲』、晶文社、2003年12月 のち集英社より再刊、集英社文庫、2015年
2004年
『ただのナマズと思うなよ』 文藝春秋、2004年9月
『にっぽん・海風魚旅3 小魚びゅんびゅん荒波編』 講談社、2004年11月 のち講談社文庫、2008年1月
『メコン・黄金水道をゆく』 集英社、2004年12月
2005年
椎名誠 著書
『にっぽん・海風魚旅4 大漁旗ぶるぶる乱風編』 講談社、2005年4月
『全日本食えば食える図鑑』 新潮社、2005年7月
『海浜棒球始末記 その弐 世界おしかけ武者修行』 文藝春秋、2005年7月
『読書歯車のねじまき仕事』 本の雑誌社、2005年7月
『ひとりガサゴソ飲む夜は…』 角川書店、2005年9月 のち角川文庫、2010年1月
『にっぽん・海風魚旅5 南シナ海ドラゴン編』 講談社、2005年10月
『真昼の星 熱中大陸紀行』 小学館、2005年12月
2006年
『極北の狩人 アラスカ、カナダ、ロシアの北極圏をいく』 講談社、2006年6月
『どうせ今夜も波の上』 文藝春秋、2006年8月
『ONCE UPON A TIME』 本の雑誌社、2006年11月
2007年
『ワニのあくびだなめんなよ』 文藝春秋、2007年5月
『ごんごんと風にころがる雲をみた。』 柏艪社、2007年6月 のち角川文庫、2010年11月
『らくだの話 そのほか』 本の雑誌社、2007年6月
『たき火をかこんだがらがらどん』 小学館、2007年6月 のち小学館文庫、2010年8月
『玉ねぎフライパン作戦』 角川書店、2007年11月 のち角川文庫、2011年7月
『トンカチからの伝言』 文藝春秋、2007年12月
2008年
椎名誠 著書
『わしらは怪しい雑魚釣り隊』 マガジン・マガジン、2008年2月
『ニッポンありゃまあお祭り紀行』 カラット、2008年3月 のち講談社文庫『ニッポンありゃまあお祭り紀行 春夏編』 、2011年4月
『ニッポンありゃまあお祭り紀行 秋冬編』、講談社、講談社文庫、2011年9月
『すすれ! 麺の甲子園』 新潮社、2008年4月
『長さ一キロのアナコンダ』 早川書房、2008年5月（【改題】『長さ一キロのアナコンダがシッポを噛まれたら』角川文庫、2017年9月）
『「十五少年漂流記」への旅』 新潮選書、2008年5月
『ナマコのからえばり』 毎日新聞社、2008年7月 のち集英社文庫、2010年8月
2009年
『ももんがあ からっ風作戦』 文藝春秋、2009年1月
『続 怪しい雑魚釣り隊 サバダバサバダバ篇』 マガジン・マガジン、2009年6月
『本日７時居酒屋集合！ ナマコのからえばり2』 毎日新聞社、2009年6月
2010年
椎名誠 著書
『活字たんけん隊 -めざせ、面白本の大海』 岩波新書、2010年1月
『いいかげんな青い空』 朝日新聞出版、2010年1月
『世界どこでもずんがずんが旅』 角川書店、2010年1月
『波照間の怪しい夜』 雷鳥社、2010年2月
『五つの旅の物語』 講談社、2010年2月
『コガネムシはどれほど金持ちか  ナマコのからえばり3』 毎日新聞社、2010年3月
『アザラシのひげじまん』 文藝春秋、2010年4月
『北への旅  なつかしい風にむかって』 講談社、2010年2月
『人はなぜ恋に破れて北へいくのか  ナマコのからえばり4』 毎日新聞社、2010年12月
2011年
『ごっくん青空』 文藝春秋、2011年5月
『水惑星の旅』 新潮選書、2011年5月
『風を見にいく』 光文社、2011年8月
『下駄でカラコロ朝がえり ナマコのからえばり5』 毎日新聞社、2011年9月
『あやしい探検隊 北海道物乞い旅』 角川書店、2011年9月
『わしらは怪しい雑魚釣り隊 エピソード3 マグロなんかが釣れちゃった篇』 マガジン・マガジン、2011年10月
『足のカカトをかじるイヌ』 本の雑誌社、2011年11月
2012年
椎名誠 著書
『国境越え』 新潮社、2012年3月　文庫　2015
『うれしくて今夜は眠れない ナマコのからえばり6』 毎日新聞社、2012年5月
『どーしてこんなにうまいんだあ!』 マキノ出版、2012年7月
『ガス燈酒場によろしく』 文藝春秋、2012年8月
2013年
『にっぽん全国百年食堂』 講談社、2013年1月
『流木焚火の黄金時間 ナマコのからえばり7』 毎日新聞社、2013年3月
『ぼくがいま、死について思うこと』 新潮社、2013年4月（新潮文庫、2015年12月）
『おれたちを笑うな! -わしらは怪しい雑魚釣り隊』 小学館、2013年7月
『風景は記憶の順にできていく』 集英社新書、2013年7月
『あやしい探検隊 済州島乱入』 角川書店、2013年8月
『さらば新宿赤マント』 文藝春秋、2013年10月（文春文庫、2015年9月）
『殺したい蕎麦屋』 新潮社、2013年12月（新潮文庫、2016年5月）
2014年
『地球上の全人類と全アリンコの重さは同じらしい。』 早川書房、2014年9月 ISBN 978-4152094834（角川文庫、2018年9月）
『ぼくは眠れない』 新潮社、2014年11月 ISBN 9784106105937
2015年