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根拠に基づく医療 背景、歴史、定義
デイビッド・エディが「エビデンスに基づく（Evidence based）」という言葉を最初に使い始めたのは1987年で、専門医学会協議会から依頼された、診療ガイドラインを作成するための正式な方法を学ぶためのワークショップとマニュアルにおいてであった。このマニュアルは最終的に米国内科学会（American College of Physicians: ACP）から出版された。エディが「エビデンスに基づく」という言葉を初めて発表したのは1990年3月のことで、JAMA誌に掲載された論文で、エビデンスに基づくガイドラインと集団レベルの方針の原則を示したものであった。そこで、エディは、「政策に関連する利用可能なエビデンスを明確に記述し、標準的なケアの実践や専門家の信念ではなく、エビデンスに政策を結びつける。適切なエビデンスを特定し、説明し、分析しなければならない。政策立案者は、その政策がエビデンスによって正当化されるかどうかを判断しなければならない。根拠を書かなければならない。」と表現した。彼は、1990年春にJAMA誌に発表された他のいくつかの論文の中で、エビデンスに基づく政策について論じている。これらの論文は、1990年から1997年にかけてJAMA誌に発表された、集団レベルのガイドラインや政策を設計するための正式な方法に関する一連の論文28報の一部であった。
根拠に基づく医療 背景、歴史、定義
根拠に基づく医療（Evidence Based Medicine: EBM）という言葉は、医学教育の文脈で、少し遅れて導入された。1990年、ゴードン・ガイアットはマクマスター大学において内科研修プログラムのコーディネーターとして、彼が「科学的医療」と呼ぶ教育手法を導入した。この手法は、批判的吟味の手法をベッドサイドの臨床判断に直接適用することに重きを置いており、ゴードン・ガイアットのメンターであるデイビッド・サケットの業績に基づいている。しかし、「科学的医療」という概念は現在の臨床実践が科学的頑健性を欠いていることを示唆する(おそらくそれが真実でありそうではあるが)ため、ガイアットの同僚はこの概念に抵抗を示した。このような抵抗に対処するため、ガイアットはこの概念の名称を "Evidence-Based Medicine"という名称に変更した。1990年秋、ゴードン・ガイアットは、マックマスター大学での医学部入学予定者や新入生向けのプログラムに関する未発表の記述の中でこの用語を使用した。彼は、1991年に米国内科学会のACPジャーナルクラブのエディトリアルに初めて公式に"Evidence-Based Medicine"という用語を導入した。ガイアットらは、1992年に、医学の実践を教えるための新しいアプローチを説明するために、この用語を発表した。
根拠に基づく医療 背景、歴史、定義
1996年、デイビッド・サケットらは、このEBMの支流を以下のように明確に定義した。「個々の患者のケアに関する意思決定において、現在の最良のエビデンスを良心的、明示的かつ思慮深く用いること…、また。個人の臨床的な専門知識と、体系的な研究から得られる最良の外部からの臨床エビデンスを統合することを意味する」。EBMのこの支流は、研究からのエビデンスをよりよく反映させることで、個人の意思決定をより構造的かつ客観的なものにすることを目的としている。効果的かつ効率的な診断、個々の患者の苦境、権利、嗜好の思慮深く特定し、思いやりをもって反映される臨床的専門知識を医療従事者が持っているという事実を尊重しつつ、集団ベースのデータが個々の患者のケアに適用される。
1993年から2000年にかけて、マックマスター大学のEBMワーキンググループは、JAMA誌に25の「医学文献ユーザーズガイド」を連載し、幅広い医師に向けてその方法を発表した。
根拠に基づく医療 背景、歴史、定義
1995年、ウイリアム・ローゼンバーグとアンナ・ドナルドは、個人レベルのEBMを「同時期の研究結果を見つけ、評価し、医学的判断の基礎として用いるプロセス」と定義した。2010年、トリシャ・グリーンハルは定量的な方法を強調する定義を使用した。「個々の患者の診断、調査、管理における臨床的意思決定に情報を提供するために、集団サンプルを対象とした質の高い研究から得られた有益性と有害性のリスクの数学的推定値を使用すること」。
前述の2つの定義は、EBMが集団に適用される場合と個人に適用される場合の重要な違いを強調している。個々の医師が修正する機会が比較的稀な状況で、大規模な集団に適用されるガイドラインを設計する場合、エビデンスに基づく政策立案では、検査や治療の有効性を文書化するための優れたエビデンスが無ければならないことが強調される。個人の意思決定の場では、研究結果をどのように解釈し、自分の臨床判断と結びつけるかについて、医療従事者にはより大きな自由度が与えられる。2005年、エディはEBMの2つの分枝に対する包括的な定義を提示した「EBMとは、医療上の意思決定、ガイドライン、その他の種類の政策が、可能な限り、有効性と有益性に関する優れたエビデンスに基づき、それらに合致したものとなるように意図された一連の原則と方法である」。
根拠に基づく医療 背景、歴史、定義
エビデンスに基づくガイドラインと政策の分野では、有効性のエビデンスに対しては明示的に徹底する方針が、1980年にアメリカがん協会によって導入された。米国予防医学専門委員会 (USPSTF)は、1984年にエビデンスに基づく原則に基づいた、予防介入のガイドラインの発行を開始した。1985年、ブルークロス・ブルーシールド協会は、新技術をカバーするために、エビデンスに基づく厳格な基準を適用した。1987年以降、アメリカ内科学会などの専門学会や、アメリカ心臓協会などの非営利医療組織が、エビデンスに基づくガイドラインを多数作成した。1991年、米国のマネージドケア組織であるカイザーパーマネンテは、エビデンスに基づくガイドライン・プログラムを開始した。1991年、リチャード・スミスはBritish Medical Journalに論説を執筆し、英国におけるエビデンスに基づく政策の考えを紹介した。1993年、コクラン共同計画は、システマティックレビューとガイドラインを作成するために13カ国のネットワークを作成した。1997年、医療研究品質局（AHRQ、当時は医療政策研究局（AHCPR））は、ガイドラインの開発を支援するためのエビデンスレポートや技術評価を作成するために、「エビデンスに基づく診療センター」（Evidence-based Practice Centers: EPCs）を設立した。同年、AHRQ、アメリカ医師会（AMA）、American Association of Health Plans（現在のAmerica's Health Insurance Plans）によって、エビデンスに基づく政策の原則に従った米国ガイドラインセンター（National Guideline Clearinghouse: NGC）が設立された。1999年には、英国に英国国立医療技術評価機構（NICE）が設立された。
根拠に基づく医療 背景、歴史、定義
医学教育の分野では、カナダ、米国、英国、オーストラリアなどの医学部が、EBMを教えるプログラムを提供している。2009年に行われた英国のプログラムに関する調査では、英国の医学部の半数以上がエビデンスに基づく医療に関する何らかのトレーニングを提供していることが明らかになったが、その方法や内容はかなり異なっており、カリキュラムの時間や訓練を受けたチューター、教材の不足によってEBM教育が制限されていた。しかし、個々の医師がエビデンスにアクセスしやすくなるよう、多くのプログラムが開発されてきている。例えば、臨床診療のデータベース、UpToDateは1990年代初頭に立ち上げられ 、コクラン共同計画は1993年にエビデンスレビューの出版を開始した。1995年には、BMJ出版グループは、医療従事者向けに重要な臨床上の疑問点に関するエビデンスの現状を簡潔にまとめた6ヵ月ごとの定期刊行物であるClinical Evidenceを創刊した。日本においては、日本医療機能評価機構が診療ガイドラインの作成マニュアルを無料公開している。
根拠に基づく医療 背景、歴史、定義
2000年までに、エビデンスに基づくという用語の使用は、医療システム内の他のレベルにも広がった。その例として、エビデンスに基づく医療サービスがあり、これは医療サービスの意思決定者の能力を高め、組織や機関レベルでのエビデンスに基づく医療の実践を目指すものである。
エビデンスに基づくガイドラインや方針は、倫理的な臨床判断を志向する、経験に基づく実践と容易に「ハイブリッド化」できない可能性があり、矛盾、争い、意図しない危機を招く可能性がある。最も効果的な「知識リーダー」（管理者や医療従事者のリーダー）は、意思決定において、形式的なエビデンスだけでなく、幅広いマネジメントの知識を用いている。エビデンスに基づくガイドラインは、医療における統治性（governmentality）の基礎を提供する可能性があり、その結果、現代の医療制度のガバナンスにおいて中心的な役割を果たしている。
根拠に基づく医療 EBMの方法論
明確なエビデンスに基づくガイドラインをデザインするための手順は、1980年代後半に以下のように記述されている。
医学教育や個人レベルの意思決定の目的で、実践におけるEBMの5つのステップが1992年に説明され、2003年のEvidence-Based Health Care Teachers and Developers Conferenceに出席した代表者の経験が5つのステップにまとめられ、2005年に発表された。この5つのステップのプロセスは、大まかに以下のように分類できる。
根拠に基づく医療 EBMの方法論
不確実性部分を回答可能なクエスチョンに変換する。それらには批判的クエスチョン、研究デザイン、エビデンスレベルが含まれる。現在対処しなければいけない課題の中から、どのような情報が必要か、問題点を抽出する。問題（臨床疑問 (Clinical Question：CQ)）の定式化の基本形は、
Patient：どんな患者が
Intervention (Exposure)：どんな介入を行われる・暴露を受けるのは
Comparison：どんなものと比較して
Outcome：どうなるか、のように、4つのパーツで構成される。そのため、"four parts question" と呼ばれることもある。また、それぞれのパーツの頭文字を取ってPI(E)COと呼ばれる。なお、以下のように定式化されることもある。
P：Patients（患者）、Problem（問題）、Population（対象者）
I：Interventions（介入）
C：Comparisons（比較対照）、ControlsまたはComparators（対照）
O：Outcome（アウトカム）。以上にTimingとSettingを加えることもある。
根拠に基づく医療 EBMの方法論
過去のEBM教育ではこのStep 1〜3の方法論を研ぎ澄ませることに重きを置き、またStep 4については必ずしも言葉で説明を尽くされて来なかったことから、医療者の中には「良い臨床研究を見つけて医療をマニュアル化することがEBMである」との誤解が広まった時期がある。
発表された研究を元にしたシステマティックレビューは、特定の治療法の評価の主要な部分である。コクラン共同計画は、システマティックレビューを行う最も有名な組織の一つである。他のシステマティックレビューの作成者と同様に、著者は文献検索とエビデンスの評価に関する再現可能な計画だけでなく、詳細な研究プロトコールを提供する必要がある。最良のエビデンスが評価された後、治療は以下の3つに分類される。
根拠に基づく医療 EBMの方法論
コクラン共同研究レビューグループ全50の1,016件のシステマティックレビューを2007年に分析したところ、レビューの44％が介入は有益である可能性が高く、7％が介入は有害である可能性が高く、49％が有益性も有害性も支持するエビデンスはないと結論づけられた。96％でさらなる研究が推奨されていた。2017年には、米国の民間医療保険支払者の方針決定に情報を提供するためにコクラン共同計画が作成したシステマティックレビューの役割を評価する研究が行われ、米国の主要な民間医療保険支払者の方針文書がコクランのシステマティックレビューから情報を得ているものの、さらなる利用を奨励する余地が残っていることが示された。
根拠に基づく医療 EBMの方法論
EBMでは、さまざまなタイプの臨床エビデンスを分類し、医学研究につきまとうさまざまなバイアスからの自由度の強さに従って、それらを格付けまたは等級付けしている。例えば、治療的介入に関する最も強力なエビデンスは、均質な患者集団と病状を対象とし、完全な追跡を伴い、無作為化され、十分に盲検化されたプラセボ対照試験のシステマティック・レビューによって提供される。対照的に、患者の証言、症例報告、専門家の意見でさえも、プラセボ効果、症例の観察と報告に固有の偏り、誰が専門家であるかを確認することが困難であるため、エビデンスとしての価値はほとんどない。ただし、専門家の意見は「経験的証拠（empirical evidence）の形式を表していないため、経験的証拠の質のランキングには属さない」という批判もあり、「専門家の意見は、経験的証拠のみに限定された階層には当てはまらない、別個の複雑なタイプの知識であると思われる」と続けられている。
いくつかの組織が、エビデンスの質を評価するための格付けシステムを開発している。例えば、1989年に米国予防医療専門委員会（USPSTF）は以下のシステムを発表した。
根拠に基づく医療 EBMの方法論
もう一つの例は、オックスフォード大学EBMセンター（Centre for Evidence-Based Medicine: CEBM）が発表したオックスフォードCEBMエビデンスレベルである。2000年9月に初めて発表されたこのエビデンスレベルは、予後、診断、治療の効果、治療の有害性、スクリーニングに関する主張のエビデンスをランク付けする方法を提供するもので、当時ほとんどの評定方式では対応していないものであった。当初のCEBMレベルは、エビデンスを見つけるプロセスを実行可能にし、その結果を明示するために、Evidence-Based On Callとされた。2011年、国際的なチームがオックスフォードCEBMレベルを再設計し、より理解しやすくし、最近のエビデンスランキングスキームの進展を考慮した。オックスフォードCEBMエビデンスレベルは、乾癬における光線療法と外用療法の最適な使用に関する推奨や、カナダにおける肝細胞がんの診断とモニタリングのためのBCLC病期分類システムの使用に関するガイドラインなど、臨床ガイドラインを作成するために、患者や臨床家だけでなく専門家も使用している。
根拠に基づく医療 EBMの方法論
2000年には、GRADE（Grading of Recommendations Assessment, Development and Evaluation）ワーキンググループによるシステムが開発された。GRADEシステムは、医学研究の質だけでなく、より多くの側面を考慮に入れている。GRADEシステムは、通常システマティックレビューの一環として、エビデンスの質の評価を実施する利用者に、結果の信頼性に対するさまざまな要因の影響を考慮するよう求めている。GRADE表の作成者は、観察された効果（数値）が真の効果に近いという確度の度合い（信頼値）に基づいて、エビデンスの質を評価するために4段階のうち1つを割り当てる。信頼値は、構造化された方法で5つの異なる領域に割り当てられた判断に基づいている。GRADE作業部会は、質に基づく「エビデンスの質」と「推奨の強さ」を、互いによく混同される2つの異なる概念として定義している。
システマティックレビューには、バイアスのリスクが低いランダム化比較試験や、バイアスのリスクが高い観察研究が含まれることがある。ランダム化比較試験の場合、エビデンスの質は高いが、以下の5つの異なる観点で格下げされる可能性はある。
GRADEに基づく観察研究の場合、エビデンスの質は低いところから始まり、ダウングレードの対象となるほか、以下の3つの領域でアップグレードされる可能性がある。
GRADEによるエビデンスの質のレベルの意味は以下の通りである。
ガイドラインやその他の出版物では、臨床サービスに対する推奨は、リスクとベネフィットのバランスと、その情報の根拠となるエビデンスのレベルによって分類される。米国予防医学専門委員会 (USPSTF)は、以下のシステムを使用している  。
GRADEガイドラインのパネリストは、さらなる基準に基づいて強い推奨や弱い推奨を行うことができる。重要な基準には、望ましい効果と望ましくない効果のバランス（コストは考慮しない）、エビデンスの質、価値観と嗜好、コスト（資源利用）などがある。
EBMは、検査や治療の臨床的有益性を数学的手法で表現しようとするものである。EBMの実践で用いられるツールには、以下のものがある。
治療必要数（Number needed to treat: NNT）/有害必要数（Number needed to harm: NNH）NNTとNNHはそれぞれ介入の有効性と安全性を臨床的に意味のある方法で表現する方法である。NNTは、1人の患者で望ましい結果（例えばがんからの生存）を達成するために治療が必要な人の数である。例えば、ある治療により生存の可能性が5％増加する場合、その治療によりさらに1人の患者が生存するためには、20人が治療される必要がある。この概念は診断検査にも適用できる。例えば、1人の女性が乳がんで死亡するのを防ぐために、10年間で1,339人の50～59歳の女性が乳がん検診を受ける必要がある場合、乳がん検診を受けるためのNNTは1339である。
EBMは、研究者が論文で報告した技術を批判的に評価することにより、臨床研究の質を客観的に評価しようとするものである。
根拠に基づく医療 EBMの限界および批判
EBMには多くの限界と批判がある。 EBMに対する様々な批判が発表されているが、広く引用されている分類法は2つあり、StrausとMcAlisterの3分類（医学の実践に普遍的な限界、EBMに特有の限界、EBMに対する誤解）とCohen・Stavri・Hersh の5分類（EBMは医学の哲学的基礎に乏しい、エビデンスの定義が狭すぎる、エビデンスに基づいていない、個々の患者に適用した場合の有用性に限界がある、医師と患者の関係の自律性を低下させる）がある。
発表されている反論には以下のようなものがある。
根拠に基づく医療 EBMの限界および批判
ランダム化比較試験（RCT）など、EBMによって生み出された研究は、すべての治療状況に関連するとは限らない。研究は特定の集団に焦点を当てがちだが、個々のヒトは集団の標準から大きく異なることがある。人種、性別、年齢、併存疾患などの理由から特定の集団層は歴史的に十分に研究されてこなかったため、RCTから得られたエビデンスはそれらの集団に一般化できない可能性がある。従って、EBMは集団に適用されるが、このことは医療従事者が各患者の治療方法を決定する際に個人的な経験を用いることを妨げるものではない。ある著者は、「臨床研究から得られた知識は、目の前の患者にとって何が最善かという第一の臨床的疑問に直接答えるものではない」とし、EBMが臨床経験の価値を割り引くべきではないと提言している。また別の著者は、「EBMの実践とは、個人の臨床的専門知識と系統的研究から得られる最良の外部からの臨床エビデンスを統合することである」と述べている。
EBMの理論的理想（何十万も存在しうるあらゆる狭い臨床的疑問は、複数のRCTのメタアナリシスとシステマティックレビューによって回答されるだろう）は、研究（特にRCT自体）が高価であるという限界に直面している。したがって、現実には、当面、EBMに対する需要は常に供給よりもはるかに高く、人類にできる最善のことは、乏しいリソースをトリアージして適用することである。
根拠に基づく医療 EBMの限界および批判
システマティックレビューの方法論は、成文化された手順や基準が守られている場合でも、(i)組み入れ基準の選択(ii)結果尺度の選択、比較、分析(iii)、リスクとバイアスの評価において避けられない主観性に関して、バイアスや誤用の可能性がある。これらすべての問題の例は、Edmund J. Fordhamらが関連するレビューで分析したコクラン・レビューに見ることができる。
2007年の研究では、100件のエビデンスのうち23件が2年以内に覆され、そのうち7件は出版された時点ですでに覆されていた。2018年の研究「なぜすべての無作為化比較試験は偏った結果をもたらすのか」は、最も引用された10件のRCTを評価し、試験は、無作為化が可能な少数の質問セットしか研究できず、一般的にサンプルの平均的な治療効果しか評価できないことから、結果を別の状況に外挿する際の限界まで、研究に概説された他の多くのものの中でも、幅広いバイアスや制約に直面していると主張した。
根拠に基づく医療 臨床現場におけるエビデンスの適用
EBMは強調されているにもかかわらず、検査や治療に対する患者の要求、エビデンスに関する情報へのアクセス失敗、科学的エビデンスの急速な変化のため、安全でない、または効果のない医療行為が行われ続けている。例えば、2003年から2017年の間に、ホルモン補充療法が安全かどうか、赤ちゃんに特定のビタミンを与えるべきかどうか、アルツハイマー病患者に抗うつ薬が有効かどうかなど、何百もの医療行為についてエビデンスが変化した。ある治療法が安全でないか有効でないことがエビデンスによって明確に示された場合でも、他の治療法が採用されるまでに何年もかかることがある。
エビデンスに基づく推奨が取り入れられなかったり、実施されなかったりする要因には様々なものがある。これには個々の医療従事者や患者（微視的）レベルでの認識不足、組織レベル（中間）レベルでの制度的支援不足、あるいは政策（巨視的）レベル以上での支援不足などが含まれる。また、大きな変化には、ある世代の医師が引退または死亡し、より新しいエビデンスで訓練された医師と交代する必要がある場合もある。
根拠に基づく医療 臨床現場におけるエビデンスの適用
医師はまた、自分の逸話的経験と矛盾するエビデンスを拒絶したり、認知バイアス-例えば、治療拒否後に患者が死亡したような、稀ではあるが衝撃的な結果（利用可能性ヒューリスティック）の鮮明な記憶など-のために、エビデンスを拒絶したりすることがある。「何かをするため」、あるいは患者の感情的なニーズに応えるために過剰な治療をすることがある。患者が期待する治療とエビデンスが推奨する治療との間の不一致に基づいて、医療過誤の告発を心配することもある。また、その治療が生物学的にもっともらしく感じられるため、過剰な治療を行ったり、効果のない治療を行ったりすることもある。
臨床ガイドラインを作成する者の責任として、ガイドラインの普及を促進するための実施計画を盛り込む必要がある。実施プロセスには、実施計画、状況の分析、障壁と促進因子の特定、およびそれらに対処するための戦略の設計が含まれる。
根拠に基づく医療 医学教育
EBMに関するトレーニングは、医学教育の一連の流れの中で提供されている。医療従事者の教育のために、教育コンピテンシーが作成されている。
ベルリン質問票とフレズノテストは、EBMにおける教育の有効性を評価するための有効な手段である。これらの質問票は様々な場面で使用されている。
24の臨床試験を含むキャンベル・コラボレーションのシステマティックレビューでは、エビデンスに基づく医療知識と実践をeラーニングが有効に改善するかどうかが検討された。その結果、eラーニングは、学習しない場合と比較して、エビデンスに基づくヘルスケアの知識と技能を改善するが、態度や行動は改善しないことが明らかになった。eラーニングと対面式学習を比較しても、アウトカムに差はない。e-ラーニングと対面学習を組み合わせること（ブレンデッドラーニング）は、エビデンスに基づく知識、技能、態度、行動にプラスの影響を与える。e-ラーニングの一形態として、EBMスキルを高めるためにウィキペディアの編集に取り組む医学部の学生もおり、医学知識を伝えるスキルを高めるためにEBM教材を作成する学生もいる。
インターン
インターン（intern：医学研修生、実習生の意）、インターンシップ（internship：病院での研修、実地研修の意）（日本語ではこれらの区別があいまいになることもある）
プロダクション・インターン。映画・テレビ製作におけるインターンシップ。映画製作者が、各種映像系の教育機関・学校に対し、撮影期間中の限定的な雇用を条件に、映像を学ぶ生徒達に募集をかける。製作規模にもよるが、ハリウッド映画の場合、募集人員は1作品につき10名前後。低予算映画でも募集がかけられる場合が多々あるが、多くの場合、無償雇用となるが、映画学校等から派遣された場合、現場にいる時間が学校での単位として認められるのが通常である。アメリカの場合だが、映画監督等の組合（DGA）でも、経験の少ない若手の助監督等をトレイニー（若しくはインターン助監督）として有償で雇わなければならないと云う組合規定がある。その場合、クレジットは「DGAトレイニー」と表記される。
パイオーン
パイオーン（古希: Παίων, Paiōn）は、ギリシア神話の人物である。長母音を省略してパイオンとも表記される。主に、
の3人が知られている。以下に説明する。
パイオーン エンデュミオーンの子
エーリスの王エンデュミオーンの子で、エペイオス、アイトーロス、エウリュキュダーと兄弟である。エンデュミオーンは兄弟に徒競走をさせ、勝利したエペイオスに王位を継がせたが、負けたパイオーンはギリシアの北方の地に去った。そこでその地をパイオニアと呼ぶようになったという。
パイオーン ヘレーの子
一説にアタマースの娘ヘレーとポセイドーンの子で、エードーノス、アルモープスと兄弟。
エンデュミオンの子と（父母に関する伝承が異なるだけの）同一人物とする説もある。
パイオーン アンティロコスの子
ピュロスの王ネストールの子アンティロコスの子である。パイオーンの子供たちはヘーラクレイダイの帰還によって他の同族同様に追放された。彼らはアテーナイに亡命し、アテーナイの部族パイオニダイの祖になった。
ワクチン
ワクチン（独: Vakzin、英: vaccine）は、感染症の予防に用いる医薬品。病原体から作られた無毒化あるいは弱毒化された抗原、または病原体を基にデザインされたmRNAやDNAの遺伝子配列を化学合成したもの（遺伝子ワクチン）、もしくは遺伝子組換え技術によって大量発現されたタンパク質（遺伝子組換えワクチン）を投与して、抗体を対象に獲得させる。
感染症予防において最も重要かつ効率的な手段であり、世界各国でワクチンの予防接種が行われている。特に抗生物質の効かないウイルス性の感染症に効果があり、細菌性の感染症で増大している薬剤耐性菌への対策の関係上、予防医学において重視されている。予防は感染者の治療よりも費用対効果が高いため、ワクチンで予防できる病気はワクチンでの予防が望ましいとアメリカなどで考えられている。
感染症流行地域への入国時は該当する感染症のワクチン接種が推奨されている。国によっては黄熱ワクチンの接種を義務づけ、イエローカード（接種証明書）の提示を求める。
ワクチン 名称
ワクチンという名称は、ラテン語のVacca（ワッカ = 雌牛）に由来する。天然痘ワクチンが地球初のワクチンで、雌牛から作られた。発音は、イギリス英語で[ˈvæksiːn] (ヴァークスィーン)、アメリカ英語で[ˌvækˈsiːn] (ヴァクスィーン)である。日本語のワクチンはドイツ語の発音に由来している。
ワクチン 歴史
天然痘に一度かかった人間が免疫を獲得し、以後二度と感染しないのは古くから知られていた。乾燥させ弱毒化した天然痘のかさぶたを接種して軽度の天然痘に感染させ免疫を得る方法がアジアでは行われ、18世紀にはイギリスからヨーロッパへと広がったものの、死亡者も出た。18世紀後半にウシの病気である牛痘の感染者は天然痘の免疫を獲得し、罹患しなくなるか軽症になると知見が広まる。エドワード・ジェンナーは1796年に8歳の少年に牛痘の膿を植え付け、数か月後に天然痘の膿を接種。事実だと証明し、天然痘ワクチンとした。彼は1798年に『牛痘の原因と効果についての研究』を刊行して種痘法を公表し、1800年以降徐々に種痘はヨーロッパ諸国へと広まった。
この手法が他の病気に応用可能だとは考えられておらず、以後1世紀近く新種のワクチンは作られなかった。しかし1870年代に入ると、微生物学の発展の中でルイ・パスツールがニワトリコレラの予防法の研究を行い、病原体の培養でこれを弱毒化すれば、接種によって免疫が作られると突き止めた。パスツールは1879年にはニワトリコレラワクチンを、1881年には炭疽菌ワクチンを開発し、ワクチン製造法を確立した。
ワクチン 歴史
ワクチンの予防接種は多くの国で行われ、2017年時点では毎年およそ200万人から300万人の命を救っていると推定されている。1958年に開始された天然痘撲滅計画では患者周辺への徹底的な種痘によって1977年に根絶に成功し、1980年に正式に根絶が確認された。根絶に成功した感染症は2017年時点では天然痘のみであるが、ポリオなどいくつかの感染症でのワクチン投与による根絶計画が進行している。
ワクチンの発明以来病気に対するワクチンが開発されてきたものの、エイズなどのようにいまだにワクチンの存在しない病気も数多く存在する。
2020年に世界中でパンデミックを起こした新型コロナウイルス感染症に対し、製薬企業や世界各国がCOVID-19ワクチンの開発を進めた。同年年末には数社がワクチンの開発に成功し、12月8日にはイギリスでファイザー社のワクチン接種が開始された。
ワクチン 種類
2020年時点で接種が行われているワクチンは大きく#生ワクチンと#不活化ワクチンに分かれる。一方、COVID-19ワクチンは、RNAワクチン、DNAワクチンなど、従来のワクチンとは異なる様々な種類のワクチンが開発中である。
毒性を弱めた微生物やウイルスを使用。体液性免疫/液性免疫のみならず細胞性免疫/細胞免疫も獲得できるため、不活化ワクチンに比べて獲得免疫力が強く、免疫持続期間も長い。生産コストが低い上投与回数も少なくて済み、経済性に優れるが、発見は偶発的なものに頼る部分が多いため開発しづらく、また弱っている病原体を使うため、ワクチン株の感染による副反応を発現する可能性が稀にある。免疫不全症で細胞性免疫が低下している場合は、生ワクチンを接種してはならない。変異株など構造の異なるウイルス株にも対抗できる広域中和抗体が産生される。
ワクチン 種類
死菌ワクチンとも呼ばれる。狭義の不活化ワクチンは化学処理などにより死んだウイルス、細菌、リケッチアを使用。取り扱いや効果において同様である抗原部分のみを培養したものを含めて不活化ワクチンと称されることもあり、以下その定義に含められるものを挙げる。生ワクチンより副反応が少なく安全性が高いが、液性免疫しか獲得できずその分免疫の続く期間が短いことがあり、このため複数回接種が必要なものが多い（代表例は三種混合ワクチンやインフルエンザワクチン）。免疫不全症の場合でも投与は可能である。
2歳未満の乳幼児では、蛋白成分を含まない抗原（ハプテン）部分だけでは免疫を惹起できない。このため、肺炎球菌ワクチンなど蛋白ではない抗原を用いるワクチンでは、乳幼児に接種するに際しては別の蛋白と抗原を結合させるなどの工夫がされている。
また、インフルエンザワクチンについては、1971年以前の全粒子ワクチン使用による副反応の（死亡あるいは脳に重篤な障害を残す）危険性が大きかったことや、それとは異なる現行の安全性の高いワクチンでも100%発症を抑えることはできないことから、接種を避けるべきとの意見も依然として存在する。
ワクチン 種類
しかしながら、ハイリスク群（高齢者や慢性疾患を持つ人など）の人がインフルエンザに罹患した場合に、肺炎等の重篤な合併症の出現や、入院、死亡などの危険性を軽減する効果が世界的にも広く認められている。これが、国際連合の世界保健機関（WHO）や世界各国が、特にハイリスク群に対するインフルエンザワクチン接種を積極的に薦めている理由である。
日本未承認（日本国内で接種の場合は個人輸入取り扱い医療機関に申し込む）
その他、混合多数。
ウイルスベクターワクチンは、安全なウイルスを使用して病原体の遺伝子を体内に挿入し、表面タンパク質などの特定の抗原を作り出して免疫応答を促すものである。
ある病原体の産生する毒素のみを予め抽出して、ホルマリンなどで処理し、毒性を抑えて抗原性のみを残したものを人体に接種し、その毒素に対する抗体を作らせるもの。病原体そのものを攻撃する抗体を作らせるわけではないので、厳密にはワクチンに含めないという考え方もある。
ウイルスから特定のタンパク質を単離し、これを単独で投与することによって免疫系に1つ以上の抗原を提示する。
VLP(ウイルス様粒子、Virus Like Particle)ワクチンは、ウイルスと同様の外部構造を持つが、遺伝子情報を持たせない、そのため感染はしないが、高い免疫獲得効果（有効性）が期待できるワクチンであり安全性が高いとされる。
ワクチン 種類
植物由来ワクチンは2021年現在実用化されていない。田辺三菱製薬株式会社の連結子会社であるメディカゴ社が新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のワクチンとして、植物由来のウイルス様粒子（Virus Like Particle）ワクチン（開発番号：MT-2766）を開発し、カナダにて臨床試験を終了し、カナダ政府の最終承認を待っている状態である。承認されれば世界初の植物由来ワクチンとなる。日本でも2022年3月までに承認申請を目指している。
ある種の細菌は、免疫原性が低い多糖類の外殻を持っている。これらの外殻の多糖類をタンパク質（毒素など）担体と結合させることにより、免疫系は多糖類をあたかもタンパク質抗原であるかのように認識することができる。この方法は、インフルエンザ菌B型ワクチンに採用されている。
異種ワクチンは、「ジェンナーワクチン」とも呼ばれ、他の動物の病原体であるワクチンであり、治療対象の生物に病気を起こさないか軽度の病気を引き起こす。古典的な例は、天然痘の予防のためにジェンナーが牛痘を使用したことである。現在の例では、結核予防のためにウシ型結核菌（Mycobacterium bovis）から作られたBCGワクチンの使用である。
ワクチン 種類
mRNAワクチン（またはRNAワクチン）は、メッセンジャーRNA（mRNA）を含む新しい種類のワクチンである。核酸RNAを保護的脂質シェルの中に包み込むことで作られる。COVID-19パンデミックを撲滅するために、2020年からCOVID-19ワクチンとして多数のRNAワクチンの開発が進められており、アメリカ合衆国では一部のワクチンに対して緊急使用許可が出された。
多くの革新的なワクチンも開発中で使用されている。
DNAワクチン - 提案されている機構は、ヒトまたは動物の細胞にウイルスや細菌のDNAを挿入し、発現させ（エレクトロポレーションの使用により増強）、免疫系の認識を誘発する。発現したタンパク質を認識する免疫系の一部の細胞は、これらのタンパク質およびそれを発現している細胞に対して攻撃する。これらの細胞は非常に長い間生きているので、通常、これらのタンパク質を発現している病原体に後で遭遇すると、免疫系によって即座に攻撃される。DNAワクチンの潜在的な利点の1つは、製造と保存が非常に簡単なことである。
ほとんどのワクチンは、微生物を不活化または弱毒化させた化合物を用いて作られているが、合成ワクチンは主成分または全体が、合成ペプチド、糖質、または抗原などで構成されている。
ワクチン 接種方法
皮下注射、筋肉内注射が多いが、経口生ポリオワクチン（OPV）やロタウイルスワクチンの様に、直接口に飲む（経口ワクチン）ものも存在し、また鼻にワクチンを吹き付ける経鼻ワクチンも開発されているほか、BCGのようなスタンプ式の製品もある。強力なワクチンの場合は1回で接種を済ませられることもあるが、ほとんどのワクチンは2回以上の接種が必要となる。これは1回の接種ではそれほど得られる免疫が強くないうえ、多くの場合複数回接種では得られる免疫力が大幅に増大する、いわゆるブースター効果が起きるためである。
日本では、生ワクチン接種後は27日以上あけ、不活化ワクチンの後は6日以上あけることが規定されているが、医師の判断で必要と認められた場合には、同日複数接種も可能である。同日接種を行うことによって、安全性・効果（免疫応答）が変化・相乗することはなく、また害や懸念事項も存在しないため、迅速な免疫獲得や来院回数の減少などのメリットが大きい同日接種は推奨されている。一度に接種できるワクチンの数に制限はない。また、同日接種の際、ワクチン同士は2.5センチメートル以上の間隔を開けることが求められる。現場で勝手に複数のワクチンを混合して接種することはできない。
ワクチン 接種方法
WHOやアメリカ疾病予防管理センターは、原則として以下のような標準を定めている。
その他に、メーカーが追加のルールを指定することがあり、たとえば、経口生チフスと経口不活化コレラワクチンは8時間の間隔を開けるというルールがある。
1肢1本接種は、上記免疫応答理論や接種本数の制限を受けるため、受診者・海外渡航者の立場からは現実的ではない。
日本以外で使用されているワクチンは、世界で生活されている在外日本人も東洋人も通常接種されている。日本人に外国製ワクチン（WHO認定ワクチンに限定して）と接種用法などを敬遠する医学的根拠は、何も提示されていない。
動物の感染症蔓延防止のために、発生地域の周辺にワクチンの接種帯を設定する方法がある（リングワクチネーション）。家畜の場合、感染症が発生した農場から半径5-10km程度の範囲の感受性動物に接種する例が多い。
ワクチン 副反応
弱いとはいえ病原体を接種するため、望まれない反応も起こすことがある。軽微なものとしては、投与部位の発赤・腫脹・疼痛・感冒様症状などがある。重大なものとしては無菌性髄膜炎、血小板減少性紫斑、膵炎などが知られる（詳細は個別のワクチンを参照）。
ワクチン接種後の自己免疫疾患はまれに報告され、ウイルスなどの感染が引き金となるまれな重篤なこれらの疾患はワクチンの接種によっても起こりうる。全身性エリテマトーデス、関節リウマチ、炎症性ミオパチー、多発性硬化症、ギラン・バレー症候群などがあり、ギラン・バレー症候群では報告のあったワクチンはほかと比較して多様である。
治験では掴めなかった低い頻度の副作用の発生が検出されるよう、迅速に情報収集がなされる。時に薬害事件へと発展し、接種中止・ワクチンの改良がおこなわれる。
2014年のコホート研究のメタ解析は、ワクチンと自閉症との関連に否定的であった。
ワクチン ワクチン開発
ワクチン開発は、まず病原の培養や不活化・弱毒化などの基礎研究を行った後、動物による非臨床試験をおこない、その後3段階に分けて臨床試験を行う。試験終了後に国による承認審査が行われ、承認されれば生産体制を整え、販売が始まる。この承認審査は各国ごとに行われ、ある国で承認されたワクチンでも他国で使用する場合には当該国での審査が改めて必要となる。ただし、ある国で感染症が流行し有効なワクチンが存在しない時は、緊急対策として他国からワクチンを輸入し審査なしで使用することが認められる場合がある。ワクチン開発の際重視される条件は、感染症予防・重症化阻止の効果、副反応などを最小限に抑えた安全性、そして開発・生産・接種コストを中心とする経済性の3点であり、これらのうち一つでも顕著に問題が存在した場合は実用化はなされない。こうした厳しい条件を満たす必要があるため、ワクチン開発にかかる期間は非常に長く、最短でも10年近くは必要となる。
ワクチン ワクチン開発
ワクチン開発には多額の資金と期間がかかるうえに、多数の人々に接種を行う関係上、巨大な生産力も必要となるため、資本力に優れた大企業が開発・供給を主導する傾向にあり、寡占化が進んでいる。2019年にはイギリスのグラクソ・スミスクライン、アメリカのメルク、アメリカのファイザー、そしてフランスのサノフィの4大企業でワクチン市場の79％のシェアを占めている。これにスイスのノバルティスを加えた5社は5大ワクチンメーカーと呼ばれる。ワクチン市場は巨大であり、2018年には3兆9500億円の市場規模を持ち、さらに急速な拡大が見込まれている。
新たな感染症に対するワクチン開発は、多額の投資と時間を要するため、流行が収束して関心が低下すると資金が滞り中断を余儀なくされることがある。グラクソ・スミスクラインの例では、エボラ出血熱に対応するワクチン開発を長らく行ってきたが、臨床試験の最終段階の時点で流行が広がっていたのは最貧国のコンゴ民主共和国であり、金銭的リターンが事実上見込めないとして開発継続を断念。ワクチン候補を2019年までにアメリカの非営利機関に昨年譲渡した。
ワクチン 日本のワクチン事情
日本では1849年にオットー・ゴットリープ・モーニッケが天然痘の痘苗を輸入し、以後本格的に種痘が全国に広まった。1909年には種痘法が施行され、1948年には予防接種法が制定されて、天然痘以外の感染症でも予防接種が義務化された。
1964年（昭和39年）に始まった、インフルエンザワクチンの被害を訴える訴訟は、1980年代まで長く続き報道された。続く予防接種による訴訟によって、1976年（昭和51年）に予防接種法が改正され、救済制度が設立された。裁判は長期化し結局は国の敗訴・和解となり、「予防接種は効果の少ない一方で、副反応が多発するこわいもの」という誤った認識が国民だけでなく医療関係者にも定着した。1994年には強制予防接種が緩和され、定期ワクチン接種は義務から勧奨にとどめられることになった。ただし定期接種は国策として行われるものであるため費用助成が行われており、ほとんどの場合無料である。
ワクチン 日本のワクチン事情
日本では、GHQの指示で日本政府が行ったジフテリアワクチンによる薬害で84人の死者と多数の後遺症患者を出し、政府のその後の対応もまずかったため不信感を残した。1980年代までは、世界に先駆けてワクチン開発を行っていたが、副作用による訴訟が相次ぎ、厚生省とメーカーが開発・接種に消極的になり、新たなワクチンの大規模な開発はほぼ行われなくなった。1990年代以降、海外では続々と開ワクチンが開発されたが、日本ではほとんど認可されず、「ワクチン・ギャップ」と称されるほど他国に比べワクチン開発が遅れた状況となった。この状況は2007年以降ワクチンの認可が急速に進められたことでやや解消されつつある。
2000年代に入っても、日本脳炎ワクチン接種後の急性散在性脳脊髄炎（ADEM）発症、Hibワクチンと小児用肺炎球菌ワクチン同時接種後の死亡、子宮頸がんを予防するHPVワクチンの接種勧奨差し控え等の事例があり、マスコミがワクチンの負の面を強調する報道をしたこともあり、国民の不安は増大した。
ワクチン 日本のワクチン事情
日本で予防接種が徹底されないために、2007年にはカナダに修学旅行に行った生徒が、現地では根絶されている麻疹に感染したため、ホテルから外出禁止となり、修学旅行が打ち切りになり帰国することが報道された。ただしこれにより麻疹ワクチンの接種は徹底されるようになり、2015年にはWHOが日本を麻疹排除国に認定した。小児用のHibワクチンは、先進国に大幅に遅れて認可されたが、当時アジアで認可されていないのは、北朝鮮と日本だけであった。
日本の主な製造メーカーを挙げる。
日本国内のインフルエンザワクチンの製造元は2021年7月現在、第一三共・KMバイオロジクス・阪大微生物病研究会・デンカである。
2010年6月、新型インフルエンザ（A/H1N1）のパンデミックを受け、専門家による対策総括会議で、ワクチン製造業者の支援や生産体制の強化が提言された。国家の安全保障という観点からも、国内のワクチン生産体制の強化が求められた。しかし、実際には事業仕分けなどにより政府の資金的支援がうまく行われなかった。
日本で流布するワクチン有害説について、「語句説明」「理論の論理性」「理論の体系性」「理論の普遍性」「データの再現性」「データの客観性」「データ収集の理論的妥当性」「理論によるデータ予測性」「社会での公共性」「議論の歴史性」「社会への応用性」の10項目からなる「科学性評定の10条件」に基づくと、理論の適応範囲に大きな問題を抱えており、データの面からもこれを支持できる有力な根拠はなく、典型的な疑似科学的言説であると結論づけられている。
ワクチン ワクチン忌避・反ワクチン
ワクチンの危険性やワクチンへの不安をもとにワクチンを忌避する「ワクチン忌避」や、反ワクチン運動がこれまでに多くの国で起こってきた。
ノーベル経済学賞の受賞者であるダニエル・カーネマンの2015年の言によれば、人々は巷で流行する疾病で死ぬよりもワクチンの副作用で死ぬことを恐れる場合があるのだという。もしワクチン接種後に子供が死んでしまったら、子供にワクチンを受けさせたことがその親にとって多大なトラウマになってしまうというのである。カーネマンの著書で2つの思考プロセスに言及している。1つ目は、何か感情を揺さぶるような出来事が起きた時に働くような自動的で即座の思考プロセスである。2つ目は、おちついた意識的労力をともなう思考プロセスである。ワクチン接種の損得を考える時には一般的に2番目の思考プロセスが使われるが、ワクチンの副作用で子供を危険に晒すといった恐怖が1番目の思考法を促してしまうわけである。統計的データよりも感情を揺さぶるような個々のケースに我々は強く反応しがちなのだとカーネマンは述べる。
ワクチン ワクチン忌避・反ワクチン
リュック・モンタニエもエイズウイルスの発見でノーベル医学生理学賞を受賞した人物であるが、2018年にもワクチンの過信は危険だと訴え、アルミニウム塩（チメロサールやアジュバント）の使用に脳や健康に影響を与える可能性があるため、これをカルシウム塩などに変える必要性や、ワクチンに関する研究の必要性を訴えた。例えば乳酸菌を用いた経口のワクチンが開発中である。
2017年には、イタリアで子供が予防接種を受けるかどうかには自己決定権があるとするFreevaxという運動が開催され、数千人が集い厚生労働大臣に抗議を訴えた。イタリアではワクチンの副作用の噂による接種拒否で、麻疹患者が3倍に急増したことを受け、2017年5月から国立保育園・小学校に入る6歳以下の児童に12種類のワクチンを義務付け、未接種児童の保護者に罰金を科している。
アレグザンダー2世 (スコットランド王)
アレグザンダー2世（Alexander II, 1189年8月24日 - 1249年7月8日）は、スコットランド王（在位：1214年 - 1249年）。ウィリアム1世と、イングランド王ヘンリー1世の庶子コンスタンスの孫娘エルマンガルド・ド・ボーモン (en) の長男。
アレグザンダー2世 (スコットランド王) 生涯
1214年に父ウィリアム1世が77歳で没した後、16歳で王位を嗣いだ。1219年、イングランド王ヘンリー3世の妹ジョーンを王妃に迎え、イングランドと友好関係を復活した。1236年にヨーク条約でイングランドとの国境線を確定した。
アレグザンダーは外交上の懸案を取り除いてから、父が確立した行政機構を活用して内政を充実させていった。1238年に王妃ジョーンと死別すると、フランス貴族の娘マリー・ド・クシー (en) と結婚した。ヘンリー3世はこれをイングランドへの敵対行為と見なし、アレグザンダーへ言いがかりを続けた。1244年に、ようやくニューカッスルで和解した。
同年、ノルウェーからのヘブリディーズ諸島の奪還を目指して、スコットランド西部へ軍を進めた。しかし、その途中ケアララ島で没した。後妻マリーとの間にもうけた一人息子のアレグザンダー3世が7歳で王位を嗣いだ。
アレグザンダー2世 (スコットランド王) 家族
1221年6月21日、ヘンリー3世の妹ジョーンと結婚した。2人の間に子はいなかった。
1239年5月15日、フランス貴族アンゲラン3世・ド・クシーの娘マリー・ド・クシーと結婚し、1男をもうけた。
マリー・ド・クシーはアレグザンダーの死後、フランス貴族ジャン・ド・ブリエンヌ（1230年頃 - 1296年、エルサレム王ジャン・ド・ブリエンヌの息子）と再婚した。
中間子
中間子（ちゅうかんし、英: meson）とは、クォークと反クォークが、強い相互作用を媒介するグルーオンのはたらきによって結合した複合粒子の一種である。別称にメゾンまたはメソン、旧称としてメソトロン、メゾトロンまたは湯川粒子がある。1935年頃に湯川秀樹によって、原子核を構成する中性子と陽子を結びつける「核力」を媒介する粒子として提唱された。
1970年代にクォークモデルが確立して以来、中間子は素粒子では無く複合粒子とされている。核力についても基本相互作用ではなく、クォーク間にはたらく強い相互作用に由来する力として理解されている。
中間子 概要
中間子は、色荷を持ったクォークと、反色荷を持った反クォークから構成された粒子であり、バリオン数が0である。安定したものはなく、最も寿命の長いものでもナノ秒単位で弱い相互作用により崩壊する。最も軽い中間子（パイ中間子）は、およそ140MeV（約2.5×10−28 kg、電子の約270倍）の質量を持っている。

もっとも質量の小さいメソンは擬スカラー粒子(スピン 0)である。ここでクォークと反クォークは反対向きのスピンを持つ。
ベクター粒子(スピン 1)のメソンの場合はクォークと反クォークは同じ方向のスピンを持っている。

中間子の質量の大部分は、構成するクォークの質量ではなく、その束縛エネルギーから生じている。中間子は安定ではない（陽子のような長い寿命を持たない）。
中間子はもともと陽子と中性子を原子核中で束ねている力を伝達していると予想されていた。ミュー粒子が最初に発見されたとき、質量が近いことから中間子と考えられ、「ミュー中間子」と名付けられた。しかし、核子を強く引き付ける力がないことから、実はレプトンであったと判明した。後に、本当に力を伝達するパイ中間子（ミュー粒子に崩壊する）が発見された。
中間子 概要
2003年11月14日、高エネルギー加速器研究機構の加速器「KEKB」にてクォーク4個からできた新中間子「X(3872)」が発見された。この粒子はその質量などから 中間子 との組み合わせでできていると見られている。しかしながら、これはクォーク2個と反クォーク2個からなる一つのハドロンではなく、二つのメソンからなる分子状態と考えられている。同機構は2007年11月9日にも、クォーク4個からできた新中間子「Z(4430)」を発見したと発表している。
中間子は、湯川秀樹によって理論的に予言され、これが彼のノーベル物理学賞の受賞理由となった。
ヤマノイモ
ヤマノイモ（山の芋・山芋、学名: Dioscorea japonica）は、ヤマノイモ科ヤマノイモ属のつる性多年草。または、この植物の芋として発達した担根体のこと。地下に生じる芋は、ジネンジョウ（自然生）、ジネンジョ（自然薯）、ヤマイモ（山芋）ともよばれ、食用になり、とろろは粘性が非常に高い。また、ヤマノイモ属の食用種の総称ヤム（yam）をヤマノイモ、ヤマイモと訳すことがある。
なお、植物分類学上の「ヤマノイモ」はジネンジョ（自然薯）のみを指すが、食材としての「やまのいも」はヤマノイモ科ヤマノイモ属に属する食用いも類として栽培されているものの総称をいう（ナガイモを参照）。本項では植物種としてのヤマノイモを基準に述べる。
ヤマノイモ 名称
古くは中国原産のナガイモを意味する漢語の薯蕷を当ててヤマノイモと訓じた。日本特産で、英名はジャパニーズ・ヤム（Japanese yam）、中国植物名（漢名）では、日本薯蕷（にほんしょよ）という。日本原産の種であり、学名はディオスコレア・ジャポニカ（Dioscorea japonica）である。
別名のジネンジョ（自然薯）は、自然に生えている芋であるところからついた呼び名である。日本で「芋」といえば、ヤマノイモのことを指す言葉であったが、人里で栽培される南アジア原産のサトイモが普及するにつれて、これに対してヤマイモ（山芋）とよばれるようになったものである。地方により、キリイモ（霧いも）、トロロイモ、ムカゴイモなどの別名でもよばれる。
畑で作られる中国原産のナガイモ（学名: Dioscorea polystachya）と一緒にして「やまいも」とよばれることもあるが、ナガイモとヤマノイモは別種の植物であり、本来「山芋」といえば日本原産のヤマノイモのほうを指した。ナガイモの一品種にはヤマトイモ（大和芋）があり、日本の大和地方から栽培が広がったと考えられているが、ヤマイモ（ヤマノイモ）とヤマトイモの音が似ているので混同が生じたとも考えられている。
ヤマノイモ 分布と生育環境
日本原産で、北海道南西部から本州・四国・九州・沖縄に分布、国外では台湾および、朝鮮半島、中国に分布する。平地から山地までの山野の林縁や藪などに他の木に絡みついて自生し、里山の林道沿いや河川沿いの土手によく生えている。やや湿った土壌を好むが、鬱蒼とした林の中では自生しにくく少ない。高山には分布しない。発育条件が合えば公園の植え込みでも生育する。
ヤマノイモ 形態・生態
雌雄異株の多年生つる植物で、茎は淡緑色で他物に絡みつき、地上部は1年で枯れる。茎は長く伸びて、まばらに枝分かれをする。葉はふつう対生するが、まれに互生し、葉身は長卵形から三角状披針形で、基部が凹んだ細長いハート形をしており、長い葉柄で茎につく。葉身には先端に向って伸びる5本の葉脈が目立つ。
花期は夏（7 - 9月ごろ）で、葉腋から3 - 5本の細長い穂状の花序を出して、白い小さな粒のような目立たない花を付ける。雌雄異株で雄株と雌株があり、雄花の花序は直立し、雌花の花序は垂れ下がる。
果実は蒴果で平たく、円形の大きな3枚の陵（翼）があり、縦の長さより横幅が広い。それぞれの陵が中に種子を1個含んでいて、熟すと壁が剥がれて、中から扁平な種子が出る。種子は、周囲に紙のように薄い円形の膜質翼がついていて、果実が割れたときに散布される。雌株では種子のほかに、葉腋に発生する球状の芽である零余子（むかご、珠芽）をつけて栄養繁殖する。ムカゴ（球芽）は、種類によって付けるものと、つけないものがある。ムカゴは直径1センチメートルほどの球状から、大きなもので長さ3センチメートルほどに達する場合がある。
ヤマノイモ 形態・生態
地下には円柱状で多肉質の担根体（芋）が1本あり、自然薯（じねんじょ）ともよばれている。トロロイモとしても知られているが、芋とされる中が白くて柔らかい部分は、植物学的には特殊な組織で担根体（たんこんたい）とよび、ヤマノイモ属に特有な根でも茎でもない器官であり、茎の基部についた枝の下側部分が伸びたものである。担根体は地下深くへとまっすぐに伸びて、石などの障害物がなければ長さは1メートルを超えることもある。毎年春に再び頂部から発芽して地上部を育てる栄養源となり、成長にしたがって担根体は縮小して夏までには元のイモはすっかりなくなって空の袋となり、秋までには再び栄養を蓄えて一回り大きな新しい担根体と置き換えられ更新される。なお、秋にできるヤマノイモにできる芋のようなムカゴも、小型の担根体である。
ヤマノイモ 採取・栽培
元来は野生の植物であり、晩秋にできる根茎を食用とするため、かつては山へ行って掘ってくるものだった。ヤマノイモと外観がよく似ている種にオニドコロがあり、収穫の際に間違うことがある。オニドコロは葉が互生し、苦くて食べられない。
イモ（担根体）は晩秋になって地上部が枯れるころ（11 - 1月）が収穫時期である。枯れ残った蔓を目当てにして山芋を探すが、地上部が枯れると場所がわからなくなるので、枯れる前に目印をつけておく。芋を掘るには深い穴を掘らねばならないので、なるべく斜面の所を探す。掘る道具は、柄の長い鍬、シャベルや移植ゴテのほか、掘り棒・芋掘り鍬と呼ばれる大人の背丈ほどの鉄の棒で、先端が平らになったようなものを使う。蔓が地面に入り込んだところを特定し、イモを折らないように周辺の土を深く掘り下げて、石などを取り除きながら注意深く掘り出す。地中深く曲がりくねって伸びるイモは、折らずに掘り出すまで難しさがあり、先端まで掘り出すにはかなりの根気がいる。うまく掘り出せた場合、蔓の元端に当たる芋の端を残して、穴を埋めるときに一緒に埋めておけば翌年も芋が生育し、再び収穫することができる。