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第一次ケルティベリア戦争 戦争の背景
第二次ポエニ戦争の間、ローマはヒスパニアをカルタゴから奪い、支配するようになった。ローマはヒスパニア人の反乱を鎮圧して服従させたが、その支配は内陸深くには及んでいなかった。
エブロ川沿いに住むケルティベリア人は、ケルト人と現住イベリア人が合流して生まれた民族と言われ、彼らはローマに対して面従腹背の態度をとっていた。ルソネス人はケルティベリアの一部族、あるいはイベリア人の部族で、エブロ川沿いに農耕を営み、鉱山も持っていた。
戦争の発端について、アッピアノスは、ルソネス人を中心にしたケルティベリア人が土地の不足からローマに反乱を起こしたと伝える。が、当時のケルティベリア人はローマと争っていなかったというだけで、服属まではしていなかった可能性もある。
第一次ケルティベリア戦争 戦争の経過
前181年に反乱が起きると、執政官フルウィウス・フラックスは、集結した反乱軍を攻撃して破った。敗れたケルティベリア人の一部は、コンプレガ（Complega）に町を築いて要塞化した。彼らはフラックスに対し、前の戦いの償いとして死者一人につき一着の服、一匹の馬、一振りの剣を差し出すよう求めた。フラックスはたくさん届けると答え、（服と馬と剣を携えた）兵力を引き連れてコンプレガに行軍し、攻撃の構えを見せた。コンプレガのケルティベリア人は戦いを交えず逃走した。
前179年にティベリウス・センプロニウス・グラックス・マイヨル（大グラックス）が交代してヒスパニアに着いたとき、ケルティベリア人は、2万の兵力でローマと同盟したカラウィス（Caravis）の町を包囲した。グラックスは急行してカラウィスの囲みを解いた。
ほぼ同じ頃、コンプレガの住民2万は、オリーブの枝をもち、会談を求める様子でグラックスの軍に近づいた。接近すると、彼らは不意に攻撃してグラックス軍を混乱に陥れた。グラックスはいったん陣営を捨てて逃げ、ケルティベリア人がそこを略奪しているところを襲撃して破った。この勝利に続いてグラックスはコンプレガを征服した。
第一次ケルティベリア戦争 戦後処理
グラックスはコンプレガの地をローマの貧民に分け与え、周辺の諸部族と友好を誓ってから凱旋した。この条約でケルティベリア人は貢納と戦時の兵力供出を義務付けられたが、後にこの義務は免除された。これ以後、ルソネス人はローマに逆らわず、ヌマンティア戦争などでもローマ側についた。
哺乳類レッドリスト (環境省)
哺乳類レッドリスト（ほにゅうるいレッドリスト）は、日本の環境省が公表した哺乳類のレッドリスト。
日本国内に棲息する野生哺乳類について、生物学的観点から個々の種・亜種の絶滅の危険度（絶滅危惧の度合い）を評価し、絶滅のおそれのある種・亜種を選定して、リストにまとめたもの。
日本国内の個体群についての評価であるため、このリストに記載されたものでも、世界的にみれば普通種に該当する場合がある。
哺乳類レッドリスト (環境省) 概要
環境省版の哺乳類レッドリストは、1991年（平成3年）に『日本の絶滅のおそれのある野生生物－脊椎動物編』として公表されたもの（1991年版）が初めてである。その後、1998年（平成10年）6月12日に、改訂されたレッドリスト（1998年版）が公表された。その1998年版レッドリストを基に、2002年（平成14年）3月に『改訂・日本の絶滅のおそれのある野生生物 -レッドデータブック- 1 哺乳類』が作成された。さらに、2007年（平成19年）8月3日に第3次のレッドリスト（2007年版）が公表、2012年（平成23年）8月28日に第4次のレッドリスト（2012年版）が公表された。
1991年版では64種（亜種を含む、以下同じ）、1998年版では89種、2007年版では92種と、掲載種数は増加している。ただしこれは、最新の研究の結果により分類が変更されたこと（それまでは別（亜）種と考えられていたものが、同（亜）種であると改められる等）や、評価単位が変更されたこと（種単位で評価していた分類群を亜種単位での評価に変える等）などによる部分があるので、掲載種数の増加が単純に絶滅危惧種の増加を示すとは言えないことに注意する必要がある。
環境省では、哺乳類の評価対象種として、180種の在来種を選定しているが、これには下記の要件がある。
哺乳類レッドリスト (環境省) リストおよびカテゴリーの変遷
哺乳類の絶滅危惧（絶滅のおそれのある種）の数は、1991年版では14種、1998年版では48種と増加したが、2007年版では42種と減少した。哺乳類の評価対象種は180種なので、2007年版では、約23.3%が絶滅危惧である。
1991年版から1998年版への改訂の結果、絶滅危惧48種のうち31種がコウモリ類である。これは、評価対象を種から亜種に細分化したことも理由に挙げられるが、原生林などにすむ樹洞性コウモリ類の生息環境が悪化しているという要因による部分もある。一方、1998年版で選定外となったものが、8種・2個体群ある。これは、絶滅の危機に瀕してはいないと再評価されたものだけではなく、ヤクシカのように農作物等への食害やがあることや、ケラマジカのように他地域から移入されたものであることなども理由として挙げられる。
哺乳類レッドリスト (環境省) リストおよびカテゴリーの変遷
1998年版から2007年版への改訂の結果、コウモリ類のカテゴリーランクが大幅に変更された、これは情報の蓄積によるところが主な要因であり、評価対象とした46種のうち、ランクが上昇したのが4種に対し、減少したのが13種であり、このうち8種がランク外になった。これが、哺乳類の絶滅危惧の数の減少した要因になっている。また、新しく海生哺乳類であるジュゴンを掲載した。ヤクシマザルおよびホンドザルの下北個体群については増加傾向にあることからランク外とした。南西諸島に生息する種のうち、イリオモテヤマネコは減少傾向が見られる事からランクを上昇させ、徳之島のアマミトゲネズミを新種記載しトクノシマトゲネズミとして、カテゴリーを付与した。
2010年10月、環境省は海の野生生物のレッドリスト作成に着手することを発表した。
※計数は、発表された当時の各レッドリストの掲載種の数であり、表内のカテゴリーの数と計数が一致しないことがある。これは、レッドリストの見直しに伴い評価単位である分類群（種や亜種、地域個体群等）を変更することがあり、本表ではそれらの変遷も追えるように作成されているためである。これらについては備考を参照のこと。
レッドリスト
レッドリスト（英語: Red List, RL）とは、国際自然保護連合（IUCN）が作成した絶滅のおそれのある野生生物のリスト。正式には The IUCN Red List of Threatened Speciesという。毎年2回以上の更新を努力目標としている。注目を集めるために、国際自然保護連合総会をはじめ、生物多様性条約締約国会議やワシントン条約締約国会議などの大きなイベントに合わせて更新されることが多い。
また、日本では環境省が作成した「絶滅のおそれのある野生生物の種のリスト」や、各都道府県が作成した都道府県別レッドデータブックも、レッドリストと呼ばれる。
絶滅のおそれのある生物のおかれた状況の深刻さと、保護の緊急性をあらわすためにレッド（=赤）と名付けられているが、しばしば人に害を及ぼす危険生物のリストと誤認されることがある。
レッドリスト 概要
最初のIUCN版レッドリストは、1964年に作成された。しかし、それ以前からレッドリストの作成に関する動きはあり、1940年代に哺乳類や鳥類の個体数の減少の報告が、1950年代にはIUCNが絶滅の危機のある野生生物をカード化して整理を始めた。これがレッドリストの先駆けである。そして、上述のように、1966年にノエル・シモン編『レッドデータブック第1巻「哺乳類」』及びジェイムズ・フィッシャー、ジャック・ビンセント編『第2巻「鳥類」』が発表された。その後、1968年にレネ・ホネッガー (René E. Honegger) 編『第3巻「爬虫類と両生類」』、1970年にロナルド・メルビル編『第5巻「種子植物」』、1977年にロバート・ラッシュ・ミラー編『第4巻「淡水魚」』が次々と発表された。これらは、更新の便からルーズリーフ形式が採用されている。
その後、1970年代から1980年代にかけて、レッドリストの更新や新たな分類群のレッドリストの作成が進められ、1986年に"1986 IUCN red list of threatened animals"と呼ばれる「本」の形式で出版された後、2000年にはインターネットを通じて提供されるようになった。
レッドリスト カテゴリーと基準
レッドリストのカテゴリとその評価基準 (Categories & Criteria) の変遷を説明する。
1940年代〜1968年
この時代には統一された用語や評価基準は無かった。
1969年
1969年にカテゴリの統一化、整理が進み、絶滅危惧、希少、減少、非認定の4つの評価基準が定められた。
1970年〜1990年
1969年版カテゴリと基準をベースにいくつかの検討がなされる。
1991年 (ver.1.0)
新しいカテゴリーの基本。大型脊椎動物に関する数値基準が示される。
1992年 (ver.2.0)
ver.1.0の改訂版。種々の分類群に適用できるようにした数値基準を設けるとともに、絶滅のおそれが少ない種に対するカテゴリーが導入された。
1994年版 (ver.2.3)
レッドリスト カテゴリーと基準
よく知られているカテゴリーと基準の1つ。定量的な数値基準を採用するためにカテゴリーと基準の全面改訂が行われ、1994年12月に数値基準を導入した新システムが採択された。その後のIUCNのレッドリストはこの1994年版のカテゴリーに従って作成されている。1996年10月発表の絶滅危惧動物のレッドリスト 1996 IUCN Red List of Threatened Animals  が1994年版のカテゴリーと基準を用いた最初のIUCNレッドリストである。
Evaluated - 評価済
Adequate data - 充分なデータあり
Extinct (EX) - 「絶滅」
Extinct in the Wild (EW) - 「野生絶滅」
Threatened - 「危惧」あるいは「絶滅のおそれのある状態」（絶滅危惧）
Critically Endangered (CR) - 「絶滅寸前」（絶滅危惧IA類）
Endangered (EN) - 「絶滅危機」（絶滅危惧IB類）
Vulnerable (VU) - 「危急」（絶滅危惧II類）
Lower Risk (LR) - 「低リスク」
Lower Risk - Conservation Dependent (LR/cd) - 「保全対策依存」
レッドリスト カテゴリーと基準
Lower Risk - Near Threatened (LR/nt) - 「準絶滅危惧」（準絶滅危惧）
Lower Risk - Least Concern (LR/lc) - 「軽度懸念」
Data Deficient (DD) - 「データ不足」（情報不足）
Not Evaluated (NE) - 「未評価」
※凡例
「 」内はIUCN日本委員会が訳した「IUCNレッドリスト2000年（1994年レッドリストカテゴリーとその基準）」で示されている訳語。
 （ ）は、環境省レッドリストの対応用語。
このカテゴリーと基準を海産魚類に適用したことをきっかけに、経済的な取引の対象となる生物への適用が議論となった。
2001年版 (ver. 3.1)
2015年5月現在採用されているカテゴリーと基準。2000年2月に、2001年版 (Ver. 3.1) カテゴリーと基準が採択された。2001年1月以降の評価はこの基準に従って行われている。しかし、1994年版に従ってすでに行われた全分類を2001年版に従って見直すことは、即時にできることではない。そのため、1994年版と2001年版が併用されており、"ver. 2.3 (1994)" あるいは "ver. 3.1 (2001)" と表示し、どのカテゴリーに従った評価なのかがわかるようになっている。
レッドリスト カテゴリーと基準
2001年版 (Ver. 3.1) によるカテゴリーは下記の通りである。Lower Risk以下が変化している。
Evaluated - 「評価済み」
Adequate data - 「十分なデータあり」
Extinct (EX) - 「絶滅」＜絶滅種＞（絶滅）
Extinct in the Wild (EW) - 「野生絶滅」＜野生絶滅種＞（野生絶滅）
Threatened - 「絶滅危惧」＜絶滅危機種＞（絶滅危惧、絶滅のおそれのある種）
Critically Endangered (CR) - 「深刻な危機」＜近絶滅種＞（絶滅危惧IA類）
Endangered (EN) - 「危機」＜絶滅危惧種＞（絶滅危惧IB類）
Vulnerable (VU) - 「危急」＜危急種＞（絶滅危惧II類）
Near Threatened (NT) - 「準絶滅危惧」＜近危急種＞（準絶滅危惧）
Least Concern (LC) - 「低懸念」＜低危険種＞
Data Deficient (DD) - 「データ不足」＜情報不足種＞（情報不足）
Not Evaluated (NE) - 「未評価」
※凡例
「 」は内矢原・金子が訳した『IUCNレッドリストカテゴリーと基準 3.1版』で示されている訳語。
（ ）は、環境省レッドリストの対応用語。
 ＜＞はWWF-Jの訳語。
レッドリスト レッドリストの変遷
1966年
ルーズリーフ形式で発表された。
1986年
初めて本の形式で発表された。
1988年版
1990年版
1994年版
1996年版
1996年10月に「1996 絶滅危惧動物に関するIUCNレッドリスト」("1996 IUCN Red List of Threatened Animals" (Baillie and Groombridge 1996)) が発表された。1994年版 (Ver. 2.3) のカテゴリーに従って発表された最初のレッドリストである。
2000年版
インターネットによる情報提供がはじまる。
掲載する絶滅危惧種1万1,046種、調査種の総計は1万6,507種である。
2001年版
更新なし。
2002年版
2002年8月10日に、 "The IUCN Red List of Threatened SpeciesTM" 更新版 (IUCNレッドリスト2002) が発表され、掲載する絶滅危惧種1万1,167種、調査種の総計は1万6,607種である。
2003年版
掲載する絶滅危惧種1万2,259種、調査種の総計は2万2,424種である。
2004年版
掲載する絶滅危惧種1万5,503種、調査種の総計は3万8,046種である。
2005年版
レッドリスト レッドリストの変遷
更新なし。
2006年版
2006年5月8日に「2006 絶滅危惧種に関するIUCNレッドリスト」("2006 IUCN Red List of Threatened Species") が発表された。調査対象の40,168種のうち、絶滅のおそれのある種 (Threatened) は16,118種、絶滅 (Extinct) が784種、野生絶滅 (Extinct in the Wild) が65種になった。カテゴリー基準は2001年版 (Ver. 3.1) と1994年版 (Ver. 2.3) が混在している。この年以降、毎年更新されている。
2007年版
2007年9月12日に「2007 絶滅危惧種に関するIUCNレッドリスト」("2007 IUCN Red List of Threatened Species") が発表された。評価種総計4万1，415種のうち、絶滅のおそれのある種 (Threatened) は16,306種で、2006年版よりも188種が増加した。
2008年版
レッドリスト レッドリストの変遷
2008年10月6日に「2008 絶滅危惧種に関するIUCNレッドリスト」("2008 IUCN Red List of Threatened Species") が発表された。評価種総計4万4，838種のうち、絶滅のおそれのある種 (Threatened) は16,928種で、2007年版よりも622種が増加した。
2009年版
2009年11月3日に「2009 絶滅危惧種に関するIUCNレッドリスト」("2009 IUCN Red List of Threatened Species") が発表された。評価種総計4万7，677種のうち、絶滅のおそれのある種 (Threatened) は17,291種で、2008年版よりも363種が増加した。
2010年版
2010年10月27日に「2010 絶滅危惧種に関するIUCNレッドリスト」("2010 IUCN Red List of Threatened Species") が発表された。評価種総計5万5，926種のうち、絶滅のおそれのある種 (Threatened) は1万8,351種で、2009年版よりも1,060種が増加した。
2011年版
レッドリスト レッドリストの変遷
2011年11月10日に、 "The IUCN Red List of Threatened SpeciesTM" 更新版 (IUCNレッドリスト2011.2) が発表され、掲載する絶滅危惧種1万9,570種、評価種の総計は6万1,914種である。
2012年版
2012年10月17日に、 "The IUCN Red List of Threatened SpeciesTM" 更新版 (IUCNレッドリスト2012.2) が発表され、掲載する絶滅危惧種2万219種、評価種の総計は6万5,518種である。
2013年版
2013年11月26日に、 "The IUCN Red List of Threatened SpeciesTM" 更新版 (IUCNレッドリスト2013.2) が発表され、掲載する絶滅危惧種2万1,286種、評価種の総計は7万1,576種である。
2014年版
2014年11月17日に "2014 IUCN Red List of Threatened Species™" が発表された。クロマグロやアメリカウナギなどの海産資源種がレッドリストに掲載された。掲載する絶滅危惧種2万2,413種、評価種の総計は7万6,199種である。
2015年版
レッドリスト レッドリストの変遷
2015年11月19日に "2015 IUCN Red List of Threatened Species™" が発表され、評価種総計7万9，837種のうちアユモドキやマンボウを含む2万3,250種が絶滅のおそれのある種（Threatened）と評価された。
2016年版
2016年7月5日に "2016 IUCN Red List of Threatened Species™" が発表された。年度最終版(IUCNレッドリスト2016-3) は、12月9日発表され、掲載する絶滅危惧種2万4,307種、評価種の総計は8万5,604種である。
2017年版
2017年12月5日に、 "The IUCN Red List of Threatened Species™" 更新版 (IUCNレッドリスト2017-3) が発表され、掲載する絶滅危惧種2万5,821種、評価種の総計は9万1,523種である。
2018年版
2018年11月14日に、 "The IUCN Red List of Threatened Species™" 更新版 (IUCNレッドリスト2018-2) が発表され、掲載する絶滅危惧種2万6,840種、評価種の総計は9万6,951種である。
2019年版
レッドリスト レッドリストの変遷
2019年12月10日に "The IUCN Red List of Threatened Species™" 更新版 (IUCNレッドリスト2019-3) が発表され、掲載する絶滅危惧種3万178種、評価種の総計は11万2,432種である。
2020年版
2020年12月10日に、 "The IUCN Red List of Threatened Species™" 更新版 (IUCNレッドリスト2020-3) が発表され、掲載する絶滅危惧種3万5,765種、評価種の総計は12万8,918種である。
2021年版
2021年12月9日に、 "The IUCN Red List of Threatened Species™" 更新版 (IUCNレッドリスト2021-3) が発表され、掲載する絶滅危惧種4万84種、評価種の総計は14万2,577種である。
2022年版
2022年12月9日に"The IUCN Red List of Threatened Species™" 更新版 (IUCNレッドリスト2022-2) が発表され、掲載する絶滅危惧種4万2,108種、評価種の総計は15万0,388種である。
2023年版
レッドリスト レッドリストの変遷
2023年12月11日に気候変動会議COP28で、 "The IUCN Red List of Threatened Species™" 更新版 (IUCNレッドリスト2023-1) が発表され、掲載する絶滅危惧種4万4,016種、評価種の総計は15万7,190種である。
2024年版
2024年10月28日に生物多様性条約の第16回締約国会議（CBD-COP16）で、"The IUCN Red List of Threatened Species™" 更新版 (IUCNレッドリスト2024-2) が発表され、掲載する絶滅危惧種4万6,337種、評価種の総計は16万6,061種である。評価種総計16万種という当初設定指標を達成し、次の目標値である26万種を目指す。
2025年版
2025年10月にアラブ首長国連邦・アブダビでIUCN世界自然保護会議（WCC）2025が開催され、10月10日に"The IUCN Red List of Threatened Species™" 更新版 (IUCNレッドリスト2025-2) が発表された。評価種総計17万2,620種のうち絶滅危惧種4万8,646種の結果となった。地球温暖化が北極圏の海獣に及ぼす脅威、森林破壊による鳥類の減少、保護活動によるアオウミガメの個体数回復の傾向などが報告された。
レッドリスト IUCN以外のレッドリスト
IUCNのレッドリスト発表後、各国の所管政府機関などによって、同様のリストが独自に作成されてきた。これらの多くは、IUCNのカテゴリーに準拠したものもある。
日本では環境省により作成されているほか、水産庁や地方公共団体、学術団体などにより作成されている。
日本においてはレッドリストやレッドデータブックに掲載された生物に対する法令等の規制はないが、絶滅のおそれのある野生動植物の種の保存に関する法律（種の保存法）における希少野生動植物種の指定や環境アセスメントなどの野生生物の保護・保全における基礎資料として用いられる。
レッドリスト IUCN以外のレッドリスト
環境省では、レッドリストとレッドデータブックという2つの資料を作成・公表する。レッドリストは絶滅のおそれのある野生生物の名称（学名、和名等現地名）、カテゴリー等の最低限の情報のみをリストするものであり、レッドデータブックよりも短期間で作成することができる。一方レッドデータブックには、レッドリストの内容に加え、形態、繁殖・採餌等の生態、分布、生育・生息環境、生育・生息状況、絶滅の要因、保全対策などのより詳細な情報が盛り込まれており、掲載種の基本的な情報を得ることができるようになっている。しかしながら、最新の知見を収集し、それらを取りまとめるため、作成に時間がかかるという欠点もある。例えば、環境省ではレッドリストの公表からレッドデータブックの作成までの期間を見ると、最も短い両生類・爬虫類で2年半、最も時間が掛かった昆虫類で6年以上経過している。絶滅の危機に瀕している野生生物の状況は短期間で悪化することもある。そのため、いち早くレッドリストを確定・公表し、その後詳細な情報をとりまとめたレッドデータブックを作成するという2段階の作業をとっている。
レッドリスト IUCN以外のレッドリスト
この作成期間の差から、レッドリストとレッドデータブックで記載されている内容が変更されることもある。環境省の哺乳類では、1998年公表のレッドリストでは1亜種としていたニホンカワウソを、1998年発行のレッドデータブックでは本州以南個体群と北海道個体群の2つの亜種に分けている。また、維管束植物では、1997年公表のレッドリストで情報不足に評価された種（亜種・変種）について可能な限り再評価し、2000年発行のレッドデータブックでは絶滅危惧 (Threatened) に評価された種が266分類群も増加している。
レッドリストとレッドデータブックの作成期間が開いた場合、レッドデータブックの発刊後すぐに、見直されたレッドリストが公表されるという場合もある。環境省の甲殻類等とクモ形類・多足類等のレッドデータブックは2006年2月に発行されたが、その年の12月に新しいレッドリストが公表されている。
なお、レッドリストとレッドデータブックの2段階に分けず、レッドデータブックとして1回のみ公表する場合もある。特に日本の地方自治体（都道府県など）ではその傾向にあるが、環境省（当時環境庁）が1991年（平成3年）に発行した『日本の絶滅のおそれのある野生生物』（動物版レッドデータブック）においても、先行してレッドリストを公表してはいない。
1991年版カテゴリー
レッドリスト IUCN以外のレッドリスト
IUCNの1966年版カテゴリーを元に設定された。
絶滅種 (Ex)
絶滅危惧種 (E)
危急種 (V)
希少種 (R)
地域個体群 (LP)
1997年版カテゴリー
レッドリスト IUCN以外のレッドリスト
IUCNの#1994年版カテゴリーを元に設定されたが、LR/cd（低リスク/保全対策依存）・LR/lc（低リスク/軽度懸念）・NE（未評価）に相当するカテゴリーは設定していない。また、詳細なカテゴリーの定義については下記を参照。また、カテゴリーの判定基準は「定性的要件」と「定量的要件」を組み合わせたものになっており、分類群あるいは評価対象種の状況に応じていずれかが採用されている（無脊椎動物や植物IIでは全面的に定性的要件が使用されており、絶滅危惧IA類とIB類の区分もされていない）。
絶滅 (Extinct, EX) - 日本ではすでに絶滅したと考えられる種
野生絶滅 (Extinct in the Wild, EW) - 飼育・栽培下でのみ存続している種
絶滅危惧 (Threatened)
絶滅危惧I類 (CR+EN) - 絶滅の危機に瀕している種
絶滅危惧IA類 (Critically Endangered, CR) - ごく近い将来における野生での絶滅の危険性が極めて高いもの
絶滅危惧IB類 (Endangered, EN) - IA類ほどではないが、近い将来における野生での絶滅の危険性が高いもの
絶滅危惧II類 (Vulnerable, VU) - 絶滅の危険が増大している種
準絶滅危惧 (Near Threatened, NT) - 存続基盤が脆弱な種
レッドリスト IUCN以外のレッドリスト
情報不足 (Data Deficient, DD) - 評価するだけの情報が不足している種
［付属資料］絶滅のおそれのある地域個体群 (Threatened Local Population, LP) - 地域的に孤立している個体群で、絶滅のおそれが高いもの
2007年（2006年）版カテゴリー
カテゴリー区分は環境省1997年版カテゴリーと同じであるが、カテゴリー定義が若干変更されている。
1991年版と1997年版・2007年版カテゴリーの比較
1991年版と1997年版・2007年版カテゴリーの比較を参考として記載する。
2012年・2013年版カテゴリー
クニマスの再発見により、野生絶滅の判定基準を「飼育・栽培下でのみ存続している種」から「飼育・栽培下あるいは自然分布域の明らかに外側で野生化した状態でのみ存続している種」に変更した。
2017年版カテゴリー
レッドリスト IUCN以外のレッドリスト
2012（平成24）年度に第4次レッドリスト（絶滅のおそれのある野生生物の種のリスト）を取りまとめており、2015（平成27）年度から、生息状況の悪化等によりカテゴリー（ランク）の再検討が必要な種について、時期を定めず必要に応じて個別に改訂することとしている。環境省レッドリスト2017は、第4次レッドリストの第2回目の改訂版。環境省レッドリスト2017における13分類群に海洋生物レッドリストを加えた絶滅危惧種は3,690種。
1991年版（1回目）
環境庁（当時・環境省）は、1986年度から「緊急に保護を要する動植物の種の選定調査」を実施し、その結果を『日本の絶滅のおそれのある野生生物－脊椎動物編』、『同－無脊椎動物編』（通称『レッドデータブック』）として取りまとめ、1991年5月に脊椎動物編を10月に無脊椎動物編を発行した。最初の環境省版レッドリストは、レッドデータブックという形態で、動物についてのみ取り扱っていた。
1997-2000年版（2回目）
レッドリスト IUCN以外のレッドリスト
1994年に、IUCNで上記の新しいカテゴリーが採択された。そこで環境庁でも、1995年より、新しい基準とカテゴリーを適用する形でレッドリストの見直し作業を開始することとなった。この際に、生息状況や生息環境の変化に関するその後の知見等も取り入れることとした。しかし純粋に定量化されたIUCNのカテゴリーをそのまま導入するには種ごとの国内の知見に限界もあることから、定性的要件と定量的要件を併用したカテゴリーとされた。
初版レッドデータブックの作成時と違い、この見直し作業は各分類群（哺乳類、鳥類など）ごとに分割して行われた。まず1997年8月に「爬虫類・両生類」のレッドリストが公表されたのを皮切りに、同月に「植物I（維管束植物）」、「植物II（維管束植物以外）」、翌1998年6月に「哺乳類」「鳥類」、1999年2月に「汽水・淡水魚類」のレッドリストが続き、2000年4月の「昆虫類」「その他の無脊椎動物」の公表をもって、全分類群のレッドリストが完成した。
その後、2006年8月までに「その他の無脊椎動物」を基にしたレッドデータブック（「陸・淡水産貝類（2005年）」及び「クモ形類・甲殻類等（2006年）」）が出版され、それぞれのレッドリストを元にした改訂版レッドデータブックは全て完成した。
2006-2007年版（3回目）
レッドリスト IUCN以外のレッドリスト
2006年12月22日に「鳥類」、「爬虫類」、「両生類」及び「その他無脊椎動物」の新レッドリストが、2007年8月3日に「哺乳類」、「汽水・淡水魚類」、「昆虫類」、「貝類」、「植物I（維管束植物）」及び「植物II（維管束植物以外）」の新レッドリストが公表された。これで全10分類群の見直し作業が終了した。その結果、絶滅のおそれのある種としてレッドリストに掲載された種の数は、全10分類群合計で2,694種（旧リスト）から3,155種（新リスト）となった。
2012-2013年版（4回目）
2012年8月28日に「哺乳類」「鳥類」「爬虫類」「両生類」「昆虫類」「貝類」「その他無脊椎動物」「植物I（維管束植物）」「植物II（維管束植物以外）」、2013年2月1日に「汽水・淡水魚類」のレッドリストが公表された。絶滅のおそれのある種は全10分類群合計で3,597種であり、2006-2007年版と比較して442種増加した。
2015年版
2015年9月15日に「環境省レッドリスト2015」が公表された。2012-2013年版で絶滅危惧II類（VU）だったゼニガタアザラシが準絶滅危惧（NT）と再評価されたため、絶滅のおそれのある種は全10分類群合計で3,596種となった。
2017年版
レッドリスト IUCN以外のレッドリスト
2017年3月31日に「環境省レッドリスト2017」が公表された。絶滅のおそれのある種は13分類群合計で3,634種となり、2015年版と比較して38種増加した。追加されたのは、絶滅したと見なされていたが宮崎県の川南湿原で自生が確認されたヒュウガホシクサ、対馬固有種のツシマウラボシシジミ、八重山諸島のヤエヤマイシガメ、小笠原諸島のオガサワラクロベンケイガニ。
2018年版
2018年5月22日に「環境省レッドリスト2018」が公表された。絶滅のおそれのある種は13分類群合計で3,675種となり、2017年版と比較して41種増加した。
2019年版
2019年1月24日に「環境省レッドリスト2019」が公表された。これまで野生絶滅(EW)と評価されていたトキが絶滅危惧IA類(CR)と再評価されたことで、絶滅のおそれのある種は13分類群合計で3,676種となり、2018年版と比較して1種増加した。
2020年版
2020年3月27日に「環境省レッドリスト2020」が公表された。絶滅のおそれのある種は13分類群合計で3,716種となり、2019年版と比較して40種増加した。
海洋生物版
レッドリスト IUCN以外のレッドリスト
2017年3月17日に海洋生物レッドリストを公表した。魚類や珊瑚、甲殻類など5分類の約1万120種について調査(水産庁所管の食用魚は対象外)。オガサワラサンゴを絶滅と判断したほか、シロワニなど56種を絶滅危惧種とした。
2025-2026(予定)年版（5回目）
2025年3月18日に「維管束植物」「蘚苔類」「藻類」「地衣類」「菌類」のレッドリストが公表された 。植物及び菌類のリストにおいて、評価された2,952種のうち、2,063種が絶滅危惧種とされ、レッドリスト2020に比べて207種類減少した。
動物のレッドリストについては、2025年（令和7年）から2026年（令和8年）度にかけて順次公表予定。
第５次レッドリストでは、海水魚類を含めた16分類群について、全分類群で統一的な評価を行うこととし、新たに「レッドリスト作成の手引」を作成して、絶滅のおそれに関する基準をより具体的に設定している。
環境省版レッドリストの公表年月日
各環境省レッドリストへのリンク
環境省報道発表資料 『両生類・爬虫類のレッドリストの見直しについて』、1997年8月7日。
環境省報道発表資料 『植物版レッドリストの作成について』、1997年8月28日。
環境省報道発表資料 『哺乳類及び鳥類のレッドリストの見直しについて』、1998年6月12日。
環境省報道発表資料 『汽水・淡水魚類のレッドリストの見直しについて』、1999年2月18日。
環境省報道発表資料 『無脊椎動物（昆虫類、貝類、クモ類、甲殻類等）のレッドリストの見直しについて』、2000年4月12日。
環境省報道発表資料 『鳥類、爬虫類、両生類及びその他無脊椎動物のレッドリストの見直しについて』、2006年12月22日。
環境省報道発表資料 『哺乳類、汽水・淡水魚類、昆虫類、貝類、植物I及び植物IIのレッドリストの見直しについて』、2007年8月3日。
環境省報道発表資料 『レッドリストの修正について』、2007年10月5日。
環境省報道発表資料 『環境省 第4次レッドリストの公表について（汽水・淡水魚類を除く9分類群）』、2012年8月28日。
環境省報道発表資料 『環境省 第4次レッドリストの公表について（汽水・淡水魚類）』、2013年2月1日。
環境省報道発表資料 『環境省レッドリスト2015の公表について』、2015年9月15日。
環境省報道発表資料 『環境省版海洋生物レッドリストの公表について』、2017年3月17日。
環境省報道発表資料 『環境省レッドリスト2017の公表について』、2017年3月31日。
環境省報道発表資料 『環境省レッドリスト2018の公表について』、2018年5月22日。
環境省報道発表資料 『環境省レッドリスト2019の公表について』、2019年1月24日。
環境省報道発表資料 『環境省レッドリスト2020の公表について』、2020年3月27日。
環境省報道発表資料 『環境省 第５次レッドリスト（植物・菌類）の 公表について』、2025年3月18日。
掲載種のリスト
哺乳類レッドリスト
鳥類レッドリスト
両生類・爬虫類レッドリスト
汽水・淡水魚類レッドリスト
昆虫類レッドリスト
貝類レッドリスト
その他無脊椎動物レッドリスト
維管束植物レッドリスト
植物II（維管束植物以外）レッドリスト
水産庁は2000年（平成12年）に「日本の希少な野生水生生物に関するデータブック」を発行している。これは水産資源の持続的利用を目的とし、環境省版では対象としていない海生生物含む水生生物を対象としたレッドデータブックである。評価基準及びカテゴリーは環境庁（現環境省）の1991年版カテゴリーに準じた絶滅危惧（種）、危急（種）、希少（種）、地域個体群に加え、独自のカテゴリーとして減少（種）、減少傾向、普通を設けている。最新のIUCNカテゴリー等に準拠しておらず独特のものであるため問題が指摘されている（鯨類#環境保全参照）。
日本の47都道府県全てで、レッドリスト（あるいはレッドデータブック）を作成・公表している。た、都道府県によっては、改定版を作成している場合もある。各地方自治体の状況に応じ、独自色をだしている（京都府レッドデータブックを参照）。千葉市、名古屋市、松山市などのように市町村レベルでのレッドデータブックを作成している地方自治体がある。
日本自然保護協会及び世界自然保護基金日本委員会の合同で、1989年に維管束植物のレッドデータブックが発行されている。
日本哺乳類学会においても、環境省とは独自に哺乳類のレッドリストを検討し、1997年に『レッドデータ 日本の哺乳類』を発表している。このレッドリストは、IUCN版の新旧両方のカテゴリーに対応している。
鳥類レッドリスト (環境省)
鳥類レッドリスト（ちょうるいレッドリスト）は、日本の環境省が公表した鳥類のレッドリストであり、日本国内における鳥類の絶滅危惧の評価である。日本国内の個体群に対しての評価であるので、世界的にみれば普通種に該当する場合がある。
鳥類レッドリスト (環境省) 概要
環境省の鳥類レッドリストは、1991年（平成3年）に『日本の絶滅のおそれのある野生生物－脊椎動物編』として公表されたもの（1991年版）が初めてである。その後、1998年（平成10年）6月12日に、改訂されたレッドリスト（1998年版）が公表された。1998年版レッドリストを基に、2002年（平成14年）7月に『改訂・日本の絶滅のおそれのある野生生物 -レッドデータブック- 2 鳥類』が作成された。さらに、2006年（平成18年）12月22日に最新のレッドリスト（2006年版）が公表された。
1991年版では132種（亜種を含む、以下同じ）、1998年版では137種、2006年版では143種と掲載種数は増加している。ただし、これには最新の研究の結果により分類が変更されたこと（それまでは別（亜）種と考えられていたものが、同（亜）種である等）や、評価単位が変更されたこと（種単位で評価していた分類群を亜種単位にする等）を含んでいるので、掲載種数の増加が単純に絶滅危惧種の増加とは言えないことに注意する事。
環境省では、鳥類の評価対象種として約700種を選定しているが、これには下記の要件がある。
鳥類レッドリスト (環境省) リストおよびカテゴリーの変遷
鳥類の絶滅危惧（絶滅のおそれのある種）の数は1991年版では54種、1998年版では90種、2006年版では92種と増加している。鳥類の評価対象種は約700種なので、2006年版では、約13%が絶滅危惧である。
1998年版に掲載された137種のうちスズメ目以外：スズメ目は、108：29でスズメ目以外の種が多い。これは、スズメ目以外の鳥類がスズメ目の鳥類に比べて、進化の過程で古いグループであり、より生息環境の悪化などの外部環境の変化に敏感である事が上げられる。また、島嶼性の種は58種であり、これらの種の絶滅のおそれが高いと考えられている。
1998年版から2006年版で、カテゴリーランクの上がった種は草原、低木林や島嶼部に生息する種である。これは、草原や森林、里山などの生息環境の悪化や外来種による影響が要因であると考えられている。その一方、奄美地方に生息する種のカテゴリーランクが下がったが、これらの種の生息環境である森林の回復と、信頼できるデータの蓄積が要因と考えられている。
ニューオーリンズ・ジャズ
ニューオーリンズ・ジャズ (New Orleans Jazz) は、1900年代に発生、1910年代までに確立したとされる、アーリージャズに属する一つで、発祥の町の名を冠したもの。
ニューオーリンズ・ジャズ 概要
米国南部ルイジアナ州ニューオーリンズ市（New Orleans, LA)周辺で南北戦争終了時ごろ、解放された黒人やクレオール(黒人と白人のハーフ)らで始められ、後の多様なスタイルのジャズに分かれていった音楽の一つで、以後のジャズ音楽のおおもとになった形式。コルネット（または、トランペット）、トロンボーン、クラリネットなどの3管が中心となって、集団即興演奏をおこなったジャズの演奏スタイルが、その典型とされている。
1920年代初頭に、ニューオーリンズの歓楽街が閉鎖されたことにより、ニューオーリンズのジャズ演奏家は、シカゴ市などに流れ、活動の拠点を移すこととなる。ルイ・アームストロングなども例外ではなかった。しかし、彼らは、活動拠点を移しただけで、シカゴ・ジャズとは異なる。
1940年代、音楽から遠ざかっていたニューオーリンズのミュージシャンたちがビル・ラッセルによって再発掘され、ニューオーリンズ・ジャズは再び注目を浴びる。これを、古いジャズの復興という意味でリバイバル・ブームと呼ぶ。日本にも戦後アメリカ文化の流入によって受け入れられ、人気を博した。この時期のミュージシャンでは、バンク・ジョンソン、ジョージ・ルイスなどが有名である。
ニューオーリンズ・ジャズ 概要
ニューオーリンズ・ジャズは、他のジャンルの影響を受けて進化を続け、ニューオーリンズの町に根付いているが、ファンの高齢化などによって衰退の兆しも見える。
JAZZの語源としては、この地区での当時のスラングで性行為をjass、売春宿をJass Houseと呼んでいて、一階が酒場で二階が売春宿の、酒場部分を主な演奏場所にしていた演奏家たちのことをJASS BANDと呼んだことが、JAZZの語源となったという説もある。他にも「フランス語のjaserから」などと、現在でもその語源ははっきりしない。
ルイ・アームストロングは和声的側面、リズム的側面、スタイルの発展に大きく貢献した。「9th」や「13th」といったコードをよく用いたり、より複雑で難しいリズムのフレーズをしばしば用いた。また、全てのパートが音楽的に同等の意味を持つアンサンブル主体のスタイルから、各楽器ごとにソロを回していくスタイルを一般的にしたのも彼である。また彼は、ニュー・オーリンズの地域的なスタイルであったスキャットでメロディを歌うスタイルをシカゴへと持ち込み、ジャズのスタイルとして一般的なものにした。ジャズの特徴的な要素は、このころほぼ全て完成された。
エンタープライズ
エンタープライズ (Enterprise)とは英語で「冒険」「事業」などの意。
エンタープライズ 艦船
アメリカ海軍艦艇の伝統の艦名 (USS Enterprise) で、“ワスプ”、“ホーネット”と同じく初代はアメリカ独立戦争時の軍艦にまでさかのぼる。
イギリス海軍艦艇の艦名 (HMS Enterprise)
その他
エンタープライズ その他
エンタープライズ (スタートレック) - サイエンス・フィクション（SF）『スタートレック』シリーズに登場する架空の宇宙船 (U.S.S. Enterprise) 。惑星連邦宇宙艦隊または地球連合宇宙艦隊所属という設定
エンタープライズ (XCV-330) - デクラレーション級
エンタープライズ (NX-01) - NX級
エンタープライズ (NCC-1701) - コンスティテューション級
エンタープライズ (NCC-1701-A) - コンスティテューション級
エンタープライズ (NCC-1701-B) - エクセルシオール級
エンタープライズ (NCC-1701-C) - アンバサダー級
エンタープライズ (NCC-1701-D) - ギャラクシー級
エンタープライズ (NCC-1701-E) - ソヴェリン級
エンタープライズ (NCC-1701-F) - オデッセイ級
エンタープライズ (NCC-1701-G) - コンスティテューションIII級
エンタープライズ (NCC-1701-J) - ユニバース級
軍用機
軍用機（ぐんようき、military aircraft）は、国の軍事的活動のためにその国の機関が使用する航空機。反政府組織が使用する航空機を含む場合もある。また軍用機のうち武装を持つものを戦闘用航空機 (combat aircraft) と呼んで区別する。
軍隊のシリアルナンバーが付いているものを軍用機、民間国籍の登録番号が付いているものを民間機と、記号で区別する方法もある。ただし、軍の運用する要人輸送機に民間国籍記号を付けている国もあるため、この区別には例外がある。
軍用機 歴史
航空機の軍事利用は熱気球から始まった。1794年6月26日、ベルギーのモーボーグに展開していたフランス陸軍が敵の情勢を偵察するために気球を利用した。これが人間が乗った気球が戦争に使用された最初の例である。
19世紀に入ると気球が軍隊で広く利用されるようになった。有名な例では、1861年4月から始まったアメリカの南北戦争がある（北軍気球司令部）。同年6月18日、気球「エンタープライズ」(Enterprise) は高度150 mまで上がり、電信により偵察情報を地上に送った。また、ブラジルでは、三国同盟戦争（1864年-1870年）で気球を利用して、ブラジル、アルゼンチン、ウルグアイの連合軍は、パラグアイの制圧に成功した。一方イギリスでも、1880年6月24日に最初の気球部隊を編成し、その後ベチュアナランドでの軍事作戦に投入した。
軍用機 歴史
気球の原理を生かして、より大型化するとともにエンジンをつけて操縦を行えるように、飛行船が登場した。1900年7月2日、ドイツ帝国（当時）のツェッペリンによって飛行船フェルディナント・フォン・ツェッペリン「LZ 1」が初飛行した。ドイツでは、飛行船が軍事作戦に有効であるとして、ツェッペリンに軍用飛行船を発注し、1906年10月9日に初飛行した「LZ 3」は、1909年6月20日にドイツ帝国陸軍に引き渡されて、世界初の軍用飛行船となった。ドイツ陸軍ではこの飛行船を「Z 1」と呼んだ。飛行船は気球に比べて活動範囲や使用範囲は大幅に拡大したが、飛行機の実用化に伴い、その存在価値は低下していった。
軍用機 歴史
ライト兄弟が飛行機を開発したあと、次々に新たな飛行機が開発され、実用化されていった。1892年2月3日、フランスが世界初の軍用航空機の契約を行った。爆弾を搭載できる航空機の製造契約を、クレマン・アデールに与えたが、1897年10月14日、飛行に失敗し、契約は破棄された。1907年12月23日、アメリカ陸軍が、世界で初めて軍用航空機の開発仕様書を民間の製作会社に提示した。1908年2月6日、アメリカは軍用機製作契約を交わし、途中オービル・ライトが墜落事故を起こして同乗者を死亡させたため、計画が一時中止されたが、1909年7月27日に陸軍による初の試験が実施され、1909年8月2日に最初の実用機を受領した。
1910年4月、フランスは航空運用部隊を構成し、10月に航空部隊を編成した。同年、ロシアでも帝政ロシア飛行部隊が作られた。1911年4月1日、イギリスは航空師団を構成し、翌1912年5月12日に飛行部隊を編成した。同年6月にイタリアで、10月にはドイツでも飛行部隊が作られた。
軍用機 歴史
1914年7月、第一次世界大戦が勃発。第一次世界大戦以前の航空用法は、一部に爆撃の準備もあったが、主体は地上作戦協力の捜索目的、指揮の連絡、砲兵協力など航空戦略、航空戦術には値しないものだった。開戦以降、爆撃が逐次試みられた。ドイツは1914年にパリ爆撃、1915年に飛行船による爆撃、1917年に英本土爆撃を行い、それに対し、イギリス、フランスも報復爆撃を行った。1915年後半になると、飛行機に戦闘機、爆撃機という分科機能が現れた。
1920年代初頭、日米英海軍は航空母艦と艦載機を開発する。
1921年、航空戦力の本質を攻勢とし、空中からの決定的破壊攻撃を説いたジュリオ・ドゥーエの『制空』が発刊され、1927年には世界的反響を生んだ。ドゥーエやミッチェルに代表される制空獲得、政戦略的要地攻撃を重視するには戦略爆撃部隊の保持が好ましく、1930年代には技術的にも可能となり、列強は分科比率で爆撃機を重視するようになった。
この頃から補助戦力であった航空機を主力にする主張が各国で現れる。アメリカ陸軍のウィリアム・ミッチェルは戦艦無用論の提唱者であった。1921年、ミッチェルによって陸海軍協同で戦艦に対する大規模な爆撃実験を行なわれ、陸軍のマーチン爆撃機 (MB-2) 数機で大西洋岸に浮かべた実験艦に対艦爆撃を行い、ドイツの戦艦オストフリースランド、旧式戦艦ニュージャージ、軽巡洋艦フランクフルトを撃沈した。ミッチェルはアメリカ空軍の設立を各方面に説いてまわったが、容れられず、軍首脳の不興を買って左遷された。
1939年9月、第二次世界大戦が勃発。1941年12月、日本も参戦し、太平洋戦争が勃発。開戦劈頭に日本海軍が実施した真珠湾攻撃でアメリカの戦艦数隻が撃沈され、主力としての航空機の認識が高まった。大戦末期には、ドイツで世界初のジェット戦闘機であるMe262が誕生した。また、大戦ではヘリコプターが移動や哨戒の用途で使用された。
大戦後の航空機はプロペラ機からジェット機へと移行していった。ベトナム戦争ではヘリコプターが攻撃任務に使用された。
中途半端ではない多用途作戦機が登場する。これは戦車におけるMBT (Main Battle Tank) の出現と同様にエンジン性能からくる重量制限が性能向上と共に緩和された事による。（第二次世界大戦期の爆撃機並の兵器搭載量、夜間戦闘機並みの高性能レーダー等）
自動制御技術の進歩とともに無人航空機 (UAV) の導入も進み、巡航ミサイルや無人偵察機、無人攻撃機などが実用化されている。
急降下爆撃機
急降下爆撃機（きゅうこうかばくげきき）は、急降下爆撃を行うために、特に開発された軍用機である。第二次世界大戦において多用されたが、誘導兵器の発達や、雷撃機との統合により、その役割は攻撃機に集約されていき、更にジェット化後戦闘爆撃機にその多くの機能が統合された。
なお、大日本帝国海軍では、急降下爆撃を行える機体を爆撃機、水平爆撃および雷撃のみを行える機体を攻撃機と分類・呼称していた。
急降下爆撃機 歴史
急降下時及び爆弾投下後の機体引き起こしに際し、機体に大きな負荷がかかることから、十分な機体強度が必要であり、それ故に通常の爆撃機よりも搭載量が少なくなる傾向があった。また、この時期の技術水準では、爆撃照準器
の能力の限界もあって、水平爆撃の精度は十分ではなく、急降下爆撃の方が精度が高かった。
急降下爆撃の戦法は、アメリカ陸軍航空隊によって実用段階にまで高められ、1919年、ハイチ、ドミニカ共和国に対するアメリカ海兵隊の作戦で海兵隊所属機によって世界で初めて実戦で実施された。この爆撃の発明を受けて各国は急降下爆撃の研究と専用機種の開発を始めた。これには、カーチスJN4練習機を改造した機体が用いられた。
対艦攻撃手段として、アメリカ海軍において先導的な研究が進み、1934年1月には、開発中の艦上戦闘機カーチスXF12Cは、艦上爆撃機SBCに変更され、1935年に急降下爆撃機として初飛行した。愛称のヘルダイバー（カイツブリの意）は、本機以降もアメリカで急降下爆撃機の代名詞として使われた。
日本海軍では、1931年に六試特殊爆撃機の試作を決めたことが急降下爆撃機の開発の始まりであり、六試特殊爆撃機、七試特殊爆撃機の失敗を経て、1934年に八試特殊爆撃機が完成した。これが日本初の急降下爆撃機である九四式艦上爆撃機である。
急降下爆撃機 歴史
戦闘機を以てする急降下爆撃の研究に従事した横須賀海軍航空隊戦闘機分隊長源田実大尉はさらに、戦闘機隊は主として防御的作戦に使用されているが、戦闘の勝敗を決定する制空権を確保するためにもっと積極的に敵を攻撃する方に向けてはどうかと考えた。1933年から1935年にわたって、敵の航空母艦を先制制圧する為に、急降下爆撃機を善用すべきは勿論、航続距離の延伸、操縦性の軽快さ、戦闘機としての流用等を考慮し、「単座急降下爆撃機」の試作、採用を主張し続けたが、賛同は得られなかった。これは制空権獲得のため、敵空母の先制空襲を主任務とするが、この爆撃が終われば、単座戦闘機として流用し得る構想であった。1934年、空母「赤城」で実施された第一航空戦隊研究会で、源田は「単座急降下爆撃機」の導入を主張して、戦闘機と攻撃機の半数ずつをこれと入れ替える意見を出した。これに対して第一航空戦隊司令官山本五十六少将は、戦闘機を攻撃に使うという点には賛成したが、航法上の安全性からやはり複座になると却下した。
急降下爆撃機 歴史
1933年に行われたアメリカにおける急降下爆撃のデモンストレーションを見学し、大きな影響を受けたエルンスト・ウーデットは、ドイツ空軍向けの急降下爆撃機の開発に尽力した。結果、ユンカースJu 87が開発され、スペイン内戦及び第二次世界大戦において、多大な戦果を挙げた。しかし、ドイツ空軍では、本来水平爆撃で事足りるはずの機種であるDo 217シリーズやJu 88シリーズ、大型爆撃機のHe 177にまで急降下爆撃能力を要求する事態となった。これらの中型・大型爆撃機に急降下爆撃能力を付与するという試みは、開発の妨げとなり、ことごとく失敗し、Do217の場合生産途中でエアブレーキを撤去している他、He177は結局急降下爆撃できなかった。また、Ju88は急降下爆撃が可能だったと言われているが、実際には緩やかな降下角度にて行う緩降下爆撃であった。
第二次世界大戦においては、急降下爆撃機による艦船への爆撃が、枢軸国・連合国双方で数多く行われた。雷撃や水平爆撃に比べ、急降下爆撃は命中率が高く、奇襲効果が大きく、艦上構造物の破壊も効果的に行えた。また重い魚雷を搭載する雷撃機は、急降下爆撃機に比べ運動性が低く、対空砲火や敵戦闘機の餌食になりやすかった。対して、急降下爆撃機は運動性が高く、対空砲火の回避能力では雷撃機を上回り、敵戦闘機に対してもある程度の自衛戦闘ができた。
急降下爆撃機 歴史
反面、急降下爆撃機が投下する爆弾は、水平爆撃によって投下する爆弾や魚雷と比べて破壊力が小さいのが弱点で、防御力が高い艦船に対しては大きな効果が望めない、という問題を抱えていた。これに対し、雷撃は水面下に対しての攻撃であるため、敵艦を撃沈に至らせる効果が高い。そのため対艦攻撃に際しては、急降下爆撃機と雷撃機の相互の連携により、それぞれの長所を活かした運用をする事が必須であった。
一回の海戦における急降下爆撃機による最大の戦果は、ミッドウェー海戦におけるものである。アメリカ海軍のSBD ドーントレスは、日本海軍の空母を攻撃し2隻を撃沈、もう2隻を大破炎上させ自沈に追い込んだ。
第二次世界大戦の後半になると、アメリカ海軍及び日本海軍では、エンジン出力向上と機体強度の増加により、搭載量を増した急降下爆撃機と、運動性を高めた雷撃機として、両者を兼務する機体が開発された。
戦後、ジェット機の時代に入ると、急降下爆撃という戦法は事実上消滅している。爆撃照準システムの進歩によって、水平爆撃であっても十分な命中精度を確保できる上に、誘導爆弾やミサイルを用いれば、更なる命中率の向上が見込める。そのため現在では、急降下爆撃という戦法を採用するメリットが失われている。代わりに対艦ミサイルや巡航ミサイル等にホップアップ/ダイブモードを有するものがある。