hotchpotch/wikipedia-multilingual-ir-pairs huggingface dataset:
無線LAN 無線LANの各種機能
インフラストラクチャー・モード、アドホック・モード
→詳細は「インフラストラクチャー・モード」および「アドホック・モード」を参照
SSID (Service Set ID)・ESSID (Extended SSID)
無線LAN接続のグループ分けを行うID。認証にも使用される。最大32文字までの英数字が設定できる。通常はアクセスポイントとクライアントの設定を合致させないと接続できない。合致させなくとも接続できるような設定も可能だが、フリースポット等の公衆無料接続サービスを提供する場合以外ではセキュリティ面から推奨されない。
WEP (Wired Equivalent Privacy)
無線LAN初期の規格。セキュリティの脆弱性が指摘されており、WEP方式の利用は推奨されない。WEPのパスワードは10秒程度で解読可能であり、AirSnortなどのクラッキングソフトが出回っているため、容易に乗っ取りが可能である。
WPA（Wi-Fi Protected Access）
無線LAN 無線LANの各種機能
WEPの脆弱性を改良するためIEEE 802.11iの策定に先立ち、Wi-Fi Allianceによって制定された。暗号化にはTKIP（Temporal Key Integrity Protocol）というストリーム暗号が用いられているが、これはWEPでのRC4方式に、鍵と初期ベクトルをミックスする関数を加えるなどして既知の攻撃を可能な限り避けようとしたものである。しかし実際にはWEPの場合と同様の攻撃の多くが効いてしまう（詳細は英語版のTKIPの記事を参照）。
WPA2（Wi-Fi Protected Access 2）
WPAのセキュリティ強化改良版。IEEE 802.11iの策定に伴い、それを取り込む形で制定された。暗号方式としては認証暗号のAES-CCMでMPDUやそのヘッダを守るCCMPという方式が採用されている。
WPA3（Wi-Fi Protected Access 3）
WPA2に関する深刻な脆弱性、KRACK (Key Re-installation Attack) が2017年10月に報告されたことを受け、2018年6月に策定されたセキュリティ規格。2019年4月にはWPA3にも脆弱性が報告されており、いたちごっこの状態が続いている。
無線LAN 無線LANの各種機能
WPA/WPA2/WPA3にはPSKモードとEAPモードという２つのモードがある。
PSKモード (Pre-Shared Key; 事前鍵共有)はパーソナルモードとも呼ばれ、アクセスポイント側に事前にパスワードを設定しておき、端末側でそのパスワードを入力する事で接続を開始する。通信に使う鍵はパスワードからPBKDF2というアルゴリズム（鍵導出関数）を用いて計算する。
一方EAPモードはエンタープライズモードとも呼ばれ、RADIUS認証サーバを使ってEAP (Extensible Authentication Protocol)の認証によりPPP接続する。その詳細はIEEE 802.1xに規格化されている。
無線LANでは有線LANに比べ設定が複雑なため、以下のような規格、システムがある。機種によっては手動で設定しなければならない場合もある。
WPS (Wi-Fi Setup)
WPAを初心者にも簡単に設定できるようにする規格。Wi-Fiアライアンスによって策定され、メーカーを問わず利用できる。なお規格にはセキュリテイ上問題があり、PIN認証を用いた場合にはPINがブルートフォース攻撃できてしまうため、何度か認証に失敗すると認証をロックするよう設定された機種を使うか、ユーザの側でPIN設定後にWPSを無効化するなどして防御する必要がある。
無線LAN 無線LANの各種機能
AirStation One-Touch Secure System（AOSS）
バッファローが発売しているAirStationに導入されている設定システム。
らくらく無線スタート
NECアクセステクニカ株式会社（現・NECプラットフォームズ）が開発した設定システム。
メーカーによっては、IEEE 802.11a/b/gとの接続性を確保したまま独自の改良を加えた技術が存在する。高速化技術（圧縮・プロトコル最適化等）としては「SuperAG」「SuperG」「フレームバースト」「フレームバーストEX」などが、到達エリア拡大技術としては「XR（eXtended Range）」がある（SuperAG、SuperG、XRは米クアルコム・アセロスの商標）。これらはメーカーの独自拡張であるため、親機子機が同じメーカー製であり両方が対応していないと効果はない。これらの登場は最大通信速度は54Mbpsである802.11a、11gが主流の頃であったが、その後に大幅に通信速度を向上した802.11nが広まってからはあまり見られなくなった。
無線LAN メッシュ型無線LAN
メッシュ型無線LANはメッシュWi-Fiとも呼ばれる。メッシュネットワークを無線LANに応用したもので、複数のサテライトが相互に接続されたネットワークを構成する。
無線LAN 公衆無線LAN
公衆にアクセスポイントへの接続を提供してそれによりインターネットへの接続手段を提供するサービスを、公衆無線LANと言う。公衆無線LANにはホットスポットやFREESPOTなどがある。
無線LAN 高出力無線LAN
5GHz帯無線アクセスシステムとも呼ばれている。250mWの高出力無線LAN（IEEE 802.11j）であり、伝送距離は数km。周波数は専用の4.9∼5GHz（184, 188, 192, 196チャンネル）を使用。通信速度はIEEE 802.11jで最大54Mbps、IEEE 802.11j/nで最大100Mbps以上となっている（いずれもベストエフォート）ほか、次世代のIEEE802.11j/acに対応するシステムも登場している。なお使用する際には無線局の免許を取得する必要がある。
広大な工事現場・農場・工場などの構内LANや、離れた施設間を繋ぐLAN回線、自治体・自治会などの自営無線IP通信、ADSL・光回線を引くことが困難な地域で提供されている無線インターネット回線「スカイネットV」・「宜野座村ブロードバンドサービス 宜野座BB」、ワイコム「Air5G」などで使用されている。
無線LAN 企業などでの利用
無線LANの大衆普及に伴い、無線LANアクセスポイントの高機能化が進み、様々な場面で利用されることが増えた。しかし無線の特性上、企業向けなどの大規模なネットワークの構成時には機器を多数設置する必要があることから、家庭向けの高機能な単体機器では管理・メンテナンス性や耐障害性等の問題が生じることもある。そのため無線LANスイッチ（無線LANコントローラ）を使用して集中管理を行い、無線LANアクセスポイントは極力単純な設計のもの（シンアクセスポイント）が選択されることもある。
無線LAN 各国の法規制
1992年（平成4年）に小電力無線局の一種、小電力データ通信システムの無線局として制度化された。
小電力無線局は免許不要局の一種で、無線局の免許は不要だが、適合表示無線設備を使用しなければならない。
そのため技術基準が規定され、技術基準適合証明の対象ともされた。
また、電気通信回線に接続するものは電気通信事業法令上の端末機器として技術基準適合認定も要する。
小電力データ通信システムの無線局として必要な表示は小電力データ通信システム#表示を参照
技適マークがなければ日本国内で使用してはならない。また、技術基準にはアンテナ系を除き「容易に開けることができないこと」とあり、特殊ねじなどが用いられているので、使用者は改造はもちろん保守・修理のためであっても分解してはならない。国内向けであっても改造されたものは、技術基準適合証明が無効になるので不法無線局となる。
ISMバンドを用いる高周波利用設備からは、有害な混信を容認しなければならない。最も普及している2.4GHz帯の機器の場合、稼働中の電子レンジの付近では、通信に著しい影響が出たり通信不能に陥る。
無線LAN 各国の法規制
法的にはVICS (ETC)・一般用RFID・アマチュア無線局機器など、無線局免許状・無線局登録を受けて運用する無線局からの有害な混信に対しては、異議・排除を申し立てる権利は一切無く、逆に使用中止を要求されたら、利用者は従わねばならない。近年では医療機器の通信など重要な用途にも使われていることから、無線LANが公共用途である場合は無線LANが優先され、最終的には当事者間の話し合いで解決しているのが現状である。
無線LANと同等の小電力無線局として小電力用RFID、2.4GHz帯デジタルコードレス電話、模型飛行機のラジコン、マルチコプター、Bluetoothなどがあり、これらに対しては先に使用しているものが優先するが、実際には混信を完全に回避できるものではない。特に都市部ではコンビニエンスストアに設置された大出力の業務用電子レンジ、公衆無線LANなどが多数あり混信の回避は不可能に近い。
別ネットワークの複数機器がアクセスポイント等でチャネルが重なると、スループット低下などの影響を受けるため、対応策として電波法の規定を超えた出力の無線LAN機器の違法販売も行われていたが、スマートアンテナやビームフォーミングなど、出力を上げずに電波干渉を抑制する技術の導入や、5GHz帯の普及で下火となった。
無線LAN 各国の法規制
2009年（平成21年）5月、アマチュア無線局JF1DQIが5.6GHz帯、10.1GHz帯、24GHz帯においてIEEE 802.11b/g方式の無線LANをアマチュア業務として運用できる無線局免許状を与えられた。設備は一般的に市販されているUSB無線LANアダプタで外部アンテナ端子がある機種（2000円以下）を用い、そのアンテナ端子にトランスバーター（周波数変換を行う機器）を接続し5.6GHz帯、10.1GHz帯、24GHz帯での運用を可能にしている。
アマチュア無線では、暗語の使用や秘匿性のある無線設備は認められていないため、暗号化技術であるWEP・WPAの設定などをせず、無線局を運用することが条件として求められた。アマチュア無線で使用できる周波数帯には2.4GHz帯もあるが、この周波数帯での運用は、一般的に使用されている「無線LANとの誤接続の可能性がある」として許可されなかった。マイクロ波における遠距離および高速データ通信の実験を目指している。この局以外にも、首都圏で数局が無線局免許状の申請を準備している。
アメリカでは連邦通信委員会 (FCC)が無線LAN網についての管理を行っている。
なお、アメリカでは自治体による無線LANを含むブロードバンド網構築について、通信事業者等からは民業圧迫だという主張があり州法で規制する動きもある。2014年2月時点で20州がブロードバンド・サービス提供に何からの制限を加えている。
USB On-The-Go
USB On-The-Go（略してUSB OTG）は、USB機器どうしを直接接続するインタフェース規格である。パソコン等をホストとせずに、動作時にホスト機器を動的に切り替える機能を拡張したもの。
IEEE 1394のように直接接続できるので、いろいろな機器に応用できる。
2001年12月18日に発行されたUSB OTG 2.0 Revision 1.0 は High Speed (480Mbps) がオプション扱いとなっていたが、2009年5月8日に発行された USB OTG 2.0 Revision 2.0 では High Speed を含み、2011年7月1日に発行された USB OTG 3.0 では SuperSpeed (5Gbps) を含む。
USB On-The-Go 主な採用機器
スマートフォン, タブレット
Android - Android 3.1 から対応、ただし、Android 2.3.4 にもバックポートして対応している。Samsung Galaxy シリーズ (GALAXY S II, Galaxy Note など)、Xperia シリーズ、REGZA Phone シリーズ (IS04など)、ARROWS X LTE F-05D 、Google Nexus 7など。
iOS - iPad Camera Connection Kit など
Windows Mobile - WS007SH, WS011SH など
国際標準化機構
国際標準化機構（こくさいひょうじゅんかきこう、英: International Organization for Standardization、仏: Organisation internationale de normalisation、露: Международная организация по стандартизации)、略称: 英・仏：ISO（アイエスオー、イソ、アイソ）、露：ИСОは、各国の国家標準化団体で構成される非政府組織である。
スイス・ジュネーヴに本部を置く、スイス民法による非営利法人である。1947年2月23日に設立された。国際的な標準である国際規格（IS：international standard / norme internationale）を策定している。
国際連合経済社会理事会に総合協議資格 (general consultative status / statut consultatif général) を有する機関に認定された最初の組織の1つである。
国際標準化機構 概要
162の標準化団体で構成される、国際規格の世界的相互扶助を目的とする独立組織で、国家間に共通な標準規格を提供し、世界貿易を促進している。約2万の規格は、工業製品・技術・食品安全・農業・医療など全ての分野を網羅している。ISOの公用語は英語・フランス語・ロシア語である。国際標準化機構が策定した国際規格をISOと呼称する事例もみられる。
ISOの標準を使用することで、安全で信頼性が高く、質の高い製品やサービスの創出に役立つ。ISOの標準は、不良品を最小限に抑え、生産性を向上させるのに役立つ。異なる市場の製品を直接比較できるようにすることで、企業は新しい市場に参入しやすくなり、公正な基準により世界貿易の発展を支援する。また、ISOの標準は、製品・サービスの消費者・エンドユーザーを保護し、認定製品が国際的に設定された最低限の基準に適合していることを保証する。
WTO/TBT協定はメートル条約に基づく国際単位系の使用を定め、｢計測及び計量標準の分野における協力に関する日本国通商産業省工業技術院 (AIST) とアメリカ合衆国商務省国立標準技術研究所 (NIST) との間の実施取決め」などで計量標準の同等性と較正を国家間で相互認証して、国際規格 IS を担保している。
国際標準化機構 名称と略称
名称は英語ではInternational Organization for Standardization、フランス語ではOrganisation internationale de normalisation、ロシア語ではМеждународная организация по стандартизации（Mezhdunarodnaya organizatsiya po standartizatsii）と、言語によって異なるが、略称は常に"ISO"である。"ISO"とロゴは登録商標であり、その使用は制限されている。
"ISO"は頭字語ではなく、3つの公用語による頭字語のいずれとも異なる（英語でIOS、フランス語でOIN、ロシア語でMOS）。国際標準化機構では"ISO"をギリシア語で均等や均質を意味するίσος (isos) から取ったとしている。ただし、国際標準化機構の創設会議ではこのギリシア語についての説明はされおらず、後づけのものかもしれない。
国際標準化機構 歴史
ISOの前身は、1926年に設立された万国規格統一協会 (ISA: International Federation of the National Standardizing Associations) であり、第二次世界大戦中の1942年に活動を停止していた。終戦後、新たに設立された国際連合規格調整委員会 (UNSCC) によって、新たな世界標準機関の設立が提案された。1946年10月、25か国からなるISAとUNSCCの代表がロンドンで会合を開き、新たに国際標準化機構を創設することで合意した。新しい組織は1947年2月に正式に業務を開始した。
1952年、日本から日本工業標準調査会（現・日本産業標準調査会、JISC）が加盟した。
国際標準化機構 組織
ISOには、各国1機関のみの参加が認められている。加盟機関は年1回総会 (General Assembly) を開き、ISOの戦略目標を議論する。組織は、ジュネーヴに拠点を置く中央事務局 (Central Secretariat) によって調整されている。
ISOの主要役員と選出された20の加盟機関からなる理事会 (Council) がISOを運営し、中央事務局の年次予算を決定する。
技術管理評議会 (Technical Management Board) は、ISO標準を開発する250以上の技術委員会 (TC: technical committee) についての責任を負う。
ISOは、国際電気標準会議 (IEC) と共同で以下の2つの合同委員会を組織し、電気・電子分野の標準を開発している。
ISO/IEC第1合同技術委員会 (JTC1) は、｢IT標準を策定・維持・促進する」ために1987年に創設された。
ISO/IEC第2合同技術委員会 (JTC 2) は、｢エネルギー効率および再生可能エネルギー分野の標準化」を目的として2009年に創設された。
国際標準化機構 参加機関
ISOには162の機関が加盟している。
ISOの加盟機関は、以下の3つのカテゴリーに分類されている。
議決権を有する加盟機関はPメンバー (participating members) と呼ばれる。それ以外のオブザーバーとして参加している機関はOメンバー (observing members) と呼ばれる。
国際標準化機構 財政
ISOは以下のものから活動資金を得ている。
国際標準化機構 国際規格とその他の出版物
ISOの主要な刊行物は国際規格である。ISOは他に、技術報告書、技術仕様書、公開仕様書、技術正誤表、ガイドを発行している。
国際規格 (international standard)
定められた国際規格は、「ISO [IS] nnnnn[-p]:[yyyy] - 題名」の形式で指定する。nnnnnは規格の番号である。pは、規格が複数の部 (part) に分かれる場合、個別の部を指定する場合に使用する。-pをつけない場合は全ての部を指す。yyyyは発行年または改訂年である。他の標準化団体と合同で制定した規格の場合は、"ISO"の部分が"ISO/IEC", "ISO/ASTM"のようになる。
技術報告書 (technical report)
技術報告書は、技術委員会や小委員会が、国際規格として一般に公表されているものとは異なる種類の調査データなどを、参照のために発行したものである。技術報告書の命名規則は、国際規格の場合とほぼ同じで、ISのかわりにTRがつく。
例:
技術仕様書 (technical specification)
技術仕様書は、将来国際規格として採用される可能性があるが、標準化の対象となるものが開発中であるなど、直ちに国際規格として発行できない場合に発行される。技術仕様書の命名規則は、国際規格の場合とほぼ同じで、ISのかわりにTSがつく。
国際標準化機構 国際規格とその他の出版物
例:
公開仕様書 (publicly available specification)
公開仕様書は、緊急に標準化が必要となった技術に対する中間仕様として、ISOの委員会内での合意を表す文書である。公開仕様書の命名規則は、国際規格の場合とほぼ同じで、ISのかわりにPASがつく。
例:
技術正誤表 (technical corrigenda)
ISOは技術正誤表を発行することがある。これは、軽微な技術的欠陥、ユーザビリティの改善、限定的な適用範囲の拡大のために、既存の規格に加える修正である。対象の規格が次の定期審査時に修正されることを期待して発行される。
ISOガイド (ISO guide)
ISOガイドは、国際標準化に関連する事項を扱うメタ規格である。ISOガイドは、「ISO[/IEC] Guide N:yyyy - Title」の形式で命名される。
例：
ISOの文書は著作権で保護されており、その複写には料金がかかる。ただし、電子形式の暫定文書のほとんどに対しては、料金が請求されることはない。それらは有用ではあるが、標準として確定する前に大幅に変更される可能性があるので、暫定文書の使用には注意を払わなければならない。
国際標準化機構 標準化過程
ISOの国際規格は、一般にISOの委員会内での長い標準化過程を経て発行される。標準化過程の状態を表す略語は以下の通りである。
改訂に用いられる略語:
その他の略語:
国際規格は、ISOの技術委員会 (TC) や小委員会 (SC) によって、以下の6つの段階によって開発されている。
技術委員会 (TC) や小委員会 (SC) は、作業原案作成のために専門家によるワーキンググループ (WG) を設置することができる。ワーキンググループには、配下にサブグループ (SG) を設置することができる。
標準化プロジェクトの開始時に一定の成熟度を持つ文書がある場合（別の組織によって開発された標準など)、いくつかの段階を省略することができる。ISO/IECの指針では、迅速手続 (fast-track procedure) も可能である。迅速手続では、ISOの理事会で承認された国際標準化団体によって開発された文書の場合、ISO会員団体により国際規格原案 (DIS) として承認されるか、最終国際規格原案 (FDIS) として提出される。
国際標準化機構 標準化過程
最初の段階である新作業項目提案は、関連する小委員会 (SC) または技術委員会 (TC)（例えば、Moving Picture Experts Group (ISO/IEC JTC1/SC29/WG11) の場合、SC29とJTC1）で承認される。TC・SCには、作業原案の作成のために専門家によるワーキンググループ (WG) が設立されている。新作業項目の範囲が十分に明確になったら、いくつかのワーキンググループ（MPEGなど）は、"call for proposals"と呼ばれる提案のオープンリクエストを作成する。例えば、音声と映像のコーディング標準用に作成された最初の文書は、検証モデル (VM) と呼ばれている（以前は「シミュレーションとテストモデル」とも呼ばれていた)。開発中の規格の安定性に十分な信頼が得られたら、作業原案 (WD) が作成される。これは規格の形式であるが、改訂のためにワーキンググループ内に保管される。作業原案が十分に堅実であり、問題に対処するための最良の技術的解決策を開発したとワーキンググループが確信すれば、作業原案は委員会原案 (CD) になる。必要な場合、TC/SCのPメンバーに投票用紙を送る。
国際標準化機構 標準化過程
賛成投票数が定足数を上回っている場合、委員会原案は最終委員会原案 (FCD) になる。技術的内容について合意が得られるまで、委員会原案は検討が重ねられる。合意が得られると、最終委員会原案は国際規格原案 (DIS) となる。国際規格原案は、投票とコメントのために5ヶ月以内に各国の機関に提出される。賛成がTC/SCのPメンバーの3分の2以上、かつ反対が投票総数の4分の1以下であれば、最終国際規格原案 (FDIS) として提出することができる。
ISOは2か月以内に国家団体による投票を実施する。この投票は、最終国際規格原案に対する技術的な変更が許されない、賛成・反対のみの投票である。賛成がTC/SCのPメンバーの3分の2以上、かつ反対が投票総数の4分の1以下であれば、国際規格 (IS) として承認される。 承認後、最終的な文章には編集上のわずかな変更しか加えることができない。最終的な文章はISOの中央事務局に送られ、国際規格として発行される。
国際標準化機構 技術委員会と担当規格
ISOは主要な産業分野の標準化を、｢技術委員会 (Technical Committee、日本産業標準調査会では「専門委員会」の訳を用いている｡)」の下で行う。TCは"TC 1"（ネジ）や"TC 2"（ボルト・ナット類）から"TC 229"（ナノテクノロジー）まであり（一部は廃止・休止中)、さらに"TC 230"から"TC 243"（一般消費者向け製品の安全性）まではプロジェクト委員会 (Project Committee) という形態をとっている。プロジェクト委員会は特殊分野において、1つか2つの規格しか発行せず、規格作成が終了したらすぐに解散する。その設立にはISOにおけるTC設立の投票が不要である。
これらの技術委員会のうち、"TC 97"（情報分野）については、国際電気標準会議 (IEC) と標準化の範囲が重複するので、標準化活動をIECと合同で行うこととし、1987年に改組しISO/IEC JTC 1となった。情報技術の発展と共にJTC 1の組織は肥大化し、現在は全ISO規格の1割近くを担うまでに至っている（JTC1の活動と規格については別途参照)。JTC 1が担当する規格の多くは、"ISO/IEC"で始まる規格番号をもつ（ただしISO 9660のように、JTC 1が設立して以来、改正されていない規格は除く)。
国際標準化機構 技術委員会と担当規格
電気分野の標準化はISOでは行わず、専らIECが策定する。ただし自動車のようにISO側にTCがある製品の電気部品に関連する規格をISO側で策定することもある。通信分野の標準化は万国電信条約にもとづいて国際電気通信連合 (ITU) で策定することがある。
以下に技術委員会の一覧と、各委員会が作成した著名な規格を示す（JTC 1の規格については専用項目を参照)。
[注] Pメンバー (Participating member) とは、専門委員会 (TC) /分科委員会 (SC) 内の全ての事案への投票義務を負って業務に積極的に参加し、会議に出席する者
国際標準化機構 ISOが名前に付いた製品
製品がISO規格に準拠していることを表すために、製品の名称に"ISO"を含む場合がある。
ロディニア大陸
ロディニア大陸（ロディニアたいりく、Rodinia）とは、プレートテクトニクス理論において、約11億年前から7億5000万年前にかけて存在したと考えられている、世界のほぼ全ての陸塊が集まってできた超大陸である。「ロディニア」という名前はマーク・マクメナミンが1990年に命名、これはロシア語で「故郷」を意味する単語の「ロージナ」（родина, rodina）に由来する。
ロディニア大陸 概要
20世紀後半の研究の進歩により、過去の大陸移動の様子が詳しくわかってくると、パンゲア大陸以前にも、超大陸が存在したことが分かってきた。古地磁気を使った研究（古地磁気学）により、過去の大陸移動は約6億年前まで詳細に遡ることが可能で、更なる過去について各大陸の移動ルートを逆算推測し、各地の地層データも踏まえて導き出された超大陸がロディニアである。
1991年、ポール・ホフマンがアメリカの科学雑誌『サイエンス』にロディニア大陸の主要配置について発表した。ロディニアは、後の超大陸パンゲアが形成された地域からほぼ正反対の、現在の太平洋地域に、やや南半球寄りに形成されたと考えられている。ロディニアの大陸配置が地球の全球凍結を引き起こした（南北両極とも海洋なので凍結しやすい）という説もあるが、いわゆるスノーボールアース現象は約7億年前の出来事とされ、ロディニアの大陸分裂が起こってから約5000万年後、というのが現在の通説である。
ロディニア大陸 概要
約7.5億年前にロディニア大陸が分裂をはじめ、その後に関してはゴンドワナ大陸と呼ばれるかなり大きな大陸と、シベリア大陸、ローレンシア大陸、バルティカ大陸と呼ばれる小さな大陸へと分裂したと考えられている。ロディニア分裂後に関しては、各々の大陸が1億年ほどかけて異なる配置に集結し、新たな超大陸パノティアが約6.5億年前にできたとする異説もある。
ロディニアよりも前の時代に関しては、昨今の地質学や古地磁気学データから、約20億年前から18億年前の間にあったコロンビア超大陸の存在が支持されており、大陸移動説に基づいた学術研究が行われている。
ロディニア大陸 生態系
3億年前の超大陸パンゲアには多彩な生物がいたが、ロディニア大陸は地上に生命体と呼べるものがいない、岩石だけの大地である。
ロディニアが形成された約10億年前は、海の中でようやく小さな多細胞生物（菌類）が出現するようになった時期であり、陸生生物は当然いなかったと考えられている。また、これまで発見されている最古の陸上植物（の化石）も約4億7000万年前の陰胞子であるため、超大陸ロディニアには原始の植物すら生えておらず、ただ岩石だけの陸塊だったと考えるのが妥当である。
LightWave
LightWave（ライトウェーブ）は、英LightWave Digital社が開発及び販売を行う3DCGソフトウェア。略称はLW。日本においてもCM・アニメ・ゲームの制作に使用されており (#LightWave著名ユーザー参照)、2025年現在もシェアを持っている。比較的安価なため、趣味で使用する個人ユーザーも多い。
LightWave インタフェース
LightWaveはモデリングからアニメーションまで制作できる統合型の3DCGソフトである。歴史的な経緯によりLightWaveはモデリングや材質・テクスチャの設定などを行なう「モデラー」と、モデリングしたデータを配置したり必要に応じてアニメーションを設定したうえでレンダリングを行なう「レイアウト」という2つのソフトで構成されている。
長年に渡りモデラーとレイアウトの統合が計画されているものの（#モデラーとレイアウトの統合計画参照）、現在も未だ分かれたままとなっている。しかしながら、バージョン6からはモデラーとレイアウトを自動で仲介するHUB機能が搭載され、バージョン10からはデータの同期をとるための内部通信機能も実装され、モデラーとレイアウトの連携が進んでおり、既定ではたとえHUBをOFFにしていてもディスク保存によってモデラーとレイアウト間でデータが同期されるようになっている。
LightWave インタフェース
インタフェースの特徴としては各種機能にアクセスするためのボタンが全て文字で表現されており、ビューの平行移動・回転・拡大縮小を行なうツールボタンなどの例外を除き、基本的にアイコンは用いられていない。ボタンの配置とキーボードショートカット、メニューの色はユーザーが自由にカスタマイズすることが可能で、使用者によって様変わりする。座標系はXが左右、Yが上下、Zが奥行きを示す。また、右手座標系ではなく左手座標系が採用されている。回転系は長年にわたりオイラー角のHPB方式（垂直軸回転→水平軸回転→奥行き軸回転）のみとなっており、ずっとジンバルロック問題を抱えていたものの、LightWave 2020で回転順序の変更が可能となりジンバルロック問題は緩和されている。
ハードウェアではマウスの他にタブレット、3Dマウスにも対応し、バージョン11からはPlayStation Moveにも対応しているが、グローブインターフェイス、ヘッドマウントディスプレイ等には対応していない。
今もって3DCGソフトには『Photoshop』のようなデファクトスタンダードが存在しないが、LightWave 5.5が世に出た頃は今にもまして混沌としており、大抵のソフトが「難解」「非直感的」と評される状態にあって「粘土をこねるように直感的にモデリングできる」と評された同ソフトが、他の3DCGソフトのインタフェースに与えた影響は大きい。
LightWave 歴史
もともとはAmiga用の『Video Toaster』という動画編集用のハードウエアにバンドルされていた3D CG処理ソフトで、スチュアート・ファーガソンがモデラーを、アレン・ヘイスティングスがレイアウトを担当する形で開発された。バージョン4まではAmigaプラットフォームにのみ提供されていたが、コモドール社の倒産に伴いバージョン5ではWindows 95 / 98、Windows NT（x86版およびDEC Alpha版）、Macintosh、SGI IRIX、SparcStationなど多様なプラットフォームに提供。しかしその後はSGI IRIX版もバージョン6.5を最後に開発が打ち切られ、バージョン7以降はWindowsとMacintoshの2プラットフォームにのみ提供されている。
プレイステーションの市販開発キット『ネットやろうぜ!』にはバージョン4.0が付属していた。SonyのVAIOにLightWave 3D express for VAIOとしてバンドルされていたこともある。
LightWave 歴史
2023年4月Vizrt社グループのNewTekは、LightWave 3D事業をAndrew Bishopを中心とした英国の会社「LightWave Digital」へ売却した事を発表し、LightWave Digitalチームによる開発継続が表明された。。
日本では引き続きディストームがサポートと販売をしている。
バージョン6（1999年）
ボーンウェイト、UVマップ、モーフマップ、頂点カラー、メタボール、スケルゴン、スケマティックビュー、アニメーションチャンネルの独立、複数アイテム同時アニメーション制御、ラジオシティレンダリング、サブパッチのレンダリング
バージョン7（2001年）
対称編集モード、サスカッチライト、影の色の変更、中心点回転機能、モーションパスの直接編集、スプレッドシート、モーションミキサー、操作座標系の切り替え、パーティクルFX
バージョン8（2004年）
テクスチャワイヤー表示、複数カメラを切り替えてのレンダリング、IKブースター、OpenGL表示強化、ドープトラック、クロスシミュレーター、ソフトボディシミュレーター、剛体力学演算
バージョン9（2006年）
LightWave 歴史
エッジ編集機能、キャットマル・クラーク サブディビジョン、ノード方式のマテリアル設定機能（ノードエディタ）、平行カメラ、UV投影カメラ、ファー編集（FiberFX）、IK/FKブレンディング、位置とスケールのIKコントロール、ジョイントボーン、ファイルのドラッグ＆ドロップ対応
バージョン10（2010年）
ビューポートプレビューレンダリング (VPR)、3Dマウスである3Dconnexion製品ラインナップのサポート、Autodesk社ジオメトリキャッシュ用MDDのサポート
バージョン11（2012年）
インスタンス、フロッキング（群集システム）、フラクチャー（粉砕）、Bullet（剛体、柔体）物理演算、仮想スタジオツール、GoZサポート、レンダーバッファの拡張、VPRの拡張（セルエッジ対応等）、Pythonスクリプト、FiberFXの拡張（ソリッド・ボリュームモード追加等）、ソフトウェアライセンス（非ドングルアクティベート）、Adobe After Effectsのサポート、Genoma、ローリングシャッター現象、輪郭線のノード編集、UVアンラップ、「メッシュの配置」ツール
バージョン11.6（2013年）
カラー3Dプリント対応、レイキャストノード、スプラインコントロール、CgFXシェーダー、新カラーピッカー
LightWave 歴史
バージョン2015（2014年末）
Bullet物理シミュレーションに以下のコンストレイントを追加（ポイント、ヒンジ、スライダ、コーンツイスト、スプリング、6軸自由度）、重点サンプリング機能、パースペクティブとのマッチング、GENOMA2、交差エッジとパッチ境界のレンダリング、エッジバッファ出力、ダイナミックペアレント
バージョン2018（2018年）
統合メッシュシステム実装、OpenGLビューポート表示の強化＆高速化、レンダラー刷新、サーフェス設定刷新、ノイズリダクションフィルター、PBRシェーダー、新セルシェーダー＆エッジレンダリング＆サブリメイションセルシェーダー、ノードモディファイヤスタック、物理ベースのヴォリューメトリックエンジン、疎ボクセルライブラリのOpenVDB対応、改善されたFiberFXインテグレーション、UDIM対応、IESライトの改善、VRカメラ、モデラーのレイアウトビューオプション、仮想プリミティブパラメトリックシェイプ、パフォーマンスの最適化
バージョン2019（2019年）
LightWave 歴史
Unreal Engineとのリアルタイムブリッジ追加、FBXインポータ/エクスポータの改善、レイアウト側でCorrective Morph対応のスカルプト/ウェイトペイント/頂点ペイントを行うMetamorphicプラグインの統合、OpenVDBボリュームの作成・編集対応、スムージンググループ対応、ラウンドエッジシェーダー追加、NVIDIA GPU向けのOptiXデノイザー追加、無制限Undo対応、高解像度ディスプレイ対応の強化
バージョン2020（2020年）
回転順序の可変化、レンダリングアルゴリズムの改善、ランダムウォーク表面下散乱対応、物理的ヘアシェーダー対応、Partioライブラリの統合による様々なパーティクル形式への対応
バージョン2023（2023年）
プロシージャルジオメトリーノード、ガス状流体（TurbulenceFD統合）、インスタンスペイント、レイアウト側のテキストツール、LightWave Pro ツール (OD Tool Set統合)、Unreal Engineブリッジ、ショットスカルプトツール（クロノスカルプト統合）。
バージョン2024（2024年）
LightWave 歴史
LW Rhiggit（LWリギット）：リギングシステム、Weight Brush（ウェイトブラシ）、Tendril（テンドリル）：ハイパーペイントとブランチ、Flow（フロー）：流体シミュレーション、Open VDBの更新、ポイントスライド（Point Slide）、エッジスライド（Edge Slide）ツール、 ホールドエッジ（Hold Edge）、Frames（フレーム）機能：ノード編集内で便利なポストイット、Octane Photon ShaderとFog Toolのサポート、LightWave ネイティブレンダリングエンジンの改良、プリファレンス（設定）パネルの改良
バージョン2025（2025年）
LightWave 歴史
Toon Filter(セル画風やカートゥーン調の輪郭線ポストシェーディングツール)、Pickkit(Rhiggitベースのリグに最適化された関節選択ツール), Handdit(キャラクターの手や指の表現に特化したアニメーションシステム), Steppit(自動ウォークサイクル編集ツール)、RiPR(NVIDIA製GPUを活用しLightWave 3Dのビューポート内でリアルタイムのパストレーシング表示)、Displacement Brush(レイアウト上でモーフマップを簡易的に作成)、SuperNormals(法線の情報を直接編集・制御)、DP Verdure(樹木や草などの植物を自動生成)、DP Kit(約8種類のノードを収録した拡張コレクション)、RMan Collection(RendereManシェーダーに対応したプロシージャルテクスチャー集)、Construct( 建築・セットデザイン向けの強力なツール)、Python 3.13対応、TurbulenceFD の VDB エクスポート機能、サーフェイスやヴォリューム等の拡充されたプリセットライブラリ、Octane Gradients (LWグラデーションワークフローをそのまま Octane レンダラー上でも再現する機能) 、GLTFコンバーター(Webに最適化された3Dフォーマットへの変換)
LightWave 歴史
LightWaveは前述の通りモデラーとレイアウトに分かれているため、過去何度も両者の統合が計画されている。
2001年にはNewTek 3D開発部の副部長であったBrad Peeblerと一部の社員がLightWaveの書き直しを望み、NewTek上層部経営陣の反対にあって独立。Luxologyを立ち上げ、2004年にmodoをリリースした。
一方Newtekは2005年にElectric Image Animation System (EIAS)の創設者であるJay RothとMark Grangerを雇入れ、Jay RothをNewTekの3D部門のトップとし、2009年に次世代LightWaveとなる「LightWave CORE」を発表したものの、その後、2010年5月にはRob Powersを雇入れて新たなLightWave開発の責任者とし、2011年リリースのLightWave 10では開発されたLightWave COREの技術が既存のモデラーソフト及びレイアウトソフトに組み込まれるのみとなった。
それでもRob Powersは最終的にモデラーとレイアウトを統合すると表明しており、2012年に発足したLightWave 3D Groupでもトップとして就任したRob Powersは、古いアーキテクチャを残したまま新しいアーキテクチャを開発するという「BorgQueen」の開発哲学を用いたLightWaveの内部コードの書き換えを進め、「LightWave Next」として開発され2018年にリリースされたLightWave 2018ではモデラーソフトとレイアウトソフトの両方に同一の統合メッシュシステムが搭載された。これによってレイアウト側でも編集可能なジオメトリが扱えるようになり、次いでLightWave 2019ではレイアウト側でスカルプトやウェイトペイントを行うMetamorphicが搭載されるようになったものの、2025年現在、未だモデラーとレイアウトは分かれたままとなっている。
LightWave 他3DCGソフトとの比較
LightWave 2018でレンダラーが書き直され物理ベースのレンダリングシステムが搭載されたもののGPUレンダリング未対応となっており、GPUレンダリングにはOtoy製のOctaneRenderが必要となる。非写実的レンダリングでは交差エッジに対応したエッジレンダリングを備えているほか、トゥーンレンダリングのCel Integratorを持っている。
3Dペイントに対応しておらず、3DペイントにはSubstance Painterなどの外部の3Dペイントソフトが必要となる。
また、ケージ変形、スカルプトを標準で備えておらず、それらには3rd Powers製のプラグインが必要となる。本体にそれらのプラグインを同梱したLightWave + 3rd Powers Full Plugin Suiteが販売されている。
群集シミュレーションでは、Ver11.0にてフロッキング（群集）シミュレーターが実装され、動物、魚、昆虫などの群れ、更には飛行機や宇宙船の集団といった、通常複雑かつ膨大なデータ量を必要とするシーンを簡単に作成することができるようになった。Ver11.5からは簡単なAIが実装された。
他3DCGソフトに比べ弱い点も存在するが、プロの使用にも耐える3DCGソフトの中では随一のコストパフォーマンスを誇っている。
LightWave プラグイン
当初から先進的なプラグイン・アーキテクチャを採用しており、ソフトウェア本体は単なるプラグインサーバに過ぎず、基本的なコア機能もプラグイン機構を通じて実装されている。その仕様もオープンにされていたため、大量のサードパーティー製・個人製プラグインが製作された。プラグイン・アーキテクチャの利点のひとつはそのフットワークの軽さであり、3DCGの先進のトピックが、他の高額なハイエンドソフトウェアを差し置いていち早くLightWave上で実現されることさえあった。そして標準の機能の不便さを、開発元の対応を待たずに私製プラグインで補うことも盛んに行われ、その成果はたびたび広く公開されていた。
また、一般のCコンパイラ等で構築するプラグインの他にも、インタプリタとして3DCGソフトウェアで標準的に使われているPythonスクリプトを備えている。
なお、独自のスクリプト言語であるLScriptも搭載されているが、LightWave 2020で非推奨となった。LScriptは元々POV-Rayレンダラーのアニメーションのために開発されたものの統合されず、LightWaveがPCに移植される際にAmigaOSの標準スクリプト言語の代わりとして転用され、その後、長年搭載され続けてきた。
LightWave 代表的なプラグイン
FPrime - かつてLightWaveにはVIPERというマテリアル調整向けの簡易リアルタイムプレビューレンダラーしか付いていなかった。Worley LaboratoriesのFPrimeは、VIPERと異なりラジオシティなどの高品質のレンダリングが可能であり、マテリアル及びライティングの調整に威力を発揮した。なお、LightWaveバージョン10以降は類似の機能がVPRとしてLightWave本体に搭載されている。
LightWave 脚注
GoZはPixologic社によって開発された、LightWaveとZBrush間でデータを円滑にやり取りするための機能。LightWaveで作成されたモデルデータをZBrushへ送り、ZBrush側でスカルプティングやテクスチャ処理を行い、テクスチャとノーマルマップの設定を施したまま、そのデータを自動的にLightWaveへと送り返した後、LightWaveでレンダリングする、といった一連のフローを可能にしてくれる。
ネットやろうぜ!
ネットやろうぜ!は一般層向けのPlayStation開発キットである。
1996年当時、12万円で販売された。既に販売終了している。
プログラムの作成はPCのGNU-Cコンパイラで行い、作成したプログラムをPlayStationにシリアルケーブルで転送し、動作させる。
ネットやろうぜ! 付属した開発用PlayStation
ネットやろうぜ!に付属するPlayStation(DTL-H3000)は梨地加工された黒色の筐体で、国籍プロテクトが省かれていた。このため、海外で販売されているゲームソフトがそのまま動いた。その黒い外見から「黒ステ」とも呼ばれる。
当時12万円以上した3次元グラフィックソフトLightWaveが付属しており、かなりお得なセット商品であった。
Microsoft Windows NT
Microsoft Windows NT（マイクロソフト ウィンドウズ エヌティー）は、マイクロソフトが開発したオペレーティングシステム（OS）である。DECが手がけたVMSのアーキテクチャを基礎としており、開発もDECの元社員が全面的に行い、リリースに至っている。
Windows 9x系といったWindowsファミリーのオペレーティングシステムより安定性に優れている。Windows 2000 以降はOSの名称からNTは外されたものの、OSとしてはWindows NTのバージョン5以降であり、2024年現在における最新のWindows NT系プラットフォームとなるWindows 11（Windows NT バージョン 10.0）に至るまでWindows NTは継続した製品シリーズである。
Microsoft Windows NT 概要
Windows NTはMS-DOS上の拡張シェルであるWindows 3.x系はもちろん、Windows 9x系とも異なる、完全32ビット、かつプリエンプティブなマルチタスクOSであり、Win9xとは別に開発された新規のOSである。
設計の要素の多くはデヴィッド・カトラーや一緒に入社したDECの開発者の影響があり、VMSの要素を反映している。OSのカーネル領域とアプリケーション領域を分離して管理する構造で、Windows 9x系に比べて高い安定性を確保していたが、その分だけ高いマシンスペックを要求した。このため、Windows 9x系が家庭用と位置付けられていたのに対し、Windows NT系は業務用として位置付けられていた。
安定した動作を要求される業務用途をメインに考えて設計されたこともあるが、Windows 95に比べてマルチメディア系の機能やゲームAPIのDirectX（Windows NT 4.0で一部対応）、ACPIやPnPに完全対応していない。それらは、Windows NT 4.0はUSBやIEEE 1394等の新しい規格が登場する前に設計されたOSであったためである。
Microsoft Windows NT NTの意味
マイクロソフトはNTを「New Technology」の略としている。しかし、後継のWindows 2000においてブート時のロゴ画面上に「Built on NT Technology」という文章が書かれており、この説だとすると「Built on New Technology Technology」となりTechnologyが重なってしまう。1998年のビル・ゲイツへのインタビューによれば、「NT」の本来の意味は「New Technology」であった一方で、長い期間を経てその意味は薄れ、「NT」は単純にハイエンド向けのWindowsを指すようになったと説明している。他に、カトラーが先に開発したVMSの一歩先を行くという意味で、それぞれアルファベット順での次の文字にしたWNTとするためだろうという説や、「NT」は、開発元のMicrosoftの略称「MS」のアルファベット上での次の文字になっているという説、初期の開発名称 i860エミュレータ'N10 (N-Ten)'の略との説などがある。
Microsoft Windows NT バージョンの変遷及びそれぞれの特徴
IBMと共同で開発していたOS/2のバージョン2の次期バージョンをWindows NTとし、IBMとは別に製品を開発していくこととなる。最初のバージョンは3.1であり、これ以前に発売されていたWindows 3.1と互換性があるため、Windows NTの最初のバージョンも3.0ではなく3.1として発売した。これはWindows 3.1と歩調を揃えるという、マーケティング上の理由による。
以下、英語版の発売年を併記する。
初期バージョン。コードネームはWNT。デスクトップ シェルとしてWindows 3.1と同じユーザインタフェースを採用していた。英語版は1993年7月27日に発売された。x86版、MIPS版、Alpha版がある（日本語版では、x86版、Alpha版のみ提供された）。Windows NT 3.1は、スタンドアロンおよびメンバーサーバーとして利用できる。同時期に発売されたWindows NT Advanced Server 3.1 はドメインコントローラ専用であり、Windows NT 3.5以降のエディションとは考え方が違う。
Microsoft Windows NT バージョンの変遷及びそれぞれの特徴
コードネームはDaytona（デイトナ）。英語版は1994年9月21日に発売された。メモリ消費量の低減および処理速度の向上が図られており、NTを動作させるためのハードウェア要件を引き下げた。このコードネームを冠したβ版（正確にはリリース候補版）が雑誌付録のCD-ROMで大量に配布され注目を集めた。NTFSでしか利用出来なかった長いファイル名をFAT16で利用可能にした最初のOSである。
英語版は1995年5月30日に発売された。Windows 95とのAPIの共通化を図ると共に、NTFSにおいてファイルの圧縮機能をサポートした。またPowerPC版が追加された。
Microsoft Windows NT バージョンの変遷及びそれぞれの特徴
Windows 95から継承したGUIを採用した。同時にDirectX2のサポートなども行われている。その最大の特徴として、これまでの3.x系ではマイクロカーネルアーキテクチャにのっとり、低い特権レベルで動作していたグラフィック関連のデバイスドライバを、OSのカーネルと同レベルである特権レベル0で動作させるようになった点が挙げられる。結果として、これまで大きな不評を浴びてきた、グラフィック処理の遅さについてのパフォーマンスは大幅に改善したが、その代償としてグラフィックデバイスのデバイスドライバのバグ、ハングアップによって最悪の事態ではOS全体の破壊が引き起こされ得るなど、システムの堅牢性やマイクロカーネルとしての実装理念としては3.xシリーズより大きく後退している。
NTはこの措置によってグラフィック描画速度の向上やDirectXへの対応が可能となり、商業的な成功への道筋をつけることができた。のちに、NT系列OSのグラフィック関連のデバイスドライバが特権レベル0で動作するという構造は、Windows Vista、Windows Server 2008のリリース時に、本来のNT3.1方式の実装に改められている。
本来NT 4.0としてオールチンの手によって開発が進められていたCairoプロジェクトの失敗も加わり、メジャーバージョンアップであるVer 4.0を名乗るようになった。
開発コードネームは当初、Cairoと名付けられていたが、結果的にCairoとして開発されていた完全オブジェクト指向OSの開発が頓挫したため4.0に名前を譲られた形となっている。その後CairoのコードネームはNT 4.0の後継にあたるNT 5.0（Windows 2000）へ、Cairoプロジェクトの思想の一部はWinFSへそれぞれ受け継がれた。
江戸時代
江戸時代（えどじだい）は、日本の歴史の内江戸幕府（徳川幕府）の統治時代を指す時代区分である。他の呼称として徳川時代、徳川日本、旧幕時代、藩政時代（藩領のみ）などがある。江戸時代という名は、江戸に将軍が常駐していたためである。
江戸時代 時代区分
日本史上の時代区分としては、安土桃山時代（または豊臣政権時代）と合わせて「近世」とされる。
江戸時代の期間は、一般的には1603年3月24日（慶長8年2月12日）に徳川家康が征夷大将軍に任命されて江戸（現在の東京）に幕府を樹立してから、1868年10月23日（慶応4年／明治元年9月8日）の「一世一元の詔」の発布（一世一元への移行）に伴い、慶応から明治に改元されるまでの265年間である。
江戸時代 沿革
徳川家康は征夷大将軍に就くと、領地である江戸に幕府を開き、ここに江戸幕府（徳川幕府）が誕生する。豊臣秀吉死後の政局の混乱を収め、産業・教育の振興その他の施策に力を入れるとともに、大坂の陣（大坂の役）により豊臣氏勢力を一掃。その後の島原の乱も鎮圧することで、平安時代以降、700年近く続いた政局不安は終焉を迎えた。以後200年以上長期安定政権の基盤を確立し、「元和偃武」とよばれる平和状態が日本にもたらされた。
設立当初の幕府の運営体制は「庄屋仕立て」と評される、徳川家の家政を踏襲したものとなったが、寛永10年ごろに「老中」「若年寄」などの末期まで続く制度が確立した。かつて徳川家康と豊臣政権の同僚だった大名は、外様大名として扱われ、広大な領土を持つ者もいたが、関東や近畿地方などの要地からは遠ざけられ、従前の武家政権のように幕政に関与することはなくなった。徳川氏一門の親藩大名は大領を持ったが幕政には関与せず、関ヶ原の戦い以前から徳川家に仕えていた譜代大名・旗本によって幕政は運営された。武家諸法度によって大名は厳しく統制され、大名も改易処分となり大領を失うことがしばしば発生した。京都・大坂・長崎といった全国の要所は直轄領（天領）として大名を置かず、 幕府の役人が統治を行った。朝廷に対しては禁中並公家諸法度や京都所司代による統制が行われ、自立した対外行動をとることはできなくなった。
江戸時代 沿革
また、平和が招来されたことにより、大量の兵士（武士）が非生産的な軍事活動から行政的活動に転じ、広域的な新田開発が各地で行われたため、戦国時代から安土桃山時代へと長い成長を続けていた経済は爆発的に発展し、高度成長時代が始まった。