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ウートガルザ・ロキ 『デンマーク人の事績』
やがて、死後の魂の行く末に思い巡らすようになった老いたゴルモ王のもとに、トルキルへの敵意を抱く者たちが来た。彼らは、王の疑問を解決する最初の手段として、トルキルをウートガルティロキのもとに派遣して彼を慰めさせるべきだと話した。王の命令に従って出航したトルキルは、途中で出会った巨人たちから教わった通りに旅をし、洞窟の奥の暗く不潔な部屋にいるウートガルティロキを見つけた。彼は手足を重い鎖で拘束されていた。彼に会った証拠とすべく、トルキルは彼の髭を1本抜いたが、彼の毛髪同様に髭は異臭を放っていた。帰還したトルキルは、自分への中傷がやまない上に、王が夢の内容でトルキルを誤解し殺害しようとしていると知った。王が差し向けた刺客を出し抜いたトルキルは、王に会って旅の一部始終を説明した。ウートガルティロキの実情を知ったゴルモ王は恥辱のあまり死に、トルキルが取り出した証拠の髭の悪臭によって周囲の者たちの数名も死んだ（第八の書第15章）。
徳川家綱
徳川 家綱（とくがわ いえつな）は、江戸幕府の第4代将軍（在職：慶安4年（1651年） - 延宝8年（1680年））。
徳川家綱 生涯
寛永18年（1641年）8月3日、第3代将軍・徳川家光の長男として江戸城本丸に生まれる。母は七澤清宗の養女・楽子。幼名は竹千代。乳母は川崎（真現院）・三沢局。
父の家光は、生まれた時から家綱を自らの後継ぎに決めていたという。その理由は、家光と弟の忠長との間で世継争いがあったためとも、ようやく生まれた待望の男児だったためともいわれている。
正保元年（1644年）12月、名を家綱と改め、正保2年（1645年）4月に元服する。慶安3年（1650年）9月に西の丸へ移る。
慶安4年（1651年）4月20日、家光が48歳で薨去すると、家綱は8月18日（10月2日）、江戸城において将軍宣下を受けて第4代征夷大将軍に就任し、内大臣に任じられた。幼年で将軍職に就いたことにより、将軍世襲制が磐石なものであることを全国に示した。
12月には本丸へ移る。この前例を受け、家綱以後（最後の慶喜を除く）の将軍宣下は京都ではなく、江戸で行われることとなる。
家綱の時代には幕府機構の整備がさらに進められた。特に保科正之を主導者にして外様大名などに一定の配慮を行ない、末期養子の禁を緩和し、大名家臣から証人をとることの廃止や殉死禁止令が出されるなど、これまでの武力に頼った武断政治から文治政治への政策切り替えが行われた。
徳川家綱 生涯
万治2年（1659年）4月には左大臣に任じられるのを辞退している。寛文4年（1664年）には1万石以上の大名に対する領知朱印状を、翌寛文5年（1665年）には公家や寺社を対象とした領知目録を交付している（寛文印知）。
寛永の遺老と呼ばれた面々は、寛文年間に入ると相次いで死去したり、老齢で表舞台から隠退するなどした。このため、彼らに代わって寛文6年（1666年）には酒井忠清が大老に就任し、治世後半の寛文・延宝期には忠清の主導の下、老中合議制と家綱自身の上意により幕政が運営された。治世後半には家光期に起こった寛永の大飢饉の反省から飢饉対策として農政に重点が置かれ、宗門改の徹底と全国への宗門人別改帳の作成命令や諸国巡見使の派遣、諸国山川掟の制定、河村瑞賢に命じて東廻海運・西廻海運を開拓させるなど全国的な流通・経済政策が展開され、『本朝通鑑』編纂などの文化事業も行われた。また、家綱期には幕府職制の整備が完成され、幕朝関係も安定し、対外的には蝦夷地でのシャクシャイン蜂起や、イングランド船リターン号による通商再開要求、鄭氏政権による援兵要請などが起こっているが、家光期以来の鎖国政策が堅持された。この時期には伊達騒動や越後騒動など大名家のお家騒動も発生している。
徳川家綱 生涯
側室のお振、お満流は家綱の子を懐妊したが、死産または流産であった。その後家綱には30半ばに至っても男子がなかったため将軍継嗣問題が憂慮されていた。
延宝8年（1680年）4月頃から、家綱は病気に倒れた。記録によると「痞病」とあり、癪すなわち胸や腹に起こる激痛で、胸が塞がるように苦しくなる症状だったという。4月10日、酒井忠清は家綱が病気に倒れたことを知ると、気鬱を晴らそうとして江戸城2の丸で饗宴を開いた。忠清が秘蔵する書画や茶器などの名品を御座所をはじめ、至る所に飾り立てて、さらに御座所には家綱の曽祖父である徳川家康から賜った名香・蘭奢待をくゆらせて、家綱を盛大に迎えた。庭には舞台がしつらえられ、酒杯を傾けながら竹本土佐の操浄瑠璃を見物しようという趣向であり、臨席者は家綱のほか、老中や若年寄など800名で、その全てに酒食が供された。4月18日には稲葉正則が、4月27日には大久保忠朝が二の丸で饗宴を開き、家綱は少し元気を取り戻したのか、船に乗って釣りを楽しんだという。しかし、その後は病状が悪化し、5月6日に危篤状態に陥った。
徳川家綱 生涯
家綱は密かに伺候した堀田正俊の勧めを受けて末弟の館林藩主・松平綱吉を養子に迎えて将軍後嗣とし、直後の5月8日に死去した。享年40 （満38歳没）。死因は未詳だが、急性の病気（心臓発作など）と言われている。家綱の死により、徳川将軍家の直系の子が将軍職を世襲する形は崩れた。
家綱の危篤に際して、酒井忠清は鎌倉時代に将軍源実朝の死後に宮将軍を迎えた例にならい、越前松平家と縁のある有栖川宮家から幸仁親王を将軍に迎えようとしたが、正俊の反対にあって実現しなかったとする宮将軍擁立説があるが、近年では酒井忠清が宮将軍擁立に動いたことを否定する説もある。
徳川家綱 財政
家光は500万両を残したが、明暦の大火で焼失した本丸の再建費用だけでも100万両、金銀の産出量の低下と貿易による海外流出で1661年には358万両、家綱が死んだときには100万両も残っていなかった。年々10万両ずつ減っていたが当時の幕閣たちは財政に無頓着で何も手を打たなかった。
徳川家綱 人物・逸話
嵐寛寿郎の映画である『文武太平記』に拠れば、家綱は温厚な人柄で絵画や魚釣りなど趣味を好み、政務を酒井忠清をはじめ老中らに任せ自らは「左様せい」で決裁していたことから「左様せい様」という異名が付けられたという。この逸話は家綱自身が幕政指導者としての指導力を発揮出来ず忠清の専制を示すものとしても引用されているが、辻達也や福田千鶴らは幕政の意思決定における将軍上意の重要性を指摘している。ただし、一般的な殿様は決裁の際言うべき言葉は「そうせい」・「考え直せ」・「もってのほかじゃ」の三つしか言わないように教育されており、他の殿様にしてもあだ名がそうせい公や、よかろう様などのエピソードが多々あり、基本的に主導権を積極的にとる殿様は少なく、むしろそういった殿様ではないように教育をするのが普通である。
明暦の大火で焼失被害にあった江戸市中の武家屋敷、神社仏閣などに資金援助し、復興に助力したという。明暦の大火を教訓に、両国橋を架設した。また、両国橋のたもとに「火除地」を設けた。橋のたもとに建造物を建設することを禁じているが、すぐに取り壊せることを条件に建設を一部許可した。「すぐに壊せる」という条件から、盛んに土俵が作られた。これが発端となり、両国は相撲の街として知られるようになった。
徳川家綱 評価
『徳川実紀』は家綱について以下のように評している。
大正大学教授・林亮勝は、権力を専横する者とは酒井忠清を指していると見ており、政務は忠清を中心とする幕閣が裁き、それを家綱の名前で発動してゆく。これは家綱の病弱にもよったが、同時に幕府の職制が整備されたことと関連しているとも見ている。ただし林は、安定した世情の推移を見たのは、逆説的に言えば家綱の病弱によったからともいうことができるとしている。
徳川家綱 肖像画
2012年、徳川記念財団所蔵が所蔵している歴代将軍の肖像画の紙形（下絵）が公開された。家綱像（白描本）も含まれており父・家光に似て描かれている。
赤字83線
赤字83線（あかじはちじゅうさんせん）とは、1968年（昭和43年）9月に国鉄諮問委員会が提出した意見書により、「使命を終えた」としてその廃止およびバス転換を促された日本国有鉄道（国鉄）のローカル線、もしくはその廃止の取組みをいう。
この取組みは、戦時中の不要不急線の休止を別にすれば、積極的に国鉄ローカル線を廃止しようという本格的な動きであった。赤字83線の整理は中途半端に終わったことから、1980年代の国鉄末期に実施された特定地方交通線の取組みへと受け継がれていった。
赤字83線 前史
1923年に死去した元・鉄道院運輸局長の木下淑夫は、同年に発行された遺稿「国有鉄道の将来」で、当時盛んだった地方の鉄道路線建設を批判して、輸送需要の少ない地域には鉄道よりもバスを走らせたほうがよいとの意見を述べた。第二次世界大戦後の1950年代前半からは、地方路線の建設がふたたび盛んになったが、赤字経営が問題となって、その合理化のための組織改革が行われ、マスコミでも話題になった。
国鉄の不採算路線については、1950年代から有識者による厳しい意見があった。臨時公共企業体合理化審議会（会長：原安三郎）は1954年11月4日に、「国鉄の公共性からやむを得ず建設する不採算路線については、政府がその不採算路線の結果を補うだけの資金を補助し、またはその資金に対する金利を免除もしくは補助すべし」とした。日本国有鉄道経営調査会（会長：有沢広巳）も、1956年1月12日に同様の趣旨の答申を提出し、「経営が立ち直るまでの当分のあいだ、これを中止するのが適当である」とした。日本国有鉄道基本問題懇談会が1964年11月27日に提出した意見書では、「いわゆる閑散線区については、自動車による代行輸送の実施、営業の廃止等、諸外国における例を参考として、なおいっそうの合理化を推進する必要がある」と述べた。
赤字83線 前史
佐藤信之は、2023年に出版した著書で、「もともと国鉄経営は盤石でなく、つねに設備投資の原資が不足する状況のなかで政治の要求を受けて新線の建設を続けていた」「高度経済成長期に国鉄経営も黒字が定着したことから（中略）この時期も自民党議員からはローカル線の建設の要求が続き、政治家主導による新線建設の仕組みとして日本鉄道建設公団の設置に向かった」と解説した。1960年代には、イギリス、西ドイツ、フランスなどの西ヨーロッパ諸国で、赤字ローカル線の廃止が相次ぎ、この情報は日本の国鉄にも影響した。1964年度には、日本の国鉄が赤字に転落した。
赤字83線 前史
1957年ごろから国鉄は、建設線・予定線の沿線自治体に、鉄道新線を建設する代わりに、国鉄バスを運行することを転換した。そのモデルケースとなったのが、戦時中に線路を撤去され1944年から休止状態だった白棚線である。当初は鉄道として復旧する方針だったが、跡地を専用自動車道として整備し、1957年から国鉄バスを運行させ、運転本数や停留場を増やすことで利便性を向上させようとした。国鉄本社は、バス専用道計画を他地域にも適用させようとし、新線促進を目指していた関係者を白棚線に招き、バス化のメリットを説いた。1959年に宮守線（現：京都丹後鉄道宮福線）が建設線に昇格した時には、「自動車輸送との比較検討を行い」との条件も付けられた。しかし、ほとんどの地域は鉄道建設に固執し、バス運行に応じたのは阪本線のみだった。
1960年（昭和35年）4月には、国鉄が経営効率の悪い全国50線区について廃止を検討したとの報道があった。当時の国鉄には225線区あったが、そのうち黒字は東海道本線、山陽本線、信越本線、東北本線、常磐線などの15線区のみで、残る線区による赤字は年間420億円（1959年度）であった。前述の通り白棚線のバス転換が功を奏したことから、赤字線区をバス代行にする方針が登場した。
赤字83線 前史
1959年秋、国鉄の全支社に赤字線の調査を命じ、1960年3月の全国支社長会議で廃止候補50線が持ち寄られた。候補に挙げられた50線は、営業係数1041であった柳ヶ瀬線を筆頭に、いずれも営業係数170以上の路線であった。1959年度の路線別赤字額は、飯山線の2億8千万円はじめ最低でも1千万円であった。廃止候補線全部の総延長は1,634 kmにのぼり、鉄道廃止後は国鉄バスを新設する専用道や府県道を利用して走らせ、1日数往復程度の閑散線をもっと便利で頻繁なバスダイヤを組めるようにする計画であった。このバス転換で、当時29億5千万円の赤字が大幅に減る見込みとされた。当時の国鉄総裁・十河信二は、「赤字線問題についての検討は最終的なところに来ており近くハラを決める。現在の鉄道よりバスの方が便利であり地方線の国鉄赤字財政も改善されるだろう」とコメントしていた。
以下の路線が候補とされた。
赤字83線 前史
同年5月には、第一着手として10線区を同年度内に廃止する方針を国鉄が決めたとの報道があった。これによると、6月早々、10線の関係者に各地元の状況を打診させ、同月下旬に全国支社長会議、理事会にかけ、早ければ秋にもレール撤去に着手の予定とされた。具体的には、根北線（斜里駅 - 根室標津駅）、札沼線（札幌駅 - 石狩沼田駅）、川俣線（松川駅 - 岩代川俣駅）、魚沼線（来迎寺駅 - 西小千谷駅）、柳ヶ瀬線（木ノ本駅 - 敦賀駅）、明知線（大井駅 - 明智駅）、篠山線（篠山口駅 - 福住駅）、鍛冶屋原線（板野駅 - 鍛冶屋原駅）、内子線（五郎駅 - 内子駅）、古庄線（牟岐線の貨物支線）が挙げられた。
同年4月15日の衆議院運輸委員会では、長谷川峻・衆議院議員（自民党所属）と、十河国鉄総裁の間で、次のような質疑があった。
赤字83線 前史
○長谷川（峻）委員　国鉄総裁にお尋ねしたいと思います。（中略）去る八日の総裁談話で、二百二十五線区のうち赤字の多い五十線だけ、鉄道をはずしてバス路線に変えるという談話を発表されております。私はこの真意をお伺いしたいのです。なぜなう（ママ）ば、この新聞記事が全国に出ましてから、遠くは北海道から鹿児島まで、みな大騒ぎをしております。しかもこういう問題は、御承知の通り鉄道を待望して作って、今バスが流行であるからただバスに簡単に変えるというふうな思いつきから、各支社が五十線を選んだとするならば、これは私は非常に不合理だと思う。貨物輸送のこともありますし、さらにまた地方の方々が長い間葉っておった鉄道が、国鉄のただ思いつきみたいにして、五十線もみな、全部路線をはずされるということになりますと、地方人心に与える影響は非常に大きいと思います。」
○十河説明員　今御指摘の新聞記事は多少誤解があるんじゃないかと思います。今お話のありましたように、今日二百二十五線のうち、相当赤字線が多いのであります。これをいろいろな面から今検討をいたしておるところでありまして、今日まだ、国鉄部内で何ら決定した意見はきまっておりません。あるいは国民経済上の観点から、あるいは利用者の利害という観点から、あるいは旅客あるいは貨物輸送の観点から、あるいはまた国鉄の経営上の観点から、いろいろな観点から今検討中でありまして（後略）
赤字83線 前史
○長谷川（峻）委員　従来バス路線について成功したというのは白棚線一つですね。それから思いつかれて、新聞の報道が聞違ったかどうか知りませんけれども、それは全国一斉に出ておるのですよ。そうしてある場合にはアドバルーンを上げた。しかしこれは今検討中であるとするならば、発表されたといわれるものは全然誤報であった、今から研究、検討するというふうに了解してよろしゅうございますか。
○十河説明員　国鉄の検討の中で、これこれのものは総原価で赤字になっておる、これこれの線区は直接費で赤字になっておる、直接費で赤字になっておるものはこれだけあるということ、これは事実ですから発表いたしております。それをつかまえてこの分支線区はこうされるというふうに解釈したんではないかと思う。それだけではきまらないのであります。その他さっき申し上げましたいろいろな方面を検討して、各方面の検討を総合して、どういうふうにしたらいいか、どういうふうにすれば一番国民経済上有利であるとか、利用者に便利であるとかいうことを考えて決定いたしたい、こう考えております。
○長谷川（峻）委員　だんだんわかってきましたが、そうしますと今から先検討する、せんだっての話は、五十線の場合には全然間違いであるというふうに私は了解いたします。それでかまいませんか。
○十河説明員　決定したと書いてあるのは間違いなんです。まだ決定しておりません。
赤字83線 前史
同年5月13日の衆議院運輸委員会では、国鉄副総裁であった吾孫子豊が、児玉末男・衆議院議員（日本社会党所属）の質問に対して、次のように答弁した。
「先般新聞に出た問題とおっしゃるのは例の五十線の問題だと思うのでございますが、あれは別に国鉄当局として積極的に発表したというわけでもなく、また総裁が談話を発表したというようなことでも実際はございませんでしたので、新聞記者会見の際にそれらの問題についての二、三の質疑応答のようなことはあったようでございますが、その際非常に勉強家の新聞記者の方が、国鉄の審議室でいろいろ検討しておりました資料をいわばスクープされたようなことがもとになりまして、そういう研究しているものがあるならみんなにも見せろというような話になって、あの資料を国鉄の記者クラブの諸君にお見せした、こういうことでございます。それで、その中身はと申しますと、これはいろいろな仮定を置きまして、審議室の方で今研究をしておるわけなんでございますが、一応の目安としまして、線区別に見て、貨物がその単位線区について一年間の取り扱い数星が十八万五千トン以下、旅客が白四十万人以下というようなところは、国民経済的な見地から見て、むしろ自動車の分野であるというふうに目される線区ではなかろうかということで、ただいま申し上げましたような線区を、貨物十八万五千トン以下、旅客百四十万人以下というような基準で拾ってみますと、それがたまたま五本線になった。キロ数にいたしまして大体千六百キロほどになるわけでございます。五十線の線区が、この基準に合うと申しますか、あげられたわけでございまして、具体的に実際にこの五十線区について直ちに線路を撤去するとかしないとかいうようなことを、もちろんきめておるわけでもございませんし、また国鉄限りでそのようなことがきめ得る性格の事柄でもございません。ただ、私どもといたしましては、何とかして国鉄の全体の収支を改善し、安定させるために、どうしたらいいかというようなことを、いろいろな面から検討をいたしておりますので、その一つの方法として、一応の目安を置いて考えてみたのがあの五十線である、こういうことでございます。具体的にどうするかということについては、なお今後十分検討をした上できめたいと考えておりまするし、またそのように地方の支社等にも指図をいたしまして、検討を加えさせておるという段階でございます。
このように、当時の国鉄首脳は、廃止を実行する可能性を否定していたが、その後の展開を見れば明らかなように、その後の国鉄内部では、赤字ローカル線廃止のための検討が水面下で続けられた。1960年に廃止候補として挙げられた路線のほとんどは、1968年の赤字83線、1980年代の特定地方交通線でも、繰り返し選定された。
廃止候補に挙げられた路線の沿線関係者からは、反対の声が相次いだ。例えば篠山線については、同年7月6日に兵庫県議会が、廃止反対の決議を満場一致で可決した。廃止候補として挙げられた路線のうち、古庄線は1961年に、柳ヶ瀬線は1964年に、それぞれ廃止された。
赤字83線 1968年・国鉄諮問委員会の「赤字83線」提言
国鉄諮問委員会は1967年10月、石田礼助総裁（当時）から「当面の財政問題について」という説明を受け、国鉄の赤字線問題を取り上げることにし、小委員会（主査：島田孝一・早稲田大学名誉教授）を発足させ検討した。1968年9月4日に諮問委員会の全体会議で意見書をまとめ、石田総裁へ提出した。意見書では、以下の要点が指摘された。
①いわゆるローカル線区の大半が、人口の過疎化、産業構造の変化、自動車の発達などで、輸送量は年々減少、それにつれ輸送量に比べ施設などが過剰の傾向を示し、国民経済的にマイナス、また、国鉄経営にとってお大きな負担となっている。
②鉄道と自動車の輸送コストを、同条件のもとで計算すると、1日1キロ当たりの輸送量が、旅客で1万5千人、貨物で2千トン以上は鉄道の方が、以下は自動車の方が、それぞれコスト安となる。
③この基準で、国鉄の線区を見ると、全体のうち88線区1万3400キロが鉄道の輸送分野、残りの7400キロが自動車の分野である。
赤字83線 1968年・国鉄諮問委員会の「赤字83線」提言
ただ、自動車の分野とされた7400キロでも、実際にバス、トラックに切り替えられるか、鉄道網全体から見て、その線区の機能はどうか、沿線人口は減少しているかなど、9項目の基準を設けた。その結果、整理対象線区は、83線区2600キロ。いずれも、線路と並行して道路が整備され、自動車輸送に切り替えたほうが適当とされた。諮問委では、これまで国鉄・私鉄で、自動車輸送に切り替えた 柚木線（1967年に水害を理由に廃止）、杉津線（1962年の北陸トンネル開通で廃止された北陸本線の旧線である敦賀駅 - 今庄駅間）、 淡路交通鉄道線（1966年廃止）などの事例を調査し、切り替えに十分な手を打てば、地域の利便性はかえって高まるとされた。
赤字83線 1968年・国鉄諮問委員会の「赤字83線」提言
意見書では、ローカル線が、全国均一運賃の採用で、原価の上では割高なのに、逆にバスより安い運賃になっていること。道路の新設や維持には地元負担が伴うのに、鉄道の場合は負担が無いばかりか、市町村納付金として、逆に地元財源を援助しているなどの矛盾を指摘した。自動車への切り替えが難しければ、採算の取れるような特別運賃の設定、地方公共団体が、その損失を負担するなどの方法を提案した。83線区2600キロを自動車輸送に切り替えると、今後10年間に約3千億円、20年間では9400億円も国鉄の負担が軽減され、鉄道近代化のための資金に活用できるとされた。当時、日本鉄道建設公団が建設を進めていた新線66線については、国鉄が要望する7線区（武蔵野線、 根岸線、 鹿島線、 湖西線など）を除いて建設を取りやめ、自動車輸送に合うよう計画を修正、同公団の力を新幹線網の建設に向けてほしいと望んだ。
赤字83線 1968年・国鉄諮問委員会の「赤字83線」提言
石田国鉄総裁は、「ローカル赤字線問題は国鉄の体質改善をはかるうえで重要な問題であり、諮問委員会から廃止を勧告された線区は、地元の便益を十分確保しながら納得のいく方法で、なるべく早く自動車輸送に切り替えたい。できれば来年（引用者注：1969年）中にも、できるものから 運輸省に廃止申請を出したいと思うが、勧告された廃止赤字線区が最終的なものと決めたわけではなく、また、地元の意向を無視してごり押ししていくつもりもない。しかし、地元の理解と協力を求めたい」とコメントした。
国鉄諮問委員長であった原安三郎（当時は日本化薬社長）は、読売新聞の「時の人」欄の記事で、「『実は、廃止したい路線が七千キロ以上もある。だが、国鉄の公共性を考えて、この程度に“遠慮”した』のだそうが、連日、国会議員や地元から電話で『本気でやるのか』と、問い合わせが殺到し『あきれた』という」と紹介された。当時の原は、1962年から国鉄諮問委員長を務めていた。原は、「先進国はどこでも赤字線をバスに切りかえている。石田国鉄総裁を全面的に支援して、是が非でも意見書通り実現させてみせる」「（引用者注：国鉄は）局長も課長も二年くらいでポストがかわってしまう。それも、無難に切り抜けようという安易さしかない。仕事をバトン・タッチする意欲がない。民間会社では考えられないことだ。これじゃ職員がみんなだらけてしまう」とコメントしていた。読売の記事では、「今回の意見書は、単に赤字路線の廃止をつきつけただけではなさそうだ。どこまで、国鉄がやる気をみせ、長年かかっても実現するかどうか見届けようというのが、この人の真意と受けとれた」と解説していた。
意見書により、「使命を終えた」とされたローカル線の選定基準は次のとおりである。
など
この基準により、83線 (2,590.6 km) が選定された。
赤字83線 未達成な結果
1969年5月には、「日本国有鉄道財政再建促進特別措置法」が国会で成立した。この内容は、「昭和五十三年（引用者注：1978年）度までにその損益計算において利益が生ずるよう財政の健全性を回復することに置くものとする（第二条）」ことを目標として、そのための施策についての原則を定めたものだったが、赤字83線の廃止については、条文に明記されていない。
国鉄諮問委員会は、1970年10月21日に意見書「国鉄の経営をいかにすべきか」を総裁に提出した。これは、全国247路線、約2万1千キロを、幹線系路線と地方交通線に分け、幹線67路線、約1万キロは自主経営、残りの地方交通線180路線、約1万1千キロは地方公共団体などとの共同経営（地方公社）か廃止するかについて国が審議する、地方交通線の赤字は、国や地方公共団体が負担するとの内容であった。
各地で反対運動が盛り上がるなど、地方の抵抗が強く、赤字83線で、提言が出た直後の1969年 - 1972年に廃止できたのは、幸袋線、根北線、鍛冶屋原線、三国線、篠山線、川俣線、札沼線のみであった。赤字83線には入らなかった路線でも、胆振線（京極駅 - 脇方駅間）、舞鶴線支線（中舞鶴線、東舞鶴駅 - 中舞鶴間）は、同時期に廃止された。
赤字83線 未達成な結果
1972年度国鉄予算案では、廃止までの間、運営費を国と地方自治体で補助する「地方閑散線運営費補助金」が盛り込まれたが、実現しなかった。これは、沿線住民が閑散線区の存続を望む場合、各市町村は年間3億円ずつ運行費を負担するか、または廃止に協力した場合は国鉄が各市町村に対し、鉄道１キロあたり300万円ずつ特別支給金を交付するという内容であった。
1972年（昭和47年）までに廃止されたのはわずか11線 (116.0 km) であった。この他に83線に含まれていなかった4線 (19.0 km) も廃止されており、合わせて15線 (135.0 km) が廃止されている。
しかし、この間にも日本鉄道建設公団（鉄道公団）によるローカル線建設は続行され、廃止の一方で新たなローカル線が開業し、これら新線が新たな赤字を生み出すという矛盾が生じていた。赤字83線の取組み中に開業したローカル新線は、11線 (163.0 km) で、結局差し引きほぼゼロという奇妙な状態であった。
1972年（昭和47年）7月、田中角栄が内閣総理大臣に就任すると、この赤字路線廃止の取組みはあえなく打ち切られることになった。田中は自著『日本列島改造論』において、「赤字の地方線撤去は、論外。私企業と同じ物差しで国鉄の赤字を論じて再建を語るべきではない。」と主張している。田中は鉄道公団の生みの親ともいうべき人物である。
赤字83線 未達成な結果
赤字83線の整理が中途半端に終わったことが、1980年代に特定地方交通線転換への強力な取組みにつながった。赤字83線に名を挙げられながら生き残ったローカル線の多くも特定地方交通線に名を連ねたが、その大半が廃止となり、第三セクター鉄道やバスへ転換された。最終的な転換特定地方交通線の数は、奇しくも同数の83線であったが、赤字83線と特定地方交通線では選定基準が異なるため、全く同じでは無い。
一方で、「赤字」に上げられながら新規に延伸し、現在もJR線として存続している路線も存在するが、それらの路線の大半が赤字83線の挫折以後も存廃を論議されたことのある状態である。
赤字83線 赤字83線とその後
以下本項では便宜上、意見書が提出された1968年（昭和43年）9月以降、1972年（昭和47年）7月7日の田中内閣発足までを取組み期間とする。路線名称は1968年当時のもの。
赤字83線 （参考）赤字83線取組み以降、国鉄分割民営化までに開業したローカル線
赤字83線取組み終了後に開業した指定路線の延長区間については上記参照。（具体的には、白糠、阿仁合、古江、日ノ影、気仙沼、越美北、三江、宇和島、牟岐の各線）
漁場
漁場（ぎょじょう・ぎょば・りょうば・いさば）とは、漁業において、収獲すべき水産物を得る場所である。漁業においては「海面」（海）と「内水面」（河川・湖沼）に大きく区分される。
漁場 概要
収獲の目的となる魚類・貝類などの生態によって漁場は異なり、その場にしたがって様々な漁具・漁法が用いられる。
かつての伝統的な漁法では、漁具の材料も在来的なものが多く、また生産性も低かったため、資源の生態と漁業の規模が調和し、それぞれの漁場での水産資源がながく再生産されていた。
ところが、漁船の動力化や合成繊維の網の普及などの漁業技術の向上、人口増加、漁獲物の流通網の整備などにともない、生業として漁業を行う漁師達による水産資源の乱獲が行なわれ、漁場における水産資源の枯渇化や、自然環境の悪化といった懸念が生じてきた。
漁場の保全や水産資源の乱獲防止のため、各種法的な規制をとられている（漁業法、水産資源保護法など）。また、近年は、稚魚を放流する栽培漁業への転換や、漁場水域をブロック分けして資源を再生産するなど、漁場における安定的な水産資源の確保への努力がみられるようになっている。
漁場 世界三大漁場
世界に多数存在する漁場の中でも特に漁獲量の多い優良な漁場として、世界三大漁場と呼ばれる地域が存在する。日本の水産庁の定義では、以下の3漁場を指す。大陸棚や寒流と暖流が出会う潮目の存在によってプランクトンの繁殖をもたらし、漁業資源の多い大漁場形成の理由となっている。
その他、海棲生物を食べる食文化を持った人口の多さあるいは漁法や漁船の近代化などの消費側の理由もある。
漁場 持続的漁獲量と一次生産量
沿岸海域の生態系の中から、長期間に渡り持続的に得ることができる漁獲量（持続的漁獲量）を決める要因としては、ボトムアップ過程とトップダウン過程が考えられている。ボトムアップ過程は、海域に供給される栄養塩量が多いと一次生産量（基礎生産量：植物プランクトン量）が大きく、それが高次の栄養段階に転送され、面積あたりの持続的漁獲量も大きいという過程である。一方、トップダウン過程は、高次の捕食者側を中心として、捕食や漁獲の影響によって持続的漁獲量が決まるという過程である。
海洋生態系の両過程について、欧米で先進的に研究がなされてきたが、Ware & Thomson(2005)は、北米西海岸のカリフォルニアからアラスカに至る11漁業ブロックにおいて、一次生産量と長期平均した漁獲量の関係を調べ、植物プランクトン・動物プランクトン・魚類の詳しい時系列データを用いて栄養段階間の関係を調べた。彼らは、過去の両過程の議論を踏まえた上で、沿岸海域の定在性魚類の生産量は、広い海域から1万km2程度の小海域まで、ボトムアップ過程によると結論づけている。つまり、海域表層に供給される栄養塩量、一次生産量（基礎生産量：植物プランクトン量）によって持続的漁獲可能量が決まることが、現代の調査技術によって確認されている。
放流
動物に関して言う放流（ほうりゅう）とは、人間が管理下（捕獲・保護・飼育など）に置いている水生動物を、水系の自然環境（川、湖沼、海など）に解き放つことを言う。英語（事実上の国際通用語）では disseminate 等の語を用いて説明がなされる。
放流 概説
特定の種の個体数減少への対策として、魚介類などを産卵前に捕獲し、採卵・受精後、ある程度の成育を進めたのち自然界に戻すこと、ウミガメのように産卵後の卵を採取して人工孵化させた後で自然界に戻すこと、何らかの事由によって保護下（治療する場合を含む）に置いた野生の水棲動物（例えば鰭脚類など）を、生存可能な状態にまで回復させた上で自然界に戻すことなどは、全て「放流」である。
漁業などの水産業の振興を目的として放流が行われることがあり、これは水産放流（すいさんほうりゅう）とよばれる。例えば2003年は、魚類と甲殻類、貝類を合わせて83種が、特に魚類は7700万匹が放流された。これは、沿岸の海域で盛んに行われている。
資源調査や生態調査目的で、天然個体に標識（タグ）を付けて標識放流を行い漁獲された場所や数などを調べる標識再捕獲法がある。
放流 放流の問題
特定の種を原産地以外の水系に移殖することを目的に、主として捕獲した成魚（魚類以外では成体）を放つことにも用いるが、この行為は、外来種として在来の生態系を撹乱するという結果を招いて環境問題に発展するケースが極めて多い。こうした状況を受け、日本の場合、日本魚類学会が「放流ガイドライン」を策定し、生態系に配慮した放流の実施を呼びかけている。
ノースカロライナ大学グリーンズボロ校の照井慧らは、環境収容力が十分大きくない場合、放流は安定していた種間の競争の激化を通じて放流した種以外を排除するとともに、当該放流種内においても競争が激化されることから自然な増加も抑制されると指摘し、むしろ放流が生物多様性の毀損を強化してしまう可能性があることを警告している。
放流 法律
特定外来生物による生態系等に係る被害の防止に関する法律
ダームスタチウム
ダームスタチウム（英: darmstadtium [dɑːrmˈstætiəm, dɑːrmˈʃtætiəm]）は、元素記号Ds、原子番号110の化学元素である。放射性が非常に高い人工元素で、最も安定な同位体であるダームスタチウム281の半減期は約12.7秒である。1994年にドイツ・ダルムシュタットの重イオン研究所で初めて合成され、都市の名前に因んで命名された。
周期表上では、dブロック元素である。第7周期元素、第10族元素であるが、第10族元素の白金の同族元素として振る舞うことを確認する化学実験は未だ行われていない。計算では、より軽い同族元素であるニッケル、パラジウム、白金と似た性質を持つとされる。
ダームスタチウム 導入
重い原子核は、2つの異なる原子核の核融合反応により形成され、おおまかに、2つの原子核の質量の差が大きいほど、反応の可能性は高くなる。重い方の原子核を持つ物質を標的とし、軽い原子核の粒子線を照射することで、2つの原子核が十分に接近すると、1つの原子核への融合が起こりうる。通常、陽電荷を持つ2つの原子核は、クーロンの法則により互いに反発する。原子核同士が非常に近づくときのみ、強い相互作用がこの反発力に打ち克つ。そのため、粒子線となる原子核の速度を、この反発力が無視できる程度まで、加速器で加速する必要がある。ただし、2つの原子核が融合するためには、2つの原子核が単に近づくだけでは不十分である。2つの原子核が近づいただけでは、通常、1つの原子核に融合するのではなく、10-20秒間だけ一緒に留まった後、離れていく（この時、反応前と同じ構成とは限らない）。核融合が起こる場合、複合核と呼ばれる一時的な融合状態が励起状態となる。励起エネルギーを失い、より安定な状態に達すると、複合核は核分裂反応を起こすか、1つまたはいくつかの原子核の核破砕反応を起こして、エネルギーを持ち去る。この事象は、最初の衝突の約10-16秒後に起こる
ダームスタチウム 導入
粒子線が標的を通り過ぎると、次のチェンバーであるセパレーターに移送される。新しい原子核ができていると、この粒子線により運ばれる。セパレーターでは、生成した原子核は他の原子核（粒子線の原子核やその他の反応生成物）から分離され、表面障壁型半導体検出器に運ばれる。粒子はそこで停止し、検出器上での正確な衝突位置とそのエネルギー、到達時間が記録される。移送には約10-6秒を必要とし、検出までに原子核はこの長時間を生き残る必要がある。崩壊が起こると、原子核の位置、エネルギー、崩壊時間が再度記録される。
ダームスタチウム 導入
原子核の安定性は、強い相互作用によってもたらされる。しかしそれが及ぶ範囲は非常に短く、原子核が大きくなるほど、最外殻の核子（陽子と中性子）が強い相互作用から受ける影響は小さくなっていく。同時に、陽子間の静電反発により原子核は引き裂かれ、これは範囲の制約がない。そのため、重元素の原子核は、このような反発によるアルファ崩壊や自発核分裂のようなモードが主要な崩壊過程になると理論的に予測されており、これまで実際の観測もそれを裏付けてきた。このような崩壊モードは、超重元素の原子核には支配的なものである。アルファ崩壊は、放出されたアルファ粒子により記録され、崩壊生成物は実際の崩壊前に容易に決定できる。一度の崩壊や連続した崩壊により既知の原子核が生成されると、計算により反応の出発点となる原子核が決定できる。しかし、自発核分裂では生成物として様々な原子核が生じ、そのため、娘核からは、出発点となる原子核が決定できない。
重い元素を合成しようとする物理学者が得られる情報は、このように検出器により収集される、粒子が検出器に衝突した距離、エネルギー、時間と、崩壊の際の同様の情報となる。物理学者はこのデータを分析し、これが新元素によって引き起こされたものであり、他の核種により引き起こされたものではないと結論付けようとする。しばしば、得られたデータは、新元素の生成を確定するには不十分なものであったり、解釈の誤りの元となりうる。
ダームスタチウム 歴史
1994年11月9日にシグルド・ホフマンの指揮の下、ペーター・アルムブルスターとゴットフリート・ミュンツェンベルクが率いる重イオン研究所の国際チームによって初めて合成された。チームは、重イオン加速器中で鉛208の標的にニッケル62の加速した原子核を照射し、ダームスタチウム269の1つの原子核を検出した。
20882Pb + 6228Ni → 269110Ds + 10n
11月12日と17日にさらに2つの原子が得られた（当初は11日にもう1つの原子も合成されたと報告されたが、これはヴィクトル・ニノフによる捏造されたデータに基づくもので、後に撤回された）。
同じ一連の実験で、同じチームがより重いニッケル64を用いた反応も行った。2回の実験で、2原子の271Dsの検出が既知の娘核種の崩壊特性との相関により確認された。
20882Pb + 6428Ni → 271110Ds + 10n
ダームスタチウム 歴史
この前の1986-1987年に、当時ソビエト連邦のドゥブナ合同原子核研究所において、また1990年に重イオン研究所において、合成の試みが行われて失敗していた。1995年には、ローレンス・バークレー国立研究所によるビスマス209にコバルト59を照射する試みで、新しい同位体である267Dsの発見を示す兆候が見られたが、確定には至らなかった。同様に、1994年にドゥブナ合同原子核研究所で244Puと34Sから273Ds合成の兆候が見られたが、確定はしていない。元素110については、それぞれのチームが独自の命名を提案した。アメリカのチームは、長い間論争を続けていた元素105の命名を巡る議論の解決に向けて、オットー・ハーンに因んだハーニウムという名前を提案した。ロシアのチームは、アンリ・ベクレルに因むベクレリウム、ドイツのチームは、彼らの研究所が所在するダルムシュタットに因むダームスタチウムという名前を提案した。IUPAC/IUPAP合同作業部会は、2001年の報告でドイツのチームを発見者と認定し、命名権を与えた。
ダームスタチウム 歴史
ドミトリ・メンデレーエフによる未命名・未発見元素の命名規則により、110番元素は、エカ白金として知られていた。1979年、国際純正・応用化学連合は勧告を出し、それにより110番元素は発見が確定し正式に命名されるまでの間、ウンウンニリウム（記号：Uun）と呼ばれることになった。この名前は、化学の授業からより上級の教科書まで、あらゆるレベルの化学コミュニティで広く使われているが、この分野の多くの科学者からはほぼ無視されており、「元素110」と呼ばれたり、E110、(110)または単に110という記号で表される。
1996年、ロシアのチームは、アンリ・ベクレルの名前に因んでベクレリウムという名前を提案した。1997年にアメリカのチームは、オットー・ハーンの名前に因んでハーニウムという名前を提案した（それまでこの名前は、105番元素に対して提案されていた）。
ダームスタチウムという名前は、発見地であるダルムシュタットに因んで、重イオン研究所のチームにより提案された。ドイツのチームは当初、発見地のダルムシュタット郊外にあるヴィクスハウゼンに因んだヴィクスハウジウムという名前も検討していたが、最終的にダームスタチウムに決定した。ドイツの緊急通報の番号が1-1-0であることから、ポリシウムという名前もジョークとして提案された。ダームスタチウムという新しい名前は、2003年8月16日に国際純正・応用化学連合により正式に認定された。
ダームスタチウム 同位体
ダームスタチウムは安定な同位体や天然に生成する同位体を持たない。いくつかの放射性同位体が、より軽い原子核の融合かより重い原子核の崩壊の中間体として、研究室内で合成されている。原子量が267、269-271、273、276、277、279-281（267は未確定）の10個の同位体が報告されている。そのうち、原子量が270、271と281のものは、未確定の準安定状態を持つ（281は未確定）。これらの崩壊の大部分はアルファ崩壊によるものであるが、自発核分裂するものもいくつかある。
全てのダームスタチウム同位体は非常に不安定で放射性が高い。一般的に、より重い同位体であるほどより安定性が高い。最も安定な既知の同位体は、既知の最も重い同位体でもある281Dsであり、半減期は12.7秒である。279Dsの半減期は0.18秒、未確定の281mDsの半減期は0.9秒である。残り7つの同位体、2つの準安定状態の半減期は、1ミリ秒から70ミリ秒の間である。しかし、未知の同位体がより長い半減期を持つ可能性がある。
ダームスタチウム 同位体
トンネル効果モデルに基づく理論計算により、既知の同位体に対して、実験的によるアルファ崩壊の半減期のデータが再現された。また、中性子の魔法数（184）を持つ未発見の同位体294Dsのアルファ崩壊の半減期は311年と予測された。しかし、全く同じ方法で非魔法数の293Dsのアルファ崩壊の半減期は約350年と予測される。
ダームスタチウム 予測される性質
核特性を除き、ダームスタチウム及びその化合物の性質は測定されていない。これは、合成が非常に限られており、また高価なことと、非常に速く崩壊するためである。金属ダームスタチウムの性質は、予測値のみが利用可能である。
ダームスタチウムは、6dブロックの8番目の遷移元素である。イオン化ポテンシャルや原子半径、イオン半径の計算は、より軽いホモログである白金と類似しており、そのため、ダームスタチウムの基本的な性質は第10族のニッケル、パラジウム、白金と類似していることが示唆される。貴金属であると予測されている。
ダームスタチウム 予測される性質
ダームスタチウムの化学的性質の予測は、最近あまり関心を持たれていない。標準電極電位は、Ds2+ / Ds対に対して1.7 Vと予測される。より軽い第10族元素の最も安定な酸化状態に基づき、ダームスタチウムの最も安定な酸化状態は+6、+4と+2であると予測される。しかし、水溶液中では中性状態が最も安定と予測される。対照的に、第10族の中で最大の酸化状態である+6を示すのはパラジウムと白金のみであり、ニッケルとパラジウムにとって、最も安定な酸化状態は+4と+2である。さらに、ボーリウム（原子番号107）からダームスタチウム（原子番号110）の元素の最大酸化状態は、気相で安定であり、水溶液中ではない。六フッ化ダームスタチウムは、六フッ化白金と非常に似た電子配置とイオン化ポテンシャルを持っており、非常によく似た性質を持つと予測され、同じ八面体形分子構造を持つと予測される。ほかに予測される分子には、炭化ダームスタチウム、四塩化ダームスタチウム等があり、どちらもより軽いホモログと同様に振る舞うと予測されている。+2の酸化状態でシアン化物(Pt(CN)2)を形成しやすい白金とは異なり、ダームスタチウムは中性状態を保ったまま多重結合の性質を持つ強いDs-C結合を形成し、Ds(CN)22-を形成する傾向がある。
標準状態では固体であり、電子電荷密度が異なるため、面心立方格子に結晶化するより軽い同族体とは異なり、体心立方格子に結晶化する。実測された中で最も密度が高いオスミウムの22.61 g/cm3に対し、密度が約26-27 g/cm3と非常に重い金属である。
最外殻の電子配置は6d8 7s2と計算され、構造原理に従い、白金の最外殻電子配置5d9 6s1とは異なる。これは、第7周期元素に共通する7s2電子対の相対論的安定化のためであり、そのため、原子番号104番から112番の元素で、構造原理に反する電子配置を持つものはない。原子半径は、約132 pmと推定される。
ダームスタチウム ダームスタチウムに関する実験
同位体の半減期が短く、小規模での実験が可能な揮発性化合物の数が限られているため、化学的性質はまだはっきりとは分かっていない。十分な揮発性を持つ可能性がある数少ないダームスタチウムの化合物には、60℃以上で揮発性を持つ六フッ化白金(PtF6)のアナログである六フッ化ダームスタチウム(DsF6)がある。また、揮発性を持つ八フッ化物(DsF8)も存在できる可能性がある。超アクチノイド元素の化学研究のためには、半減期が1秒以上、1週間に1原子以上の合成速度で、少なくとも4原子以上の合成が必要となる。最も安定な281Dsの半減期は12.7秒であり、化学研究を行うのに十分な長さを持つが、統計的に有意な結果が得られるよう、実験を数週間から数か月続けるために、合成速度を上げる必要がある。重い元素の収量は軽い元素よりも少ないと予測されるため、気相及び溶液内の化学実験を自動化されたシステムで行うためには、ダームスタチウム同位体の分離と検出を連続して行うことが必要である。このために、ボーリウムやハッシウムの合成で使われた分離技術を再利用することができる。しかし、コペルニシウムからリバモリウムまでのより重い元素と比べて、ダームスタチウムの実験化学に対する関心は高くない。
ダームスタチウム ダームスタチウムに関する実験
中性子の数が多い同位体ほど安定であり、化学研究に有望であるが、これらはより重い元素のアルファ崩壊による間接的な合成しかできず、間接的な合成法は、化学研究にとって、直接的な合成法ほど望ましくない。276Dsや277Dsは、トリウム232やカルシウム48の反応から直接合成できる可能性があるが、収率は低いと考えられている。何度も失敗した後、1原子の276Dsが2022年にこの反応で合成されたが、正確な値は未公表であるものの、予測通り、半減期は短く低収率であった。さらに、277Dsは、285Flの孫娘核として間接的な方法で合成され、化学研究を行うには短すぎる3.5ミリ秒の半減期であることが分かった。化学研究を行うのに十分な長さの半減期を持つ既知の同位体は281Dsであり、289Flの孫娘核として合成できる。
竜巻
竜巻（たつまき、旧字体：龍󠄂卷、英語、ドイツ語、スペイン語：Tornado）は、積乱雲の下で雲から地上へと細長く延びる高速な渦巻き状の上昇気流。トルネードとも呼ばれる。ハリケーンや台風と混同されやすいが、それらとは全く異なる。
竜巻 概要
突風の一種で、規模が小さく寿命が短い割に、猛烈な風を伴うのが特徴。地上で強い竜巻が発生すると、暴風によって森林や建物などに甚大な被害をもたらすことがあり、災害をもたらす典型的な気象現象の一つとされている。
竜巻の水平規模は平均で直径数十メートル、大規模なものでは直径数百メートルから千メートル以上に及ぶ。その中心部では猛烈な風が吹き、ときには鉄筋コンクリートや鉄骨の建物をも一瞬で崩壊させ、人間を含む動物や植物、大型の自動車なども空中に巻き上げてしまうことがある。1ヶ所に停滞するものもあるが、多くは積乱雲と共に移動する。その移動速度は様々で、まれに100キロメートル毎時を超えることもある。
竜巻は、台風・熱帯低気圧や温帯低気圧に比べてはるかに局地的であるため、気象観測施設上を通過することが希であり、中心の気圧を実測した例はほとんどない。わずかな観測例から、中規模のもので950ヘクトパスカル程度と考えられる。なお、F4規模のトルネードでは、2003年、アメリカ・サウスダコタ州において850ヘクトパスカルの観測報告がある（右図参照）。
竜巻 竜巻の定義と種類
竜巻とは、発達した積乱雲で上昇気流を伴う高速の渦巻きが発生し、それが地上付近にまで伸びたものだとされる。気象庁の定義は「激しい空気の渦巻で、大きな積乱雲の底から漏斗状に雲が垂れ下がり、陸上では巻き上がる砂塵、海上では水柱を伴う」。
なお、研究機関によっては、気流の渦巻きが地面に接していないものは竜巻に含めない場合がある。「地面に接したもの」というのは、目に見える漏斗雲が地面に接したものという意味ではなく、目に見えなくても気流の渦巻きが地面に達したものを意味する。そのため、この定義において、竜巻でないのは「空中竜巻」のみであり、「陸上竜巻」などは竜巻に含まれる。ただし、一般的には、地上に達しないものも含めることが多い。
多くの地域では、竜巻を「竜巻」という表現でひとくくりにすることが多いが、特にアメリカを中心にして、学術的に竜巻はいくつかの種類に分類されている。
多重渦竜巻（multiple vortex tornado）
複数の渦がまとまって活動する竜巻群。やや大きな竜巻（親渦）の周囲を小さな竜巻が回転することがある。
衛星竜巻（satellite tornado）
大規模な竜巻の周囲にできる竜巻。多重渦竜巻とは異なり、構造的には独立した竜巻であるが、勢力は弱いことが多い。
水上竜巻（waterspout）、海上竜巻、シースパウト（seaspout）
竜巻 竜巻の定義と種類
海上で発生する竜巻。「竜巻」だけではなく、海上の「チューブ状砂塵竜巻」や「塵旋風」もランドスパウトに含められることがある。
陸上竜巻、ランドスパウト（landspout）
水上竜巻と対比して、陸上で発生する竜巻とされることが多い。アメリカ国立気象局（NWS）ではチューブ状砂塵竜巻（dust-tube tornado）としており、地上付近では漏斗雲が見えない代わりにチューブ上の砂塵が渦を巻いている竜巻の事を指す。地上に達しない竜巻によりできることもある。
空中竜巻（funnel aloft）
渦巻きの下端が空中に存在し、地上や水上に達していない竜巻。「竜巻」に含めない場合もあるが、構造やメカニズムは竜巻と同じである。
竜巻と類似の現象も数多く存在する。学術的にはこれらは竜巻とはまったく異なるものであるが、一般的にはその形状などから「竜巻」と呼ばれることも多い。
塵旋風（dust devil）
学校の運動場や荒地などに発生するつむじ風（辻風）が、まれにテントや椅子を巻き上げるほど大規模なものに発達することがある。これは塵旋風と言って竜巻とは別物であるが、竜巻と誤認されることが多い（両者の定義と違いは塵旋風#定義を参照のこと）。塵旋風は地表熱に熱せられ渦が強化される現象だが、竜巻は小規模であっても積乱雲から発生する。
冬季水上竜巻（winter waterspout）
竜巻 竜巻の定義と種類
冬季に、暖かい水面と非常に冷たい空気が接し、発生する現象。冬季の日本海などで気団変質に伴って発生することが多い。竜巻とは形状や構造が似ているが、母雲が無くても発生し、メカニズムは異なる。蒸気旋風(steam devil)の一種。
ガストネード（gustnado）
突風性の旋風。ダウンバーストに上昇気流が付加されたもの。発達した積乱雲があり大気の状態が不安定という、竜巻と同様の条件下で発生するが、メカニズムも形状も塵旋風に近い。
火災旋風
火災による熱や強風などにより発生する旋風で、関東大震災の時には大きな被害をもたらした。
漏斗雲
竜巻に付随する漏斗雲もあるが、竜巻とは関係のない漏斗雲もある。寒気の渦巻きによるものなどがあり、形状もメカニズムも竜巻と類似している。
積乱雲を伴った荒天の際に発生する局地的突風として、竜巻のほかに、ダウンバースト（マイクロバースト）がある。両者は類似点が多いが、大きな違いとして、竜巻は被害範囲が移動経路と一致して不規則な曲線状に伸び、風向は不規則ながら竜巻の中心を向いているのに対し、ダウンバーストは面状に広がり、風向もある点を中心に放射状に外向きに分布することが挙げられる。また、ダウンバーストでも異様な形の雲が観測されるが、漏斗の形であることはまずない。こういったことから、局地的な突風が発生した際に、竜巻とダウンバーストのどちらであるかを判断する。
竜巻 発生のメカニズム
竜巻の発生過程に関する研究は、着実に解明が進んでいるものの、未解明の部分も残されている。
強い竜巻は多くの場合、スーパーセル（Supercell）または親雲と呼ばれる発達した積乱雲や積雲に伴って生じることが分かっている。なお後述の通り、スーパーセルを伴わない竜巻の発生事例も少数ながら報告されている。
スーパーセルの中心部や周辺部には、上昇気流の領域と下降気流の領域がある。下降気流の領域では集中豪雨が降っている。この雨は、大気中や地上で蒸発する際に大気から気化熱を奪い大気の下層を冷やすとともに、自身の重さで大気を押し下げて、下降気流を増強する働きがある。これにより下降気流が維持されて、雨が尽きるまでしばらくの間は降りつづける。豪雨に混ざって霰・雹が降ったり、豪雨の前後に激しい下降気流に伴うダウンバースト（down burst、下降噴流とも呼ぶ）が発生したりする。
上昇気流の領域では、下降気流により冷たくなった空気の層の上を、暖かく湿った空気が乗り上げるようにして上昇することで上昇気流が発生している。上昇気流は積乱雲や積雲が発達するのに不可欠な空気の対流活動であり、地上付近から上空10 - 15キロメートル付近の対流圏界面へと空気が上昇していく過程で、空気に含まれた水蒸気が凝結して雲を作る。
竜巻 発生のメカニズム
このような環境の下では、重く冷たい下降気流の部分に比べて、軽く暖かい上昇気流の部分の気圧が低くなり、上昇気流の部分を中心として、低気圧と同じ方向（北半球では反時計回り、南半球では時計回り）に気流が渦を巻いて回転し始める。すると、メソサイクロン（Mesocyclone、メソロウとも呼ぶ）と呼ばれる小規模（水平距離が数キロメートルから数十キロメートルほど）の低気圧ができる。
メソサイクロンの周囲を回転する空気には遠心力が掛かり渦の外側に引っ張られるため、中心部の空気が薄くなって気圧が下がる。一方気圧が下がることで、気圧傾度力が働いてさらに周囲の空気を巻き込む。また、この規模の渦には地球の自転に起因するコリオリ力という力も働くため、気圧傾度力・遠心力・コリオリ力の3つの力が均衡して、低気圧としての気流の循環を維持している（このタイプの風を傾度風という）。
メソサイクロンの中では、「上昇気流の領域」や「下降気流の領域」自体も回転している。下降気流は回転しつつ周囲に向かって流れ出しているが、この気流と南東の風とがぶつかると、ガストフロント（Gust front）と呼ばれる、寒冷前線に類似した気流の衝突面が形成される。ガストフロントは、主に強い下降気流さえあれば発生しうる現象であり、スーパーセル以外の発達した積乱雲でも発生することがある。
竜巻 発生のメカニズム
ガストフロントの先端である前線面は、冷たい下降気流と暖かく湿った上昇気流が衝突している。気流の衝突によって、この前線面では大きな風速差や気流の乱れが生じる。これをウインドシアという。ウインドシアのある状況下では、小規模で短命な気流の渦が多数、現れては消えることを繰り返す。このような多数の渦のうち、ごく少数の渦が発達して上昇気流と結びついて、竜巻に成長するのではないかと考えられている。
ただ、「竜巻のもと」となるこの渦の発達のきっかけについては、詳しく解明されていない部分が多く、現在も気象学や流体力学の観点から研究が続けられている。
現在のところ、発達のきっかけとして、「上昇気流が急激に強まること」だという説がある。スーパーセル内でメソサイクロンが発達して中心部の大気中層の気圧が下がると、その下の大気下層では上向きの気圧傾度力が強まって、上昇気流が急激に強まる。この上昇気流と前述の小規模で短命な渦が重なると、渦に対して上向きの吸引力が働き、収束によって渦の幅が狭まると同時に風速も増し、コンパクトで強力な渦が形成されて竜巻となる という考え方である。このような条件は、メソサイクロンの気流が回転している中心部にできやすいが、これはレーダーや衛星画像で見たスーパーセルの雲の位置的な中心とは異なるため、スーパーセルの雲の端のほうに竜巻ができることも珍しくない。