ロシア革命 十月革命 (ボリシェヴィキの十月クーデター)
続いて、11月後半にはレーニンはストライキを続ける政府役人への反撃を開始した。武装兵士が公的機関をひとつひとつ制圧していき、厳罰の脅しのもと、職務に戻ることを強制し、拒絶したものは退職させられ、下位の役人にとって替えられた。
10月29日に士官学校生らが反乱を開始した。しかし反乱はその日のうちに鎮圧された。
モスクワでは10月25日に臨時労農政府を支持する軍事革命委員会が設立され、26日に臨時政府の側に立つ社会保安委員会がつくられた。10月27日に武力衝突が起こり、当初は社会保安委員会側が優勢だったが、周辺地域から軍事革命委員会側を支持する援軍が到着して形勢が逆転した。11月2日に社会保安委員会は屈服して和平協定に応じた。軍事革命委員会は11月3日にソヴィエト権力の樹立を宣言した。
10月28日（新暦11月10日）、公共機関と銀行はストライキに突入した。帝政に仕えてきた公務員全体が、ボリシェヴィキ政府への抗議を示すためゼネラル・ストライキをおこなった。省の金庫は空で、立憲民主党の公爵夫人ソフィヤ・パーニナが省の金を持ち出しており、憲法制定会議から指示があるまで払い戻しはしないとした。レーニンは公務員のストライキを「妨害行為」で「脅迫」だと非難し、公務員に復職するよう何度も命令した。
レーニンは革命後の第一日目に、ロシア国立銀行に1000万ルーブルを政府に放出するよう命じた。ボリシェヴィキは資金が必要で、支持者に給与をはらったために資金が底をつき、食料を徴発しなければ、革命政府は崩壊するおそれがあった。しかし国立銀行総裁イワン・シーポフはそれは違法だと拒否し、銀行職員もストライキに参加していた。まもなく人民委員会議は資金不足に陥る。ボリシェヴィキに国立銀行の技術的な運用手順を知るものはいなかった。
11月7日（新暦11月20日）、財務人民委員メンジンスキーは赤衛兵一分隊を率いて銀行に現れ、20分以内に金を用意しなければ、職員は職と年金を失い、軍に召集され前線に送られると通告した。しかしそれでも銀行職員は譲らなかったため、レーニンは激怒し、シーポフは監禁された。
11月10日（新暦11月23日）、副人民委員ニコライ・ゴルブノフと国立銀行人民委員ニコライ・オシンスキーは、赤衛兵に銀行を包囲させたうえで、行員に銃口をつきつけて命令し、500万ルーブルを「接収」すると称して強奪し、レーニンはこれに喜んだ。これは強盗といっていい行為であった。
10月26日（新暦11月8日）の土地についての布告によって、貴族、教会、皇室の土地を農民ソビエトに引き渡した。これはエスエルの綱領を掠め取ったものであったが、この土地の分配によって、保有地は細分化され、都市向けの食料供給よりも自給自足を特権化してしまった。労働者統制令では、工業の労働者管理を樹立するもので、大企業の所有権は自治体と国に移管された。
土地に関する布告は、一時的に農民を味方につけることになったが、社会主義を標榜しながら、農村における所有の原則を認めたこの布告は矛盾する状況をうみだした。農民たちはこの布告を後ろ盾にして、土地や用具、家畜、荷車を横領した。レーニンの過渡的社会主義では農民の所有権も前提としていたが、実際に農民たちが横領を行うと、ボリシェヴィキは軍を用いて農民の行動を鎮圧した。機関紙イズベスチヤは1917年12月9日に「なにも理解していない農民たちの略奪をやめさせ、秩序を回復するために軍を派遣した」と報じている。
レーニンは、農民に取り入り、エスエルに不意打ちをくわわせようとしていたが、農民たちは翌年の憲法制定会議ではエスエルを支持し、レーニンは農民たちへの不信感を強めた。ここから「農村に対する戦い」が展開されていった。
ボリシェヴィキが、土地に関する布告に遅れて、労働者による企業管理を布告すると、労働者たちは「管理」ではなく、みずから企業の所有者になることを欲し、経営者を追放し、その財産を独断で「収用」と称して強奪した。大企業の多くは外国人が所有していたため、すでに世界大戦の開戦時に経営者は国外に退去していたし、残留した者も容易に退陣させることができた。
1917年12月に設置された反革命・投機・怠業と戦うための非常委員会(チェカー）は、社会正義の名の下にブルジョワと貴族の財産を強制的に「収用」した。接収部隊の志願者は不足することはなかった。
。一部では犯罪者が勝手に接収をした。ボリシェヴィキはそうした自称接収者を「ルンペンプロレタリアート」と非難したが、当時のボリシェヴィキにとって小さな問題だった。
1918年1月5日の勤労・被搾取人民の権利宣言には、労働者たちの「収用」を抑え込む意思があった。1918年6月28日に重工業の収用に関する布告がだされた時にはすでに元々の所有者は追放されていたか、逃げ出していた。
もともとレーニンは、国有化と私有財産の没収とは明瞭に異なると主張していた。革命直前に書かれた「差し迫った破局、これとどう闘うか」でレーニンは、銀行、カルテル（石油、石炭、製鉄）の国有化、工業商業総体の強制的カルテル化、生産消費の循環を統制する消費者組織の再編などを提案していたが、国有化と私有財産の没収とは明瞭に異なり、銀行にある資本の所有権は破棄されることはないと述べていた。レーニンは、国有化の利点として小経営者と農民への貸付を促進すると述べており、私有財産の廃止を提示しておらず、革命政府に資本家が協力することをのぞんでおり、社会主義への移行段階をなす「国家資本主義」の創出をめざしていた。しかし、実際に革命が現実のものになると、資本の所有権は認められないまま、多くの人々が財産を奪われていった。
ボリシェヴィキ内部からもレーニンの行動に反撃とはいわないまでも、抵抗するものがいた。革命から一週間後、カーメネフとジノヴィエフが、メンシェヴィキと社会革命党との連立政権をレーニンに提起したが、レーニンは嘲笑した。
ソビエト大会でマルトフは、レーニンによって予告された政府がほかの社会主義政党にも開かれるべきだと要求し、ルナチャルスキーも賛同した。レーニンの独占主義的な考えに対しては、ボリシェヴィキ内部でも懐疑的な意見が多く、カーメネフ、ジノーヴィエフ、ルイコフ、シリャープニコフ、リャザーノフ、ボグダーノフ、クラーシン、ゴーリキーらは、革命政権を守るにはすべての社会主義者を参加させるべきだと考えた。鉄道員組合も連立を要求し、ただちに他党との交渉をはじめなければ鉄道をストップさせると告げた。
強引で性急なレーニンを支持したのは、トロツキー、スターリン、オルジョニキゼにとどまったため、10月29日にレーニンは形式的な譲歩を行うことにし、会議にはレーニン、トロツキー、スターリンは参加せず、カーメネフは連立に向けて議論した。連立への同意は頑迷なレーニンとトロツキーの排除を前提としており、そうでなければ他党への開放は失敗するからだった。
レーニンはこれを察し、自分の権威を高めるために、11月1日、ペトログラード委員会に「社会主義者たちと交渉するなど問題にならない。われわれのスローガンは、妥協の排除、ボリシェヴィキの単独政府の貫徹」であり、「唾棄すべきペテン師」のカーメネフらによる譲歩は一切排除すると宣言した。レーニンはフォロダルスキーを派遣し、中央執行委員会を組合と農民ソビエトと軍の代表に拡大し、政府が中央委員会に従属するという原則に同意する、と伝えさせた。これが、中央執行委員会に党の影響を強めていくためのレーニンの妥協案だった。中央執行委員会はそうしたレーニンの下心を見抜くことができず、可決した。ヴィクジェーリはボリシェヴィキの政府からの撤退を要求し、カーメネフがレーニンの辞職を提案すると、レーニンは激怒し、連立政府の交渉を中止するとしたが、反対10人、賛成3人で却下された。トロツキーは折衷案として、エスエル左派のみと交渉を続け、これ以上譲歩できないと提案し、中央委員会はこれを受け入れた。レーニンは、最終提案への10人の署名にあたって、執務室に一人づつ呼び入れて署名させた。
さらに同時に、レーニンは、「反革命的報道」の自由を制限する命令を出した。革命前、レーニンとボリシェヴィキは報道の自由を訴えていた。ボリシェヴィキのユーリ・ラリーンはこの措置への告発動議をだしたが、レーニンはラリーンを「党規律に反対する者」と反論し、2票差で否決された。
11月4日、レーニンの横暴さに嫌気がさしたカーメネフとジノヴィエフは、ミリューチン、ルイコフ、ヴィクトル・ノギーンとともに人民委員会議と党中央委員会を辞職した。レーニンはカーメネフの後任にスヴェルドローフを任命した。
その後、カーメネフとジノヴィエフは、ソビエトが管理する機関紙「イズヴェスチヤ」で、ソビエトの全政党が参加しなければ革命の成果を固めることはできないし、政治テロの手段によって運営されることになるが、それは「労働者・兵士の多数の意志に反して追求される致命的政策」であり、「無責任な体制」であり、これは革命と国家の破壊へ行き着くと警告し、中央委員会を支配するレーニンの権威主義を批判した。
レーニンは分裂を容認せず、彼らを除名し、粛清によって危機を脱出しようとした。レーニンは彼らを「裏切り者」「脱党者」と呼んだ。結局、彼らは重大な勢力ではないと判断し、そのままにしておくと、数週間後、彼らは戻ってきた。
ボリシェヴィキとともに武装蜂起に参加した社会革命党左派は、11月に党中央により除名処分を受け、左翼社会革命党として独立し、ボリシェヴィキからの入閣要請に応じた。
11月15日、エスエル左派のみを残し、残りのエスエルとメンシェヴィキを排除したうえで、数人のエスエル左派が政府に加わった。鉄道組合をなだめるためにエスエル左派で組合員のクルチンスキーに運輸人民委員のポストを用意した。しかし、レーニンにとって連立は一時的な譲歩で、その後もソヴナルコムのなかの非ボリシェヴィキをいかに排除するかを画策した。その結果、レーニンは中央委員会に農民代表、兵士代表、組合代表を受け入れつつ、委員数を108人から366人に拡大させた。この増員によって、棄権と饒舌がその特徴となり、真剣に議論できなくなり、やがて会合開催は稀になり、結果として権力の中央集中の強化となった。こうして権力はボリシェヴィキ12議席、エスエル左派7議席の中央委員会最高幹部会が掌握することになった。
エスエル左派はレーニンの政治的いかさまに気づき、憤激したが、武装蜂起を支持した自分たちも共犯者となっており、なんの反響ももたらさなかった。