hotchpotch/wikipedia-multilingual-ir-pairs huggingface dataset:
甲殻類 分類
甲殻類の節足動物における系統位置、およびその下位分類は分子系統学と分岐分類学によって大きく書き替えられた。20世紀以前では後に別系統であると判明した三葉虫と節口類をも含め、20世紀では鋏角類などに類縁とされる（Schizoramia説）場合もあった。しかし21世紀以降の分析から、現生節足動物の中で甲殻類は六脚類に最も近縁であることと、多くの小型甲殻類を含め、長く流用されてきた顎脚類（Maxillopoda）は多系統群であることが判明した。シタムシ類はかつては節足動物でない独立の動物門（舌形動物門）扱いとされてきたが、後に分子系統解析と精子の構造によって鰓尾類に近縁の甲殻類であると判明し、ウオヤドリエビ類（Ichthyostraca）としてまとめられるようになった。
かつて、昆虫などを含んだ六脚類は、多足類に近縁と考えられてきた。しかし分子系統学と神経解剖学による見解は、甲殻類のほうが六脚類に近縁であることを強く示唆している。甲殻類と六脚類は、併せて汎甲殻類（Pancrustacea）を構成し、その中で六脚類は側系統群の甲殻類から派生したとされる。
甲殻類 分類
こうした甲殻類は、下位分類の再編成、特に顎脚類の解体によって独立した幾つかの分類群については、文献によって様々な新しい系統仮説が提唱されてきた（汎甲殻類#構成を参照）が、貝虫・ヒゲエビ・鰓尾類・シタムシは単系統群（貧甲殻類 Oligostraca）をなし、残り全ての汎甲殻類（Altocrustacea）と姉妹群になる系統関係が広く認められる。その他の汎甲殻類については、議論の余地があるものの、カイアシ類・鞘甲類・軟甲類が単系統群（多甲殻類 Multicrustacea）をなし、鰓脚類・カシラエビ類・ムカデエビ類・六脚類からなる単系統群（異エビ類 Allotriocarida）がその姉妹群として広く認められつつある。また、六脚類に最も近縁な甲殻類としてムカデエビは最も有力な候補と見なされる（共にLabiocaridaをなす）。
ヒメヤドリエビ類については、鞘甲類との類縁関係が支持される。また、ヒメヤドリエビ類が鞘甲亜綱の内部系統に含まれ、蔓脚類（広義のフジツボ）と単系統群になる可能性も示唆される。
甲殻類 分類
貝形虫綱 Ostracoda
ミオドコパ上目 Myodocopa
ミオドコピダ目 Myodocopida : ウミホタルなど
ハリキプリダ目 Halicyprida
ポドコパ上目（カイミジンコ上目） Podocopa
プラチコピダ目 Platycopina
ポドコピダ目 Podocopida : カイミジンコなど
パレオコピダ目（ムカシカイムシ目） Palaeocopida
甲殻類 分類
六幼生綱 Hexanauplia
カイアシ亜綱（橈脚亜綱）Copepoda
原始前脚下綱 Progymnoplea
プラティコピア目 Platycopioida
新カイアシ下綱 Neocopepoda
前脚上目 Gymnoplea
カラヌス目（ヒゲナガケンミジンコ目） Calanoida
後脚上目 Podoplea
キクロプス目（ケンミジンコ目） Cyclopoida : ケンミジンコ，ホヤノシラミ，イカリムシなど
ゲリエラ目 Gellyeloida
ハルパクチクス目（ソコミジンコ目） Harpacticoida
ミソフリア目 Misophrioida
モンストリラ目 Monstrilloida
モルモニラ目 Mormonilloida
ポエキロストム目（ツブムシ目） Poecilostomatoida : ツブムシなど
シフォノストム目（ウオジラミ目） Siphonostomatoida (Caligida)  : ナガクビムシなど
タウマトプシルス目 Thaumatopsylloida
鞘甲亜綱（フジツボ亜綱）Thecostraca
彫甲下綱 Facetotecta
嚢胸下綱 Ascothoracica: キンチャクムシ、シダムシなど
蔓脚下綱（フジツボ下綱）Cirripedia : 広義のフジツボ
根頭上目 Rhizocephala : フクロムシ
甲殻類 分類
ケントロゴン目 Kentrogonida
アケントロゴン目 Akentrogonida
尖胸上目 Acrothoracida
完胸上目 Thoracida（無柄目以外の目は、Buckeridge & Newman 2006 以前では有柄目 Pedunculata としてまとめられていた）
（目）Cyprilepadiformes
（目）Ibliformes
ケハダエボシガイ亜目 Iblomorpha
（目）Lepadiformes
エボシガイ亜目 Lepadomorpha : エボシガイなど
（目）Scalpelliformes（=ミョウガガイ亜目 Scalpellomorpha）
ミョウガガイ亜目 Scalpellomorpha : ミョウガガイ、カメノテなど
無柄目 Sessilia
ハナカゴ亜目 Verrucina
ブラキレパドモルファ亜目 Brachylepadina
フジツボ亜目 Balanina : 狭義のフジツボ
ヒメヤドリエビ亜綱 Tantulocarida
ヒメヤドリエビ目 Tantulocaridida
甲殻類 分類
軟甲綱 Malacostraca
コノハエビ亜綱 Phyllocarida
薄甲目 Leptostraca : コノハエビ
†（目） Archaeostraca
トゲエビ亜綱 Hoplocarida : 真軟甲亜綱に内包されることもある。
口脚目 Stomatopoda : シャコ
†奇泳目 Aeschronectida
真軟甲亜綱 Eumalacostraca
厚エビ上目 Syncarida
†パレオカリス目 Palaeocaridacea
アナスピデス目 Anaspidacea
ムカシエビ目 Bathynellacea : ムカシエビ
フクロエビ上目 Peracarida
アミ目 Mysida
ロフォガスター目 Lophogastrida : アミ目の中の一亜目として扱われることもある。
クーマ目 Cumacea
タナイス目 Tanaidacea
ミクトカリス目 Mictacea
スペレオグリフス目 Spelaeogriphacea
テルモスバエナ目 Thermosbaenacea : テルモスパエナ
等脚目 Isopoda
フレアトイクス亜目 Phreatoicidea
ウミナナフシ亜目 Anthuroidea
ミクロケルベルス亜目 Microcerberidea
ウオノエ亜目 Cymothoida : ウオノエ、グソクムシ、ダイオウグソクムシなど。かつて有扇亜目 Flabellifera の一つとされた。
ウミクワガタ亜目 Gnathiidea : ウミクワガタなど。かつて有扇亜目 Flabellifera の一つとされた。
ミズムシ亜目 Asellota : ミズムシなど
カラボゾア亜目 Calabozoidea
ヘラムシ亜目 Valvifera : ヘラムシなど
ヤドリムシ亜目 Epicaridea
ワラジムシ亜目 Oniscidea : ワラジムシ、ダンゴムシ、フナムシなど
ハマダンゴムシ亜目 Tyloidea : ワラジムシ亜目に内包されることもある。
端脚目 Amphipoda
ヨコエビ亜目 Gammaridea : ヨコエビ
クラゲノミ亜目 Hyperiidea : タルマワシなど
ワレカラ亜目 Caprellidea : ワレカラ
インゴルフィエラ亜目 Ingolfiellidea
ホンエビ上目 Eucarida
オキアミ目 Euphausiacea
アンフィオニデス目 Amphionidacea
十脚目 Decapoda : 異尾下目と単尾下目以外の種類（エビ）はかつて長尾亜目 Macrura としてまとめられていた。
根鰓亜目 Dendrobranchiata
クルマエビ下目 Penaeidea : クルマエビなど
抱卵亜目 Pleocyemata
コエビ下目 Caridea : ヌマエビ、テッポウエビ、テナガエビなど
オトヒメエビ下目 Stenopodidea : オトヒメエビなど
イセエビ下目Achelata : イセエビ、セミエビなど
ザリガニ下目 Astacidea : ザリガニ、ロブスターなど
アナジャコ下目 Gebiidea : アナジャコなど
アナエビ下目 Axiidea : スナモグリなど
異尾下目 Anomura : ヤドカリ、タラバガニなど
短尾下目 Brachyura : カニ
鰓脚綱 Branchiopoda
†（目） Kazacharthra
サルソストラカ亜綱 Sarsostraca
無甲目 Anostraca : ホウネンエビ、アルテミアなど
†レピドカリス目 Lipostraca : †レピドカリスなど
背甲目 Notostraca : カブトエビ
双殻亜綱 Diplostraca
タマカイエビ目 Laevicaudata : カイエビ
カイエビ目 Spinicaudata : カイエビ
キクレステリア目 Cyclestherida : カイエビ
枝角上目 Cladocera : 広義のミジンコ
異脚目Anomopoda : ミジンコ、ゾウミジンコ、マルミジンコなど
櫛脚目 Ctenopoda : ウスカワミジンコ、ホロミジンコなど
鉤脚目 Onychopoda : オオメミジンコなど
単脚目 Haplopoda : ノロミジンコ
大山田パーキングエリア
大山田パーキングエリア（おおやまだパーキングエリア）は、三重県桑名市の東名阪自動車道上にあるパーキングエリアである。
1975年（昭和50年）10月の開業当初はトイレのみの設置だった。その後リニューアル化され、1997年（平成9年）に売店（スナック・ショッピング・コンビニエンスストア等）の開業や、駐車場・トイレが増設された。
当PAにスマートインターチェンジを併設予定であり、2024年9月6日付で国土交通省により新規事業化された。
大山田パーキングエリア 隣
E23 東名阪自動車道
(28) 桑名東IC - 大山田PA/SIC（SICは事業中） - (29) 桑名IC
亀山パーキングエリア
亀山パーキングエリア（かめやまパーキングエリア）は、三重県亀山市の東名阪自動車道上にあるパーキングエリアである。
亀山パーキングエリア 概要
上り線はPAに隣接する県営公園「亀山サンシャインパーク」と一体となっており、三重県内唯一のハイウェイオアシスを構成している。上り線の施設は一般道に面する県営公園の駐車場から徒歩・車椅子にて利用することが可能である。また、上り線側の県営公園と下り線側のPA間には、自動車専用（大型車を除く）の跨道橋が設けられており、下り線PAから県営公園と上り線の施設を利用することが出来る。
亀山パーキングエリア 亀山PAスマートインターチェンジ
亀山PAスマートインターチェンジ（かめやまパーキングエリアスマートインターチェンジ）は、亀山パーキングエリアに併設されているスマートインターチェンジである。
スマートインターチェンジ社会実験の実験箇所に採択され、2005年（平成17年）12月17日から2007年（平成19年）3月31日までの間、上下線ともに亀山市道と接続する出入口が設置された。
2007年（平成19年）3月20日に連結許可を得て、同年4月1日より正式運用を行っている。
なお、2008年（平成20年）1月10日から3月30日まで安全対策工事のため運用を一時休止しスマートICに誤進入した車両を安全にUターンさせる前進型退出路が整備された。これによって全長12メートルを超える車種へ対応可能なスマートICに改良された。
亀山パーキングエリア 隣
E23 東名阪自動車道
(32-1) 亀山JCT - (32-2) 亀山PA/スマートIC - (33) 亀山IC
安濃サービスエリア
安濃サービスエリア（あのうサービスエリア）は、三重県津市にある伊勢自動車道のサービスエリアである。
かつては下り線は津市内に、上り線は安芸郡安濃町内にあったが、2006年の市町村合併に伴い上下線とも津市内に所在するようになった。
安濃サービスエリア 施設
2012年のリニューアルで、おかげ横丁をイメージした「安濃横丁」が作られた。
安濃サービスエリア 隣
E23 伊勢自動車道
(35) 芸濃IC - 安濃SA - (36) 津IC
オークスステークス
オークスステークス（英：The Oaks Stakes）は、イギリスのエプソム競馬場で例年6月の第1金曜日に行われる競馬のクラシック競走。3歳牝馬限定戦。距離12ハロン6ヤード（約2,420メートル）。
他国においてもこれにならった競走を「オークス」と称する事例が多数見られる（後述）。 日本の競馬では優駿牝馬がオークスと通称されており、混同を避けるため英オークス、イギリスオークス、エプソムオークスなどと呼ばれることもある。
オークスステークス 歴史
開催の前年冬にエプソム・ダウンズの屋敷、オークスで第12代ダービー伯爵であるエドワード・スミス=スタンリーやジョッキークラブの幹部であるチャールズ・バンベリー、ジョン・バーゴイン将軍など数人が集まっていた。後者2人はセントレジャーステークスの提案者セントレジャー大佐と旧知の仲であり、同レースに影響を受け、ダービー伯爵を説得して3歳牝馬のレースを設立した。
1779年、第1回オークスステークスが開催された。名前は上述の会合に使用された屋敷にちなんで名付けられた。
1915年 - 1918年は第一次世界大戦のため、1940年 - 1945年は第二次世界大戦のため、それぞれ舞台をニューマーケット競馬場に移して行われている。
2020年は新型コロナウイルス感染拡大の影響で7月に順延開催となる。
オークスステークス 歴代優勝馬
※イギリスダービー馬は現在までに日本に10数頭種牡馬として輸入されているが、繁殖牝馬として輸入されたイギリスオークス馬は1972年の勝ち馬ジネヴラと1979年の勝ち馬シンティレートの2頭のみである。
オークスステークス 各国の「オークス」
ダービーステークスと同様にこのエプソム競馬場のオークスステークスに倣い、イギリス各地をはじめ世界各国でもオークスと名の付くもしくは準ずる競走が開催されている。アメリカ合衆国のケンタッキーオークスや中央競馬の優駿牝馬（副称：オークス）などは国内最大級の競走で知られる。
オークスステークス レース結果の出典
1779年から1889年までの優勝馬、騎手、馬主の出典：Muir, J. B. (1890). Raciana, Or, Raiders' Colours of the Royal, Foreign, and Principal Patrons of the British Turf from 1762 to 1883 (英語). London: J. B. Muir. pp. 179–183.
レーシングポスト
1988, 1989, 1990, 1991, 1992, 1993, 1994, 1995, 1996, 1997
1998, 1999, 2000, 2001, 2002, 2003, 2004, 2005, 2006, 2007
2008, 2009, 2010, 2011, 2012, 2013, 2014, 2015, 2016, 2017
2018, 2019, 2020, 2021, 2022, 2023, 2024, 2025
嬉野パーキングエリア
嬉野パーキングエリア（うれしのパーキングエリア）は、三重県松阪市にある伊勢自動車道のパーキングエリアである。
嬉野パーキングエリア 施設
上り線のパーキングエリアは、2013年（平成25年）4月26日にリニューアルオープンした。
嬉野パーキングエリア 隣
E23 伊勢自動車道
(37-1) 一志嬉野IC - 嬉野PA - (38) 松阪IC
DPE
DPE（ディー・ピー・イー、英語: Development - Printing - Enlargement の略、「現像・焼き付け・引き伸ばし」の意）とは、撮影済み写真フィルムのポストプロダクション工程を語源とした、日本での略語、日本語の一般名詞である。この語は、「現像・焼き付け・引き伸ばし」業務を指し、同業務を行う店をDPE店（ディー・ピー・イーてん）あるいはDPEショップと呼ぶ。
DPE 略歴・概要
小さなスタジオを構え、店主・店員がスタジオや出張して撮影を行う営業写真館とは異なり、技術革新により、さらに精度の高い「現像・焼き付け・引き伸ばし」業務を行える高価な機械を設置している店で行うのがDPEである。
「DPE」を看板にかかげる店は、1970年代 - 1980年代においては「フジカラーショップ」等のフィルム会社の手がけるチェーンストア的な展開をし、フィルムやカメラを売り、客からの撮影済みフィルムを受け取り、フィルム会社の現像所に取り次いでいた。現像処理システムの開発で、店頭処理できるようになり、1986年（昭和61年）のレンズ付きフィルムの登場以来、いわゆる「DPEショップ」のチェーンが爆発的に増えた。⇒ #DPE店
DPE DPE店
日本では、最初は現像ラボへの取り次ぎを専門に行う店をDPE店といったが、1980年代に小型の現像処理システム（ミニラボと称した）が開発されると自店でプリントまで行うDPE店が増えた。全自動で作成できるためスーパーマーケットなど、専門外の店舗にも導入された。撮影済みフィルムを現像し、併せて印画紙への焼き付けも行う「同時プリント」、現像済みのフィルムから印画紙への焼き付けを行う「焼き増し」、撮影済みフィルムの現像だけを行う「現像のみ」と選ぶことができる。
2000年頃からデジタルカメラが普及し急速に市場が縮小、店舗数は減少傾向にある。従来の業務を引き継ぎつつ、デジタルデータのプリントにも注力している。
近年では、現像設備がデジタルにしか対応していない店舗が見られ、フィルムが持ち込まれると処理が可能な大規模店舗へ取り次ぐという、ミニラボ普及前のような業態へと逆戻りしている。これは小規模な店舗だけではなく、カメラのキタムラやヨドバシカメラといった大手写真店チェーンでも同様である。ブローニー判などといったアマチュア用としては少数となったフォーマットのフィルムでの外注は多く見られるが、最も普及している135フィルムでも他店舗への取り次ぎが多くなった。
主なDPEチェーン店舗
DPE オンラインDPEサービス
オンラインDPEサービス、オンラインプリントサービス、ネットプリントサービスともいい、デジタルカメラで撮影したデータをメール等で送ると、業者がプリントを行い、自宅やコンビニエンスストアに配送する。
吉志パーキングエリア
吉志パーキングエリア（きしパーキングエリア）は、福岡県北九州市門司区吉志にある九州自動車道のパーキングエリア（PA）である。
吉志パーキングエリア 概要
九州自動車道の起点から見て最初の休憩施設となる。2009年7月17日よりシャワーステーションが設置され、コインシャワーとコインランドリーが利用可能になった。
上り線側エリアが2014年8月8日 午前8時に「モテナス」としてリニューアルオープンする予定であったが、一部の工事に時間を要していたため、1〜2ヶ月程度延期すると再度発表された。その後、2014年8月22日午前8時にリニューアルオープンした。
吉志パーキングエリア 隣
E3 九州自動車道
(1-1)新門司IC - 吉志PA - (2)小倉東IC
直方パーキングエリア
直方パーキングエリア（のおがたパーキングエリア）は、福岡県直方市植木の九州自動車道上（門司方面のみ）にあるパーキングエリア。2022年（令和4年）10月14日にコンビニエンスストアと店舗がリニューアルオープンした。
直方パーキングエリア 隣
E3 九州自動車道
(4)八幡IC/BS - 直方PA/BS（PAは上り線のみ） - (4-1)鞍手IC・ (PA)鞍手PA（下り線のみ） - (4-2)宮田スマートIC - (5)若宮IC/BS
直方パーキングエリア 直方バスストップ
上り線側はバス停留所がPAに併設され、下り線側はPAの向かいにバス停留所のみ設置されている。
下記の路線が停車する。
かつてはバス停留所もパーキングエリア同様門司方面のみにしかなく、停車するのは門司方面へ向かう便だけであり、福岡方面へ向かう便については、約2km西側の鞍手パーキングエリアに併設されたバス停留所を直方パーキングエリアと同一停留所扱いとしていたが、乗客の利便性向上を図ることと、2006年頃より鞍手パーキングエリア付近で鞍手インターチェンジ（計画段階の仮称は筑豊インターチェンジ、2011年供用開始）の工事が本格化するのを踏まえそれらの支障となることから、2006年4月1日付で鞍手パーキングエリア高速バス専用停留所を当パーキングエリアの反対車線側に移設して供用を開始した。なお現在直方パーキングエリア周辺（直方市植木地区のJR福北ゆたか線筑前植木駅付近）にマイカー利用者のための駐車場を整備する計画がある。
※かつてはパーキングエリア南側側道に西鉄バス筑豊「直方パーキングエリア口」バス停が設けられ、68番（直方バスセンター～鞍手車庫～遠賀川駅前）が経由していた。2020年10月1日のダイヤ改正で当バス停を通らない経路に変更され、バス停は廃止された。
鞍手パーキングエリア
鞍手パーキングエリア（くらてパーキングエリア）は、福岡県鞍手郡鞍手町中山の九州自動車道（鹿児島方面のみ）上にあるパーキングエリア。
鞍手パーキングエリア 概要
下り線のみに設置されている。かつてはトイレと自動販売機、小規模飲食コーナーのみの形態であったが、2007年（平成19年）7月31日、直方PAと共にイオングループのコンビニエンスストア・ミニストップが出店した。これにより自動販売機は撤去されている。2022年（令和4年）11月11日にコンビニエンスストアと店舗がリニューアルオープンした。
運営事業者は、財団法人道路施設協会→財団法人道路サービス機構（J SaPa、現：財団法人高速道路交流推進財団）を経て、西日本高速道路サービス・ホールディングス株式会社となっている。
かつては高速バスの停留所が併設されていたが、2006年（平成18年）4月1日付で直方PAの向かいの下り線側にバス停留所を新設し、直方PAから双方向へのバス利用が可能となったのと引き換えに廃止された。その跡地は2011年（平成23年）に開通した鞍手インターチェンジの一部となっており、現在PA内にバス停の痕跡は無く、県道472号線からバス停に至る階段が残るのみである。県道472号線上には西鉄バス筑豊の路線が通っており、遠賀川駅・直方駅方面にバスが運行されているが、当PAのバス停廃止により最寄りの停留所は「鞍手パーキングエリア口」から「中屋敷」に名称変更された。
鞍手パーキングエリア 隣
E3 九州自動車道
(4)八幡IC/BS - 直方PA/BS（PAは上り線のみ） - (4-1)鞍手IC・鞍手PA（下り線のみ） - (4-2)宮田スマートIC - (5)若宮IC/BS
鞍手IC下り出入口はPAの外を覆い回るように造られており、ICとPAを直接往来することはできない構造となっている。
古賀サービスエリア
古賀サービスエリア（こがサービスエリア）は、福岡県古賀市の九州自動車道上にあるサービスエリアである。
古賀サービスエリア 概要
福岡都市圏の外円上に位置し、下り線では九州最初の、上り線では九州最後のSAとなる。旧道路サービス機構（ジェイサパ）公式サイト上で「利用者数が九州自動車道No.1」と案内されていた。2005年（平成17年）8月11日、下り線に九州初となるドッグラン施設犬の広場が開設された。また、下り線には高速道路のSAには珍しくヘリコプターの着陸場もある。ベビールームは福岡ソフトバンクホークスのキャラクターをモチーフにしている。以前、ヤギやウサギなどの動物もいたが、現在は動物はいない。
古賀サービスエリア 施設
ガソリンスタンド（出光興産（出光リテール販売）、24時間）
以前は共立石油(株)が運営していた。
この先、次の深夜営業の給油施設は本州方面は、約115km先の中国道美東SAまでない（王司PAの給油施設は深夜営業をしていない）。 大分方面は、約130km先の東九州道別府湾SAまでない。（東九州道今川PAの給油施設は深夜営業していない）
北九州高速へ向かう場合、給油施設は当エリアが最終となる。
2018年（平成30年）4月20日にリニューアルオープンした。
古賀サービスエリア 隣
E3 九州自動車道
(5)若宮IC - 古賀SA - (6)古賀IC
CCDイメージセンサ
CCDイメージセンサ（シーシーディーイメージセンサ、英: CCD image sensor）は固体撮像素子のひとつで、ビデオカメラ、デジタルカメラ、光検出器などに広く使用されている半導体素子である。単にCCDと呼ばれることも多いが、「CCD」という頭字語自体には、CMOSイメージセンサの「CMOS」の部分と同様に、「イメージセンサ」という意味は全く含まれておらず、実際にイメージセンサ以外へのCCD（電荷結合素子）の応用は複数存在する。
CCDイメージセンサ 概要
CCDは、1969年、アメリカ電信電話ベル研究所にいたウィラード・ボイルとジョージ・E・スミスによって、磁気バブルメモリの動作原理から着想し、半導体に応用することによって発明された。
通常の半導体集積回路では、一般に、その上に作り込まれたそれぞれの素子の間は金属層のパターンによる配線によって、電気的に接続され信号がやりとりされる。これに対し、隣り合った素子の間の電荷的な結合を利用して、次々と電荷の状態が送り出されることにより信号がやりとりされる素子がCharge-Coupled Device（CCD: 電荷結合素子）である。
受光素子と組み合わせて撮像デバイスとする他、NTSCで必要な櫛形フィルタでアナログフィルタにおける遅延線に相当するシーケンシャルアクセスの記憶装置など、色々の応用がある。撮像デバイスとしては、配線に面積を取られないぶん、受光面積を広くできる、といった利点がある一方、スミア現象などの弱点もある。
現在メジャーな固体撮像デバイスとして、CCDイメージセンサの他にCMOSイメージセンサがある。長らくCCDイメージセンサのほうが多く利用されてきたが、低価格品や低消費電力が必要な携帯電話ではCMOSセンサの普及が進んでおり、2004年後半には総出荷個数でCMOSセンサが上回った。
CCDイメージセンサ 概要
より複雑な構造のためにCMOSセンサに比べてCCDの製造は難しく、製造のできる企業は限られている。また、CMOSセンサに比べてかなり高価な素子となっている（詳細は後述）。
撮像素子の働きは、被写体からの光線をレンズなどの光学系によって撮像素子の受光平面に結像させ、その像の光による明暗を電荷の量に光電変換し、それを順次読み出して電気信号に変換することである。
固体撮像素子においては、1枚のシリコン基板上に形成された多数の受光素子の並びで光電変換を行う。受光素子に光を照射すると光エネルギーによって電荷を発生する。この電荷をCCD素子によって外部に転送するのが主な動作である。なお、受光素子として独立したフォトダイオードを用いる場合と、転送用CCDそのものを受光素子として動作させる場合がある（後述）。
CCDイメージセンサ 原理と構造
CCDはMOSキャパシタを近接して並べた構造が基本である。CCDはMOS構造半導体素子の一種で、シリコン基板表面の酸化膜上に多数の電極を設け、MOS構造の各電極に隣同士で異なる電圧を与えることによりポテンシャルウェル（電位の井戸）を作り出し、これを利用して半導体中で電荷を保持・転送できるようにしたものである。
各電極に加える電圧を適切に制御することにより各素子の電荷が隣の素子にいっせいに転送される。これにより各素子が保持する電荷をバケツリレー式に順次外部に取り出すことができる。ちょうどデジタル回路のパラレル=シリアルシフトレジスタと同じ動作であり、アナログ量を扱えるシフトレジスタとも言われる。この性質を利用して一列の端から入力した電荷を素子数分の転送回数に相当する遅延を持たせて反対側の端から取り出せば、遅延線（ディレイライン）として動作させることができ、前述のようにこのようなCCDの機能の利用法はイメージセンサ以外にもいろいろある。
リニアイメージセンサともいい、フォトダイオードを一列に並べ、これに並列にCCDを配置している。1回の露光でフォトダイオードが光電変換した電荷を各画素に対応するCCD素子にいっせいに転送し、続いてCCDに転送パルスを与え電荷を順次読み出す。全画素の電荷を出力し終わると次の露光が可能になる。
CCDイメージセンサ 原理と構造
一次元イメージセンサは線状の像しか光電変換できないので、被写体とイメージセンサを相対的に移動させるか、光学系によって同等の相対移動を行うことにより被写体全体をカバーする。ファクシミリや複写機、イメージスキャナなどで使われる方式である。またそういったものの他、1次元のパターンのみ取得できれば良いという応用も多く、カメラでは「ジャスピンコニカ」や「キヤノンオートボーイ」時代のオートフォーカス用センサで使われていたという例がある。
エリアイメージセンサともいい、格子状その他の配置で平面状に敷き詰めたものである。CCDと受光素子の配列によりいくつかの構造がある。
二次元イメージセンサの中でもインターライン型CCDイメージセンサは、一般的なビデオカメラやデジタルカメラで多用される。
受光部のフォトダイオードと電荷転送部の垂直転送CCDを一列ごとに交互に配置し、垂直CCD列の端部を水平転送CCDの各素子に接続して全体として櫛形に配置した構造である。各転送用CCDは光電変換を行わないように遮光膜で覆ってある。また、各画素のフォトダイオードと画素に対応する垂直CCDの各素子に間にはアナログスイッチとして働くトランスファゲートが置かれている。読み出しは一例として次のようにして行う。
これによりすべての全エリアの画素が順次走査されたことになる。
CCDイメージセンサ 原理と構造
ビデオカメラに使うためには毎秒30～60回の露光・転送・読み出しを行う必要があるため、フォトダイオードから垂直CCDへの電荷転送は垂直帰線期間に、また、水平転送CCDからの読み出しは各水平帰線期間に行われる。
ほかに、垂直転送CCDの各素子で直接光電変換を行うフルフレームトランスファ型構造、受光用CCDと転送用CCDを持ち、垂直帰線期間に受光用CCDから転送用CCDに転送を行うフレームトランスファ型CCDもある。フルフレーム型は転送用CCDが不要なため光の当たる素子面積の比率（開口率）が大きく、インターライン型に比べて感度が高い。一方、電荷転送中は受光しないように機械的シャッターが必須となるため、動画撮影は難しい。フレームトランスファ型は、開口率の高い点ではフルフレーム型と同様であるが、転送用CCDを別に持つ分素子面積が大きくなる。
背面照射型CCDは読み出し回路が受光部の反対側にあるため、受光面積を広くすることが出来、同面積のチップに比べ感度が高い。しかし、背面照射のためにシリコン基板層を削り落とすことにより熱容量が大幅に低下し、暗電流による発熱が増加する。これによる熱ノイズの影響を抑えるためには何らかの冷却装置が必要となり、撮影機器の小型低価格化の大きな障害となっている。
CCDイメージセンサ 歴史
CCDは、1969年、アメリカ電信電話ベル研究所にいたウィラード・ボイルとジョージ・E・スミスによって、磁気バブルメモリの動作原理から着想し、半導体に応用することによって発明された。フェアチャイルドセミコンダクター、RCA、テキサス・インスツルメンツを含むさまざまな会社がその発明を採用し、プログラム開発を始めた。フェアチャイルドが、商用デバイスに利用した最初の会社となった。1974年までに、500セルの一次元素子との100x100セルの二次元デバイスを発売した。岩間和夫によるリーダーシップのもと、ソニーは、注目すべき額の投資を含むCCDへの大きな開発努力を始めた。結局、ソニーは自社のカムコーダー用にCCDを大量生産することが可能になった。
ベル研究所での発明の後、遅延線として、あるいはイメージセンサとしての応用研究が進み、1970年代後半には試作カメラが、1980年代には実用的なカラーテレビカメラが製品化され、半導体加工技術の進歩により撮像管を代替した。1990年代にはデジタルスチルカメラが誕生し、21世紀初めには銀塩カメラを代替しつつある。
2006年1月、ボイルとスミスは、CCDに関する仕事が認められ全米技術アカデミーのチャールズ・スターク・ドレイパー賞を受賞した。2009年、二人はノーベル物理学賞を受賞した。
CCDイメージセンサ 製造
CCDイメージセンサは、ほかの半導体集積回路と同様にシリコンウェハーから製造する。他の半導体集積回路の製造と基本的には変わらないが、受光面への配慮が求められ通常のモールディングは行なわれず、サブストレートへの実装などで保持される。
CCDイメージセンサ CCDイメージセンサによるカラー撮像
他の多くのカラー撮影方式と同様、1枚のセンサにRGBの各色を作り込む単板方式と、光学的にRGBの各色を分離したものをそれぞれのセンサで撮影する多板（3板）方式がある。
CCDイメージセンサそのものには、ほかの撮像管や固体撮像素子と同様、色の識別能力はない。一般的なCCDの波長ごとの感度特性（分光特性）はおおむね300nm～800nmでゆるやかな山型のピーク特性を持ち、可視光範囲をカバーしている。従って、カラー撮影を行うためにはカラーフィルタにより光の三原色に色分解を行う必要がある。三原色分解には加色法による方法と減色法によるものがあり、原理的には後処理の単純な加色法は色再現性に優れ、光通過量が多い減色法は感度に優れるとされるが、素子レベルの性能や後述の色処理技術による差異もあるため、製品レベルでの比較ではその差が顕著ではない。
カラーフィルタのマスクパターンにもいくつかの方法が考えられる。まず、LCDなどの表示素子のように、正方形に敷き詰められた各画素に対してRGBそれぞれの受光部を配置する方法が考えられる。画像データなどの、各ピクセル毎に色の値があるモデルと整合性が良いが、各受光部が細長くなり、また3倍のピッチで微細構造を作り込まねばならず、製造上よろしくない。
CCDイメージセンサ CCDイメージセンサによるカラー撮像
一般に固体撮像素子では受光部毎にマイクロレンズを置くので、各受光部は縦横比を1とするか、それに近いことが望ましい。従って正方形を敷き詰めた上にベイヤー配列（Bayer arrangement）のフィルター（ベイヤーフィルター）を掛けるという手法が一般的である。
ベイヤー配列では、CCDの総画素数Nに対して、緑の解像度はN/2、赤および青の解像度はN/4になるため、各画素毎に周辺の画素の出力を用いて補間演算を行うことによりN個のRGBの組を作り出している。補間演算の方式により画質が影響を受けるため、各カメラメーカーは独自に処理方法を考案している。ここで、緑の画素を2倍設けているのは、人間の眼の分光感度が緑付近をピークとしており、緑の解像度が見かけ上の解像度を向上させるためである。
この他、富士フイルムのスーパーCCDハニカムやその他のパターン（参考:英語版）、またフィルタではなく深さにより色を識別するFoveonの方式などがある。
CCDイメージセンサ CCDイメージセンサによるカラー撮像
放送用カラーテレビカメラなどでは、高画質・高感度の要求性能を満たすため、3板方式を採用することがある。これは、上述のような微小構造のフィルタによる方式が不可能だった撮像管時代の方式と同様のもので、RGB各色それぞれに1枚のCCDイメージセンサを用意し、ダイクロイックプリズム（各波長に対し、ミラーあるいはフィルタとして働く）により各色に分けて感光させてRGBそれぞれの色信号を取り出す。3板式には、RGB均等方式だけでなく、2枚の緑色用素子を水平に1/2画素ずらすことで見かけ上の水平解像度を向上させる手法を採用することもある。この場合、青・赤用のCCDは2色共用としており解像度は低下するが、緑解像度の向上で補償できることを狙う。さらに、緑CCDを1枚だけにすると2枚CCD方式のカラー撮像も可能である（2板方式）。
実用的なものではないが、錯視現象を利用して色を知覚させる手法がある。ベンハムの独楽を参照。
CCDイメージセンサ 冷却CCD
冷却することにより熱に起因するノイズを減らし、長時間の露光を可能にした。なお、熱雑音とショット雑音を混同する向きもあるが、まったく別種のノイズである。
CCDイメージセンサ CCDイメージセンサのサイズ呼称
イメージセンサのサイズ呼称については2通りの方式がある。これはCMOSイメージセンサについても同様である。
3/2インチ、1/1.8インチ、1/2インチなどインチ単位で呼ばれるサイズである。このサイズはイメージセンサの撮像面の実寸を示すものではなく、呼び名に相当する管径の撮像管の撮像面サイズと等しいことを表す。2/3インチセンサの場合は（16.9mmではなく）2/3インチ撮像管に相当する対角11mm（8.8mm x 6.6mm）、1/1.8インチセンサでは対角8.93mm（7.18mm x 5.32mm）、1/2インチセンサでは対角8mm（6.4mm x 4.8mm）が実寸となる。これはCCDイメージセンサの初期の用途がテレビカメラ用の撮像管を置き換えるものであったため、レンズなどの光学系を設計したり選択したりする際の便宜を考慮してこのような習慣が生まれたものである。同様な理由により、特に断らない限り画面の縦横比は標準テレビ画面と等しい4:3が主流である。
CCDイメージセンサ CCDイメージセンサのサイズ呼称
なお日本では計量法により取引における「インチ」の使用が認められないためブラウン管などと同様「1/2.5型」などと表記する場合があるが同じことである。
特定の規格により実サイズが規定されているもので、35mmフルサイズ（135フィルムを用いる35mm判の画面サイズに等しい36mm×24mm）、APS-C（16.7mm×23.4mm）などがある。なお、フォーサーズ・システムについては約18.0mm×13.5mm(実際は17.3mm×13.0mm)の実寸が規定されているためこの範疇であるが、そのサイズ自身は「管径4/3インチの撮像管」に由来している。
CCDイメージセンサ CCDイメージセンサの製造
CCDイメージセンサの製造技術は、半導体部分の製造プロセス、カラーフィルタやマイクロレンズの生成などにおいて一般的なCMOSロジック製造技術とは異なる部分が多い。このため主要な製造メーカーは半導体メモリやCPU、ASICなどとはかなり異なる。2004年における大手製造メーカーはソニー、シャープ、松下電器産業（現パナソニック）、三洋電機で世界市場の約8割を占め、これはCMOSイメージセンサにおいて首位のソニー、2位の東芝とも6、7%程度のシェアしかない状況とは対照的である。このほか、KODAKもCCDイメージセンサを製造している。
このため、デジタルカメラやビデオカメラなどの製品では競合しているメーカーにCCDイメージセンサを供給する例は珍しくない。例として、ソニーが広範な供給を行っていた事実がはからずも明らかになった事件がある。
ソニーはCCD製造において大手であり、ビデオカメラやデジタルカメラを製造する会社へ供給していた。2002年10月にCCD素子の窓となるガラス板を接着するために用いていた接着剤を変更した。
CCDイメージセンサ CCDイメージセンサの製造
2004年春、業務用ビデオカメラにおいてCCD素子とICパッケージのピンを結ぶボンディングワイヤが破断する不具合が見つかった。ボンディングワイヤリング装置に不適切な設定を行った状態で製造していたことが判明したため、ソニー製CCDを使用していた業務用ビデオカメラメーカー各社はリコールを行い事態は収拾したと思われた。
しかし、2004年夏から徐々に、再びボンディングワイヤが破断する問題が発生した。これは変更された接着剤に含まれるヨウ素がCCDチップとボンディングワイヤが繋がっている合金部に侵入し、欠陥が生じて合金部で破断が発生するものであった。ボンディングワイヤリング装置の設定ミスが原因と思い込んでいたソニーは、問題のある接着剤でCCDを製造し続けたため、本問題を見過ごしてしまった。
2005年10月以降、ソニーおよびカメラ製造メーカー各社からリコール情報が発表された。この問題によって不具合を生じるCCDは1000万個以上、問題を生じうるデジタルカメラ・ビデオカメラは100機種以上に及んだ。なお、ソニー以外のカメラ製造メーカーは「ソニー製CCD」に起因する不良であることを明言しているわけではないが、不具合の発生状況と公表された原因から同一原因であることが認めうるとされる。
また、富士写真フイルムの子会社富士フイルムマイクロデバイス開発のスーパーCCDハニカムの一部にも同様な不良が発生しており、不具合の原因であるヨウ素化合物入り接着剤をCCD製造に用いるのは、当時の一般的な方法であったとも考えられる。
本節に関する参考文献
須恵パーキングエリア
須恵パーキングエリア（すえパーキングエリア）は、福岡県糟屋郡須恵町旅石の九州自動車道上にあるパーキングエリア。
須恵パーキングエリア 概要
かつて上下線共に売店・スナックコーナーが設けられていたが、門司方面（上り線）は2006年3月31日に、鹿児島方面は2006年8月31日に営業を終了して閉鎖された。売店閉鎖中は自動販売機のみの営業となっていたが、2006年12月10日にファミリーマートが開業。開業と時を同じくして自動販売機を撤去した。
また、接続する須恵町道（近くに福岡県道91号志免須恵線）を経て須恵町及び糟屋郡一帯へのアクセスを図るため、スマートインターチェンジの社会実験を行っていたが、2006年10月1日より本格運用が開始された。なお、このスマートインターは福岡空港国内線ターミナル方面への利便性も高い。また、このスマートインターは全長6.0m以上の車、大型車、特大車、中型車は利用できない。
須恵パーキングエリア バス停留所
かつては西鉄高速バスの北九州 - 久留米間の高速バスが停車していたが、2016年3月25日限りで同路線が廃止されたため、現在では当停留所に停車する路線はない。
バス事業者は、「高速須恵」という呼称を使用していた。
隣接停留所
福岡BS - 須恵PA - 宇美BS
須恵パーキングエリア 隣
E3 九州自動車道
(7)福岡IC - (7-1)須恵PA/スマートIC - (8)太宰府IC
不当利得
不当利得（ふとうりとく）とは、契約などのような法律上の原因がないにもかかわらず、本来利益が帰属すべき者の損失と対応する形で利益を受けること（利得すること）、またはその受けた利益（利得）そのもののこと。またはそのような利益が本来は帰属すべきだった者に対して自身が得た利益（利得）を返還させる法理あるいは制度（不当利得法、不当利得制度）のこと。日本の民法においては民法第703条から第708条に規定されている。
契約、事務管理及び不法行為とならぶ債権の発生原因であり、不当利得返還請求権は事務管理及び不法行為に基づく債権と同様に法定債権の一つである。
不当利得 概説
不当利得とは、法律上の原因なしに他人の財産又は労務により利益を受けている者（受益者という）から、これによって損失を被っている者に対して利得を返還させる制度である。
不当利得が適用される典型的な場面は、一度有効に成立したと思われた契約が無効であったり、取り消されたりして「初めからなかったもの」とされた場合である。たとえば、カメラを5万円で買う契約を結び、買主は代金と引き換えに売主からカメラを受け取ったが、後になって買主が錯誤による契約の取消しを主張した、とする。すると契約は「初めからなかったこと」になるので、売主は「契約」という法律上の原因なしに代金を所持していることになり、買主は支払った代金分の「損失」を被っていることになる。そこで買主は不当利得の制度に基づいて売主に対し代金の返還を請求できる。もちろん、売主の方も不当利得制度によってカメラを返還するように請求できる。これが不当利得制度の想定する典型的な場面である。
不当利得についての原則的な処理方法が記述されているのは703条と704条であり、これを一般不当利得（一般的不当利得）と呼ぶ。
これに対して705条以下には非債弁済、期限前の弁済、他人の債務の弁済が定められており、これらは特殊不当利得（個別的不当利得）と呼ぶ。
不当利得 概説
不当利得は沿革的にはローマ法に由来する制度であるが、そこでは非債弁済など個別的不当利得のみが認められており、その後、近代自然法の影響を受けて統一的な制度としての不当利得（一般的不当利得）がドイツ法において確立されるに至った。
ドイツ民法学における公平の理念を基礎とする不当利得の統一的理解は、日本の民法学者（我妻栄など）においても受け入れられ、不当利得の制度は形式的には問題のない財産的価値（財貨）の移転が実質的観点から正当化できない場合に生じる矛盾を公平の理念に従って調整するものと考えた。これを公平説といい、かつての通説の立場である。
公平説に対しては、その後、ドイツ民法学において多様な適用場面を包摂する不当利得において公平という概念が曖昧で個々の場面では用をなさないという批判が大きくなり、日本でも次第に不当利得が適用される場面の類型に応じて理論化する類型説（類型論）が有力視され現在では主流になっているとされる。
類型論は現在では多数説と目されているものの、どのような類型を用いるかは学説間で必ずしも一致してはいないが、一般には少なくとも給付利得（給付不当利得）と侵害利得（侵害不当利得、財貨利得）については分けて考えられている。
不当利得 概説
給付利得とは、外形的には有効な契約など（表見的法律関係と呼ばれる）による財貨の移転ののち、当該法律関係が無効・取消し・解除によって清算の対象となる類型を指す。その性質は財貨帰属秩序の回復であるとされ、契約の解除に準じて処理すべきとされ、当事者間の公平の観点から同時履行の抗弁権や危険負担の規定が適用される。
侵害利得とは、何らの法律上の原因も存在しないまま、相手の権利を侵害して利益を受けている者がいる場合に、そこで得られた利益の返還を求める類型を指す。その性質は財貨運動秩序の巻き戻しであるとされる。
その他、以下のような類型が用いられることもある。
ある者が他人の財産のために費用を負担した場合（費用償還しうる関係）を不当利得の一類型とするもの。
ある者が他人の債務を弁済した場合（求償しうる関係）を不当利得の一類型とするもの。
＊なお、(ⅰ)財貨帰属法　(ⅱ)財貨移転法　(ⅲ)債務負担法　の3つの法理から説明する見解もある。
(ⅰ)財貨帰属法：とりわけ物権法。本来帰属すべき者に帰属していない状態を是正する。侵害利得に対応する。
(ⅱ)財貨移転法：とりわけ契約法。無効・取消しなどの契約の巻き戻し＝清算場面で機能する。当初は所持すべき正当な法律上の原因を有していたが、事後的に不存在となった場合。給付利得に対応する。
(ⅲ)債務負担法：これは非常に難しい。
　費用利得・支出利得・求償利得に対応するが、類型論の論者によっては、不当利得以外の法制度によるべきともいう（424条など）。
つまり不当利得の問題ではない、とする。
不当利得 不当利得の要件
受益と損失の両者に因果関係があること
因果関係をめぐっては、直接的なものに限るとする直接的因果関係説、社会観念上のもので足りるとする社会観念的因果関係説（通説）、因果関係は要件としては実質的な機能をもたないとみる因果関係緩和説が対立している。判例は直接的因果関係説をとっているが（大判大8・10・20民録25輯1890頁）、社会観念的因果関係説をとったとみられる判例も登場している（最判昭49・9・26民集28巻6号1243頁）。なお、因果関係に関わる問題として後述の転用物訴権や騙取金弁済の問題がある。
給付利得の類型においては、財貨の給付を受けたことが受益で、財貨を給付したことが損失である。たとえば、売買契約で買主が売主に代金を支払った後に契約が無効であるとされた場合、売主が代金を受け取ったことが受益に当たり、買主が代金を支払ったことが損失に当たる。
給付利得の類型において、因果関係は受益と損失という同一の事実の両面であって当事者の確定程度の意義しか持たず、因果関係は独立の要件とする意味に乏しい。
不当利得 不当利得の要件
また、給付利得の場合、「法律上の原因がないこと」というのは、給付の目的ないし原因となる契約などの法律関係が無効・取消し・解除などによって欠くこと意味する（目的の不存在、目的の不到達、目的の消滅）。
侵害利得の類型においては、権限なく他人の財産を利用して得た利益が受益である。一方、勝手に自己の財産を利用されたことによって被った損害が「損失」である。しかし、侵害利得の場合には具体的な受益と損失を数量化することが困難な場合もあるとされ、侵害利得の場合において「損失」の要件は不要とみるべき場合もありうるとする学説もある（土地所有者に使用意思のない土地における無断耕作など）。
侵害利得における「法律上の原因がないこと」というのは、給付利得の場合とは異なり、外形的にも何ら具体的法律関係が存在しないことを意味する。
不当利得 不当利得の効果
不当利得の効果は当該利得についての返還義務の発生である（703条・704条）。
返還すべき物は原則として利得の原物返還によるが、社会観念上不能であれば価格返還（返還時の価格）による。
返還義務の範囲は後述のように善意の受益者と悪意の受益者とでは異なるが（善意の受益者に過失があった場合の扱いについては見解が分かれている）、後述のように給付利得の場合にはこの区別は適合しにくい面があるとされる。
当事者双方に返還義務を生じる場合には両者は同時履行の関係に立つ(明文はない。533条類推適用)。
なお、不当利得返還請求権は通常の債権と同様に「権利を行使できるようになった時から10年、権利を行使できることを知った時から5年」の消滅時効にかかる（166条）。
善意の受益者は、その利益の存する限度（現存利益の範囲）において、これを返還する義務を負う（703条）。問題となっている利得が自己に帰属していると信じていた場合、その信頼を保護する必要があると考えられるためである。他方、このことから利得者が自己の財産に対するのと同一の注意を怠ったことによって目的物に毀滅を生じた場合には責任は軽減されないと解されている。
不当利得 不当利得の効果
現存利益の基準時は返還請求時である（多数説）。
受益者が善意の場合、既に収取された果実については返還義務を負わないが（189条）、価格返還の場合、利得の運用益は損失者が当然に取得したであろう範囲においては現存利益に含まれるものと解されることから返還義務を負う（最判昭38・12・24民集17巻12号1720頁）。
悪意の受益者は、その受けた利益に利息を付して返還しなければならず、なお損害があるときは、その賠償の責任を負う（704条）。悪意の受益者は当該利益を保持することができる法律上の原因が自己にないことを知っている以上、保護の必要はないからである。
受益者が悪意の場合にも原則は原物返還であり、社会通念上原物返還が困難な場合に価格返還となり、価格返還の場合に限って利息を付すことを要すると解されている。
本条後段に定められる損害賠償責任の性質について：
判例は、 「民法７０４条後段の規定は，悪意の受益者が不法行為の要件を充足する限りにおいて不法行為責任を負うことを注意的に規定したものにすぎず，悪意の受益者に対して不法行為責任とは異なる特別の責任を負わせたものではない。」という。（最判平21・11・9民集63巻9号1987頁）。
この賠償請求権の時効期間についても（166条）による。。
不当利得 不当利得の効果
不当利得の範囲は受益者の主観（善意・悪意）に応じて異なるが、この区別は内容の点からみると給付利得においては妥当でない場合があり、全体的な公平の点から調整を図る必要性があるとされる（強迫による売買によって商品の引渡しを受けた者が当該売買を取り消した場合にも悪意者として扱うべきでないとされる）。
他人の物を無断で使用している場合などの侵害利得類型においては物権法との関係が問題となる。
多数説によれば占有者の果実の扱いについて定めた189条・190条は不当利得の規定の特則であるとされる。
占有物が占有者の責めに帰すべき事由によって滅失した場合については191条に規定があり不当利得法が適用される場合と同じ結論となる。
不当利得 特殊不当利得
民法は上の一般不当利得のほかに705条から708条に特殊な類型の不当利得の規定を置いている。これらを総称して特殊不当利得という。具体的には以下のものがある。
債務が存在しないのに弁済してしまうことを非債弁済（広義の非債弁済）というが、このうち債務が存在しないことを知りつつも（つまり誰かに強制されたわけではなく任意で）債務の弁済として給付をすることを狭義の非債弁済という。本来なら法律上の原因がないとして不当利得返還請求ができるところだが、狭義の非債弁済については返還請求できないとしている（705条）。弁済者が債務の存在しないことを知りつつ給付した以上は、その返還を求めても法は助力しないという趣旨である。
本条の効果は返還請求の否定である。
支払期日が到来していないのに支払ったような場合、その返還を請求することはできない（706条本文）。このような場合に取戻しを認めることは法律関係を煩雑なものにし、また、弁済受領者側からみれば弁済者が期限の利益を放棄したとみて弁済された物を処分してしまう場合もあることを考慮した規定である。
ただし、債権者が不当な利益を得ることのないよう、弁済者が錯誤により給付した場合に限って返還を求めることができ（706条但書）、この場合には利息分についても返還義務を負う。
不当利得 特殊不当利得
勘違い（錯誤）によって自分が債務者だと思い込んで債務を弁済してしまった場合、本来であれば債務を負っていない（法律上の原因がない）のに債務を弁済しているのだから弁済したものを返せと請求できるはずであるが、民法は債権者がこの弁済は正当な弁済だと信じて受け取り、借用書などの債権証書を処分したり担保を放棄した場合には返還請求をすることができないとする（707条1項）。これは債権者において真の債務者から債権を回収できないおそれが大きくなるため、誤った弁済者にそのリスクを負担させる趣旨である。
民法707条1項の滅失・損傷とは、債権証書を自由に立証方法として用いることができなくなることを指し、債権者が債権証書を弁済者に返還して債権証書の支配を失った場合も含まれる（最判昭和53年11月2日判時913号87頁）。
本条の効果は返還請求の否定である。債務は消滅してしまうが、勘違いで弁済してしまった者は真実の債務者に対して求償することができる（707条2項）。
麻薬の売買契約や、殺人の請負契約、妾契約などは公序良俗に違反する契約であるから無効であるが（90条）、このような「不法の原因」のためにされた給付は、たとえ一般不当利得の要件を満たしていても返還請求ができない。これを不法原因給付という（708条）。
不当利得 特殊不当利得
本条の趣旨は必ずしも明らかではないとされ、立法過程においても大きな論争があったことが知られている。
なお、同趣旨の法格言としてイギリス法における裁判所は不法な請求には関与しないというクリーン・ハンズの法理（法廷に出てくる者は「きれいな手」でなければならない）が有名である。
「不法」とは公序良俗に反する場合を指す。
また、闇金融が貸し付けた金銭も、出資の受入れ、預り金及び金利等の取締りに関する法律（出資法）に違反する利息を収受するという犯罪行為を目的として交付された金銭にすぎないから、これも不法原因給付に当たる。よって闇金融は、出資法違反の利息を請求することができないのはもちろん（貸金業法42条の2）、貸金元本の返還請求もできない。さらに、借受けた者が闇金融に対して弁済をした場合にその弁済額を、不法行為を原因とした損害賠償請求により取り戻す事ができる。なお、この場合において従来、裁判所は、当該不法行為において借受者は貸金元本を受領しているのであるから、損害賠償請求額から貸金元本分を損益相殺または損益相殺類似の調整を行うことを認めていた。しかし最高裁判所は、借受者の弁済は不法原因給付により生じたものであるから、これを損害賠償請求額から損益相殺することは、民法708条の趣旨に反するものとして許されない旨と判示した（最判平成20年6月10日民集62巻6号1488頁）。