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華族 五爵制度下の華族（1884年-1947年）
現米15万石以上だった旧大藩大名のうち旧薩摩藩主の島津家、旧長州藩主の毛利家は公爵に列せられたので、それ以外の浅野家（旧広島藩主）、池田家（旧岡山藩主と旧鳥取藩主）、黒田家（旧福岡藩主）、佐竹家（旧秋田藩主）、鍋島家（旧佐賀藩主）、蜂須賀家（旧徳島藩主）、細川家（旧熊本藩主）、前田家（旧加賀藩主）、山内家（旧土佐藩主）が侯爵に列せられた。
「旧琉球藩王」とは旧琉球王国国王、旧琉球藩王だった尚家のことである。
「国家に勲功ある者」は功績による登用の規定である。大久保利通の大久保家と木戸孝允の木戸家、中山忠能の中山家が明治17年の最初の叙爵で侯爵となった。前述のとおり大久保家と木戸家は勲功華族が規定された華族令制定前から華族となっていた家である。なお大久保利通、木戸孝允と並ぶ維新三傑の一人である西郷隆盛の西郷家は西南戦争により当初叙爵がなかったが、西郷隆盛赦免後の1902年にただちに侯爵位を与えられるという大久保家・木戸家と同様の扱いを受けた。中山家は公家の羽林家だった家だが、中山忠能の勲功により家格（家格のみの基準では伯爵）より高い侯爵位を授けられた。同家の爵位が上げられたのは勲功以上に忠能が明治天皇の外祖父にあたることが影響したとみられる。
華族 五爵制度下の華族（1884年-1947年）
第三位の伯爵の基準について叙爵内規は「大納言迄宣任の例多き旧堂上 徳川旧三卿 旧中藩知事即ち現米五万石以上 国家に勲功ある者」と定められている。
「大納言迄宣任の例多き旧堂上」とは、摂家と清華家を除く旧堂上家のうち、歴代当主の中に大納言に直任されたことがある当主がある旧公家華族のことである。直任とは中納言からそのまま大納言に任じられることをいい、いったん中納言を辞してから大納言に任じられる場合より格上の扱いと見なされていた。具体的に叙された家については伯爵#旧公家の伯爵家参照。
「徳川旧三卿」とは江戸時代中期以降にできた新たな徳川家支流の田安徳川家、一橋徳川家、清水徳川家（後に爵位返上、さらに後に男爵）の3家を指す。
「旧中藩知事」とは明治2年に政府に申告した過去5年間平均の現米が5万石以上15万石未満で中藩に分類された藩の藩知事だった家である。具体的に叙された家については伯爵#旧大名家の伯爵家参照。
華族 五爵制度下の華族（1884年-1947年）
「国家に勲功ある者」は勲功による登用の規定である。最初の叙爵では旧公家華族からの勲功登用として東久世家が東久世通禧の維新の功により伯爵に叙された（家格のみでの内規上の爵位は子爵）。華族令制定前から華族となっていた廣澤家は伯爵に列せられた。華族令制定前には士族だったが最初の叙爵で勲功で華族となった家としては、旧薩摩藩士から大山巌の大山家、川村純義の川村家、黒田清隆の黒田家、西郷従道の西郷家、寺島宗則の寺島家、松方正義の松方家の6家、旧長州藩士から伊藤博文の伊藤家、井上薫の井上家、山縣有朋の山縣家、山田顕義の山田家の4家、旧土佐藩士から佐佐木高行の佐佐木家、旧肥前藩士から大木喬任の大木家が、維新の功、戊辰戦争の功、西南戦争の功などにより伯爵に叙されている。うち伊藤家（→侯爵→公爵）、井上家（→侯爵）、大山家（→侯爵→公爵）、西郷従道家（→侯爵）、佐佐木家（→侯爵）、山縣家（→侯爵→公爵）、松方家（→侯爵→公爵）は日清・日露戦争において勲功を重ねて陞爵した。
第四位の子爵の基準は「一新前家を起したる旧堂上 旧小藩知事即ち現米五万石未満及び一新前旧諸侯たりし家 国家に勲功ある者」と定められている。
「一新前家を起したる旧堂上」とは、伯爵以上の基準（摂家、清華家、大納言宣任の例多き堂上家）に当てはまらない旧堂上華族全家である。
華族 五爵制度下の華族（1884年-1947年）
「旧小藩知事」とは明治2年に政府に申告した過去5年間平均の現米が5万石未満で小藩に分類された藩の藩知事だった家である。旧小藩知事の定義の後半にある「一新前旧諸侯たりし家」は、表高が1万石に達していなかったが諸侯扱いになっていた足利家（旧喜連川藩主喜連川家）を入れるために付けられていた表現である。
「国家に勲功ある者」は勲功による登用の規定である。華族令制定前には士族だったが最初の叙爵で勲功で華族となった家としては、旧薩摩藩士から伊東祐麿の伊東家、樺山資紀の樺山家、高島鞆之助の高島家、仁礼景範の仁礼家、野津道貫の野津家の5家、旧長州藩士から鳥尾小弥太の鳥尾家、三浦梧楼の三浦家、三好重臣の三好家の3家、旧土佐藩士から谷干城の谷家、福岡孝弟の福岡家の2家、旧肥前藩士から中牟田倉之助の中牟田家、旧筑後藩士から曾我祐準の曾我家が、維新の功、戊辰戦争の功、西南戦争の功などにより子爵に叙されている。
最下位である第五位の男爵の基準は「一新後華族に列せられたる者 国家に勲功ある者」と定められている。
「一新後華族に列せられたる者」の「一新」の基点は慶応3年12月9日の王政復古ではなく、10月15日の大政奉還である。したがって先述した「華族第1号」のうち大政奉還から明治2年の華族制度創設の間に公卿・諸侯に列した家、および「華族第2号」の家は原則として男爵となった。
華族 五爵制度下の華族（1884年-1947年）
「国家に勲功ある者」は勲功による登用の規定である。最初の叙爵では勲功華族は子爵以上になっており、男爵はなかったが、後世には勲功華族は原則として男爵スタートだった。特に日清日露以降に急増することになる爵位である。
1884年（明治17年）7月7日と7月8日の最初の叙爵にあたって叙爵内規の基準は厳格に守られたが、松浦家（旧平戸藩主）と宗家（旧対馬藩主）の2家については例外的な扱いとなった。両家とも現米5万石未満の旧小藩知事であり、本来なら子爵であるところ伯爵になっている。すべての爵位には勲功の規定があるので勲功があるのであれば家格以上の爵位が与えられていても問題はないが、この両家についていえばそれほどの勲功があったと考えるのは無理があることから叙爵内規に基づかない特例処置だったと見られている。次の事情が考えられている。
華族 五爵制度下の華族（1884年-1947年）
松浦家の場合 - 当時の当主松浦詮が明治天皇の又従兄弟にあたるため（詮の曽祖父の松浦藩主松浦清の娘愛子は公家中山忠能に嫁いでおり、明治天皇国母中山慶子を生んだ）、子爵では低すぎると判断されたと思われる。しかし原則として叙爵内規に例外は設けないことになっていたので、松浦家の伯爵叙爵にあたっては三条実美が理屈を考え出している。平戸藩は先述の明治2年の現米申告の時、支藩の植松藩の物と合わせて現米5万1021石と申告していたが、政府に認められず、改めて植松藩の物を抜いた現米4万6410石をもって小藩に分類されていた。しかしその後の明治3年9月2日に植松藩は平戸藩に吸収されて廃藩になった。大中小藩の分類が設けられたのはその直後の9月10日であった。三条はこの時系列に目をつけ、大中小藩に分けられた時点では平戸藩は中藩だったとして松浦家は叙爵内規に照らして伯爵相当になるとしたのである（しかし先述のとおり叙爵内規の現米とは元治元年から明治元年までの5年間の平均の現米であり、しかも植松藩主松浦家の方も本家と別に華族となり子爵に叙されているため、この説明では矛盾していた）。
華族 五爵制度下の華族（1884年-1947年）
宗家の場合 - 宗家は江戸時代に対馬藩主だった家で李氏朝鮮との外交を任されており、その関係で国主格という石高不相応の高い家格が与えられていた。しかし叙爵内規においては国主か否かは関係ないので、宗家は旧対馬藩の現米3万5413石に基づき旧小藩知事として子爵になるべきだったが、伯爵に叙された。こちらには松浦家の場合のような合理的な理由付けすら確認できず理由は不明だが、やはり国主格だったことが関係しているのではないかと推測されている。宗家以外の旧国主大名はすべて伯爵以上になっているため、宗家だけを子爵としてしまうと宗家から不満が出そうであったため、特例措置で伯爵にしたのではないかという推測である（現に宗家では本来もらえない伯爵位すら不満があったらしく、旧国主であることを理由に侯爵位を要求する請願書を三条実美に提出している）。
華族の等級をめぐっては華族令制定前に様々な案が存在した。華族の中に等級を作る案自体は、明治2年6月に華族制度が創設される前から存在した。同年5月の版籍奉還決議上奏には九等の爵位案が出されている。これは公、卿、大夫、士に四分し、さらに卿を上下、大夫と士を上中下に分けるものだった。
華族 五爵制度下の華族（1884年-1947年）
明治4年9月2日、最高官庁の正院から左院に発せられた下問に上公、公、亜公、上卿、卿の五等案があり、さらに10月14日には左院がこの案を改めて、公、卿、士の三等案を提出している。この三等案が引き継がれる形で1876年（明治9年）に法制局が提出した「爵号取調書」には公、伯、士の三爵案が出ている。
ついで1878年（明治11年）2月14日に法制局大書記官尾崎三良と同少書記官桜井能監が岩倉具視や伊藤博文に爵位令草案を提出しており、ここで初めて公侯伯子男の五爵制が出てくる。宮内省のお雇い外国人だったオットマール・フォン・モールが著した『ドイツ貴族の明治宮廷記』によれば、彼が西欧の「大公」の爵位の導入を提案したのに対し、日本人は拒んだという記述がみられる。
また各華族家の爵位のランク付け基準をめぐっても様々な案が存在していた。
華族 五爵制度下の華族（1884年-1947年）
『三条文書』に収められている明治16年頃作成の案である『叙爵基準』は最終的な『叙爵内規』とは様々な違いが見られる。大きな違いとしては、旧琉球藩王が公爵に入っていること（叙爵内規では侯爵）、旧堂上華族からの侯爵は清華家と並んで大臣家も入っていること（叙爵内規では大臣家は平堂上と区別されず）、平堂上の公卿華族については大納言に昇る家か、中納言もしくは三位以上に昇る家か、四位以上に上る家かで伯爵、子爵、男爵に分けていること（叙爵内規では大納言直任があるか否かで伯爵か子爵に分けている）、旧大名華族については旧国主が侯爵、現高10万石以上の旧中藩知事が伯爵、現高10万石未満の旧小藩知事が子爵と分けていること（叙爵内規では国主か否かは関係なく、現高15万石以上が侯爵、5万石以上が伯爵、5万石未満が子爵）などがあげられる。『叙爵基準』以外の案でも堂上華族は細かく定められている物が多く、細かい位階や官職をランク分けの基準に持ち込んだり、「本家筋」という概念を立てている物まである。
華族 五爵制度下の華族（1884年-1947年）
早稲田大学中央図書館所蔵の『爵位発行順序』案（明治15年、明治16年頃）では、爵位の最下位、つまり男爵に該当する爵に叙されるべき家として、武家側では高家や交代寄合、各藩における万石以上陪臣家、公家側では堂上公家に準じる扱いだった六位蔵人や伏見宮殿上人（若江家）などの諸家が挙げられているが、最終的な叙爵内規からはこれらの家は一律削除されている。
華族の爵位を得るための授爵の手順は次の通りである。その人物について、自薦・他薦などの請願を各方面から受けた各元老や内閣総理大臣が推薦や発案をして（これを経ず直接宮内省に請願される場合もある）、宮内省宗秩寮（前身の華族局、爵位局、爵位寮から引き継ぎ）が調査を行い、問題がなければ、宮内大臣から天皇に内奏が行われる。そこで天皇から允許（許可）を受ければ、宮内大臣から天皇に正式な上奏が行われる。天皇の裁可を得たのち、宗秩寮は「爵記」を作成、御名親書を願い出、内大臣府に提出して御璽を得るという流れである。
爵位の受爵・襲爵の条件としてまず第一に皇室と国家に忠誠を誓う必要があった。叙爵に際しては「長く皇室の尊厳を扶翼せんことを誓う」という誓書を賢所に捧げることが求められ、襲爵に際しては宮内省からその誓書の写しが送られた。
華族 五爵制度下の華族（1884年-1947年）
また爵位は華族となった家の男性戸主のみが得られ、女性戸主は爵位を得られなかったが（爵位のない華族としては認められた）、これは、華族令3条「女子は爵を襲くことを得ず」の規定による。華族令公布時に戸主が女性だったために爵位が得られなかった華族家に七条家(旧公家)、錦小路家(旧公家)、小松家(奈良華族)、板倉家(旧安中藩主家)、稲垣家(旧山上藩主家)、酒井家(旧姫路藩主家)、牧野家(旧三根山藩主家)、松浦家(旧植松藩主家)の8家があった。ただし続けて「女戸主の華族は将来相続の男子を定めるときに於て、親戚中同族の者の連署を以て宮内卿を経由し授爵を請願すべし」とも規定されていたため、戸主が男子に代わると爵位がもらえた。錦小路家は実に明治31年まで女性戸主だったが、同年に女戸主が養子在明に代わるや子爵位を与えられている。爵位をもらう権利に時効はなかったということである。
華族 五爵制度下の華族（1884年-1947年）
明治40年（1907年）の華族令改正で華族が女戸主を立てることはできなくなり、華族であるためには男性戸主であることが必要になった。また男系相続が原則であると規定されている。華族が女戸主にした場合は華族の地位は返上したものとして取り扱われることになった（華族の地位にこだわらないなら女性を戸主にすること自体には特に問題ない）。この改正の理由として「女戸主は皇室の屏翰たるの実を挙げしむるに不適当なること」「女戸主を認むれば男系に依る皇位継承の本義に則る根本の観念をばく（しんにょう＋貌）視することになること」「入夫・養子襲爵を請願せしむと云うのは言辞を弄ぶものであって、結局情実を以て誤魔化そうとするものであること」「女戸主を認むるとせば無爵の華族あることを許すことになること」などが挙げられている。
また有爵者は原則として隠居を禁じられていたが、1907年（明治40年）の改正により民法と同様の隠居が可能になった。
養子に爵位を継がせる場合は「男系六親等内の親族」「本家又は同家の家族もしくは分家の戸主または家族」「華族の族称を享くるもの」のいずれかに該当する必要があり、該当しない者を養子とする場合には原則として宮内大臣から襲爵の許可は得られなかったので、爵位は放棄せざるをえなかった。
華族 五爵制度下の華族（1884年-1947年）
戸主でない者が叙爵した場合は一家を創設して戸主になる必要があった。これは所属していた家における遺産相続の際に不利になる可能性もあった。
華族令によると、華族とされる者は有爵者のみであるとされていたが、皇室典範にある皇族は、皇族および華族のみと結婚できるという規定と矛盾するという指摘が行われた。このため貴族院では華族の範囲を有爵者の家族にまで広げるという議決が行われたが、帝室制度調査局による修正により、結局有爵者のみが華族であり、その家族は有爵者の余録によって「族称としての華族」を名乗るという扱いとなった。
勲功をあげると陞爵（しょうしゃく）（爵位の昇進）することもある。ただし日本の華族の爵位は上書き式なので（上級の爵位を与えられるとそれまでの下位の爵位は上書きされて消滅）、ヨーロッパ貴族のように複数の爵位を持つという状況にはなりえなかった。なお、爵位の格下げは一例も無い。
華族 五爵制度下の華族（1884年-1947年）
華族は宮内大臣と宮内省宗秩寮の監督下に置かれ、皇室の藩屏としての品位を保持することが求められた。また華族子弟には相応の教育を受けさせることが定められた。自身や一族の私生活に不祥事があれば、宗秩寮審議会にかけられ、場合によっては爵位剥奪・除族・華族礼遇停止といった厳しい処分を受けた。そうなる前に奈良華族などの財政基盤が不安定であった家や、松方公爵家・蜂須賀侯爵家のように当主のスキャンダルを起こした家は華族身分を自主的に返上することもあった。多くの場合、自主的な返上にとどまるが、土方伯爵家の土方与志の例（スキャンダルは治安維持法違反だが、没収時はソ連にいたため逮捕はされず。）など華族身分剥奪に至った事例もある。また、華族令では懲役以上の刑が確定すれば自動的に爵位を喪失するものと規定されていた。
爵位の上下により、叙位や宮中席次などでは差別待遇が設けられた。たとえば功績を加算しない場合公爵は64歳で従一位になるが、男爵が従一位になるのは96歳である。公爵は宮中席次第16位であるが、男爵は第36位である。また、公爵・侯爵は貴族院議員に無条件で就任できたが、伯爵以下は同じ爵位を持つ者の互選で選出された。
華族 五爵制度下の華族（1884年-1947年）
また1907年（明治40年）の華族令改正より、華族とされる者は家督を有する者および同じ戸籍にある者を指し、たとえ華族の家庭に生まれても平民との婚姻などにより分籍した者は、平民の扱いを受けた。また、当主の庶子も華族となったが、妾はたとえ当主の母親であっても華族とはならなかった（皇族も同様で、大正天皇の実母である柳原愛子は皇族ではない）。養子を取ることも認められていたが、男系6親等以内が原則であり、華族の身分を持つことが条件とされていた。
爵位喪失には次のようなケースがある。
華族令（明治40年皇室令第2号）施行（1907年6月1日）以前
華族令（明治40年皇室令第2号）施行（1907年6月1日）以降
爵位喪失者の一覧
公爵・侯爵・伯爵・子爵・男爵は、それぞれ英国のprince、marquess、earl、viscount、baronに相当するものとされた。しかし英国におけるprinceは王族に与えられる爵位であるため、近衛文麿公爵が英米の文献において皇族と勘違いされる例もあった。英国の爵位で公爵と日本語訳されるのは、通常はdukeである。
華族 五爵制度下の華族（1884年-1947年）
華族制度が存在していた時代、授爵、陞爵（爵位が上がること）、復爵（失った爵位を回復すること）を求める請願は後を絶たなかった。大正期・昭和期は明治期と比して授爵・陞爵・復爵が格段に少なくなり、門戸が閉ざされた感もあったが、当該期でも自身の功績を理由にしたもののみならず、自家の家格や由緒を理由にする請願が数多く存在していたような状況であり、請願の勢いは衰えることがなかった。
こうした請願の第1期となるのは、慶応4年（明治元年）の王政復古から明治2年の華族制度誕生までの間の請願である。この時期はまだ華族の名称が定まっていないため、請願は地下家身分から堂上家への昇格、あるいは万石以下の旗本身分から万石以上の大名への昇格を求めたものである。
確認できる限り最も早い堂上家取り立て請願は慶応4年1月18日の随心院門跡付弟の増縁（九条尚忠の子鶴殿忠善）を当主とした旧摂家松殿家再興請願だが、不許可となっている（忠善は後に伊木家への養子入りと離縁を経て、明治22年に至って九条家の分家の公家だった鶴殿家を再興して華族の男爵に列している）。ついで同年4月に公家高辻以長の養子（梅小路定肖の実子）である太宰府天満宮の延寿王院信全が還俗して西坊城家を再興したい旨を請願するも、不許可となっている。結局信全は西高辻家を起こし、その養子西高辻信厳の代の明治15年に華族に列せられて華族令制定後男爵となっている。
華族 五爵制度下の華族（1884年-1947年）
南都興福寺では堂上公家の次三男で出家して僧になっていた者たちが還俗のうえ堂上格を与えられている。これらの家は全家が華族となり「奈良華族」と呼ばれる家々となった。
他にも興福寺の旧学侶（門跡・院家の下位）の朝倉景隆以下15名、春日大社旧社司の西師香、石清水八幡宮社務の田中有年、菊大路綏清、南武胤らによる「堂上格」請願があったが、いずれも不許可になっている。
武家側では新田地で万石を超えるので諸侯に列してほしいという旧旗本の請願が大半を占める。認められたのは旧交代寄合のうち本堂家、生駒家、山名家、山崎家、平野家、池田家の6家、旧高家のうち大沢家の1家に限られ、これらは全家華族となった（後に大沢家は石高詐称発覚により士族降格。池田家は経済的困窮で爵位返上）。一般旗本も最大禄高（9500石）の横田家をはじめ多くの家が万石以上に達したと称する諸侯編列請願運動を行っているものの、全家不許可となっている。
旗本たちの請願の中で唯一石高を理由としなかったものは、甲斐庄家による請願である。同家は南朝忠臣楠正成（大楠公）の子孫であることを理由に諸侯昇格請願を行っており、廃藩置県後も大正期に至るまで華族編列請願を繰り返したが、系図に疑問があるとされて不許可となっている。
華族 五爵制度下の華族（1884年-1947年）
また陪臣からの請願としては、紀州藩家老久野純固が慶応4年8月に紀州藩から独立して朝臣に列したい旨の請願書を提出している。久野家はいわゆる付家老ではなく単なる万石以上陪臣家であり、付家老のような維新立藩の待遇は受けられなかったので、それを請願したものと思われるが、不許可になっている。なお久野家は経済的に困窮していたらしく、明治後期に（財産がある）旧万石以上陪臣家が男爵に叙されるようになった際にも男爵の選に漏れた家の一つである。
また前述の通り福井藩の付家老だった本多副元が明治2年から諸侯編列請願をやっている。この時点では不許可となったが、明治11年に華族編列を認められ、後に男爵となっている。
第1期の請願の特徴として、すべてが家格や家の由緒を理由とした請願であり、本人の勲功を理由とした請願は確認できないことがある。
つづいて明治2年6月に華族制度が成立した後、明治17年7月の華族令制定までの第2期の請願である。
華族 五爵制度下の華族（1884年-1947年）
第1期には甲斐庄家だけだった南朝忠臣の子孫であることを理由とした請願がこの時期から増える。特に楠木正成、新田義貞、菊池武時、名和長恭の末裔として請願を行う者が多かった。最終的には新田俊純（旧岩松家）が新田義貞、菊池武臣（旧米良家）が菊池武時、名和長恭が名和長年の末裔と認められて華族に列して華族令施行後男爵となっている。楠木正成の正統の末裔と認められた者はついに出なかった。また南朝忠臣ではないが、道鏡の即位を阻止して皇統を守った和気清麻呂の子孫も華族に列すべき家系と宮内省は認識しており、半井家（和気清麻呂末裔で代々医道で朝廷に仕えてきたが、成近の代に徳川幕府に仕え、幕府奥医師の長典薬頭を世襲した家）が取りざたされていたが、同家には東京在住の広国と大阪在住の栄吉の両系があり、両家とも華族編列請願運動を行っていたため、正嫡争いが起き、結局どちらの半井家も授爵されずに終わった。
またこの時期から旧万石以上陪臣家が、地方庁（道府県庁）を通じて士族から華族への昇格を求める請願を行うことが増えた。政府の案でも旧万石以上陪臣家を華族に列する案が出始める頃である。ただしこの段階では実現しなかった。明治17年の叙爵内規にも旧万石以上陪臣家は盛り込まれず、彼らが男爵に叙され始めるのは明治後期となる。
華族 五爵制度下の華族（1884年-1947年）
また、単に自分自身が既存の華族の戸籍に入る「付籍」を求める請願も出てくる。これは旧堂上華族の猶子となっていた寺院の僧侶に多く見られ、永平寺住職の細野環渓、青蔭雪鴻、清水寺成就院住職の園部忍慶といった僧たちが久我家・園家の猶子だったことを理由に久我、園に改姓のうえ、その華族籍に入ることを請願している。ただし、この種の請願は数としては多くなく、猶子制度の廃止後は猶父との関係を解消して生家に復籍して士族か平民になっている者が多い。
つづいて華族令施行から明治天皇崩御までの第3期の請願である。
この時期の請願の特徴としては、家柄を理由にしたものばかりでなく、自身の勲功を理由とした請願が増えることが挙げられる。第2期の時期に大久保利通の大久保家、木戸孝允の木戸家、広沢真臣の広沢家が華族に叙されたことで、家柄に依らずとも勲功のみで華族に叙され得ることが示され、華族令施行で勲功華族の叙爵が本格的に開始されたことが影響していると見られる。
ただし、この時期以降も家柄を理由とした請願は減らない。この時期の家柄関係の請願で特筆すべき傾向としては、旧大社系の神主や浄土真宗系の僧侶の授爵は「血統連綿」が重視されたことがある。たとえば、浄土真宗誠照寺26代で同派管長の二条秀源はこの時期に華族編列請願をたびたび行っているが、宮内庁書陵部宮内公文書館所蔵の『授爵録』（明治29年）によれば、宮内省は、秀厳（同寺23代目。二条治孝の子）以降の同家は、親鸞男系の血統が全く途絶えているとしてこの請願を却下しているのである。旧大社系からの授爵請願の却下にも同様の理由が散見される。他家から養子を迎えて家系をつなぐのは、堂上華族や大名華族でも少なくないはずだが、宗教系の授爵はそれよりも血統が重視されていたと見られる。
明治22年から華族編列請願を繰り返していた旧伊勢神宮内宮神主家である藤波亮麿は、『授爵録』（明治23年）の記録によれば、明治23年3月26付けで男爵に叙す明治天皇の裁可書が出ているが、直後に同族藤波名彦からの申請により急遽却下され、伊勢神宮内宮神主家（本姓は荒木田）の正嫡調査が行われることになり、その結果8月27日に沢田幸一郎が正統と認定されて華族の男爵に叙されるという事案が起きた。数多い華族請願史の中でも一度天皇の裁可を得ながら一転して取り消しになったのは、この一例のみである。
明治30年代になると第2期の時期から請願が多かった旧万石以上陪臣家の男爵への叙爵が開始される。宮内省は以前から各地方庁（道府県庁）を通じて対象者の身辺調査を行っており、その家庭状況や、華族としての体面を維持するに足りる財産を持っているかの把握に努めていた。その調査に基づき、旧万石以上陪臣家でも年500円以上の収入を生ずる財本を持っていない家の請願は却下している。
この時期の授爵は、旧万石以上陪臣家に限らず、他の授爵でも財産の有無を重視する傾向がある。ただこれには批判もあり、旧伊勢神宮外宮神主家の久志本常幸は、明治27年に宮内省次官花房義質に宛てた書状の中で、もし楠木正成正統の子孫が発見されたとしても華族としての体面を維持できる財産を持っていなかったら華族に列しないつもりなのかと批判している。
明治33年5月9日に授爵された60名のうち、26名の勲功華族について授爵の基準として、次の五項目の基準が明文で示された。
具体的な在職年数などが明示された初の勲功華族の基準である。この基準はこの後の勲功華族の授爵でも参考にされたと思われるが、該当者が年々増加する基準であるうえ、大正時代以降は爵位が認められる基準が厳しくなっていく。
大正期は授爵も陞爵も明治期に比して減少するが、請願は相変わらず数多く存在した。特に大正3年と4年に請願が多かった。これは大正4年に挙行された大正天皇の即位大礼に際して大規模な栄典授与が行われるであろうことに期待した動きである。
しかし大正デモクラシーの高まりにより、大正期は華族の世襲制度が国民の強い批判を受けていた。そのため、宮内省はこの頃から家柄や先祖の功績を理由にした授爵を忌避するようになり、今後の授爵は本人の勲功を理由としたものに限定する方針を固めつつあった。そんな中でも旧交代寄合だの、旧地下家だの、中古以来の名族の末裔だの、家柄を理由にした授爵請願は後を絶たなかったが、宮内省はこの手の家柄を理由にした請願はことごとく却下して取り合わなくなった。
また大正期は藩閥の凋落で藩閥的経歴を持っていると不当に選に漏れることがあった。たとえば、大正4年12月の叙爵で「地方官の二元老」とまで称された有力地方官大森鐘一と服部一三が候補にあがったが、大森だけ華族となり、服部は華族になれなかったことがあった。2人は官歴が類似しており、勲一等旭日大綬章の叙勲も、正三位に叙されたのも、知事として親任官待遇を与えられたのも同日だったから、華族になるのも同日が自然であり、新聞紙上でも2人は同日に授爵されるだろうと予想されていた。ところが、実際に華族になれたのは大森だけだった。服部は旧長州藩士の家系の出身者だったので不当に退けられ、大森は旧幕臣家系の出身者（駿府町奉行所与力の息子）だったので奏功したのではないかと言われる。
昭和期になると大正期以上に授爵・陞爵は狭き門となる。
『東京朝日新聞』昭和3年9月12日付朝刊の「叙爵・昇爵の範囲協議昨日の閣議」という見出しの記事によれば、今秋の御大典（即位大礼）を機に授爵・陞爵の基準を定めることが内閣・宮内省の間で協議検討されており、協議の中で内閣と宮内省が次の点で一致したと報じている。
大正期からその傾向があったが、これによって明確に家格や先祖を理由とした請願の受理は不可能となった。そのような時期であるにもかかわらず、昭和天皇の即位の大礼に狙いを定めて、伊達宗家の伊達興宗伯爵（伯爵→侯爵請願）、旧盛岡藩南部家の南部利淳伯爵（伯爵→侯爵請願）、会津松平家の松平保男子爵（子爵→伯爵請願）など先祖が戊辰戦争で減封を受けた結果、家格より低い爵位になったと主張する旧大名華族が陞爵請願をやっているが、全員不許可となっている。昭和初期はもはや家柄を理由にして陞爵が認められるような時代ではなかった。
ただし、皇族の臣籍降下による授爵は例外であり、昭和期にも頻繁に行われている。昭和期に家柄関係で認められる授爵は皇族の臣籍降下のケースのみである。
華族 華族の財産
大名華族と堂上華族の旧禄高は、明治初期にそれぞれの計算方法に基づいて家禄に換えられ、さらに明治9年の秩禄処分で金禄公債に換えられており、それが大名・堂上華族たちの財産の基礎となった。
まず大名華族は、版籍奉還後の明治2年6月25日に全藩に対して出された政府の指令により、藩知事の個人財産と藩財政の分離が命じられた。そして、その藩の現米（実収高）の十分の一をもって藩知事（大名華族）の個人財産である家禄とすることが定められた。全藩最上位の現米63万6880石（草高102万2700石）を誇る加賀藩の知事である前田家の場合は、6万3688石という圧倒的な家禄になるが、全藩最低の現米1620石（草高1万384石）の陸奥国七戸藩の知事南部家だと162石にしかならず、堂上華族の最底辺より家禄が低くなる。
華族 華族の財産
堂上華族の家禄は、明治3年12月10日の布告により定められた。本禄米に分賜米・方料米・救助米・臨時給与を合算して現高を出し、現米（実収高）と草高の比率である四ッ物成で計算して草高を算出し、その二割五分を家禄とする計算方法だった。明治4年1月8日に大原重徳が勘解由小路資生に送った書状の中で、本禄米98石9斗、外賜米350石の公家の例について語られているが、合算した現米448石9斗の草高は四ッ物成の計算で1122石2斗5升になるので、その二割五分、つまり280石5斗6升が家禄となる計算である。ただし、公家の最低の旧禄高だった30石3人扶持の場合は、本禄は160石、それに分賜米と救助米を加えた現米は400石として計算すると定めていたので、草高は1000石、その2割5分の254石1斗が家禄となる。堂上華族においてはこれが最低の家禄である。
以上から概ね旧禄高3万石未満の小大名華族と堂上華族は。同程度の経済水準にあったと考えてよい。
また明治2年6月に家禄とは別に維新の功労者に賞典禄が与えられ、維新の功績に応じた禄米が支給されたが、これも鹿児島藩主の島津久光・忠義、山口藩主の毛利敬親・元徳に各10万石、高知藩主の山内豊信・豊範に各4万石といった具合に旧大藩大名華族たちが大きな部分を獲得した。
華族 華族の財産
明治9年8月5日の金禄公債証書発行条例の制定で秩禄処分が行われ、家禄と賞典禄は金禄公債に換えられ、封建的特権が近代的証券と化した。
その計算方法は、まず「（家禄+賞典禄（実額））×石代相場＝金禄本高」を算出する。「石代相場」とは、明治5年から明治7年までの3年間の各地方の貢納石代相場の平均額である。「賞典禄の実額」については、資料に正確な数字の記載が発見されていないが、『華族諸家伝』その他の資料に記載された賞典米高から逆算して、賞典禄も家禄と同じく1/10を実額とし、その2年半年分を一時に下賜するものと考えられ、計算式にすれば「賞典禄（名目額）× 1/10×2.5」である。算出された金禄本高の額により一時下賜年数が5年～14年分まで30等級に分けられており、それを掛けた数字が金禄公債額である。たとえば金禄元高が7万円以上の場合は「金禄元高×5年分＝金禄公債額」である。
華族 華族の財産
家禄と賞典禄が計算のベースであるため、公債受給者の中の0.2％にしか満たない旧大名華族（特に旧大藩大名華族）が公債総額の18％も取得している。金禄公債発行総額は1億7380余円、総受領者数は31万3000余人なので、一人平均555円という計算になるが、このうち華族は受領者500人弱にして3200余万円を受け取っているので、一人当たり平均で6万余円の計算になる。この平均値6万を上回る金禄公債をもらった華族家は112家あるが、そのうち旧堂上華族は三条家、岩倉家、九条家の3家のみである。
金禄公債受領額の上位者は以下の通りである。
莫大な公債を受領した旧大藩大名華族は銀行などに投資し、富裕な金利生活者に転身した。彼らの所有株式は主に十五銀行株と日本鉄道株であり、そこからの配当収入を元手に鉄道や海運、銀行業などに多彩な投資を行って所得を増大させた。明治31年時の高額所得者ランキングには旧大藩大名華族が財閥資本家たちと双璧して大量に名前を連ねている。具体的には以下の表の通りである。
明治31年時の高額所得者ランキングでは、21位までに華族が11名占めており、松平頼聡伯爵（高松松平家）以外は全員が旧大藩大名華族である。
華族 華族の財産
一方受領した公債額が少ない堂上華族や旧小大名華族では、金利生活は困難であり、生活に困窮する者も少なくなかった。明治末期以降は相伝の家宝が「売り立て」（入札）の形で売却されることも多くなった。政府は何度も華族財政を救済する施策をとったが、華族の体面を保てなくなって爵位返上に至る家が跡を絶たなかった。
日清日露後になると、財閥当主を中心とした実業家の叙爵が始まる。まず明治29年に岩崎久弥、岩崎弥之助、三井八郎右衛門、明治33年に渋沢栄一、明治44年に住友吉左衛門、鴻池善右衛門、近藤廉平、藤田伝三郎、三井八郎次郎、大正以降には大倉喜八郎、古河虎之助、三井高保、森村市左衛門、益田孝、川崎芳太郎、安川敬一郎、団琢磨が男爵に叙された。彼らは爵位こそ最下級の男爵であるが（渋沢栄一のみ後に子爵に陞爵）、その資産は公侯爵の旧大藩大名華族を凌駕するほどであり、特に三大財閥の岩崎家（三菱財閥）、三井家（三井財閥）、住友家（住友財閥）の資産は桁外れであり、華族のトップを占めた。経済的な苦境にある華族は財閥と縁戚関係を求める傾向が強くなり、岩崎家も三井家も叙爵した際にはすでに多数の著名な華族と縁戚関係を結んでいた。
華族 華族の財産
大正2年の頃でも旧大藩大名華族が高額所得者ランキングの3分の1を占めている状況にあったが、1920年代（大正末から昭和初期）の経済変動で財閥華族をはじめとする資本家階級の台頭と対照的に旧大藩大名華族の没落が進む。一例を挙げると、毛利公爵家は1920年代以降所有する土地を世襲財産から解除して、国債や有価証券に換えていたが、そこを1930年代の昭和恐慌に襲われて財産を大きく落としてランキングから名前を消した。紀州徳川侯爵家は華美な散財を繰り返したうえ、1923年（大正12年）の関東大震災で大きな被害を被り、1925年（大正14年）の頼倫の死去による相続税で資産を減らしたことでランキングから名前を消した。他の旧大藩大名華族も大半が同じような状況に陥っていた。1933年（昭和8年）の段階でもランキングに名前を残している旧大藩大名華族は前田侯爵家、鍋島侯爵家、山内侯爵家の3家に限られる。この3家だけ残ったのは関東大震災や昭和恐慌による十五銀行倒産の影響が少なかったうえ、国債など安定したものを収入基盤にしていたことが大きかった。しかしこの3家は例外であり、かつて富裕を誇った旧大藩大名華族全体の衰退は進んでいった。
逆に岩崎、三井、住友、ついで古河、根津、安田、野村、鴻池などの実業家の資産膨張は目覚ましく、華族内でも富は実業家系の華族に集中していった。
華族 華族の財産
明治初期の禄制改革・版籍奉還・廃藩置県・秩禄処分の流れの中で、江戸時代の封建主義的土地支配体制は徹底的に解体されたため、明治前期には華族の土地所有者は極めて少なかった（明治以降も旧領に土地を持った華族はあるが、江戸時代からの封建的領地を維持したわけではなく、明治以降に同地に土地を購入して不動産所有権を得ただけである）。明治前期の華族たちはあくまで金融貴族であり、土地貴族ではなかった。
しかし、1880年代以降になると土地所有の安定有利性が増大し、皇室の御料地設定を契機として、富裕な華族が関東、東北、北海道などの御料林周辺の官有地の払い下げを受けて土地所有を増やしていく。
明治10年代から旧臣の保護授産のため北海道開拓の援助をしていた旧尾張藩主家の徳川義礼侯爵や旧加賀藩主家の前田利嗣侯爵は、明治20年以降には北海道に個人農場を所有して大規模土地所有者となっている。北海道は明治19年の土地払下規則に基づいて広大な官有地が有利な条件で処分されていたから、このほかにも多くの華族が北海道に土地を購入して農場主となっている。太政大臣三条実美公爵、菊亭修季侯爵、蜂須賀茂韶侯爵らが共同出資した華族組合農場などが有名である。
華族 華族の財産
旧大藩大名華族の土地所有の事例として細川侯爵家の事例を挙げる。前述の通り同家は全受給者中第4位という巨額の金禄公債を取得し、富裕な金利生活を送りつつ、それに留まらず、それを積極的に運用する資本として登場し、明治10年代前半頃から旧領だった熊本県において免祖新地を中心に土地を購入。芦北郡、八代郡、玉名郡に最低642町という広大な新地を取得したのを皮切りに、明治30年末までには熊本県の千町歩地主となっている。
さらに東京府内にも土地を所有し、明治末の時点では麹町区麹町3,798坪（うち224坪、貸家5棟）、日本橋区浜町13,182坪（うち11,242坪が貸地、1941坪が賃家37棟）、小石川区茗荷谷町1,883坪（うち1877坪貸地）、同関口町2,176坪、同関口台町7,228坪と同高田老松町12,145坪（関口台町と高田老松町にまたぐ2,459坪の土地に貸家30棟）、同高田豊川町2,797坪、浅草区今戸町2,238坪（2,545坪貸地）、荏原郡北品川宿1,421坪、北豊島郡高田村1,194坪（貸家4棟）を所有している。東京の土地はかなりの部分が貸地・貸家経営に供されているが、東京市内の宅地にかかる税金は高額であり、経費が収入を大幅に超過しているものが多い。
華族 華族の財産
また細川侯爵家は朝鮮の大地主だったことも特筆される。明治37年8月に第一次日韓協約が締結されると同家はただちに家従を渡韓させ、全羅北道（全北）の土地買収のための調査を開始させている。細川家がここに目を付けたのは、朝鮮における農産業の主要地でありながら低廉だったためである。特に「細川家韓国出張所」が設置された大場村は水陸接続の要地で肥沃でありながら水害が稀な絶好の営農地だった。細川侯爵家は、かかる土地に明治38年から40年にかけて、毎年約2万円前後の予算で100町歩前後ずつ田畑を購入している。明治44年からは全羅南道（全南）にも進出を開始し、大正3年までに全北・全南合わせて1683町歩に及ぶ広大な田畑を取得。その結果、大正8年、9年、12年、13年には朝鮮からの収入が熊本県からの収入を凌駕するに至っている。
華族 華族の財産
大正時代の細川侯爵家の基本財産（土地）にかかる歳入歳出は、東京が赤字だが、熊本と朝鮮から上がる莫大な小作料収入がそれをカバーしており、全体としては大きな黒字である。ただし、熊本・朝鮮の大地主になったことで細川侯爵家の金利生活者の面がなくなったわけではない。同家の経産方は公債・株券売買や貸付・預金などに従事した銀行類似の資本だったのであり、明治中期以降は所有会社を株式会社形態に改組して積極的な資本主義ブルジョア化を進め、ほぼ小作料収入に匹敵する有価証券収入を得ている（純収入では有価証券収入が小作純収入を凌駕している）。
一方、金禄公債の額が少ない旧堂上華族や旧小藩大名華族の多くは財産基盤が貧弱であったから、旧大藩大名華族のようにはいかなかった。
明治天皇は、古代より歴代天皇に奉仕し、皇室との由緒が深い堂上華族が困窮しているのを見かねており、彼らの保護策を考えていた。明治22年（1889年）には旧五摂家の近衛公爵家、鷹司公爵家、九条公爵家、二条公爵家、一条公爵家の5家に対して総計10万円が明治天皇より下賜された。皇室と特別な関係にある旧五摂家が没落しないようにとの配慮であったが、この下賜金は旧五摂家の公爵家に限定されていたことから、宮内省内では侯爵以下の堂上華族にも適当な資金を配分する制度を作るかの調査委員会が近衛篤麿公爵を委員長として設置された。
華族 華族の財産
明治26年（1893年）12月には京都在住華族の久世通章子爵、舟橋遂賢子爵、冷泉為紀伯爵が連名で委員長の近衛に意見書を送り、その中で、京都の繁栄に伴い物価が上がってきており、二十年前と比べると生活が苦しくなっている、加えて昔日と違って天上人として俗世間と没交渉というわけにはいかず、その交際費が年々かさむ。財産に乏しい我々にしても華族の栄爵を有している以上は、それ相応の門構えの邸宅に居住し、義援金についても他者より多く出す必要があるが、所得税などが増加する一方、従来の負債返済に追われて年間所得は減少している、このままだと公家華族の財産は消滅してしまう。我々が皇室に救助を願い出るのは大旱に農民が大雨を望み、轍のフナが水を求めるのと同じであると述べて保護を訴えている。
こうした訴えを受けて近衛は皇室と特別な由緒を持つ堂上華族と奈良華族を保護すべきことを明治天皇に奏請。天皇は、明治27年（1894年）の天皇皇后結婚25周年を機に皇室の御手許金の中から「旧堂上華族恵恤賜金」（元金199万円）を創設し、その金で購入した公債証書の利子を旧堂上華族に下賜することとした。直接の管理は宮内省内蔵寮により行われ、配当は6月と12月の二度行われた。利子のうち五分の三を公侯爵3、伯爵2、子爵1という割合で配分し、五分の二は貯蓄する形で利殖を図った。その結果、制度が始まった当初は1回の配当につき公侯爵447円、伯爵298円、子爵149円だったのが、最終的には公侯爵900円、伯爵600円、子爵300円に増やされている（配当は年2回なので年間では公侯爵1800円、伯爵1200円、子爵600円）。
この配分は維新前からの堂上家のみが対象となり、奈良華族など維新後に堂上格を与えられた家は対象とならなかったが、明治30年12月には奈良華族・神官華族の男爵19名を対象に総額3050円の援助が行われ、その後も毎年1家につき300円以内の恵与が行われた。恵恤賜金の貯蓄額が増加してきたので堂上華族に次いで皇室との由緒がある彼らにも金を配る余裕が出てきたのである。
恵恤賜金の管理期限は明治42年1月1日から15年延長され、明治45年7月9日には「旧堂上華族保護資金令」（皇室令第3号）が公布されて恵恤賜金が保護資金に改称されるとともに、これまで不透明だった保護資金の管理方法が明記された。またこの交付に合わせて「男爵華族恵恤金」も別に設置されて「男爵華族恵恤資金恩賜内則」が作成され、奈良華族と神官華族を対象に年額300円を6月と12月に分けて支給することが制度化された。これらの処置のおかげで旧堂上華族、奈良華族、神官華族については財産状況がだいぶ改善された。これらの華族で天皇の恩恵に感謝しない者はなかった。
一方、旧堂上華族と同水準の経済状況にありながら、恵恤賜金に与かれない旧小藩大名華族は不満を抱き始めた。京都の地方紙『日出新聞』の報道によれば、明治27年4月12日に京極高典子爵（旧讃岐多度津藩主家）、新庄直陳子爵（旧常陸麻生藩主家）、鳥居忠文子爵（旧下野壬生藩主家）、板倉勝達子爵（旧三河重原藩主家）、米津政敏子爵（旧常陸竜ヶ崎藩主家）を総代として旧小藩大名華族90余名が連帯して、宮内大臣土方久元に宛てて意見書を送り、公家も大名家も職種に差異はあっても皇室に奉仕してきた点は変わらない、天皇から公家・武家は一致協力して華族の義務を果たすようにとの勅諭が下されているにもかかわらず、旧堂上華族のみ恵恤賜金が与えられるのは不公平と訴えた。土方がこれにどう回答したかは分からないが、大名華族に恵恤賜金が認められることはなかった。恵恤賜金は困窮華族を手当たり次第に救済する制度ではなく「皇室への奉仕の由緒」に重きが置かれていた制度だからである。
華族 華族の邸宅
明治の文明開化は、洋装・断髪など西洋化の先陣を切っていた明治天皇を筆頭として皇室主導の啓蒙的な欧化主義に基づいていた。住宅についても同様であり、明治天皇がいち早く生活様式を西洋化させたことで、皇族たちも西洋式の生活をはじめるべく洋館を建設するようになり、それを模範として政府高官、華族、ブルジョワなども次々と洋館を建設するという経緯をたどった。ただし、明治初期の段階では本格的な洋館を設計できる建築家はお雇い外国人を除いてほとんどいなかったので、衣食と比すると住については文明開化は遅れた。
明治期の洋館の多くは日本政府の招きで来日し工部大学校建築学科教授を務めていた英国人建築家ジョサイア・コンドルが設計したものである。日本人棟梁たちも擬洋風建築を試みてはいたが、彼らでは本格的な西洋風邸宅を作るのは難しかった。日本人建築家が洋館建設を手掛けるようになったのはコンドルの弟子たちが育ってきてからである。
皇居（明治宮殿）は、和風の外観に和洋折衷の内装という宮殿となったが、設計をめぐっては西洋宮殿にするか和風宮殿にするかで議論があった。洋風宮殿の建築計画もあったことは天皇や政府の文明開化への強い意志を示すものだった。皇居に代わって邸宅の西洋化を次々と実現してみせたのは皇族たちだった。
華族 華族の邸宅
明治13年竣工の伏見宮邸がやや小規模ながら皇族の洋館としては最初のものと言われる。明治17年には有栖川宮家と北白川宮家が相次いで洋館を完成させている（いずれもコンドルの設計）。
明治10年代に皇族たちが洋館建設の先例を示した後、明治20年代から華族や政府高官たちがそれを模倣した洋館建設を本格化させる。この頃から片山東熊などコンドルの弟子の日本人建築家が育ってきてことも影響していた。華族洋館の初期となる明治20年代に作られた主な洋館に一条公爵邸（赤坂区福吉町）、三条公爵邸（麻布区鳥居坂町）、鍋島侯爵邸（麹町区永田町）、細川侯爵邸（小石川区高田老松町）、小笠原伯爵邸（牛込区市谷河田町）、山田伯爵邸（小石川区音羽）、土方子爵邸（小石川区林町）、後に華族子爵家となる渋沢邸（日本橋区兜町）、後に華族男爵家となる岩崎邸（深川区清住町）などがある。いずれも当時としては最高水準の洋館で、建坪150坪を越える大邸宅も少なくないが、その大半には和館が付属しており、日常生活はそちらで送る華族が多く、洋館は社交場・迎賓館として使用されるのが一般的だった。皇族たちは日常生活も洋館で送り、自らの生活様式を積極的に西洋化していたことを考えると、華族たちの文明開化は上辺ばかりのものといわれても仕方がなかった。華族たちにとって洋館は居住空間というよりステータスの問題であった。
華族 華族の邸宅
ステータスとして大きな役割を果たしたのが明治天皇の行幸である。明治天皇は日本各地を回ってたびたび皇族や華族の邸宅に行幸したが、華族にとって天皇への最大のおもてなしとなるのが洋館だった。華族たちの洋館建設には天皇を自邸にお迎えしたいという願望が背景にあった。たとえば松方正義公爵の孫ハル・松方・ライシャワーによれば、明治20年に建設された松方家の洋館は明治天皇・美子皇后の行幸を仰ぐためだけに作られた行幸御殿だったという。自邸が天皇の行幸を賜るというのはそれだけ大きなステータスだったのである。
華族の大邸宅は当時の人々が「高燥の地」と呼んだ高台や南向きの斜面に建てられることが多かった。陽当たりのよさと、水はけのよさが好まれたためである。これは江戸時代の趣味とは異なる立地だった。江戸時代には庭園に池を掘り、汐入の庭などと称する物を評価したので、大庭園を持つ邸宅には下町に近い低地が好まれた。文明開化の時代は向日性の時代だったといえよう。東京の地名に「山」の字がついている物は「高燥の地」のことであり、大邸宅地だったところである。たとえば五反田の島津山や池田山は島津公爵邸や池田侯爵邸、目黒区と渋谷区の境にある西郷山は西郷従道侯爵邸に因んでいる。
時代が下るとともに華族の邸宅はコンパクトになっていく。和洋折衷の建物や、一部に洋間を組み込んだだけの邸宅などが誕生した。
華族 華族の邸宅
華族の本邸の場所としては、華族令制定があった明治17年時においては、華族510家のうち80％をしめる433家が東京府に置いている。このうち区部が389家、郡部が34家である。区部では麹町区の77家が群を抜いており、神田区、芝区、牛込区、本所区など山の手地区・下町地区を含めて15区にわたっており、現在の千代田区に相当する麹町区と神田区に4分の1の華族が本邸を置いている。麹町区では番町（一番町～六番町）と富士見町に華族の邸宅が集中しているが、ここは江戸時代には旗本屋敷があった場所で、維新後旗本たちが退去し、代わって旧堂上華族（38家）や旧大名華族（25家）、政府高官がここに邸宅を置くようになり「大臣横丁」と呼ばれるようになっていたことが影響している。接続郡部は34家と多くなく、荏原郡、南豊島郡、北豊島郡、南葛飾郡に限られ、東多摩郡と南多摩郡では確認できない。このうち南豊島郡が18家と最も多く、内訳は旧堂上華族が11家、旧大名華族が7家となっている。
華族 華族の邸宅
しかし明治末期の明治44年になると様相は変化する。最も顕著なのは、神田区、日本橋区、深川区、本所区、浅草区などいわゆる下町地区から華族の邸宅が激減し、麻布区、赤坂区、四谷区、牛込区、小石川区、本郷区など山の手地域に急増していることである。これには様々な原因が考えられる。この間、日清日露の論功行賞をはじめとする勲功者叙爵で華族家総数が2倍近くに膨れ上がっていたのだが、当時の赤坂には青山練兵場をはじめ軍事施設が多く、（日清日露で華族に叙された）将軍たちの邸宅も兵営に通いやすい乃木坂などに多かったこと、また明治40年と明治43年の大水害で華族たちが屋敷や別荘を山の手地区に移したことが大きい。
華族 華族の邸宅
昭和3年になると、下町地区の華族邸宅の減少傾向がさらに進み、もはや神田区に2家、浅草区に1家が残るのみになっている。山の手もわずかに減少が見られるものの、こちらはさほど大きな変化はない。しかし接続郡部に大きな変化があり、荏原郡（98家）、北豊島郡（29家）、豊多摩郡（223家）と各郡とも2倍から3倍の華族邸宅の急増傾向が見られる。この傾向は昭和14年になるとさらに進んでおり、山の手地区の華族の邸宅が大きく減少する一方、接続郡部が急増している。特に荏原（150家）が顕著である。華族の邸宅の郊外化の背景として考えられるのは、大正12年の関東大震災における区部の甚大な被害がある。関東大震災後、中産階級の人々の郊外化の現象が起きていたが、これが華族にも起きていたと考えられる。また、華族など上流階級の郊外移住が郊外に対する良いイメージをもたらし、より中産階級の郊外移住が促されたと考えられる。
避暑・行楽・海水浴などのリゾート地には華族が別荘を建設することが多かった。有名な別荘地として以下の物がある。
華族 華族の邸宅
鎌倉は明治22年に東海道線と横須賀線が開通してから急速に発展し、別荘地として有名になった。明治末期には皇族、華族、政治家官僚、実業家の別荘が580戸を超えており、当時の同地の総戸数（1730戸）の三分の一が別荘になっていた。それ以外に貸別荘や賃家も多く、作家や文士などの避暑・転地にも利用されていた。鎌倉に別荘を作った華族家に以下のような家がある。
鎌倉の別荘地としての最盛期は明治末から大正12年の関東大震災までと考えられる。関東大震災後には鎌倉は別荘地というより住宅地として都市化していった。
明治20年代以降、湘南地域では海水浴客を対象に大旅館、料亭、茶室などが次々と建設されて賑わった。華族の別荘も多く建設された。特に大磯と葉山が有名である。
大磯は東海道線の大磯停車場の開設を契機として別荘地として栄えるようになった。伊藤博文、西園寺公望、山縣有朋、原敬、島津忠亮、酒井忠道、徳川頼倫、鍋島直大、岩崎彌太郎、浅野総一郎などの政治家、華族、実業家が続々と大磯に別荘を立てており、明治40年には大磯の別荘の数は150戸を超えていた。この翌年に大磯は全国優良避暑地第一位に輝いている。
華族 華族の邸宅
葉山は駐日イタリア公使レナート・デ・マルチーノが葉山の風光と温暖な気候に目を付け、明治24年にここに別荘を建築したことで保養地として有名になる（マルチーノの別荘は明治26年に徳川茂承侯爵に譲渡され、堀内に移されたのを経て、細川侯爵家に譲渡）。東大医学部内科教師で皇室の侍医でもあった医学者エルヴィン・フォン・ベルツもマルチーノ公使の紹介で葉山を知り、葉山への転地療養を各方面に推奨するようになった。皇室もベルツの勧めで明治27年に葉山御用邸を建設。葉山御用邸は大正天皇にこよなく愛され、大正天皇はここでの病気療養中に崩御した。葉山の別荘建設は明治22年の横須賀線開通後に増加し、ピークは昭和8年から9年頃と見られ、この頃には葉山の別荘は2000戸を超えていたという。
栃木県那須地域では華族、政治家官僚、実業家などが御料林の払い下げを受けて開拓し、農場や牧場を建設して経営を行うことが多く、その関係で事務所を兼務した華族の別荘が多かった。著名な華族別荘に次のものがある。
華族の高原別荘としては軽井沢が有名だった。明治30年に川田龍吉男爵が開拓したプランテーション内に別荘を建築したのが嚆矢とされる。明治末には外国人別荘が多く存在した。この時期から軽井沢に別荘を建てていた華族は青山胤通男爵、二条基弘公爵の2人だけだったが、大正時代に入り、野沢組と箱根土地株式会社による別荘地開発が始まり、軽井沢の別荘地としての発展が本格化する。華族の別荘も次々と建設され、細川護立侯爵、徳川慶久公爵、徳川圀順公爵、津軽承昭伯爵などの別荘が軽井沢を代表する別荘建築として知られる。
箱根が近代リゾート地となったのは、明治20年にベルツの進言により、病弱な皇太子（大正天皇）のために蘆ノ湖湖畔の高台に箱根離宮が建設されたことがきっかけである。箱根は江戸時代から温泉地として認知されていたうえ、明治以降は避暑地としての性格も加わり、明治20年開通の横浜・国府津間の鉄道、大正7年開通の箱根登山鉄道など交通機関の発展により箱根の観光客は大きく増加し、外国人の利用も多い温泉保養地として発展した。温泉旅館が次々と建設されるようになり、それに合わせて小田原電鉄や箱根土地株式会社などにより分譲別荘地開発が盛んに行われるようになった。皇族や華族は箱根に別荘を持った者はそれほど多くないものの、岩崎彌之助男爵の箱根湯本別荘、その息子岩崎小彌太男爵の元箱根別荘などは著名である。
華族の洋館
華族の和館
華族のその他の邸宅
東伏見伯爵家の横浜別邸（神奈川県横浜市磯子区）。昭和12年に香淳皇后の実弟東伏見邦英伯爵により建設された。緩やかな傾斜の屋根と庇が幾重にも重なり、窓には木製の欄干が付され、屋根上に水煙と九輪を乗せたこの建物は、仏殿にも楼閣にも見える和風御殿ともいうべき外観だが、内部は完全な洋風であり、外観の派手さと対照的にシンプルなアール・デコ調の内装。光沢を放つ大理石が多用される。
華族 華族の使用人
柳沢統計研究所編纂の『華族静態調査』が大正4年12月31日時点における不詳分389家を除いた華族539家の使用人数をまとめている。539家の総使用人は6504人から7008人であり、平均すれば1家につき12.1人から13人となる。爵位が高いほど使用人数が多くなる傾向があるが、公爵家と侯爵家では逆転しており、侯爵家25家の総使用人数は1092人から1195人以上で平均43.7人から47.8人以上であるが、公爵家の平均はこれより10人ほど少ない。これは資産家である旧大藩大名華族が公爵より侯爵に多いのが原因である。詳細は以下のとおりである。
華族は宮内大臣の許可を得れば家政について法的拘束力を有する家憲を定める特権があり、それによって家政組織や使用人の待遇・懲戒について定めている家が多かった。
典型的な旧大藩大名華族の家政として、旧広島藩（大藩）の浅野侯爵家の例をあげる。同家の最後の侯爵浅野長武の戦後の回想によれば、戦前、浅野侯爵家の邸内には150人を下らない使用人が働いていたという。家令がその司令塔となって家務全体を統括し、これが「家の大臣」みたいなもので、その下に2～3人の家扶がおり、これが「局長クラス」だったという。さらにその下に家従と家丁の階級があるが、主人である浅野家の人間たちは、家従以上の使用人とは話をしたが、家丁以下の使用人とは口も利かなかったという。