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PHS 技術
接続型PHSは活用型PHSとは異なり、ISDN網ではなく地域系通信事業者の網を経由してNTT地域会社の市外系交換機 (IC) または加入者交換機 (GC) に接続する。NTTのネットワークを利用する部分が少なくて済み、PSMも不要である。NTTへの依存コストはない分、自前のネットワークの構築・維持コストがかかる。他の通信事業者とのローミングの整備も必要となる。
2000年代後半から2010年代初頭の動向として、市中の末端ネットワークを光回線とし、低コスト、高スループットを実現するもの（eo64エア、W-OAM typeG）や、基本は活用型でありながら、電話局間の幹線網をVoIPでバイパスし、コスト削減・高スループットを実現するもの（ウィルコム）も出た。
高度化PHSは、現行PHS規格の改良型で、高速無線アクセスシステム的性能を持つ。
PHS 技術
「次世代PHS」 (XGP：neXt Generation PHS) は「高度化PHS」とは別に、PHSのマイクロセル・自律分散などコンセプトを引き継ぎつつ、新たに構想、策定された規格である。従来のPHSとの互換性は全くない。略称「XGP」の正式名称が、neXt Generation PHSからeXtended Global Platformに改められた経緯もあった。旧：ウィルコムが主導し2009年4月27日に東京の一部エリア、同年10月1日に正式サービス開始、以降それをWireless City Planning (WCP) が継承したが、2012年1月31日にサービス終了。
さらに、WCPは、XGPの固定資産を活用して2011年11月1日にAXGPサービスを新たに開始。これも従来PHSおよび次世代PHS (XGP) との互換性は全くない。同年2月24日、グループ企業のソフトバンクモバイルがWCPのAXGPサービスをSoftBank 4GとしてMVNO提供開始。
日本国外ではデータ通信より通話がメインの利用者が多いため、日本とは方向性の違う高度化PHS規格である「ターボPHS」が提案され検討された。主な変更点として新制御チャンネルの設定、SMSの容量拡大、音声コーデックにAMRを追加、端末出力の高出力化などがあげられる（全てサービス終了）。
高度化PHSに関する2001年6月25日の総務省情報通信審議会の答申においては同時に、従来のPHS帯とIMT-2000帯域（日本における第三世代携帯電話用の帯域、2.0GHz帯）との干渉問題の解決のためPHSの公衆用共通制御キャリア（BCCH、単に制御チャネルとも呼ばれる）を低い周波数の方にずらす対策を取ることも示された。
なおIMT-2000側は、PHS帯と隣接するIMT-2000帯内の5MHz分がガードバンドとされ、相互の干渉抑止のため使用不可とされた。この部分はKDDI (au) 帯域だったが、IMT-2000・2.0GHz帯参加2社（NTTドコモ・ソフトバンク）も当初は、公平を期するため同様に各社の5MHz分とも使用不可とされた。後にこれら2社のガードバンド帯域は外されている。前述のPHSの制御チャネル移行後に、KDDI (au) 分の5MHzの帯域が使用可能となった。
具体的には、現行の公衆制御キャリア1915.85 - 1918.55MHzが、移行後は1906.25 - 1908.35MHzとなり、1915.85 - 1919.75MHzは移行期限後に使用できなくなった。移行期限は2012年5月31日。期限後は、制御キャリア移行に対応していない古いPHS端末は公衆モード端末としては使用できなくなった。旧：アステルグループ、ドコモPHSの端末はガードバンド移行非対応のため公衆モードにする事はできない（電波法違反となる）。
なお、制御キャリア移行対応が必要となるのは、移行期限後も存続する計画がある事業者の基地局および端末に限られた。2011年時点でPHS事業を行なっていた事業者は、以下の対応を取った。
ウィルコム・ウィルコム沖縄
移行は2012年3月1日から5月25日に行われ、制御キャリアの移行に対応しない機種（主に、2003年以前の機種など、ウィルコムブランドで発売されなかった端末が中心）については、アップデート対応や代替サービスのないケースを除き、巻き取りが実施され、その上で対応出来ない端末を継続使用した場合は2012年4月30日をもってサービス終了。
ケイ・オプティコム（eo64エア）
移行期限以前の2011年9月30日をもってサービスが終了したため、移行対応なし。
PHS 日本におけるPHS
日本では、電気通信役務の区分など法令上や公的な資料・統計では、PHSは携帯電話と明確に区別されている。一方で両者は公衆サービス上、相違点よりも類似点の方が大きいため、本項目のほか日本における携帯電話の項目も併せて参照のこと。
法令上の呼称は当初は、本来の用途からすると不適切な「簡易型携帯電話」だったが、1998年11月に、郵政省（当時）により「PHS」に改められた。ただし、一部のマスメディアや電話会社の契約約款などの文面では、依然として「簡易型携帯電話」が使われていた。例としてNTT東日本・電話サービス契約約款における当社が別に定める内容（別紙1）内に、「簡易型携帯電話に係るもの」と記載がある。
電話端末は当初より長らくストレートタイプが多かったが、2000年以降は携帯電話のように、大画面化に有利な折りたたみ式が主流となっていた。
PHS 日本におけるPHS
日本の法令では、携帯電話と同様に1999年11月から自動車・オートバイを運転中の使用が禁止され、2004年11月から交通反則通告制度により反則金の罰則対象となり、運転者は停車中を除いては通話したり、電話機の表示画面を見てはならない。ただしハンズフリー通話などは対象外である。運転中に通話やボタン操作などを行うことは非常に危険である。2019年12月1日、ながら運転の防止を視野に運転中にPHSを使用した場合の罰則がさらに強化された。なお自転車でも同様の規制があり、例として東京都では公安委員会遵守事項違反により5万円以下の罰金となる。
2005年5月に、携帯電話不正利用防止法の施行により、携帯電話とPHSに関し、契約者の本人性確認の義務付けや、不正な譲渡の禁止などが行われた。
PHS端末は使用済小型電子機器等の再資源化の促進に関する法律（小型家電リサイクル法）の対象品目とされている。
サービス上の料金制度として、月額基本料に無料通話分を含んだ、通話の状況に合わせたパック料金があった。料金前払いのプリペイド式PHSとして過去に「プチペイド」が存在した。
PHS 日本におけるPHS
特殊簡易公衆電話（いわゆるピンク電話）、および新幹線公衆電話（回線が自動車公衆電話に切り替わる秋田・山形新幹線を除く）からPHSに発信はできなかった。また、電報・コレクトコール・ダイヤルQ2・ナビダイヤル・テレドーム等は利用不可。また、フリーダイヤル等は掛ける先（着信）側でPHSを受け付ける契約がされていないと掛けられなかった。
留守番電話・転送電話機能を備えたサービス・端末が一般的であった。キャッチホン機能は提供されないことが多かった。
PHS事業者のソフトバンク（旧：ワイモバイル←ウィルコム←DDIポケット）は、音声通話定額制サービスを提供していた。詳細は音声通話定額制を参照。
日本では当初、PHSや携帯電話の事業者は、地域ごとに別の会社でなければならなかった。NTTパーソナル・アステル・DDIポケットの3グループともそうであった。
DDIポケット（当時）では発足当初から北海道・東北・北陸・東京（関東・中央）・東海・関西・中国・四国・九州と会社が分かれていたが、後に地域会社の規制が廃止され、2000年にDDIポケットは地域会社を全国統合した。のちに、アステル沖縄の契約利用者受け皿として沖縄地域会社を再分割し、沖縄の地域事業者はウィルコム沖縄とした。これは沖縄を除いた全国事業者としてのウィルコム発足に先立つものだった。
PHS 日本におけるPHS
やがてウィルコムは会社更生法の適用によりソフトバンク主導下での経営再建を経て、イー・アクセスと経営統合しワイモバイルに改称。さらにY!mobileのブランドを残しつつソフトバンクモバイルに吸収合併された。ウィルコム沖縄はそのまま存続したが、それぞれPHS事業を段階的に縮小し、2018年3月31日に新規契約受付を終了、2020年7月31日で法人向けテレメトリング以外のサービス提供を終了する予定を発表した。しかし2020年4月、新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受けて終了時期を2021年1月31日に延期、同日にサービス終了した。また、法人向けテレメトリングのサービスは2023年3月31日に終了した。
PHS 日本におけるPHS
アステルグループ：2004年12月1日に全国ローミングサービス終了、2006年12月20日にアステル東北がサービス終了した時点で完全消滅。
アステル九州（アステル九州→九州通信ネットワーク）
アステル北海道（アステル北海道→北海道総合通信網）
アステル北陸（アステル北陸→北陸通信ネットワーク）
アステル関西（アステル関西→ケイ・オプティコム）
アステル中国（アステル中国→中国情報システムサービス→エネルギア・コミュニケーションズ）
アステル沖縄（ウィルコム沖縄に事業譲渡）
アステル四国（アステル四国→四国情報通信ネットワーク→STNet）
アステル中部（アステル中部→中部テレコミュニケーション）
アステル東京（アステル東京→東京通信ネットワーク→YOZAN）
アステル東北（アステル東北→東北インテリジェント通信）
なお、単なる社名変更や地域統合、法人格の変動に止まるものは上記では扱わない。
PHS 日本におけるPHS
2005年
1月25日 - アステル沖縄、ウィルコム沖縄へ事業譲渡。
2月2日 - DDIポケットはウィルコムへ社名変更。AirH"もAIR-EDGEへ名称変更。
2月28日 - NTTドコモ、ドコモPHS事業の将来的なサービス停止、及び2005年4月30日に新規受付を終了することを正式発表。
4月20日 - 鷹山（アステル東京）、新規受付を終了
5月1日 - ウィルコム・ウィルコム沖縄、音声通話定額制サービス「ウィルコム定額プラン」を開始。
5月26日 - アステル四国が事業を停止。
5月27日 - アステル中部が事業を停止。
7月28日 - アステル東北が新規受付終了。アステルグループの音声PHSサービスは新規受付が全て終了となる。
10月27日 - J:COMが2006年3月1日からウィルコムと提携して、MVNOとしてPHS事業に参入すると発表。
11月30日 - アステル東京が音声サービスを停止。
PHS 日本におけるPHS
2006年
1月31日 - NTTドコモが2007年秋頃にPHSサービス終了予定と発表。
2月23日 - ウィルコム・ウィルコム沖縄、高度化PHS「W-OAM」を開始。
6月30日 - アステル東京がテレメトリングサービス・児童見守りサービスを停止。これにより、アステル東京の事業は停止となった。
12月20日 - アステル東北が事業を停止。アステルグループの音声PHSサービスは全て終了となる。
2010年
2月18日 - ウィルコムが会社更生手続開始の申立を決議。東京地方裁判所に会社更生法適用申立を行う。直ちに同裁判所より保全処分、監督命令兼調査命令等の諸命令の発令を受けた。
8月31日 - ケイ・オプティコムがPHSデータ通信サービス「eo64エア」のサービス新規受付を終了。
12月1日 - 会社更生手続に基づき、ウィルコムがソフトバンク傘下の事業者としての事業を開始。
PHS 日本におけるPHS
2014年
6月1日 - ウィルコムがイー・アクセスに吸収合併され解散、イー・アクセスが存続会社としてPHS事業を継承。
8月1日 - 7月1日にイー・アクセスがワイモバイル株式会社に社名を変更した上で、同日ウィルコムPHS事業のブランド名を「Y!mobile」（ワイモバイル）に変更した。
10月1日 - PHSも番号ポータビリティの対象になり、PHSから携帯電話に番号ポートアウト可能となった。ただし、他社携帯電話からY!mobileのPHSへと番号ポートインする場合には、SMSに対応したPHS端末に限定される（2014年10月時点で4機種）。
当初は携帯電話よりも料金が安価な簡易型携帯電話と言う位置付けでサービス販売がされた。
Pメールサービスが日本国内でのSMSの先駆けとして1996年11月20日に開始。ポケベルの代替として、また絵文字が使えることもあり、通称「ピッチ」として女子高生を中心に一時ヒットした。
PHS 日本におけるPHS
それ以降、サービスと料金の面で携帯電話との競争が激化し、PHS側でも弱点だった切れやすい音声通話の改良や、データ通信への特化等が、営業施策として行われる。携帯電話も対抗としてメールサービス等の強化、料金の低廉化が図られた。その中でサービス改善が難しく単に安価な簡易型携帯電話と言うモデルから抜け出せなかったドコモPHS（旧：NTTパーソナルグループ）とアステルグループが相次いでPHSから全面的にまたは一部撤退する。
各社はデータ通信への特化等の営業施策として、通話機能のない通信カード型PHS端末の提供、当時は日本国内初の128kbpsでの通信や、モバイルデータ通信定額制などの提供を実施。これにより、後年にWi-FiスポットやモバイルWiMAX等の無線アクセス手段が普及するまでの期間、ノートパソコンやPDAに接続して行うモバイル利用を普及、促進させた。
さらに、当時日本国内初の音声通話定額制を開始。通話・通信性能も高度化PHS（ウィルコムのW-OAM）として改善が図られる。普段は携帯電話を利用し、特定の相手との長電話などにPHSを用いる「2台目」の需要を喚起し、音声端末の契約数も復調する。
PHS 日本におけるPHS
これに対し携帯電話事業者も3Gの導入以降に追随して、部分的または完全定額制の料金プランなどを開始した。データ通信分野においても、Wi-FiスポットやモバイルWiMAX等の無線アクセス手段の普及、携帯電話自体のデータ通信の高速化や一部の定額プランの導入によってPHSの利点は徐々に失われた。
さらに後年になるとスマートフォンおよびLTE等の3.9G/4G携帯電話が普及。高度化PHSでも実効速度256kbps前後であり、固定・モバイルの両ブロードバンドの普及と併せデータ通信の分野でも市場を喪失。通信性能面で2G - 2.5Gの範疇に留まったため、スマートフォンでのSkypeやLINEなどのインターネット電話の普及も併せ、PHSはこれに対応できず、主要な通信手段の座から外れ、以降はミニサイズ端末やPHS併載端末などニッチな市場に留まった。
2018年3月31日をもって全事業者で公衆PHSサービスの新規契約受付を終了した。法人向けテレメトリング以外の、既存契約者へのサービス提供を2020年7月31日で終了予定と発表したが、2020年4月に2019新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、携帯電話への切替作業が難しいとする医療関係者に配慮し、終了時期を2021年1月31日に延期し、同日、サービス提供終了した。
PHS 日本におけるPHS
2023年3月31日をもってソフトバンクが法人向けテレメトリングを含む全PHSサービスを終了した。
PHSが開始された当初の売りは、携帯電話が使えない地下鉄駅や地下街でも使え、基本料金や通話料金が安いと言う点であった。
1994年に、携帯電話にデジタルホン（現：ソフトバンク）とツーカー（現：KDDI）が新規参入し、携帯電話間で激しいシェア争いや価格競争が始まったものの、まだ高額だったのに対して、PHSは本体価格・基本料金・市内通話料金が携帯電話に比べて格段に安いことから、初年度の1995年度に総計で150万台に達した。
その後、通話エリアの拡大や本体機能の充実、本体及び新規手数料を無料とした契約促進キャンペーンや販促用景品やクイズなどの賞品への利用なども頻繁に使われたためにPHS加入者は急激に増加し、1996年末に総計600万台を突破する。
当時は携帯電話よりも端末費用と通信費用が安価であったため1990年代後半から2000年代初頭まで、日本国内の中学・高校生からの需要を喚起した。一部のユーザーではポケベルとPHSを併用し、PHSを使ってポケベルにメッセージを送信するという使い方もされた。
PHS 日本におけるPHS
利用者から見ると、PHSは料金が安いが、田舎や山間部で利用できない、通話が途切れやすい、高速移動時に通話できない、などが携帯電話との当初の違いであった。PHSの黎明期は、料金の安さから特に首都圏でポケベルからPHSに移行する者も見られ、急速に契約数を伸ばした。
しかしサービス開始当時は、同じく価格競争による値下げで普及率が上昇していた携帯電話との相互通話が不可能な問題を抱えていたほかに、携帯電話に比べて利用可能なエリアが狭い、通話が途中で切れ易い問題が生じていた。
当初、基地局の設置が急速な契約者数の増大になかなか追いつかず、都市部では繋がるが郊外や地方に行くと繋がらないと言うような地域格差が広がった。都市部であっても、基地局からの電波が届かない場所に移動すると通話が途切れる現象が多発した。これは一部事業者の20mWの小出力基地局が災いしていた面もある。また各事業者で通話エリアの面的拡大が、エリア面内での通話可能エリア高密度化よりも優先されていたこともある。さらにある基地局から他の基地局へと通信を切り替えるハンドオーバー処理の改良が遅れ、これらの通話品質が改善されるまでにかなりの期間を要した。
PHS 日本におけるPHS
携帯電話との接続もようやく1996年10月に、接続センターを介する暫定接続の形でPHS・携帯電話間の相互通話が可能になったが、接続センターを介するため、特殊なダイヤル操作が必要で、料金が5.5秒10円プラス1通話あたり20円と高額だった。
料金の安さや手頃感から契約増加が見込まれたものの、1997年始めから携帯電話の本体価格や料金の値下げが急激に進んでPHSとの価格差が縮まり、携帯電話にショートメッセージサービス機能が搭載されPHSの優位性は薄れた。しかも当時通話エリアの広さで携帯電話と勝負にならなかったPHSは、解約が相次いだ。結果、PHSの契約数は1997年9月の総計約710万台をピークに以降は減少に転じた。
一方、病院など医療現場の出力の大きな携帯電話の電波が使えない場所では、医療用PHSが使われている。かつて医療用ポケベルが使われたが2010年代まではPHSが主流である。医療用は出力160mW（平均出力20mW）以下に限られ、内線専用（自営型PHS）のものが主流である。
PHS 日本におけるPHS
各事業者はこれらの問題点への対応策として、1998年のPHS・携帯電話間の直接接続の開始による通話料金の値下げ、基地局の大幅な増設（各事業者とも1 - 2年間で基地局を2 - 3倍に増加）による通話エリアの拡大と高密度化、ハンドオーバー処理の改良などを相次いで実施。当時の携帯電話より通話音質が良かった点などをアピールして対抗したものの功を奏せず、契約者数の減少傾向に歯止めは掛からなかった。
結果、PHS各社は黒字転換ができず、旧：NTTパーソナルグループはNTTドコモへの事業譲渡、DDIポケットは親会社のDDIセルラーグループ（現：au、KDDI・沖縄セルラー電話）による財務支援を受け、アステル各社は出資元の電力系通信事業者へ吸収されるなどの救済策がとられた。
PHSによる当時世界初の移動体電話によるテレビ電話や、文字電話と言う手書き文字による通信端末など、意欲的な試みもなされたが、いずれも普及しなかった。
音声端末低迷への抜本的な打開策として、高速な通信速度を生かしたデータ通信を前面に打ち出し、携帯電話（第2世代PDC式）との差別化を図る方針に切り替えた。
1997年4月、各社がPIAFS回線交換方式により、最大通信速度（理論値）32Kbps（実効理論値29.2Kbps）で開始。続いてその後、各社とも64Kbps（PIAFS、実効理論値58.4Kbps）サービスを開始した。
2000年に入り、定額制モバイルデータ通信サービスとして、旧：アステルグループの各サービス（北海道「定額ダイヤルアップ接続サービス」、北陸・四国「ねっとホーダイ」、東北「おトーク・どっと・ネット」、関西「eo64エア」、中国「MEGA EGG 64」）、DDIポケットの「Air H"（現：AIR-EDGE）」やNTTドコモの「@FreeD」、などのサービスが各事業者により開始され、モバイル通信分野で利用が増加した。音声端末単体でもインターネット接続可能な端末が、アステルのドットiを皮切りにして、NTTドコモの「ブラウザホン」、DDIポケットの「Air H" フォン（現：AIR-EDGE PHONE）」などの登場を見た。
DDIポケットは、他社へのPHS網の再販事業（仮想移動体通信事業者=MVNO）に乗り出し、日本通信など他社にデータ通信用として自社PHS網を再販した。
それでもなお、音声通話ユーザによる解約を主としたPHS全体契約数の減少には太刀打ちできず、2004年中に契約総数500万台を割ることとなった。
2000年代前半は低迷が目立ったが、以前からのPIAFSやAIR-EDGEなどの強みであるデータ通信分野を活かし、公衆無線LANと比べて市中の広いエリアで利用できること、また日本国外でも幾つかの国で「ラストワンマイルを繋ぐ手頃な無線技術」としての強みが注目されることになった。
基地局からの通話可能範囲が狭いことを逆手に取って、GPS等を使用せず、端末所持者の高精度な現在位置を確認できるようにした、NTTドコモの「いまどこサービス」、ウィルコム（旧：DDIポケット、現：ソフトバンクのY!mobile）の「位置情報サービス」といった「位置情報確認サービス」の提供や、安価で高速なデータ通信を利用して自動販売機などの販売機器や監視システムを遠隔管理可能する「テレメトリング（テレメタリング）」など、PHSの安価・小型・簡単なシステムを活用した運用がなされている。
またPHS無線通信部分を切手サイズにまとめたウィルコムのW-SIMにより、無線通信技術を持たない会社の新規参入が容易になったため、従来にない多種多様な端末が登場した。詳細はW-SIMの項目を参照。
以降、音声通話定額制、高度化PHSなどを導入し一時復調をみるが、携帯電話事業者も一部追随したため抜本的なユーザー数回復には至らず、さらに2010年前後よりスマートフォンおよびLTE等の3.9G/4G携帯電話が普及し、通信方式としてのPHSは主要な通信手段の座から外れ、ニッチな市場へと転化した。
ウィルコムは会社更生法の適用によりソフトバンクの指導下での経営再建を経て、イー・アクセスと経営統合しワイモバイルに改称。ウィルコム沖縄はそのまま存続したが、PHS事業は段階的に縮小し2018年3月31日に契約新規受付を終了、2021年1月31日で法人向けテレメトリング以外のサービス提供を終了した。
その後、法人向けテレメトリングについても2023年3月末でのサービス終了が2019年4月に発表され、予定通り終了したことにより、日本国内での公衆PHSサービスは全て終了した。
PHSは携帯電話番号ポータビリティの対象外であったが、一部のPHS事業者では、PHS事業継承や廃止の際に、存続する他PHS事業者への同番移行サービスが行われ、利用者の便宜が図られたこともあった。のちに2013年11月より、携帯電話にも「070-CXXX」(C≠0・5・6) が割り当てられ、2014年10月より携帯電話・PHS相互間の番号ポータビリティが開始された（詳細は番号ポータビリティ#PHS電話番号ポータビリティを参照）。
固定電話や、携帯電話の通話時間ごとに課金する料金体系と異なり、PHSは「接続料」として「1通話あたり10円（税抜）」と、アクセスチャージのうちセットアップ料金を課金する方式が一般的であった。携帯電話は全国どこからどこへ掛けても通常は一律料金だが、PHSからPHSへの通話、固定とPHS間の場合は、固定電話同士の場合と同様に、距離・曜日・時間帯に応じた料金設定が一般的であった。これらは、一般加入電話やひかり電話からPHS宛に掛ける場合も同様であった。
ウィルコム（ワイモバイル）では同事業者間PHSの通話を無料とした「ウィルコム定額プラン」開始以後に設定された料金プランでは、接続料の設定はなく、全国一律の料金設定であった。
前述の2013年に開始したNTT東西加入電話からPHSあての選択中継制による中継電話は、全国一律の料金設定や、接続料の設定がない事業者もある。
PHS 中国におけるPHS
中国ではPHSは「小霊通」（しょうれいつう / ショオリントン、繁体字: 小靈通、簡体字: 小灵通、拼音: Xiǎolíngtōng）という中国語名が用いられ、2006年6月30日時点で9300万台と一時は爆発的な普及を見せたが、その後は端末生産台数の急減が報じられ、加入者数は頭打ちとなり減少を続けて、2007年9月30日には9000万台を割り込んだ。安価な音声端末がほとんどで、電気通信会社の「中国電信」および中国網通の事業を譲受した「中国聯通」が主要PHS事業者としてPHSを固定電話の延長として展開していた。
1982年7月1日、上海市で中国で初めてとなる商業化された携帯電話サービスが開始されたが初期の利用者は20人であった。一方、小霊通のサービスは1996年に試験が開始され、1999年から本格的に開始された。
小霊通のサービスは固定通信事業者の中国電信社の浙江省余杭市電信支局によって実験的に始められた。中国電信浙江省余杭市電信支局長の徐福新は、日本のPHSの雑誌記事を見てこの技術を中国の固定通信網に組み合わせることができないか1994年から自主的に研究しており、1996年に中国電信の親会社と信息産業部に申請しないまま余杭市で試験運転を始めた（後に徐福新は「小霊通の父」と呼ばれるようになった）。
PHS 中国におけるPHS
中国電信社は1999年から業務別の事業改編（一次改組）により移動通信、衛星通信、ページャー事業など数社に分割され、固定通信部門は「中国電信」が事業業務を行うことになっていた。しかし、中国電信社ではそれまで主な収入源であった移動通信事業がなくなるため、一部の地方会社が「無線市内電話」や「移動市内電話」と称してデジタル無線電話のPHS用周波数帯域の使用を各地方都市で申請した。小霊通のサービスエリアは携帯電話より狭いものの、移動通信の一種を固定通信事業者が事業運営するものであったため、1999年の内部規定に反しているとして2000年5月に浙江省余杭市電信支局に対して信息産業部から小霊通サービスの禁止令が出された。しかし6月には信息産業部より「関与規範PHS無線市話建設与経営的通知」が公布され、PHSは固定市内電話システムを補完する低速移動無線システムとしてサービスエリアの限定を条件に制度化された。一次改組で中国電信社の収入の約3割を占める移動通信事業を中国移動社として事業化したため、赤字が続く固定通信業務のみでは運営が極めて困難とする中国電信側の苦情に配慮した政策といわれている。
PHS 中国におけるPHS
2001年からは固定通信事業者の中国網絡通信集団公司も参入した。
中国では携帯電話の利用料金に発信側も受信側も同額を負担する「発着分離課金」制度を実施していたが、小霊通は発信側のみ課金される「発信課金」制度を採用した。小霊通サービスが低廉な料金設定を可能にした理由は、基地局への投資費用が携帯電話より著しく小さく、固定通信事業者が事業運営したため基幹通信網の維持費を固定電話利用者にも転化できたことでサービス開始当初から料金を低廉にすることができたからである。
小霊通サービスが信息産業部に正式に認められたのは2003年である。2003年5月17日には、北京、上海、天津、重慶及び広州で小霊通のサービスが一斉に解禁された。2004年末の小霊通利用者数は中国電信集団公司 (CHINATELECOM) で4,603万人、中国網絡通信集団公司 (CHINANETCOM) で2,201万人であった。
PHS 中国におけるPHS
中国のPHSは都市単位（日本の県単位くらい）の地域別電話番号が割り振られ、他地域では使えない不便さがあった。しかし、小霊通PIMカードに電話番号を書き込む方式に2005年5月17日に統一され、各都市の電話番号が書き込まれたPIMカードを差し替えることにより、同一端末を他地域でも使えるようになった。これはPIMカードとして国際展開されている。中国国外での展開として、UTStarcom社のベトナムでのIPベースの無線用インフラなどが見られる。
香港では、1997年にサービスイン。近年は利用者が大幅に減少し、PHSの無線周波数帯を開放する目的で、2013年4月にライセンス免除の撤廃を決定。約3年間は猶予期間で所有と使用が認められたが、2016年5月9日でこの期間が終了するため、冒頭のとおり、2016年5月10日以降は使用および所有が禁止（電波法令違反）となる。台湾でも2015年3月にPHSサービスが終了し停波。中国は当初2011年にサービス終了する予定であったが、「小霊通」ユーザーの反発に会い2014年以降まで延期。2014年12月31日をもってサービス終了した。
PHS PHS端末開発メーカー
メーカー
京セラ
日本無線
ネットインデックス（旧：本多エレクトロン、現：ネクス）
セイコーソリューションズ（旧：セイコーインスツル）
NECプラットフォームズ（旧：日通工→NECインフロンティア）
エイビット
ユーティースターコムジャパン
中興通訊
インベンテック・アプライアンシズ
WNC
日立製作所（旧：日立コミュニケーションテクノロジー）
OKI
岩崎通信機
パナソニック システムネットワークス
大井電気
アイホン（業務用のみ製造）
ソニー
ユニデン
モトローラ
カシオ計算機
日立製作所
三菱電機
デンソー（旧：日本電装）
日本アイビーエム
ミヨシ電子
TDK
アイワ
ケンウッド
日本ビクター
エプソン
鳥取三洋電機（現：三洋電機コンシューマエレクトロニクス）
日本電気
松下通信工業（現：パナソニック モバイルコミュニケーションズ）
九州松下電器（現：パナソニック システムネットワークス）
テクノソーシング
アスモ（旧：ケーイーエス）
三洋電機
東芝
アルテル
富士通
美術家
美術家（びじゅつか）とは、
美術（＝ファインアート主に絵画、彫刻、工芸）の制作者、美術に関わる仕事をする者のうち、自身の表現媒剤が平面、立体、などという専門的ジャンルにとらわれない美的表現を美術的思考のもとに構築し、表現活動を行うプロフェッショナルのこと。アーティストとも。日本の芸術系大学の美術科はFine art department、美術学士号はBachelor of Fine Art (BFA) と英語表記される。
アメリカ
アメリカ（America）は、イタリア人の航海者アメリゴ・ヴェスプッチ(Amerigo Vespucci)の名に由来する地名、および同地名にちなんだ名称。一般的な英語の用法では、「アメリカ合衆国」の短縮形の名称となっている。漢字表記では亜米利加、または米（べい）。
ドリームキャスト
ドリームキャスト（Dreamcast）は、セガ・エンタープライゼス（現・セガ）が発売した家庭用ゲーム機である。一般にはDCやドリキャスの略称で呼ばれる。
ソニー・コンピュータエンタテインメント（現・ソニー・インタラクティブエンタテインメント）のPlayStation（PS）に劣勢を強いられていたセガサターンの次世代機として社運を賭けて開発され、1998年（平成10年）11月27日に日本国内で第6世代ゲーム機の先陣として発売された。
さまざまな要因から、2001年（平成13年）1月にセガはドリームキャストを含む家庭用ゲーム機ハードウェアの製造とプラットフォームビジネスからの撤退を表明。ドリームキャストは家庭用ゲーム機としては事実上セガ最後のゲームプラットフォームとなった。
2018年（平成30年）6月5日には20周年記念ポータルサイトが開設された。
ドリームキャスト 歴史
1996年頃から開発が行われ、1997年に日本経済新聞が次世代機を開発している旨をスクープし、日立製作所のSH-4がセガの次世代ゲーム機に搭載される旨も報じられ、セガサターン後継機の存在が明らかとなった。11月には会長の大川功がマイクロソフトと開発中である旨のコメントを出した。
1998年5月21日の朝刊でティーザー広告が掲載された当日午後に「ドリームキャスト」の正式発表が行われた。広告戦略においてハードとメーカーの知名度が共に急上昇し、「売りに出せば売れる」という人気を博したかに見えた。しかし、本体発売前から肝心の供給体制が整わないという懸案事項が生じていた。英・VideoLogic（後のen:Imagination Technologies）社と日本電気半導体部門（後のルネサスエレクトロニクス）が共同開発したグラフィックスチップPowerVR2の開発が予定よりも遅れたことが発端となり、ソフトウェアの開発に遅れが生じ始めた。さらにチップの歩留まりが向上せず、十分な量を確保できなかったことが致命的だった。
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この事から出荷台数が予定数を大きく下回り、発売日を当初予定の11月20日から27日に一週間延期し、初回出荷量の大幅減、予約キャンペーンも急遽取りやめといった「売りたくても売りに出せない」事態となった。湯川専務の宣伝効果もあってか初回出荷分は即日完売となったものの、PowerVR2の開発の遅れがもたらしたソフト不足が最後まで足を引っ張り、さらにPowerVR2の歩留まりが向上しない事には、増産によるシェア拡大も望めない状況にあった。
この影響を理由として、発売からわずか15日後の1998年12月10日付けで湯川英一（専務執行役員）を常務執行役員へ降格させる人事を発表し、以後、「湯川元専務」の名でCMやマスコミに出ることになる（翌年、卸子会社セガ・ミューズ会長に就任）。
販売台数のテコ入れ策として、1999年3月20日から4月11日にかけてインターネット通信機能での応募者から抽選1万名に現金1万円（総額1億円）をプレゼントする『湯川元専務のお宝さがし』キャンペーンを実施した。
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大川功は1999年頃にXbox開発の話を聞きつけ、ドリームキャストのソフトウェア開発に携わったマイクロソフト本社のビル・ゲイツ社長（当時）相手に、中裕司や鈴木裕といったセガのスタークリエイターや西和彦を引き連れて何度も直談判し、「セガのタイトル資産を提供するからドリームキャストの互換性をXboxで実現させてくれ」とドリームキャストの道筋を作ろうとした。だが、ドリームキャストはインターネット環境を有するのに対し、Xboxはインターネット環境を考えておらず結局破談となった。ただし、Xboxはwebブラウジングには対応しないものの、Xbox Liveにてインターネットを利用したオンラインサービスは実施している。
1999年6月1日に開催した事業発表会「SEGA New Challenge Conference '99」席上で、6月24日から定価を2万9800円から1万9900円へ値下げすることを発表したが、値下げ相応の機械部品のコストダウンは図られていないため、1台売るごとに1万円の赤字となった。
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2000年3月にアメリカの半導体メーカーラムバス社が、日立（後のルネサスエレクトロニクス）製のSDRAM・SuperHなどが特許を侵害しているとして、それを搭載した本機の米国輸入差し止めの仮処分をアメリカ国際貿易委員会へ申請する騒動が発生し、海外販売が危ぶまれたが、日立がラムバス社と和解したことでセガには影響が及ばなかった。6月には入交昭一郎代表取締役社長が同副社長に降格、秋元康が社外取締役を退任、大川が代表取締役社長を兼務した。
撤退への最終的な決断がされたのは2000年の年末商戦の結果を踏まえた上であり、北米では『NBA2K1』『NFL2K1』というミリオンセラーが期待出来るタイトルとの本体同梱版がリリースされたが、勢いを取り戻す事は出来なかった。
2001年1月23日午前に時事通信社などの報道でセガがPlayStation 2へのゲームソフト供給とドリームキャストの生産中止がリークされ、同日のセガ株価は一時ストップ高となる。翌24日には『日本経済新聞』朝刊でも一面記事で後追いされ、セガは同月25日に報道の内容を一部認めるコメントを出したことで、セガおよびCSKの株価は乱高下した。
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そして1月31日の15時過ぎ（株式市場終了後）にパレスホテルで「構造改革プラン説明会」と題した記者会見を開き、役員同席（大川会長兼社長は欠席）のうえで香山哲特別顧問兼最高執行責任者が家庭用ゲーム機事業から撤退を正式発表する。コンシューマ向けゲーム事業についてはPlayStation 2やニンテンドー ゲームキューブ・ゲームボーイアドバンス、Xboxなど他社プラットフォームへのソフト供給へ転換することにした。
これに伴い本体200万台の不良在庫整理損（棚卸資産等処分損）や海外販売子会社の清算などが発生し、セガの2001年3月期連結決算で約811億円という当時のゲームメーカーでは最大規模の特別損失を計上する。それまでもドリームキャストの立ち上げと売上不振から、1998年3月期では1988年4月の株式上場以降では初の赤字決算となってしまい、以降2000年3月期までの3期連続で約350 - 430億円の連結純損失を計上した。
同月末には全世界で売れ残った本機の在庫200万台を日本では9900円という投げ売り状態の破格の定価に改定した。再値下げによって日本市場では売れ行きが好調となったが、2002年前半には一度も優位に立つことはなかった。
本体そのものは市場撤退後も直販のドリームキャストダイレクト（後のセガダイレクト）上で新品販売が継続され続け、国内流通品の在庫が尽きた2002年6月頃から海外市場版の本体を日本版のパッケージに巻き直したリアセンブル版の出荷を開始した。リアセンブル版の在庫が無くなった2004年からは修理品の部品を再組立した再生品（リファビッシュ品）の販売が開始された。これにより在庫に余裕が生じた事から、一部の新作ソフトが発売される度にソフトとポスターなどをセットにした限定版がセガダイレクト上で発売された。
2007年にこのドリームキャストを最後にセガは家庭用ゲーム機の製造・販売事業から撤退し、家庭用ゲーム市場においては他社のゲーム機向けソフトの開発と販売に専念することとなる。
ドリームキャスト ハードウェア
日立製作所（後のルネサス エレクトロニクス）が新開発したCPU・SH-4と、英・VideoLogic（後のen:Imagination Technologies）社と日本電気半導体部門（後のルネサス エレクトロニクス）の共同開発によるグラフィック描画エンジンPowerVR2を採用した。これは前世代機であるセガサターンが映像処理用のチップが2基搭載された特異な設計となったため製造コストが高くなった事の反省を踏まえたこと、リスクは高いが国内での製造・調達がしやすいこと、競合製品の初代PlayStationを研究した結果が反映されている。なお家庭用ゲーム機としては初めて法線マッピング専用のハードウェアを備えていた。マーケティング上の理由から、雑誌媒体などで行われた「128bitのゲーム機」というアピールは、SH-4内蔵のベクトル型浮動小数点演算ユニットが32ビット浮動小数点演算を4本同時に行えるため、「32bit×4=128bit」相当ということで、CPUが1命令で扱えるデータのビット長が128bitというわけではない。
ドリームキャスト ハードウェア
OSはセガがマイクロソフト本社およびマイクロソフト日本法人と共同開発したWindows CEのカスタマイズ版を選択することが可能で、DirectXや通信機能に対応している。開発ツールもWindowsベースの物も用意されていた。しかし、メモリ使用効率のオーバーヘッドなどが大きかったため、実際には多くの開発会社は Windows CEを選択せずセガの用意した内製の専用のOSを使用していた。SEGA製の3Dグラフィック用のライブラリの名称は「Ninjaライブラリ」であった。ディスクドライブ関連のライブラリは「サルサ」と呼ばれていた。WinCEやDirectXとの関連が言及されたのは、社内事情に詳しいものからは宣伝効果を狙ったためだと言われていて、性能も使い勝手のよさもSEGA製のライブラリの方が上だと言われていた。
名称
開発中のコードネームは「KATANA」。名前の由来として、刀ではなく「勝たなアカン。」というハード戦争の勝利への願いから来ているというのが定説となっており、セガもこれは誤りではないとしているが、実際は当時開発されていた開発機2台のうち片方がコードネーム「ブラックベルト」、つまり黒帯であり、その黒帯を斬って勝つという意味を込めた物である。
ドリームキャスト ハードウェア
「ドリームキャスト」の名称は候補を募り絞っていったもので特定の命名者はいない。dream（夢）をbroadcast（広く伝える）という願いを込めた造語である。
筐体
外見はセガサターンと比べて重箱のような正方形に近いアスペクト比で小型・軽量となっている。本体カラーはホワイトのみであるが、後に限定仕様でカラーバリエーションが展開された。
ドア左側に電源ボタン、右側にオープンボタンがついており電源が入ると中心の三角形の部分がオレンジ色に光る。背面に1か所、底面に3か所、排熱用の通気口があり、右側にファンを備えた排熱口が設けられている。リセットボタンはついていないが後述のコントローラによるソフトウェアリセットで可能となる（#コントローラの章を参照）。
光学ドライブ
ディスクドライブはトップローディング式。
ロゴ
ドア（トレイ）部分に「シンボルマーク（渦巻きとDreamcastのロゴタイプ）」がある。この渦巻きの色は日本、北米、アジア地域ではドリームオレンジと呼ばれるオレンジ色、欧州などコンポジット信号にPALを採用している地域では青色が使われている。本来ならばすべてドリームオレンジで統一したかったが、欧州で近似した色とデザインのロゴの会社があったため、欧州は青色になった。本体真正面中心に「SEGA」、その右側には「Windows CE」のロゴがそれぞれプリントされている。
ドリームキャスト ハードウェア
端子
コントローラポートを4個装備し、コントローラーや周辺機器の同時接続が可能である。ただし、ポートを分配するマルチタップは存在せず、最大接続台数は4台までとなる。
背面にはAC電源端子・映像出力端子・シリアル端子と、本体出荷時にはモデムが装着されているエクステンションポートがある。
エクステンションポートに接続できる機器として、モデム・ブロードバンドアダプターの他に2001年（平成13年）発売の「ドリームキャスト・カラオケ」と、開発中止となったアイオメガのZipドライブの存在が確認されており、この2つは同社のメガCD及び、任天堂のサテラビューや64DDと同じく本体の下に置き重ねて接続する形態となっていた。
対応したゲームに限られるものの周辺機器の「VGAボックス」を使用してパソコン用のディスプレイやテレビのVGA端子に接続し、VGA・31kHz出力のVGA解像度画面でゲームを遊ぶことができた。また、この「VGAボックス」はAV端子とS端子に接続する機能も搭載されており、スイッチによりVGA端子かAV端子の出力に切り替えることができた。
今までのセガのゲーム機とは異なり、本体性能を底上げする拡張機器（メガドライブのメガCDやスーパー32X、セガサターンの拡張〈4MB〉RAMカートリッジ、他社製品ではNINTENDO64の拡張パック等）は一切発売されなかった。
ドリームキャスト ハードウェア
ソフトウエア供給媒体としてヤマハと共同開発した光ディスクであり、倍密CD-ROMとしての機能と同等形状で1GBの容量を持つ。その他でGD-ROMを再生する機器はアーケードゲーム媒体以外ではほとんど存在せず、事実上ドリームキャスト用ゲームソフト専用規格のディスクとなった。
ドリームキャストソフトの2トラック部分はCD-DAフォーマットになっており、通常は「これはドリームキャスト用のゲームディスクです。1トラック目にゲームのデーターが入っていますので、再生しないでください。」という女声アナウンスが収録されており（ソフトによってはキャラクターのトークやBGMに差し替わっているなどお遊び要素がある）、ドリームキャスト以外の機器で2トラック以外のデータ領域を再生すると機器破損の恐れがある。また、機器によってはCD-DAと認識せず再生できない場合もある。
生産当初のドリームキャストには、MIL-CD（ミルシーディー）再生機能が搭載されていた。MIL-CDとは「見るCD」の意味で、メディアは通常のCDプレーヤーでは音楽CDとして再生できるほか、ドリームキャストで再生した場合には独自のコンテンツを視聴できるというものである。しかし、MIL-CD対応メディア製品の発売は数種類にとどまった。
ドリームキャスト ハードウェア
MIL-CDの実装原理はCD EXTRAと同一で、マルチセッションディスクとなっており、1番目のセッションに音楽が、2番目のセッションにデータが入っている。ドリームキャストは、この2番目のセッションを読み取って独自のコンテンツを実現した。
一方で日本国外のユーザーを中心にMIL-CD機能を利用して自作ソフトを動作させる試みが存在した。自作ソフトにはDivXプレーヤーや様々なゲームエミュレーターなどがあった。多数の非ライセンスの商業ベースやいわゆる同人レベルの作品が開発・発表され、セガ側の思惑とは別にコアユーザーには浸透していた。
附属の標準コントローラは、上部に2つの拡張スロットを装備しているのが特徴。拡張スロットの上段はビジュアルメモリの装着を前提に、ビジュアルメモリの画面を見えるように四角く窓が空いている。拡張パックは、振動パックやマイクの他、将来はGセンサーデバイス、ライトガンなど、操作入力を行う拡張パックの装着が見込まれていた。その場合、ケーブルが前から出ていると邪魔になって操作性を損なうため、ケーブルは後ろ側から出ている。コントローラ背面に用意されているスリット（凹部）にケーブルをはさみ込むことで、擬似的にコントローラ上側からケーブルが出ているようにすることもできる。
ドリームキャスト ハードウェア
アナログ方向キー（アナログスティック）と、アナログL/Rトリガー（一般的なLRボタンとは異なり、比較的ストロークが深く、押し込み具合で入力が異なる）、方向キー、X・Y・A・Bの4個の丸型のボタンと、三角形のスタートボタンが採用されている。方向キーは任天堂が実用新案権を取得し、任天堂のゲーム機に搭載している「十字キー」と外観が酷似しているが、任天堂の実用新案権は形状によるものではなく内部構造についてのものである。当コントローラは内部構造が異なっているため、任天堂の実用新案には抵触しないと思われる。ちなみに、任天堂の十字キーにおける実用新案権自体も本機発売の4年前にあたる1994年（平成6年）に消滅している。
なお、初期型はトリガーの支点部にスリットが入っていて耐久力が低く、破損による故障が多発した。そのため、トリガーにスリットが無く方向キーを少し高めにセットした後期型が生産され、セガのカスタマーサポートは修理に出された初期型を不良品として後期型に無償交換していた。
また、本体にはリセットボタンが搭載されていないため、ゲームの強制リセットはXYAB同時押し+スタートボタンで行う。
拡張スロットには液晶表示付メモリーカード「ビジュアルメモリ」、振動パック「ぷるぷるぱっく」、音声入力機器「マイクデバイス」、デジタルカメラ「ドリームアイ」などが装着できる。
ドリームキャスト ハードウェア
これらの組み合わせで、ビジュアルメモリの液晶画面にキャラクターを表示させながら、ぷるぷるぱっくで振動させるなどの表現ができた。反面、接続された各種デバイスによるコントローラ経由の消費電力が増えた。
当初は画面に向かってダイレクトに座標指示するライトガンの機能を追加する「ポインティングデバイス」、コントローラ自体の動きを検出して操作を行う「Gセンサーデバイス」も企画されていたが、発売はされていない。ケーブルが後ろ側から出ているのには、そのときに操作しやすいように、という意図もあった。
インターネット通信用のアナログモデムを標準搭載する。最高通信速度は日本国内向け純正品の場合33.6Kbpsで、本体からの着脱が可能だった。2000年（平成12年）7月に10BASE-T/100BASE-TX LANアダプタ・「ブロードバンドアダプタ」が通販専売品ながら発売された(ソフトからは10Mbps以下の速度でしか使われなかった)。なお、モデムを標準搭載した家庭用ゲーム機は1996年（平成8年）3月にバンダイから発売されたピピンアットマークに次いで本製品が2番目である。
ドリームキャスト ハードウェア
インターネットモデムにより本格的なインターネット対戦ゲームが楽しめるほか、ACCESSのNetFrontをベースとしたウェブブラウザ「ドリームパスポート」を本体に同梱したことでWebサイトの閲覧も可能で、次世代のマルチメディア機として優秀な性能を備えていた。開発当初はインターネットモデムの搭載には慎重的であった。
インターネット接続にあたっては、本体のモデムに固定電話回線を接続したモジュラーケーブルを接続し、「ドリームパスポート」やオンライン通信対応のタイトルソフトを使用し、アクセスポイントへダイヤルアップ接続することでアクセスできる。
任天堂のランドネットと異なり、既にPCでのインターネット接続用に他のISPを契約していた場合は、その接続アカウントとアクセスポイント番号（接続情報）をドリームパスポートを通じて本体に登録することにより、Webサイトのブラウジングやソフト毎に用意されたオンラインサービスの利用が可能であった。isao.net（旧・セガプロバイダ）が提供するオンラインサービスの利用にあたっては、会員登録によるアカウントの取得と本体への接続情報登録が必要であるが、既存のISPを使用してのインターネット接続であればisao.netの接続料金は発生しなかった。
ドリームキャスト ハードウェア
ドリームキャスト専用に用意されたISPである「セガプロバイダ」が2000年（平成12年）5月までプロバイダ料金が無料で提供された。セガプロバイダは、回線をぷらら（設立時にセガが出資）やHighway Internet（USENの買収により同社のISP部門）から借りていた。当初はアクセスポイントが大都市圏や県庁所在地などにしかなかったため、その他地域では遠方のアクセスポイントへ接続しなければならず、市外電話料金が高額になることも多かったが、その後アクセスポイントは各地方都市へも拡充されたため、この問題は解消されていった。
セガプロバイダは2000年（平成12年）6月にCSKとセガの共同出資で1999年に設立した株式会社ISAOへ承継・譲渡し、サービスが「isao.net」に変更した（同社創業者である大川功にちなんだものとされる）。プロバイダ料金を接続時間に応じた完全従量制と月額定額制にすると共に、PCユーザーにも開放し、ISPとしてISDNおよびADSLなどのブロードバンド接続サービスを開始。1アカウントでDCとPCを共用することが可能であった。
ドリームキャスト ハードウェア
isao.netはセガによるドリームキャストの展開終了後も独自にDCユーザー向けの接続サービスとコンテンツ（プロバイダ内の電子メールなど）の提供を継続すると共に、ポータルサイトにおいてもゲーム情報の掲載や電子掲示板の提供などを通じてゲーマーに適したISPとして運営してきたが、2008年（平成20年）9月にフリービット傘下のDTIへ事業譲渡し、2009年（平成21年）にプロバイダもDTIに統合され消滅した（この時点で接続サービスを契約していたアカウントは解約の申し出を行わなかった場合はDTIへ入会扱い）。
終了に伴い、ドリームパスポートのセガプロバイダ / isao.netの接続情報復旧（isao.netのサーバーに接続し、アカウント情報を本体に登録する）が終了したため、isao.netへの接続は出来なくなり、ソフトによってはオンライン対戦などの際にユーザー識別のため必要となる旧セガプロバイダの接続情報（アカウント）の本体への登録が出来なくなっている。しかし、それ以前にオンライン対戦などネットワークサービスがほぼ打ち切られているため影響は軽微となっている。なお、他のISPでダイヤルアップ接続かブロードバンドルーター等を介してインターネット接続し、一般のWebサイト閲覧することは従来通り可能である。
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元の運営会社であるISAOはISP事業と並行してセガ関係のモバイルコンテンツ製作とオンラインゲーム運営関係のソフトウェアベンダーとして事業を行っており、2010年（平成22年）に豊田通商の完全子会社として株式会社ISAO（2代目）が新たに設立され、事業を行っていたが、2019年10月1日に豊田通商から独立。2020年6月1日に株式会社Colorkrewに事業継承・吸収合併され解散した。
ブラウザの役目をする接続ソフトであり、本体にバンドルされている。バージョンアップごとにセガプロバイダおよびisao.netの登録ユーザに無料配布され、最終的に2001年（平成13年）6月リリースの「ドリームパスポートプレミヤ（Dream Passport PREMIERE 英略 : DPP）」となった。また、Hello Kitty ドリームキャストセットに附属の「ドリームパスポート2 『ハローキティ』Ver.」や、ドリームパスポート3をベースにした市販品「『でじこ』のまいブラ」などの各種キャラクターを用いたアレンジ版も作られている。
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ドリームパスポート3とDPPには、ドリームキャスト上でメガドライブとPCエンジンのゲームをダウンロード配信する「ドリームライブラリ（2003年終了）」と、専用マイクやドリームアイを介してインターネット電話（固定電話含む）が可能な「DreamCall（DPPのみ、2003年（平成15年）1月14日終了）」を利用するための専用アプリケーションがバンドルされている。いずれも仮想通貨である「ドリム」を使用するものであった。
なお、前述のブロードバンドアダプタには専用の「ブロードバンドパスポート（Broadband Passport）」が附属し、ブロードバンド接続では当時のドリームパスポート2の代わりにこれを使用する必要があったが、ドリームパスポートプレミヤではブロードバンド接続にも対応している。これによって、ブロードバンドアダプタを装着していながら接続情報復旧のためにのみモデムに付け替えてドリームパスポートを使用しなければならない、といった手間から解放された。なお、DPP以前のドリームパスポートはSSLのアップデートに対応していないため、現在はSSLでの接続が必要なサイトは閲覧不可能である。
1999年（平成11年）2月15日から、トヨタ自動車がセガ及びCSKと提携のうえで、同社の系列販売店で発売したドリームキャストの附属CD-ROMは、トヨタ関連サイトへのリンク集やKDD（後のKDDI）の運営するISP「NEWEB」への優先接続など、通常と異なる内容になっていた。
セガプロバイダやドリームパスポートとは別に、1999年前半にマイクロソフトとウェブティービーネットワークスによって開発されたWebTVをベースにしたインターネット閲覧ソフト「マイクロソフト ウェブティービー接続キット」が希望者のみに配布された。「ドリームパスポート」との互換性はないが、1999年12月頃にドリームパスポートよりも早く接続キットのブラウザがSSL128bit対応にアップグレードされ、東京三菱銀行（当時）のインターネットバンキングである「東京三菱ダイレクト（後の三菱東京UFJダイレクト）」のWeb TV版に正式対応していた。