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植物
植物（しょくぶつ、英: plant）は、草や木などのように、根があって場所が固定されて生きているような生命のことで、動物や微生物に対比させられた生物区分である。
なお、生物学の歴史では二界説あるいは五界説のような分類法が採用されていた時代があった。そこでは菌類（キノコやカビ）、褐藻（ワカメなど）なども植物と見なしていた。だがここ数十年の生物学では分類群としての名称はあくまで「植物界」である為、現在も植物の定義がひとつに定まっていない。陸上植物を含む単系統群として植物を定義するが、どの単系統を選ぶかにより複数の定義が並立している。狭い定義では陸上植物のみを植物として認めるが、より広い定義では緑色植物全体を植物としたり、紅色植物、灰色植物をも植物に含めたりする。また、「植物」と「植物界」という言葉の違いについても、乱暴に『「植物」は植物界のシノニムだ』と言ってしまう人と、『そうではない』という人など、生物学者たちの中でも意見は分かれている。古い二界説や五界説では植物とみなされていた菌類や褐藻や光合成原生動物（ミドリムシや珪藻など）は、「系統が異なる」として、現在（2012年）では生物分類学上は植物とみなされていない。だが、さらにややこしいことに、生態学的には、こういう分類法では無い。例えば生態学では「光合成を行うワカメや珪藻は、植物（生産者）」とする。
植物 植物の構造と機能
根と茎には、道管と師管が通っていて、水や養分が運ばれている。
葉も根や茎と同じように、葉脈には維管束(道管と師管)が通っていて、水や養分が運ばれている。
植物 植物と生態系
生態系において、植物は大きな部分を占めている。緑藻を含む緑色植物は光合成によって有機物を生産するが、これ以外の一次生産者は化学合成を行う一部の細菌類のみであり、事実上地球上のほとんどの有機物生産は植物によって行われている。植物によって生産された有機物は、捕食-被食関係などを通じて一次消費者である草食動物、二次・三次消費者である肉食動物、そしてそれらの分解者へとつながっていき、食物連鎖を形成する。また植物は各地の気候などによって特徴的な植生を形成し、それを基盤とした生物群系を各地に成立させる。植物の光合成は、大気中の酸素濃度および二酸化炭素濃度を安定化させることに大きく貢献している。
植物と動物は捕食-被食関係のほかに、しばしば共生関係を構築する。例えば顕花植物には昆虫や鳥などの動物を媒介して受粉を行う動物媒のものが数多く存在し、なかでも媒介動物の多い熱帯の樹木においては95%が動物媒によるものである。
植物 植物を扱う学問
森林科学、植物育種学、園芸学、植物生理生態学、海洋植物学などがある。
生物学のうち植物を研究対象とする分野を植物学と呼んだ。この植物学はどちらかと言うと博物学の一部門で、動物学や鉱物学と併置されていた。植物学は陸上植物および全ての藻類を対象とした。植物の学名の命名規約の日本語訳は「国際植物命名規約」とされていたが、原語を正確に訳せば『国際「植物学」命名規約』で、これは博物学的な視点のものであった。分類名に関しては、その後分類学によるものが主流となり国際藻類・菌類・植物命名規約 となって「植物学」の語はなくなった。
無論、生物学も植物を扱う。
植物 分類研究の歴史
古代ギリシアのアリストテレスは、植物を代謝と生殖はするが移動せず感覚はないものとした。代謝と生殖をしないものは無生物であり、移動し感覚のあるものは動物とした。アリストテレスは無生物から生物を経て人間へ至る「自然の連続」の中に区切りを設けた。たとえばカイメンは植物と動物の中間的な生物と考えた。
18世紀のカール・フォン・リンネは、すべての生物をベシタブリア Vegetabilia 界と動物 Animalia 界に分けた（二界説）。
当時の植物には、現在は植物に含められない褐藻や真菌類を含んでいた。ただし、微生物についてはまだほとんど知られていなかった。
微生物が発見されてくると、次のような植物的特徴を多く持つものは植物に、そうではないものは動物に分類した。
こうして拡大してきた植物には、現在から見れば次のような雑多な生物が含まれていた。
しかし、これらのうち一部しか当てはまらない生物が多いことが認識されてくると、二界説を捨て新たな界を作る動きが現れた。
植物 分類研究の歴史
まず1860年、ジョン・ホッグが微生物など原始的な生物を Primigenum にまとめ、1866年にはエルンスト・ヘッケルがそのグループに原生生物 （プロチスタ） Protista 界と命名した。これにより、微生物や真菌は植物から外された。また、ヘッケルは同時に現在の植物 Plantae 界という名を命名した。ただしのちに真菌は、かつては光合成をしていたが光合成能力を失ったとして再び植物に戻された。
1937年にはバークリーが、植物種の過半を占める菌類がクロロフィルを欠いている点を重視して、動物・菌類・植物に分ける三界説を提唱した。
次いで1969年、ロバート・ホイッタカーが五界説を唱え、光合成をする高等生物を植物と位置づけた。表面栄養摂取をする高等生物、つまり真菌は菌界として独立した。この段階では、藍藻類を含めた光合成生物が一つの系統的なまとまりを形成するという考えは暗に認められていた。
しかし、分子遺伝学的情報が利用可能になったこと、原生生物各群の研究、特に微細構造の解明が進んだことから、光合成生物の単系統性は疑わしくなってきた。また、1967年、リン・マーギュリスの細胞内共生説は、同じ葉緑素を持っているからといって同系統とは言えないことを示した。
植物 分類研究の歴史
たとえば、ミドリムシ類は緑藻類と同じ光合成色素を持っている。したがって系統上は近いものと考えることができた。しかし、近年の考えでは、これは全く系統の異なった原生生物が緑藻類を取り込み、自らの葉緑体としたものだと考えられている。つまり、光合成能力は、その生物の系統とは関係なく得られると考えられる。したがって、現代では、藻類というまとまりに分類学的意味を見いだすことはできなくなってしまった。
これを受け植物界の範囲はさらに限定的なものへと変化していく。1981年、マーギュリスは五界説を修正し、陸上植物を植物界とした。
同じ1981年、トーマス・キャバリエ＝スミスは、八界説を唱えた。緑色植物と紅色植物と灰色植物は、葉緑体の唯一の一次共生を起こした生物を共通祖先とする単系統であるとして、これを植物界とした。ただしこの単系統性には疑問があるなどの理由で、新しい植物界の定義はあまり広まらなかった。一方、それまで植物に含まれていたが別系統である褐藻などは、単細胞藻類の大部分やいくつかの原生動物と共にクロミスタ Chromista 界として独立させた。
2005年には、アドルらによって、「キャバリエ＝スミスの植物界」がアーケプラスチダと命名され、この呼称が専門分野では一般的となる。アドルらはまったく新しい枠組みで生物界全体を見直すことを意図し、界などリンネ式の階級を使わなかったが、リンネ式の階級システムではアーケプラスチダを界とすることが多い。
植物 現在の植物の定義
本節では、2012年現在における植物の複数の定義と、それらの定義が提案がされるに至った背景を説明する。
「かつて「植物」という単語は、広く光合成をする生物一般、すなわち光合成生物全般を指していた」だが、生物に関する科学的知見が深まるにつれ、この素朴な定義は大きく修正されることになった。
植物の定義が修正された理由は主に3つある。第一の理由として、生物全体が細菌、古細菌、真核生物の3つのドメインに分かれることが分子系統解析によりわかったことが挙げられる。これは細菌に属する光合成細菌は真核生物である陸上植物とは異なる系統であることを意味する。したがって陸上植物を含む単系統群として植物を定義するのであれば、植物を真核生物に属するものに限定しなければならない。」と誰は指摘した。
第二の理由は真核生物がいくつかのスーパーグループに分類できることが分子系統解析によりわかったことである。この分類に真核光合成生物を当てはめてみると、下記のように多系統であることがわかる：
植物 現在の植物の定義
第三の理由は葉緑体の起源がわかったことである。真核光合成生物は、シアノバクテリアに類似した原核生物を真核生物が取り込んだことにより誕生した（一次共生）。そしてこのようにして誕生した真核光合成生物をさらに別の真核生物が取り込むことで新たな真核光合成生物も誕生した（二次共生）。二次共生は生物の歴史で何度も起こった事が知られており、これが真核生物の様々なスーパーグループに光合成生物が属している理由である。それに対し、一次共生が起こり二次共生が起こっていない生物群はスーパーグループのアーケプラスチダと一致する事が知られている。
『何を持って植物と呼ぶべきかという問いに対する一つの答えは「アーケプラスチダに属すること」という事になる。』
『2012年現在提案されている植物の定義の多くは、アーケプラスチダもしくはそこに属する単系統部分群だ』と誰は言った。
この他、非主流の系統仮説をもとに、アーケプラスチダより広い範囲を「超植物界」とする提案がされたこともあるが、有力な説となってはいない。
アーケプラスチダの系統樹は以下のようになる：
植物 現在の植物の定義
2012年現在、植物界の定義として以下のものがある：
アーケプラスチダ
緑色植物、紅色植物、灰色植物からなる単系統群。葉緑体膜が2重である。シアノバクテリアを細胞内に共生させた生物を共通祖先とする単系統群であるという仮説に基づき、トーマス・キャバリエ＝スミスがこの系統を植物界と定義した。単に「広義の植物界 (Plantae sensu lato)」と言った場合、これを意味することが多い。ただし、より広義の意味と対比させ、「狭義の植物界」と呼ぶこともある。
緑色植物
葉緑体がクロロフィル a/b をもつ事で特徴づけられる単系統群で、葉緑体膜が2重である。「狭義の植物界 (Plantae sensu stricto)」と言った場合、これを意味することがある。
陸上植物
コケ植物、シダ植物、種子植物からなる単系統群。古くは後生植物ともいい、陸上で進化し、高度な多細胞体制を持つ。この群を植物界とする分類はリン・マーギュリスが唱え、マーギュリスにより改訂された五界説と共に広まった。
植物 人と植物の関係
人類は植物の葉・茎・根・果実・種子を野菜・果物・穀物として食べる。人類は狩猟採集時代に植物を採集していた時代がとても長い。だが約12000年前に一部の植物の栽培を開始し、農業で植物を大量に生産するようになった。世界で食用に栽培されている植物はおよそ2300種ほどとされている。また、植物を飼料として家畜を飼育することにより、動物性食品の大量供給も行われている。直接的な食糧だけでなく、糖や蜜といった甘味料や、油糧作物から取れる植物油も重要である。植物からはタバコやコーヒー、茶といった嗜好品も生産され、換金作物として広く栽培されている。微生物を利用した発酵食品も作り、穀物や果物からはビールやワインといった酒も作る。
植物の中には薬効を示すものがあり、人類は先史時代から健康のために薬用植物を摂取し、それで薬（生薬）を作り患者に与えてきた。植物由来の医薬品は現代でも盛んに使用され、さらに植物の薬効成分の研究によってあらたな薬が開発されることもある。
植物は工業原料や材料としても利用される。原料として使う植物はしばしば農作物として栽培され工芸作物と総称される。
植物 人と植物の関係
森林から生産される木材は工業原料・資材として非常に重要であり、狭義の林業は森林からの木材生産と定義されている。生産された木材の用途は多様である。建築材料としての材木のほか、木材を加工した合板も近代以降は重要な工業原料となっている。材木は工芸材料としても重要で、タンスなどの家具や指物、食器などさまざまな木工品が製作されている。工芸材料としては、東アジアから東南アジアにかけては竹も広く使用され、竹細工などの各種生活工芸品が制作されてきた。他にもトウから籐家具を作るなど、さまざまな植物が工芸材料とされている。
植物の繊維質は、被服の重要な原料となっており、亜麻、麻、綿花などから衣服が作られている。マニラ麻やサイザル麻といった硬質繊維は、紐や縄の材料として20世紀半ばまでは重要な地位を占めていた。わらじも稲わらの植物繊維で作る。畳はイグサの繊維で作る。紙も植物繊維からつくられており、古くは麻やぼろ布、和紙の場合はコウゾやミツマタなどを主原料としていたが、19世紀中盤以降木材からパルプを製造し製紙を行う方法が主流となって、ほとんどの紙が木材から製造されるようになった。
植物 人と植物の関係
植物は燃料としても重要である。薪や木炭は最も基本的な燃料として世界中で使用され、産業革命後に先進国のエネルギー生産が化石燃料主体へと移行したのちも発展途上国においては燃料の主力であり続け、2005年時点で世界の木材生産の47%が薪炭用に使用されている。また、21世紀に入り化石燃料使用の削減が叫ばれるようになると、サトウキビやトウモロコシなどを原料としたバイオマスエタノールなど、植物性バイオマスエネルギーの活用が盛んとなった。
樹液を固めた樹脂も、原料として広く利用されてきた。こうした天然樹脂の中でもっとも重要なものはゴムであり、防水性や絶縁性、弾力性に優れ、タイヤや電化製品、靴や手袋などの日用品に至るまで幅広く利用されている。また同じく樹脂である漆は塗料として優れ、日本ではこれを利用した多くの漆器が生み出されてきた。このほか、糊や化粧品や香水等々、植物を原料としてさまざまなものが生み出されてきた。
防災や資源保護のために植生を利用することも広く行われている。たとえば森林の高い表層土壌侵食保護能力を利用した山地での森林造成や、強風を防ぐための防風林の造成などである。こうした公益的機能の高い森林は世界各地で保護されており、日本では保安林として整備・保護されている。
20世紀末以降、地球温暖化が進み対策が求められるなかで、植物、特に森林の二酸化炭素吸収機能が注目されている。
植物 人と植物の関係
人間は緑の多い風景を良好な環境や景観と見なすことが多く、癒やしを求めるため森林浴を行うこともある。緑視率（人の視野に入るみどりの割合）が高い場所ほど「安らぎ」「さわやか」「潤い」など快適性を高める心理的効果を感じ、目にも優しく、また日差しを遮ることによって熱環境を改善する物理的効果も得られることが、国土交通省が屋上緑化空間で行った調査により分かった。
生活空間のなかに樹木や草花を植栽することは広く行われている。個人宅には庭が設置され樹木や芝生が植えられるほか、塀の代わりに庭木を密生して植えることで自宅と外部とを区画する生垣も利用されている。道路には街路樹や並木が植えられ、美観や緑陰を向上させる。都市には市民の休養や美観、防災を目的として公園や緑地が造園され、さまざまな植物が植栽される。
植物 人と植物の関係
観賞用の花や樹木を植えた庭園は古代より世界各地に存在し、現地の文化に基づいたさまざまなスタイルを発展させてきた。園芸は趣味として一般的なものであり、自宅に観葉植物や盆栽などの鉢植えをおいたり、庭がある場合は花壇などに草花を地植えし、または自宅や周辺で家庭菜園を営むなど、さまざまなガーデニングが楽しまれている。鉢植えや切り花などの観賞用植物は巨大な市場規模を持っており、園芸農家で栽培された植物は卸売市場で取引され、花屋などで消費者に購入される。花はドライフラワーや押し花などに加工される。植物は絵画や彫刻・文芸の対象として一般的なものであり、例えばアールヌーボーでは植物は主要なモチーフとなっている。華道のように、植物の飾り方そのものが芸術となることもある。
なお、宗教の多くでは一部の植物に聖性を与えており、また各地の文化はさまざまなイメージを植物へと投影してきた。葬儀の際に花が飾られたり墓前に花が捧げられるように、儀式の際に花を用いることは珍しくない。
人類は植物を利用する過程において、自らの望む特質を持った個体を選抜し育成することで、より有益な種を作り出してきた。こうした品種改良において最も古いものは穀物の栽培初期であり、栽培化の過程で穀物は種子の非脱落性や可食部の増大といった、人類の利用に有益な形質を持つ種が選抜されていった。生物工学の発展に伴い、遺伝子操作によって栄養価の改善や耐病性の強化などを改善した遺伝子組み換え作物が開発され栽培が行われているものの、安全性などの面から根強い反対運動が起こっている。こうした品種改良や遺伝子操作は食用作物に限ったことではなく、観賞用の作物である花でも選別や人工交配によって新品種が作り出され、遺伝子技術も取り入れられている。
植物が人間や生態系に害をなすこともある。スギやヒノキ・イネ科植物やブタクサ・シラカバなどが飛ばす花粉は、一部の人間に花粉症と呼ばれるアレルギー症状を引き起こす。また、本来その土地になかった人為的な外来種が帰化植物として地域の生態系に根付くことがあるが、一部の帰化植物は従来の生態系に悪影響を及ぼすことがあり、日本では外来生物法によって規制されている。
植物 その他
なお、存在を特に望んでいない場合は人は植物を勝手に雑草や雑木などと呼ぶこともある。
植物 比喩
脳幹のみによって生きている人間を植物状態や植物人間と呼ぶのは比喩であり、20世紀初頭の生理学において「意識がなくても維持される生理機能」を植物的性質と称したことによるもので、正確に言うなら、生物としての植物とは関連がない。
学術用語でも、動物の中にも "植物的"な性質をもつものを植物性器官・植物極などと命名している。
6月10日
6月10日（ろくがつとおか）は、グレゴリオ暦で年始から161日目（閏年では162日目）にあたり、年末まであと204日ある。
6月11日
6月11日（ろくがつじゅういちにち）は、グレゴリオ暦で年始から162日目（閏年では163日目）にあたり、年末まであと203日ある。
6月12日
6月12日（ろくがつじゅうににち）は、グレゴリオ暦で年始から163日目（閏年では164日目）にあたり、年末まであと202日ある。
6月13日
6月13日（ろくがつじゅうさんにち）は、グレゴリオ暦で年始から164日目（閏年では165日目）にあたり、年末まであと201日ある。
6月14日
6月14日（ろくがつじゅうよっか）は、グレゴリオ暦で年始から165日目（閏年では166日目）にあたり、年末まであと200日ある。
6月15日
6月15日（ろくがつじゅうごにち）は、グレゴリオ暦で年始から166日目（閏年では167日目）にあたり、年末まであと199日ある。
6月17日
6月17日（ろくがつじゅうしちにち）は、グレゴリオ暦で年始から168日目（閏年では169日目）にあたり、年末まであと197日ある。
6月17日 記念日・年中行事
三枝祭（大神神社摂社の率川神社の例祭）（ 日本）
飛鳥時代から続く日本最古のお祭りの1つとされる。ゆりまつりとも呼ばれ、本社である大神神社で行われる鎮花祭と共に、疫病を鎮めることを祈る。三輪山に咲くゆりの花で飾った酒樽で、お酒を神前に供えた後、4人の巫女が三枝のゆりを手に持ち、神楽舞を奉納する。また、午後には奈良市内を巡行する七媛女（ななおとめ）・ゆり姫・稚児行列も行われる。
共有結合
共有結合（きょうゆうけつごう、英: covalent bond）は、原子間での電子対の共有をともなう化学結合である。結合は非常に強い。ほとんどの分子は共有結合によって形成される。また、共有結合によって形成される結晶が共有結合結晶である。配位結合も共有結合の一種である。
この結合は非金属元素間で生じる場合が多いが、金属錯体中の配位結合の場合など例外もある。
共有結合はσ結合性、π結合性、金属-金属結合性、アゴスティック相互作用、曲がった結合、三中心二電子結合を含む多くの種類の相互作用を含む。英語のcovalent bondという用語は1939年に遡る。接頭辞のco- は「共同」「共通」などを意味する。ゆえに、「co-valent bond」は本質的に、原子価結合法において議論されているような「原子価」（valence）を原子が共有していることを意味する。
H2分子中で、水素原子は共有結合を介して2つの電子を共有している。共有結合性は似た電気陰性度の原子間で最大となる。ゆえに、共有結合は必ずしも同種元素の原子の間だけに生じるわけではなく、電気陰性度が同程度であればよい。3つ以上の原子にわたる電子の共有を伴う共有結合は非局在化していると言われる。
共有結合 歴史
結合に関する英語の「covalence」という用語は1919年にアーヴィング・ラングミュアが米国化学会誌に発表した『The Arrangement of Electrons in Atoms and Molecules』と題された論文で初めて使用された。
共有結合の着想は1919年より数年前のギルバート・N・ルイスに遡ることができる。ルイスは1916年に原子間の電子対の共有について記述した。ルイスは、外殻の価電子が原子記号の周りの点で表現される「ルイス式」を発表した。原子間に位置する電子の対は共有結合を表わす。複数の電子対は二重結合や三重結合といった多重結合を表わす。
ルイスは、原子が十分な共有結合を形成すると外殻が満たされる（閉じる）、と提唱した。ここに示しているメタンの概略図では、炭素原子は4の原子価を持ち、したがって、自分自身からの4電子と結合した水素原子からの4電子の計8電子に囲まれている（オクテット則）。それぞれの水素は1の原子価を持ち、2つの電子によって囲まれている（デュエット則）。電子の数は原子の量子論における満たされた殻に対応する。炭素原子の外殻は n=2殻であり、8電子を収容できる。しかし水素原子の外殻（唯一の殻）はn=1殻であり、2電子しか収容できない。
共有結合 歴史
電子対が共有されるという考え方は共有結合に効果的な定性的描像を与えたものの、これらの結合の性質を理解し、単純な分子の構造および特性を予測するには量子力学の確立を待たねばならなかった。ヴァルター・ハイトラーとフリッツ・ロンドンは1927年に化学結合（水素分子）の量子力学的説明に初めて成功したことで高い評価を得ている。彼らの研究は原子価結合モデルに基いている。このモデルは、関与する原子の原子軌道の間に十分な重なりが存在する時に化学結合が形成されると想定する。
共有結合 共有結合の種類
s軌道を除く原子軌道は特有の方向特性を持つため、異なる種類の共有結合がもたらされる。σ結合は最も強い共有結合であり、2つの異なる原子上の軌道の正面からの重なり合いによって形成される。単結合は通常σ結合である。π結合はσ結合より弱く、p（あるいはd）軌道間の側面からの重なり合いによって形成される。2つの任意の原子間の二重結合は1つのσ結合と1つのπ結合から成り、三重結合は1つのσ結合と2つのπ結合から成る。
共有結合は連結した原子の電気陰性度によっても影響され、これが結合の極性を決定する。等しい電気陰性度を持つ2つの原子は非極性共有結合を作る（例えばH-H）。電気陰性度に差がある場合、 極性共有結合が作られる（例えばH-Cl）。
一般に、π結合はσ結合より結合エンタルピーがやや低い。また、σ結合は結合軸に対して電子軌道が回転対称を持つため、立体配座が結合軸で自由回転できる。一方、π結合は回転対称を持たないため、結合軸で自由回転することが出来ず、立体配座は固定的となり立体異性体を生じることがある。
共有結合 共有結合構造
共有結合性物質の構造には、個別の分子、分子の構造、高分子構造、巨大な共有結合構造などいくつかの種類が存在する。個別の分子では原子間に強い結合力がはたらいているが、分子間の引力は無視できる程度である。この種の共有結合性物質は大抵気体（例えばHCl、SO2、CO2、CH4）である。分子の構造では弱い分子間引力が存在する。この種の共有結合性物質は（エタノールといった）低沸点液体や（ヨウ素、固体二酸化炭素といった）低融点固体である。高分子構造の中では多数の原子が共有結合で連結して鎖状構造を取っている。高分子構造の例は、ポリエチレンやナイロンといった合成高分子、タンパク質やでんぷんといった生体高分子である。ネットワーク共有結合構造（巨大な共有結合構造）は（グラファイトといった）シート状、あるいは（ダイヤモンドや水晶といった）3次元構造状に連結した多くの原子を含む。これらの物質は高い融点と沸点を有し、砕けやすく、高い電気抵抗率を持つ傾向がある。高い電気陰性度と3あるいは4つの電子対結合を形成する能力のある元素は、しばしば大きな高分子構造を形成する。
共有結合 1電子結合と3電子結合
1あるいは3電子を持つ結合はラジカル種において見ることができる。1電子結合の最も単純な例は、水素分子イオン（H2+）において見られる。1電子結合はしばしば2電子結合のおよそ半分の結合エネルギーを持ち、したがって「半結合」と呼ばれる。しかしながら、例外も存在する。二リチウムの場合は、2電子結合のLi2よりも1電子結合のLi2+ の方が実際に結合は強い。この例外は混成と内殻効果の観点から説明することができる。
3電子結合の最も単純な例は、ヘリウム二量体カチオン（He2+）において見ることができる。これは（2つではなく）1つの共有電子のみからなるため「半結合」と考えられる。分子軌道の観点では、3つ目の電子は反結合性軌道中にあり、その他2つの電子によって形成された結合の半分を打ち消している。3電子結合を含む分子のもう一つの例 は一酸化窒素（NO）である 。酸素分子（O2）も2つの3電子結合と1つの2電子結合を有していると見なすことができる。これが酸素原子の常磁性と2の形式結合次数の主要な原因である。二酸化塩素とその類似物質二酸化臭素と二酸化ヨウ素も3電子結合を含む。
奇数電子結合を持つ分子は大抵反応性が高い。これらの種類の結合は似た電気陰性度を持つ原子間でのみ安定である。
共有結合 共鳴
分子における電子配置を説明するために単一のルイス構造では不十分な状況があるため、複数の構造の重ね合わせが必要となる。重ね合わされるそれぞれの構造では、原子が共有結合を形成する相手がそれぞれ異っているため、非整数の結合次数が生じる。硝酸イオンは3つの等価な構造を持つこういった一例である。窒素原子とそれぞれの酸素原子間の結合は1つの構造では二重結合でその他2つでは単結合のため、それぞれのN-O相互作用についての平均結合次数は (2 + 1 + 1)/3 = 4/3である。
有機化学において、平面の環を持つ分子がヒュッケル則（π電子の数が4n +2; nは整数）に従う時、分子は追加の安定性と対称性を獲得する。原型的な芳香族化合物であるベンゼンでは、6つのπ結合性電子が存在する（n = 1, 4n + 2 = 6）。これら6つの電子は3つの非局在化π分子軌道を占有（分子軌道理論）、または線型結合した2つの共鳴構造における共役π結合を形成（原子価結合理論）し、仮想的な1,3,5-シクロヘキサトリエンよりも高い安定性を示す正六角形を作る。
共有結合 共鳴
複素環式芳香族ならびに置換ベンゼンの場合は、環の異なる部位間での電気陰性度の差が芳香環結合の化学的挙動を支配する。
四フッ化キセノンや六フッ化硫黄といった特定の分子は、オクテット則に従う厳密な共有結合によって可能な数よりも高い配位数を有する。これは分子軌道理論における三中心四電子結合（3c-4e）モデルならびに原子価結合理論におけるイオン性-共有結合性共鳴によって説明される。
三中心四電子結合（3c-4e）では、3つの原子が2つの電子を結合で共有する。この種の結合はジボランといった電子不足化合物で起こる。こういった結合のそれぞれは、ホウ素原子を互いに結び付ける電子対を含む。この結合はプロトン（水素原子核）が結合の中央に位置し、両側のホウ素原子と電子を共有したバナナ型をしている。特定のクラスター化合物では、いわゆる四中心二電子結合も仮定されている。
共有結合 量子力学的描写
量子力学の発展後、化学結合の量子力学的描写を与える2つの基本理論、原子価結合 (VB) 理論と分子軌道 (MO) 理論が提唱された。より最近の量子力学的描写は、電子密度の状態への原子の寄与の観点で与えられる（密度汎関数理論）。
1927年、原子価結合理論が定式化された。原子価結合理論は、それぞれの原子軌道中の2つの価電子が2つの核を結び付けるように機能し、系のエネルギーを低下させる時に共有結合が形成される、と主張する。この理論を基に、化学者ライナス・ポーリングは1931年に化学の歴史上最も重要な論文の一つであると見なされている『On the Nature of the Chemical Bond』を発表した。ルイスの研究、ハイトラーとロンドンの原子価結合理論、自身の以前の研究を詳述したこの論文において、ポーリングは共有電子結合について6つの規則を提示した。そのうち最初の3つは既に一般的に知られていたものである。
ポーリングの後半の3つの規則は新しいものであった。
共有結合 量子力学的描写
この論文に基づいた、ポーリングの1939年の教科書『On the Nature of the Chemical Bond』は現代化学の「バイブル」とも呼ばれるものとなった。この本は実験化学者が化学への量子論の影響を理解するための助けとなった。しかしながら、1959年の改訂版は分子軌道理論によってより良く理解できるように見える問題に適切に対処することに失敗した。分子軌道理論が大型デジタルコンピュータプログラムに実装され有用性を増した1960年代、1970年代に原子価結合理論の影響力は低下した。1980年代以降、原子価結合理論をコンピュータプログラムへと実装するより困難な問題が大部分解決され、原子価結合理論が復活を果たした。
共有結合 量子力学的描写
分子軌道はフリードリッヒ・フントとロバート・S・マリケンによって1927年および1928年に初めて発表された。分子軌道に対する原子軌道の線形結合（LCAO）近似は1929年にジョン・レナード＝ジョーンズによって発表された。原子軌道の線形結合（LCAO）は分子の構成原子間の結合の上に形成される分子軌道を推定するために使うことができる。原子軌道と同様に、電子の挙動を記述するシュレーディンガー方程式は分子軌道についても構築することができる。原子軌道の線形結合、あるいは原子波動関数の和および差は、分子のシュレーディンガー方程式の独立粒子近似に対応するハートリー＝フォック方程式への近似解を与える。
原子軌道が相互作用する時、得られる分子軌道は、結合性、反結合性、非結合性の3種類のどれかである。
結合性MO
原子軌道間の結合性相互作用は構成的（同相）な相互作用である。
結合性MOはそれらを生成するために混合される原子軌道よりもエネルギー的に低い。
反結合性MO
原子軌道間の反結合性相互作用は破壊的（異相）な相互作用であり、2つの相互作用している原子間に反結合性軌道の波動関数がゼロになる節面を持つ。
反結合性MOはそれらを生成するために混合される原子軌道よりもエネルギー的に高い。
非結合性MO
共有結合 量子力学的描写
非結合性MOは適合対称性の欠如のために原子軌道間の相互作用が起こらないことの結果である。
非結合性MOは分子内の原子の1つの原子軌道と同じエネルギーを持つ。
2つの理論は、分子の電子配置を作り上げる順序が異なっている。原子価結合理論では、原子の混成軌道が最初に埋められ、結合性電子対と孤立電子対の完全原子価配置が作られる。もしいくつかのそういった配置が存在するならば、これらの配置の重み付けされた重ね合わせが次に適用される。対照的に、分子軌道理論では、原子軌道の重み付けされた重ね合わせが最初に実行され、次に得られた分子軌道を増成原理によって電子で埋めていく。
どちらの理論も利点と用途を持つ。原子価結合理論は局在化した結合の分子波動関数を構築するため、結合エネルギーの計算と反応機構の理解のためにより適している。特に、原子価結合理論は等核二原子分子の個別の原子への解離を正しく予測するのに対して、単純な分子軌道理論は原子とイオンの混合状態への解離を予測する。分子の対称性に従う非局在化軌道を持つ分子軌道理論は、イオン化エネルギーの計算やスペクトルの吸収バンドの理解により適している。分子軌道は直交しているため、直交していない原子価結合軌道と比較してコンピュータによる計算の実現可能性と速度を大いに高める。
両方の理論によって生成された波動関数は一致せず、また実験による安定化エネルギーとはどちらも一致しないが、配置間相互作用によって補正することができる。これは、原子価結合共有結合性関数と全ての可能なイオン性配置を記述する関数とを混合することによって、あるいは分子軌道基底状態関数と非占有軌道を使った全ての可能な励起状態を記述する関数とを混合することによって行われる。単純な分子軌道手法はイオン性構造に重きを置き過ぎているのに対して、単純な原子価結合手法は軽んじ過ぎている。これは、分子軌道法が電子相関を無視しているのに対して、原子価結合法は過大評価していると説明することもできる。
現在これら2つの手法は相補的であると見なされており、それぞれが化学結合の問題を理解する上での独自の手掛かりとなっている。量子化学における現代の計算は大抵は原子価結合の手法ではなく分子軌道の手法から始まる（しかし最終的には分子軌道法から大きくそれる）。これは後者の手法がそれ自体優れているためではなく、単に分子軌道法の方が数値計算に適用しやすいためである。しかしながら、現在ではより良い原子価結合プログラムも利用できるようになっている。
結合
結合（けつごう）は2つ以上のものが結び合わさること。
水素結合結晶
水素結合結晶（すいそけつごうけっしょう）とは、結晶のうち、分子同士の親和力として主に水素結合を利用して形成されているもののこと。水素結合性結晶とも呼ばれる。もっとも身近で代表的な水素結合結晶は氷である。
通常の水素結合はファン・デル・ワールス力よりも強いため、同程度の分子量の化合物で比べた場合、水素結合結晶のほうがファンデルワールス結晶よりも格子エネルギーが大きい、すなわち融点が高いことが多い。例えば近い分子量を持つ、メタン (CH4、分子量 16.04) と水 (H2O、分子量 18.02) について、融点はメタンが −162 ℃、水が 0 ℃と、水の結晶のほうがより高い温度まで安定に存在する。これは、メタンの結晶が分子性結晶であり分子間にはたらく親和力が比較的弱いのに対し、水の結晶（= 氷）は水素結合結晶でありその中で水分子同士がより強く結びついているためである。
1970年代を端緒とする結晶工学 (crystal engineering) の分野では、さまざまな高次構造、機能を持つ結晶を作るための技術開発が行われている。その中において水素結合は、結晶の材料となる有機分子を必要な位置に必要な向きで配列させて多彩な水素結合結晶を得る上で、重要な親和力として利用されている。
光子
光子（こうし、記号: γ）またはフォトン（英語: photon）は、光の粒子である。物理学における素粒子の一つであり、光を含む全ての電磁波の量子かつ電磁力の媒介粒子である。光量子（こうりょうし、英語: light quantum）とも呼ばれる。
光子 概要
古代から、光の本性については「光の波動説」と「光の粒子説」の2つが存在し、長い間にわたって対立していた。19世紀末ごろに電磁場に対するマックスウェルの理論がハインリヒ・ヘルツによって検証され、光の波動説は確立された。しかし、光の波動性は黒体放射のエネルギー分布を説明することができなかった。そのため、マックス・プランクは物質のエネルギー吸収・放出の性質としてエネルギー量子の概念を発表した。
ドイツの物理学者のアルベルト・アインシュタインは、光の波動説を支持しつつ、新しい光の粒子説（光量子仮説）を主張した。
アメリカの物理化学者ギルバート・ニュートン・ルイスは古典的な光の粒子説を採用した上で、アインシュタインと同種の領域で内容的に異なる具体的な研究成果を上記研究に1年遅れて発表した。
それぞれ微妙に異なる光の本性に関する研究が平行していたが、第一次世界大戦を経た1920年代に入ると、アーサー・コンプトンによるコンプトン効果の研究に端を発して、1926年から1927年頃にかけて、それら二つの系統は光子（photon）という名称で一応の統一がなされた。
量子論では光子は「ボース粒子」と呼ばれる分類の量子である。
光子 物理的性質
マイケルソン・モーリーの実験によれば、真空中の光速は c である。電磁波の放射圧は、単位時間単位面積当たりの光子の運動量の転移に由来する。
光子は常に真空中の光の速度と同じ速度で動く。
光線中の振動数 ν の光子に対して、以下のようにエネルギー ε と運動量 p を定義することができる。これは、外部光電効果とコンプトン効果の実験結果により確認されている。
またルイスによれば、光子の静止質量 mrestは0である。
素粒子論における物理的性質
光子は電荷を持たない。質量はゼロであり、寿命は無い。光子は2次元の偏光状態を持つ。波数ベクトルの成分は、波長λとその伝播方向を決定する。光子は電磁気のゲージ粒子であり、そのため光子のその他の量子数（レプトン数、バリオン数、フレーバー量子数）はゼロである。
光子は様々な自然過程で放出される。例えば、あらゆる物体は熱放射により、常に光子を放出し続けている。また、電荷が加速されるとシンクロトロン放射を発する。分子、原子、原子核が低いエネルギー準位に遷移すると、赤外線からガンマ線まで様々なエネルギーの光子が放出される。粒子とその反粒子が対消滅する時にも光子が発生する（例えば電子-陽電子対消滅）。
光子 物理的性質
光子は、周波数とは独立なスピン角運動量も運ぶ。スピンの大きさはで、運動の方向に沿って測定される成分であるヘリシティーは±ħである。二つのヘリシティーの値は右巻き、左巻きと呼ばれ、光子の2つの円偏光の状態に対応する。
空間で粒子と反粒子が対消滅すると、少なくとも二つの光子が生成される。別の見方をした場合、光子は自身の反粒子と考えることもできる。逆過程の対生成は、ガンマ線等の高エネルギーの光子が物質の中を進む間にエネルギーを失う過程である。この過程は、原子核の電磁場で「一つの光子を生み出す対消滅」の逆過程である。
光子は、現在では厳密に質量ゼロと理解されているが、ごくわずかな質量をもつ可能性は残されている。もし光子の質量が厳密にゼロでなければ、光の速さは光速cよりも少しだけ遅くなるはずである。この場合、光速cは、全ての物体が理論的に超えられない最高速度ということになるが、相対性理論は影響されない。
光子に質量があると仮定すると、クーロンの法則が修正され、電磁場は余分な物理学的自由度を持つことになる。クーロンの法則が完全な真でなければ、外部電磁場に晒される中空導体の内部に電磁場が発生することになる。ただし、クーロンの法則は非常に高い確度を持つことが確認されており、もし光子に質量があるとしても、その上限は m ≲ 10−14 eV/c2の範囲である。
光子 物理的性質
銀河の磁位ベクトルの効果を検出することで、さらに精度の良い上限値を得ることができる。銀河の磁場は非常に遠くまで届くため、その磁位ベクトルは巨大であるが、光子の質量がゼロであれば磁場のみが観測される。もし光子が質量を持てば、質量項は銀河のプラズマに影響を与えるはずである。そのような効果は検出されていないことから、光子の質量の上限はm < 3×10−27 eV/c2と示唆される。銀河の磁位ベクトルは、帯磁環のトルクを測定することで直接検出することが可能である。そのような方法を用いて、パーティクルデータグループにより10−18 eV/c2（原子質量単位の1.07×10-27倍に相当）という上限値が得られた。
銀河の磁位ベクトルを用いた質量上限の推定は、モデルに依存することが示されている。光子の質量がヒッグス機構によって生み出される場合は、クーロンの法則が正当化され、上限値はm ≲ 10−14 eV/c2となる。
超伝導体中の光子は、ゼロではない有効質量を持ち、その結果、電磁力の届く範囲は超伝導体中の短い範囲になる。
光子 歴史的発展
古代・中世を通して光は哲学者や自然を研究する学者にとって関心の的であった。光の本性についての研究は、大きく「光の波動説」と「光の粒子説」の二つが存在しておりそれぞれ歴史的に対立をしていた。
ニュートン力学を完成させたアイザック・ニュートンなどは粒子説に基づくモデルを提案していたことから、18世紀までは光の粒子説が優勢に立っていた。ところが、19世紀初頭、トーマス・ヤングとオーギュスタン・ジャン・フレネルが光の干渉と回折を明確に示したことから、19世紀中頃には光の波動説が優勢に立つこととなった。さらに、1865年には、ジェームズ・クラーク・マクスウェルは光は電磁波の一種であると予測し、それを1888年にハインリヒ・ヘルツが実験的に確かめたことから、光の本性としての光の波動説は確定されたかのようにみなされた。
ところが、19世紀末ごろになると、黒体輻射のエネルギー分布式を理論的に求めるにあたって、光の波動説を代表するマックスウェル方程式などでは説明しきれないことが問題となり始めた。
光子 歴史的発展
1900年、マックス・プランクは黒体輻射のエネルギー分布式の問題点を解決するにあたって、物質が放出または吸収するエネルギーは連続量とするのではなく振動数 ν に比例した有限の大きさ E =hν をもつ塊と考えるとうまく実験結果と合うと発表し、この最小エネルギー単位をエネルギー要素（energy element）と呼んだ。これはあくまで光の波動説に立ったもので、あくまで物質的な制約だと考えられた。
1905年、アルベルト・アインシュタインは、電磁波が広がる際のエネルギー配分は空間的に連続的に行われないと主張し、そのエネルギー量子の大きさはその振動数に比例すると仮定すると、（外部）光電効果などをうまく説明することができることを示した。アインシュタインはこれを光量子（light quantum）と呼び、さらにプランクが導入した仮説を光量子仮説と名付けた。
（h : プランク定数、 ν : 光の振動数、 ε : 振動数 ν の光の中の光量子のエネルギー）
光子 歴史的発展
1908年、アメリカの物理化学者のギルバート・ニュートン・ルイスは、アインシュタインの1905年に発表した特殊相対性理論の論文を参照してはいるものの特殊相対性原理を無視して、代わりに光量子仮説とも異なる完全な光の粒子説（光の粒子が光速で運動するとき、エネルギー、質量そして運動量をもつ）を前提とし、物体の質量はその速度に依存するという公理を持つ非ニュートン力学の体系を発表した（ルイスの非ニュートン力学）。この体系によれば、静止質量(rest mass)と呼ばれる質量概念を定義した上で、光の粒子はもし光速よりもわずかに遅くなったとするとその質量は０になると結論した。
（mrest : 光の粒子の静止質量）
1909年、アインシュタインは光の波動説の前提であるエーテル概念を放棄の上、光の波動説と光の粒子説を融合させることが必要であると主張した。
1916年、アインシュタインは輻射による吸収や放出の際には運動量の付与も起こると述べ、光量子仮説に実質的な変更が加えられた（光量子仮説はエネルギーに関するもので、1909年の論文でわずかに触れてはいたものの、運動量については何も述べていなかった）。
光子 歴史的発展
1918年頃から現在コンプトン効果と呼ばれる現象に、古典的な理論で説明を与えることに取り組んでいたアーサー・コンプトンは、1922年に至って古典的理論ではこの現象は説明できないと結論し、光量子仮説とルイスらの理論を組み合わせるようにX線はエネルギー hν、運動量 hν/c をもつ粒子とみなした上で、「光の粒子と自由電子が弾性衝突する」というモデルでコンプトン効果を説明し、このときのアインシュタインの光量子仮説の正当性を立証する形で1923年春に最終的な報告を提出した。この影響を受けるような形で、1922年11月に、光電効果の法則の発見によって、変則的に一年遡って1921年分のノーベル物理学賞がアインシュタインに与えられることが決定した。
（ν : 光の振動数、 p : 振動数 ν の光の中の光量子の運動量）
光子 歴史的発展
1926年、もともと光の粒子は運動量を持つということを主張していたギルバート・ルイスは、ギリシア語で「光」を意味するφῶςを由来にこの光の粒子をphoton（フォトン、光子）と名付けた。翌1927年10月には、コンプトンの提案で開催された第５回ソルベー会議では主題が"Electrons et photons (電子と光子)"と、早速 "photon" の用語が取り入れられることとなった。同年1927年にはアーサー・コンプトンがコンプトン効果の研究でノーベル物理学賞を受賞すると、多くの科学者が光の量子化の正当性を受け入れ、光量子を表すルイスのphotonという用語を受け入れた。
量子論では、光子はボース粒子であり、標準模型ではさらにゲージ粒子に分類されている。電荷、質量、スピン角運動量等の光子に固有の性質はゲージ理論から決定される。光子の概念は、レーザー、ボーズ・アインシュタイン凝縮、量子場理論、量子力学の確率振幅等、実験物理学及び理論物理学に重大な進歩をもたらし、光化学、2光子励起顕微鏡、蛍光共鳴エネルギー移動等といった応用がある。また、光コンピューティングや、量子コンピュータの提案のうちのいくつかは光子を利用する。
湯川秀樹は、この電磁気力の媒介粒子としての光子のモデルを根拠に、原子の安定性をもたらす原子核を構成する力（核力）の媒介粒子として中間子と呼ばれる粒子が存在する、という理論を1935年（昭和10年）に提出した（中間子論）。これは現代の素粒子論の契機となった。
その他全ての素粒子と同様に、現在のところ光子は量子力学で最も良く説明され、粒子と波動の二重性を示す。例えば、一つの光子はレンズで屈折し、また自身と干渉するが、位置が明確に測定できる等、粒子としての振舞いも見せる。
光子 初期の反対論
アインシュタインの1905年の予測は、ロバート・ミリカンのノーベル・レクチャーでも詳しく語られたように、20世紀の最初の20年間で様々な実験によって実証された。しかし、1922年にコンプトンの実験で光子が波数に比例した角運動量を運ぶことが示されるまでは、ほとんどの物理学者は電磁放射自体が粒子であることを信じられなかった（例えば、ヴィルヘルム・ヴィーン、マックス・プランク、ミリカンのノーベルレクチャー）。その代わり、エネルギーの量子化は物質の未知の制約に由来するという考えが広く信じられた。しかし、量子化を光自身に帰さなければ解釈の難しいコンプトン効果の実験等で、徐々に態度が変わっていった。
コンプトンの実験の後でも、ニールス・ボーア、ヘンリク・アンソニー・クラマース、ジョン・クラーク・スレイターらは、マクスウェルの連続電磁場モデル、いわゆるBKSモデルを最後まで守り続けた。当時得られていたデータを説明するため、2つの過激な仮説が作り出された。
光子 初期の反対論
しかし、改良されたコンプトン効果の実験で、エネルギー-運動量は非常に良く保存されることが示され、またコンプトン散乱における電子の振動と新しい光子の生成は、10ピコ秒以内で因果律に従った。その結果、ボーアらは彼らのモデルに「できるだけ立派な葬式」を挙げることにした。BKSモデルは頓挫したものの、ヴェルナー・ハイゼンベルクに行列力学の着想を与えることとなった。
それでも少数の物理学者は、電磁放射を量子化せず、物質のみが量子力学の法則に従うという半古典的モデルを発展させることに固執した。1970年代には化学実験や物理実験から光子の存在の証拠が圧倒的になるものの、光と物質の相互作用に依っていたために、完全に決定的なものとは見なされなかった。1970年代から1980年代には、全ての半古典的理論が決定的に否定され、量子化は光自体の性質だとするアインシュタインの仮説は証明されたとみなされた。
6月18日
6月18日（ろくがつじゅうはちにち）は、グレゴリオ暦で年始から169日目（閏年では170日目）にあたり、年末まであと196日ある。
6月18日 記念日・年中行事
考古学出発の日（ 日本）
1877年のこの日、大森貝塚を発見・発掘したアメリカの動物学者エドワード・S・モースが来日したことを記念。来日2日後の6月20日、貝の研究者であるモース博士が汽車で横浜から新橋へ向かう途中、大森駅を過ぎてすぐの崖に貝殻が堆積しているのを発見し、まもなく発掘調査が行われた。これが日本初の科学的な発掘調査で、日本の考古学の出発点となった。
6月19日
6月19日（ろくがつじゅうくにち）は、グレゴリオ暦で年始から170日目（閏年では171日目）にあたり、年末まであと195日ある。
6月20日
6月20日（ろくがつはつか）は、グレゴリオ暦で年始から171日目（閏年では172日目）にあたり、年末まであと194日ある。
6月21日
6月21日（ろくがつにじゅういちにち）は、グレゴリオ暦で年始から172日目（閏年では173日目）にあたり、年末まであと193日ある。
6月22日
6月22日（ろくがつにじゅうににち）は、グレゴリオ暦で年始から173日目（閏年では174日目）にあたり、年末まであと192日ある。
6月23日
6月23日（ろくがつにじゅうさんにち）は、グレゴリオ暦で年始から174日目（閏年では175日目）にあたり、年末まであと191日ある。
6月24日
6月24日（ろくがつにじゅうよっか）は、グレゴリオ暦で年始から175日目（閏年では176日目）にあたり、年末まであと190日ある。
6月24日 記念日・年中行事
聖ヨハネ祭（キリスト教）
バプテスマのヨハネの生誕祭。ヨハネは祭司ザカリヤとエリサベツの子としてイエス･キリストより6ヵ月早く生まれ（ルカの福音書１：5～36）、キリストに洗礼を施した（マタイの福音書3：13～16）。そのため、クリスマスが12月25日に定められると、彼の誕生日は6月24日の夏至の日になった。
聖ヨハネ祭 (Jaanipäev)（ エストニア）
聖ヨハネ祭 (Jāņi)（ ラトビア）
聖ヨハネ祭（ リトアニア）
空飛ぶ円盤記念日・UFO記念日（ 世界）
1947年のこの日、アメリカの実業家ケネス・アーノルドがワシントン州レーニア山付近で強い閃光を目撃（ケネス・アーノルド事件）。これが初のUFOの目撃談とされている。
UFOキャッチャーの日（ 日本）
1985年から発売されているクレーンゲーム機「UFOキャッチャー」を国内外の多くの人に楽しんでもらおうと製造者のセガ・インタラクティブが制定。日付は上記のUFO記念日から。
6月25日
6月25日（ろくがつにじゅうごにち）は、グレゴリオ暦で年始から176日目（閏年では177日目）にあたり、年末まであと189日ある。
6月26日
6月26日（ろくがつにじゅうろくにち）は、グレゴリオ暦で年始から177日目（閏年では178日目）にあたり、年末まであと188日ある。
6月26日 記念日・年中行事
雷記念日（ 日本）
930年（延長8年）6月26日（旧暦）、平安京の清涼殿に落雷があり、大納言・藤原清貫他朝廷の要人に多くの死傷者が出た（清涼殿落雷事件）。そして落雷を目撃した醍醐天皇も体調を崩し、3ヶ月後に崩御。この事件を目撃した人々は、藤原時平の策略によって太宰府に左遷され亡くなった菅原道真の祟りと信じ、人々は菅原道真を手厚く祀って怒りを鎮めることにした。そして947（天暦元）年、菅原道真は北野社に天神（雷神）として祀られることになった。
6月27日
6月27日（ろくがつにじゅうしちにち）は、グレゴリオ暦で年始から178日目（閏年では179日目）にあたり、年末まであと187日ある。
6月28日
6月28日（ろくがつにじゅうはちにち）は、グレゴリオ暦で年始から179日目（閏年では180日目）にあたり、年末まであと186日ある。
6月29日
6月29日（ろくがつにじゅうくにち）は、グレゴリオ暦で年始から180日目（閏年では181日目）にあたり、年末まであと185日ある。
6月30日
6月30日（ろくがつさんじゅうにち）は、グレゴリオ暦で年始から181日目（閏年では182日目）にあたり、年末まであと184日ある。6月の最終日である。
7月4日
7月4日（しちがつよっか）は、グレゴリオ暦で年始から185日目（閏年では186日目）にあたり、年末まではあと180日ある。
国際連合総会
国際連合総会（こくさいれんごうそうかい、英語: United Nations General Assembly）は、国際連合の主要機関の一つ。基本的に全ての国際連合加盟国が参加する。
国際連合総会 沿革
国際連合総会の第1回は、1946年1月にイギリスロンドンのメソジスト中央公会堂で開催された。その後、第3回は1948年9月にフランスパリのシャイヨ宮で開催されている。第7回の1952年より現在のアメリカニューヨークの国際連合本部で開催されて現在に至る。
国際連合総会 機能
国際連合憲章に定められた問題を討議して加盟国・安全保障理事会に対して勧告することができる。しかし、加盟国への拘束力が生じるのは、国際連合安全保障理事会決議のみで、国際連合総会決議は勧告的効力に留まる。（憲章第10条）国際連合内部における事項に関しては、法的拘束力を有する。
具体的には以下の5つが挙げられる。
国際連合総会 構成
193の国際連合加盟国全てが参加となり、議決においては各国がそれぞれ1票ずつの投票権を有している。またバチカン市国とパレスチナ自治政府（パレスチナ国）はオブザーバー参加とされている。過去には、ソビエト連邦が崩壊するまではソビエト連邦構成共和国であるウクライナ・ソビエト社会主義共和国と白ロシア・ソビエト社会主義共和国にもソビエト連邦政府とは別枠で1票が与えられていた。
議決は出席して投票した加盟国の過半数の賛否によって決定される。ただし、重要案件に関しては、3分の2以上の多数が必要となる。1960年代以降にはコンセンサス方式も導入されている（憲章第18条）。
総会開幕時には、各国首脳による一般討論演説が行われ、各国首脳が順に登壇し一人15分以内で演説を行う。演説の順序は、一番目がブラジル、二番目がアメリカ合衆国となることが慣例となっている。一番目がブラジルとなる理由としては、国際連合安全保障理事会常任理事国の地位を断念した代償とする説や、かつて各国が忌避した1番目をブラジルが引き受けてくれたからとする説など、諸説唱えられている。二番目がアメリカになるのは、国際連合総会がニューヨーク州ニューヨークの国際連合本部ビルにある専用会議場で開催され、アメリカがホスト国を務めるためである。
国際連合総会 構成
三番目以降は演説者の地位により国際連合事務局が決定するため、毎回順序が変動する。外交プロトコルに則って国家元首など地位が上の者から順に演説することになるが、各国から演説日時について第一希望から第三希望まで提示されるため、それらも考慮されたうえで順序が決められる。
国際連合総会 会期
毎年9月の第3火曜日から「通常会期（regular session）」が開かれる。会期開始日はその60日以上前に事務総長から各加盟国に通達される。毎年の慣例として2クールに分けられて、前半はクリスマス前までで、後半は年明けで開催されている。
会期終了日は各会期の初めに設定される。前の総会での決定あるいは加盟国過半数の要請に従って別の場所で開かれている場合を除き、国連本部（ the Headquarters of the United Nations ）で開かれる。総会は、総会を一時的に休会したり後日再開したりすることを、いかなる総会においても決定できる。
憲章第20条に基づき、安全保障理事会の要請、または、国際連合加盟国の過半数の要請により、事務総長が各加盟国を招集し「特別会期（special session）」を開くことができる。これまでに「国際連合軍縮特別総会」が1978年、1982年、1988年に、「国際連合経済特別総会」が1974年、1975年、1980年、1990年に、「国際連合環境開発特別総会」が1997年に開かれた。
国際連合総会 会期
1950年の「平和のための結集決議」（総会決議377）に基づき、安全保障理事会の9か国の賛成投票による要請、または、加盟国の過半数の要請により、事務総長が各加盟国を招集し24時間以内に「緊急特別会期（emergency special session ）」を開くことができる。これは、総会が開かれていない時期に「平和に対する脅威」、「平和の破壊」、または、「侵略行為」が発生し、かつ、それにもかかわらず安全保障理事会がその責務を果たしていない場合（e.g. ある常任理事国が自国や同盟国の擁護のため拒否権を発動し適切な安保理決議が不可能に見える場合）において要請できるものである。これまでに、11回の緊急特別会期が設定されている。
国際連合総会 選出
国際連合総会は様々な機関の選出を行い、最も重要な選出事案に以下がある。