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傭兵 歴史上の傭兵
傭兵は自らの肉体しか財産を持たない男性が就き得る数少ない職業でもあったため、その歴史は非常に古く、身分や職業が分化し始めた頃にはすでに戦争に従事して日々の糧を得る人々がいたと推測される。古代オリエントでは徴兵軍、傭兵軍、奴隷軍が軍隊の構成要素であった。
傭兵とその他の兵種の区別が容易になる古代以降では、兵のなり手の少ない文化程度の高い豊かな国（古代ギリシア、ローマ、東ローマ帝国、イタリア都市国家）が雇う例や、直属軍の少ない封建制国家の君主が、直属軍の補強として使う例がある。また、一般的に戦闘の際の臨時の援軍として使われた。
日本の武士も古い段階においては傭兵的要素を多分に有していたと言われている。律令制の衰微に伴って軍団に替わって設けられた健児も庸・調の免除を受けた上に兵粮などの名目で多額の金米が支給されていた。その後、軍団制が復活するものの、実態は徴兵制的なものから傭兵的制度に移行していく事になる。
例えば、天平12年に起きた藤原広嗣の乱において、戦闘の帰趨を決したのは徴兵で集めた軍団兵ではなく、隼人や私兵として郡司に雇われていた騎馬兵だった。
傭兵 歴史上の傭兵
大同元年10月に、蝦夷の俘囚640人を太宰府に移動させて防人にしたのを始めとして、9世紀を通じて朝廷は東国で得た戦争捕虜を給養し、防人や海賊対策として西国で活用した。
大同4年6月11日の太政官符には京都の守備兵増員の際に、徴兵された者が「兵士料（兵士銭）」を納めてこれを免れ、代わりに兵士となるものを雇用している実態が明らかにされている。
また、元慶7年に新たな海賊対策として、募集で集めた浪人に官費で装備を与え、要害を守備させる「禦賊兵士の制度」を設けている。これらの職業軍人の募集は、10世紀に諸国の実力者が「諸家兵士」「諸国兵士」と呼ばれる私兵を蓄えて組織化していく傭兵制度の基となった。
また、地方官となった受領達には一般的には自分達を守る兵力を有していなかったために武芸に優れたものを一時的に「郎党」として雇い入れている事があった。『枕草子』には除目の際に受領の候補者とされる人の下に人が集まってきたが、受領になれなかったと聞いて散っていったという描写があるが、こうした人の中には「郎党」となってその経済的恩恵の分け前に与ろうとした人達も含まれていたと考えられている。『雲州消息』にも「参議藤原某より前将軍平某へ護衛の兵を借り受ける」書簡の文例が載せられているが、これもこうした傭兵的な慣習の存在を裏付けている。
傭兵 歴史上の傭兵
中世以後の武士は土地との繋がりが密接だったほか、しばしば長期の平和で戦争が途絶えることがあったため、傭兵的要素は次第に失われていく事になるが、規模は小さかったものの南北朝時代には海賊衆と言われる水軍勢力や悪党・野伏・野武士と呼ばれる半農の武装集団や雑兵（広義的な足軽。中には、戦は二の次にして、乱妨取りばかり行うケースが多く存在した。）などが比較的ポピュラーであったほか、雑賀・根来などの鉄砲、伊賀・甲賀の忍術といった特殊技能集団が傭兵的に雇われた。応仁の乱には骨皮道賢に代表される京中悪党と呼ばれる集団は図屏風にも描かれている。
また、出自が卑しくても、当時「器用人」と呼ばれた有能な武士は主人を幾度も替え、自分の才能を売り込み、藤堂高虎のように大名にまで出世した者もおり、事実上の傭兵とも言える。彼らの目的は金銭的恩賞というよりは、むしろ功績に対して主君から出される感状にあり、これを受けることで、次の仕官において高い報酬を得ることが可能となった。また、身分の別なく、自らを戦力として大名に押し売りする者もいた。彼らは陣借りと言い、自ら武具や兵糧を用意して戦場に駆けつけ、戦に参加した。恩賞を確実に貰えたわけではないが、これによって名を上げた武士もいる。
傭兵 歴史上の傭兵
このようなものの最も大規模な例は大坂の陣で大坂城に入城した浪人であろう。しかしこの戦で大坂方は負け、日本では徳川幕府による天下統一が成し遂げられた。
戦が無くなった国内に活動の余地がなくなり、日本の武士が多数海外に流出したのが当時の現象であった。浪人の中には、山田長政のようにアユタヤ・プノンペンなどに渡り現地の王朝に雇われる者も現れた。ピーター・ウォーレン・シンガーによるとイギリス東インド会社の傭兵の半数は日本人であったとのことである。また、アンボイナ事件において日本人傭兵が殺害される事件がおきている。こうしたことから海外での日本人傭兵の活動の片鱗をうかがうことができる。
近世になると、臨時雇い兵の雑兵は、足軽が大名に「常勤」による同心の身分として雇われることが多かったのと比較すると、不利な部分が多い下の中間、下人と呼ばれる身分は武家奉公人として必要時だけ雇われる「非正規雇用」の身分となることが多かった。
そして、明治維新を経て、武士集団は解体され近代国家として徴兵による国民軍が形成されるに至り、金銭で雇用される兵員という身分は日本からは消滅した。
傭兵 歴史上の傭兵
古代ギリシア、ローマでは当初は市民権を有する者が自発的に軍に参加する市民兵が主力であったが、やがて市民兵制は衰退し、傭兵に頼る割合が増加していった。辺境の民族が傭兵となることが多く、北アフリカ諸部族やガリア人など、のちにゲルマン人の移動が始まると、これを盛んに傭兵として雇ったが、後には国境近辺に定住させ、屯田兵のような形にすることが多くなった。
またマラトンの戦いで重装歩兵の威力を知ったペルシア帝国においても、多数のギリシア人傭兵が雇用された時期がある。兵士の不足したローマ帝国では市民権を得るために補助兵となる植民市民や属州民が多数存在したが、カラカラ帝によるアントニヌス勅令を受けてそうした自由民が市民権を得ると、兵のなり手が不足して、ローマ帝国はその兵力の多くを同盟部族（フォエデラティ）や傭兵に頼ることとなった。
中世においては、西欧の戦闘の主力は騎士を中心とした封建軍であったが、国王の直属軍の補強や戦争時の臨時の援軍として傭兵が利用された。
傭兵 歴史上の傭兵
傭兵となるのは初期にはノルマン人、後には王制の未発達なフランドル、スペイン、ブルゴーニュ、イタリア人などが多かった。ビザンティン帝国では主力としてフランク人、ノルマン人、アングロ・サクソン人傭兵が使われた。この時期の傭兵は敵を倒して雇用主から得る報酬だけでなく、戦場での略奪や敵有力者の誘拐身代金なども収入としていて、戦争を長引かせるヤラセ戦争も行っていた。傭兵の雇用は契約によって成立していたので、敵味方陣営に関わらず最も高値の雇用主と契約することなども行われ、「主君の主君は主君ではない」という言葉がこの時代の傭兵の立場を表している。
国家は傭兵個人とではなく、複数の兵士が集まった傭兵団（フリーカンパニー）と契約していたが、傭兵団も補強のため正式に叙勲されていない自称騎士（黒騎士）やフリーランサーの傭兵を雇い入れていた。
中世の終わりから近世にかけてイタリアの都市国家は独立性を高め、傭兵の需要が伸びたため、シニョーレと呼ばれるイタリアの小君主が私兵ごと売り込んだ。これらの契約形態はコンドッティエーレと呼ばれる。
傭兵 歴史上の傭兵
近世に入ると王権が強くなり、軍隊の維持能力のある国の王は傭兵部隊を中心とした直轄軍を拡大させるようになる（フランス王国におけるスイス傭兵等）。やがて常備軍は自国の兵が中心となるが、戦争が定常的に起こる中、傭兵も大きな役割を果たした（ドイツ傭兵ランツクネヒトなど）。オラニエ公ウィレムが率いたスペインに対する反乱軍も、初期はほとんどがドイツ人傭兵で占められていた。
海軍が大規模に常備されるようになる以前は、海戦の主力は臨時で雇われる海賊や海運業者たちであった。16世紀から18世紀に盛んになった私掠船も民間船に臨時の私掠免許を与えていただけで、海の傭兵ともいえる。
傭兵 歴史上の傭兵
近代以降は、フランス革命により国民国家が創設されると、国民の愛国心に訴えた軍制である国民軍という発想が出てくる。国民軍は傭兵より維持費が安価で、大量動員できることや国家と国民との一体化を図ることができるなどの利点から、傭兵の重要性は低くなった。しかし、アジア、アフリカ、南アメリカ等の植民地化において、傭兵的性格の非正規軍（民兵）が利用された。英印軍のグルカ兵やシク教徒たちもその類だが、19世紀にはスイスが国民の傭兵活動を禁じたことからカナダ出身者の傭兵が多く、クリミア戦争をはじめイタリア統一戦争、南北戦争、メキシコ干渉にも多数参加していたという記録もある。また、フランスでは1831年に、実質上傭兵部隊である「フランス外人部隊」が創設され、現在に至っている。
ヨーロッパに傭兵の地位の低下が目立ってきた一方、17世紀には各国の東インド会社が自国の権益を現地人や他国の東インド会社から守るために会社軍を編成していた。これはヨーロッパ人の元士官を指揮官として迎え入れ、兵卒は臨時雇用した傭兵で構成されていた。躍した地域はインド亜大陸においてで、そのおもな構成員はドイツやスイスの傭兵部隊、そして現地で募ったスィパーヒー、グルカ兵などの傭兵であった。植民地主義が各国で興り、植民地経営が東インド会社から帝国へと移っても基本的に傭兵の使用に関しては変わらなかった。
傭兵 歴史上の傭兵
この時代には近代的な軍隊（国民軍）を組織していたのはヨーロッパの先進国のみで、多くの国では臨時に編成した民兵部隊や傭兵を支配階級が指揮する旧来的な組織が残っていた。これらの国では軍の近代化のため、友好国から軍事顧問団を派遣してもらうこともあったが、一部では軍事教育を受けたヨーロッパの将校を指導教官として直接雇用することも行われた。雇われた将校は外国人であるため自国の軍人ではなく、『指南役として雇用した傭兵』であった。また火砲の取り扱いなど近代兵器の運用法を習得するため技術将校の招聘も行われており、例としてイギリス軍の技術将校（測量技師）だったウィリアム・ライトは、退役後にエジプト軍に砲撃指揮官として迎え入れられている。日本では幕府陸軍の創設時にヨーロッパへの視察などで独自研究を行ったほか、フランス軍事顧問団の指導を受け、幕府海軍はオランダ海軍から教官の派遣を受けたが、エジプトのように個人と直接契約することはなかった。ただし、フランス軍事顧問団の一部は義勇兵として戊辰戦争に参加した。
第二次世界大戦後に国際連合総会において、1960年に植民地独立付与宣言がなされると、こうした植民地保有国の直接的な植民地経営が困難となった。そのため各国は自国の兵ではなく間接的に、傭兵を使って自国の権益を守ろうとした。たとえば、コンゴから分離したカタンガ国のベルギーによる傭兵の派遣である。（またこの傭兵はビアフラ内戦においてもイギリスに雇われている。この時のイギリスの目的はイボ族の多い地域をビアフラ共和国として独立させることによる石油利権の獲得であった。）こうした傭兵の派遣は国連においても問題とされた。この問題が後の傭兵の募集、使用、資金供与及び訓練を禁止する条約につながる。（参考：安全保障理事会決議161、169など）
厳密に分類することはできず、実際には、以下のいくつかの特徴を兼ねている場合が多い。
ヴァイキング（ノルマン人）やゲルマン人のように移動してきた、あるいは周辺の異民族
戦闘には勇猛であるが、土地を欲しがり、時には雇用主がのっとられたり、略奪される場合がある。辺境に土地を与えて屯田兵のように定住させることも多い。
イタリアの小領主のように本拠地を持つもの
収入の補完として傭兵稼業を行う。統制は取れており、技術も高い。職業倫理もあり雇い主をあからさまに裏切ることは少ないが、政治的に裏取引を行ったり、手抜きをすることはある。またドイツの小領主のように、封建領主でありながら（つまり主君を持ちながら）複数の相手と参戦契約を結ぶ者もあった。
強盗騎士、山賊、野盗のたぐい
領地の少ない（ほとんど無い）小貴族、騎士などをリーダーとした、あぶれ者（アウトロー）の集団。戦があるときは傭兵として雇われ、無くなると略奪、強盗などを行うため庶民の迷惑の元となった。
常備契約によるもの
決まった相手に定常的に雇用される職業軍人。教皇庁・フランス王国に雇われたスイス人傭兵など。常備軍の先駆ともいえるが、外国人であるがために疑いの目を向けられることも多く、立場は不安定であった。
自らの意志によらないもの
三十年戦争時には傭兵軍の勢力維持のために、たびたび募兵が行われていたが、体格に恵まれた者は強制徴募されることも少なくなかった。また領主が領民を徴兵して「傭兵」として売り払うこともあった。
傭兵 現代の傭兵
20 - 21世紀の現代においても各地の戦争・紛争において傭兵は存在し、特に民族・宗教紛争などでは傭兵の存在がちらつく。これには当事者集団に近代戦を行なうだけの能力が不足していたり、敵対勢力より戦力上の優位を素早く獲得するため傭兵を雇うほうが便宜であるといった雇用者側の事情や、経済的な理由により危険はあるもののこれに応じようとする傭兵の成り手側の事情がある。しかし現代では 兵器類は自前で用意しなくてはならず 機密情報流出の懸念があったり そもそも兵器が高度化して 傭兵でも訓練が必要になったりと、少なくとも先進国においては下火となっている。
広義では、雇われて戦争に関する仕事を行う者全てを傭兵と呼ぶこともあるが、ジュネーブ諸条約第一追加議定書の傭兵の定義を要約すると、「主に金銭、利益を目的として雇用され、戦闘行為を行う第三国人、およびその集団で、紛争当事国の軍隊の構成員とならない者」に限定される。
従って、狭義の傭兵では、アフリカなどで活躍した「個人・小グループの傭兵」のみがあてはまる。
他の「傭兵に似たもの」としては以下のものが挙げられる。
正規軍として扱われる外人部隊についてはフランス外人部隊などを参照のこと。
傭兵 現代の傭兵
バチカン市国のスイス人傭兵の例は、中世からの慣例に基づく儀仗兵である。現在、スイスの法律では傭兵となることを禁止しており、儀仗兵は唯一の例外とされている（バチカンの聖職者が自力で領域を守る事は出来ない）。
通常、著名な傭兵が雇い主と契約を交わし、その傭兵の元に以前からのグループやフリーランスの傭兵が集まるという形態を取る。現代の傭兵は金銭・利益のためだけではなく、しばしば自己の支持する主義・宗教などの側に立って戦うという点で、歴史的な傭兵とは違い、義勇兵的な側面を持っている。
マイク・ホアー（1919年 - 2020年）
インド生まれのアイルランド人でイギリス軍人。第二次世界大戦中はビルマ戦線で日本軍と戦う。退役後、南アフリカへ移住。1961年、第一次コンゴ動乱で白人傭兵企業インターナショナル・カンパニーを設立。第二次コンゴ動乱では第5コマンド「ワイルド・ギース」を率いて活躍。その後、コンゴでの経験から「無能」と思い込んでいたディナール（後述）が、コモロでクーデターに成功したことに刺激され、1981年のセーシェルのクーデターに参加するが失敗。脱出時に民間航空機を強奪したため、ハイジャック容疑、反傭兵法違反で10年の刑を受け、1988年に釈放される。自らをモデルとした映画『ワイルド・ギース』の監修もした。
アリステアー・ウィックス
傭兵 現代の傭兵
イギリスで生まれローデシアに移住。ローデシア軍人。オックスフォード大学出身。第一次コンゴ動乱でインターナショナル・カンパニーに参加。第二次コンゴ動乱ではマイク・ホァーの副官を務める。マイク・ホァーはウィックスを最も信頼出来る副官と評している。コンゴ動乱終結後、ビアフラ戦争へビアフラ側として参加を画策するがジョン・ピータースの妨害によって失敗し、その後は行方不明。
ロジャー・ファルケス(1924年 - 2011年)
フランス人。レジスタンスとして第二次世界大戦を戦ってからサン・シール陸軍士官学校を卒業し、フランス外人部隊の士官としてインドシナやアルジェリアで戦う。軍を辞してからは傭兵となり、イエメンやカタンガ共和国で戦う。
ジークフリート・ミュラー（1920年 - 1983年）
ドイツ人。第二次世界大戦にはドイツ国防軍の戦車猟兵として参加した。戦後、アメリカ陸軍の軍属や再軍備委員などを経てコンゴ動乱の折に傭兵となる。マイク・ホアーの元で戦った。後にいくつかの映画で登場人物のモデルにされた。
ジョン・ピータース
イギリスで生まれローデシアに移住。ローデシア軍人でローデシアSASに所属。1964年、第5コマンドに入隊し、ホァーの右腕として活躍。1965年には、ホァーより第5コマンドの指揮権を引き継ぐ。その後、ビアフラ戦争にナイジェリア政府側として参加を画策するが失敗し、行方不明。
傭兵 現代の傭兵
ボブ・ディナール（1929年 - 2007年）
フランス人。フランス軍人としてインドシナ、モロッコで戦う。以降、傭兵としてジンバブエ、イエメン、イラン、ナイジェリア、ベニン、ガボン、アンゴラ、ザイール（現・コンゴ民主共和国）、コモロで戦う（主に共産勢力と戦い、フランス政府の暗黙の支持があったと考えられている）。ディナールの指揮する第6コマンドの戦闘力には問題が多く、ホァーからは無能な指揮官と評されていたが、これは第6コマンドの任務が後方の治安維持が主のため、性質上、ホァーの部隊のような迅速な行動ができなかったうえに、そもそもディナールは中間管理職であり、指揮権はベルギー大使館の武官にあったことを知らなかった誤解からと思われる。ディナールに言わせれば、ホァーは(人質救出を急がねばならない事情もあるにせよ)慎重さを欠き、事実、第5コマンドは戦果と引き換えに死傷率は40%に上っている。決して無能な人物ではなく、大統領の警護隊長という立場で長くコモロの実質的支配者となっていた。1995年、コモロで逮捕された後、フランスへ送還され、10ヶ月服役する。晩年はアルツハイマー病を患っていた。
ジャン・シュラム（1929年 - 1988年）
傭兵 現代の傭兵
ベルギー人でマイク・ホアー、ボブ・ディナールなどと共にコンゴで戦う。元々軍人ではなく、地元の裕福な農場主で実業家。第10コマンドの指揮官で「ブラック・ジャック」の異名を持つ。1967年7月、独裁化したモブツ政権に、コンゴでの白人資産の接収を危惧し、また部下として苦楽を共にしてきたカタンガ人への迫害が現実のものとなったため、ディナールと組んで、カタンガの元首相チョンべを担ぎあげた傭兵による反乱を起こすが、チョンべが誘拐されて出ばなをくじかれ、反乱は失敗する。なお、ディナールはこの反乱のための武器を運ぶ際、流れ弾で負傷したり、アンゴラで騒動に巻き込まれて足止めされたりして、反乱には参加できなかった。1968年にはベルギーに帰国するが、コンゴでモブツに反乱計画を漏らそうとしたベルギー人を殺害したとされ、その容疑で逮捕される。保釈中の1969年にベルギーを出国しその後は行方不明となる。その後、1988年にブラジルで死去したと言われている。
コスタス・ゲオルギウ（1951年 - 1976年）
傭兵 現代の傭兵
キプロス人。「カラン大佐」の異名を持つ。イギリス陸軍の落下傘連隊に所属し、部隊では射撃の名手として知られるも素行不良で除隊、銀行強盗で服役する。アンゴラ内戦で最初は看護士としてボランティア活動に参加し、この時は周囲からはかなり慕われていたようである。しかしアンゴラ民族解放戦線のために戦う傭兵部隊を率いるようになると、性格の異常さが明白になる。個人的には非常に勇敢であり、恐らく一人で100人以上の敵を倒しているが、指揮官としての能力不足と、残虐で独裁的な性格により、白人傭兵も含む100人以上の隊員を命令無視のかどで処刑しており、結局はこのことが原因で味方からも見限られ、敵中に孤立してしまった時に救援を得ることが出来ずにアンゴラ政府軍および顧問のキューバ軍に逮捕され、裁判の末に銃殺刑に処された。
ピーター・マッカリース（1942年 - ）
イギリス人。イギリス軍ではSASに配属され、アンゴラ内戦に傭兵として参加した後ローデシアSAS、南アフリカ国防軍第44空挺部隊に参加する。その後COINセキュリティ・グループの一員としてコロンビアでメデジン・カルテルをスポンサーとする準軍事組織を訓練し、後にパブロ・エスコバルの暗殺作戦に参加。ロシアではボディーガードの養成を行った。その他アルジェリア、イラクでも活動した。
ヤイール・クライン
傭兵 現代の傭兵
イスラエル人。イスラエル国防軍に所属後、スピアヘッド・リミテッドを設立。コロンビアのメデジン・カルテルの準軍事組織や右翼武装集団に武器や訓練サービスを提供した。その後革命統一戦線に武器を供給した容疑でシエラレオネ当局に拘束されるも脱走。2007年にコロンビアでのテロ支援容疑からインターポールより国際指名手配を受け、同年8月にロシアのモスクワで逮捕される。
サイモン・マン（1952年 - 2025年 ）
イギリス人、イギリス軍人。裕福な家庭に生まれ、イートン校を卒業後、陸軍士官学校に入学。近衛歩兵第三連隊に配属されるが、SASに志願。軍を退役した後、傭兵になる。アンゴラとシエラレオネで傭兵企業「エグゼクティブ・アウトカムズ」を派遣し、後に傭兵企業「サンドライン・インターナショナル」を設立。パプアニューギニア政府に雇われブーゲンビル島の反乱を鎮圧を依頼される。1997年、引退し南アフリカへ移住。近所にはスペンサー伯爵やマーク・サッチャー（マーガレット・サッチャーの息子）などのイギリス上流階級の邸宅が立ち並んでいた。2004年、ジンバブエで赤道ギニアのクーデターを計画した容疑で逮捕、7年の刑を受けた。この作戦はマーク・サッチャーが資金援助に加わったとされる。口は達者だが指導者としての能力はからっきしだと評判が悪い。
ニック・ドゥトワ
傭兵 現代の傭兵
南アフリカ人。軍時代は第32大隊と特殊部隊旅団に所属する。エグゼクティブ・アウトカムズの一員としてリベリア・アンゴラ・シエラレオネで戦い、武器売買やダイヤモンド取引などの事業にも関わるようになる。しかしその後、サイモン・マンのクーデター未遂事件で逮捕される。
コバス・クラセンス
南アフリカ人。南アフリカ陸軍を除隊後エグゼクティブ・アウトカムズに所属。同社を去った後は警備会社を起業し、ヘリテージ・グループ社長が紛争地帯における鉱山利権に興味を示していたと発言する。映画「ブラッド・ダイアモンド」でレオナルド・ディカプリオが演じていた元傭兵のモデルと言われている。
フレッド・マラファノ（1940年 - 2013年）
フィジー領のロツマ島出身で、イギリス陸軍に入隊後SASの隊員となる。シエラレオネ内戦においてはエグゼクティブ・アウトカムズに入社した他、自警団カマジョーを率いて革命統一戦線と戦う。
ニール・エリス(1949年 -)
傭兵 現代の傭兵
南アフリカ人。ローデシア軍に所属し、その後南アフリカ空軍に所属。エグゼクティブ・アウトカムズとサンドライン・インターナショナルに所属して、40代半ばと比較的高齢だったにもかかわらず、シエラレオネでは、助手二人とともに、それぞれ国内にたった一機しかなかった飛行可能なMi-24およびMi-8ヘリコプターを操縦して奮戦し、二度にわたってRUFの首都攻撃を阻止して、政府の崩壊を防いだ。この時の活躍で「ガンシップエース」の異名を取っている。その他、50代に入っても精力的に活動しており、イギリス特殊空挺部隊のイギリス軍兵士救出作戦にも参加する。
ボブ・マッケンジー（1948年 - 1995年）
アメリカ人。アメリカ陸軍の軍人として、ベトナムで戦う。その後ローデシアSASの隊員としてローデシアで戦い、以降、傭兵としてエルサルバドル、ボスニア、ブーゲンビル島などで活躍。1995年、シエラレオネの反政府勢力の革命統一戦線 (RUF) をダイヤモンド鉱山などから追い払うため、「グルカ・セキュリティー・グループ」(GSG) の司令官としてグルカ兵を引き連れて、シエラレオネに到着するが、到着後すぐにRUF軍の待ち伏せ攻撃に会い、RUFのゲリラとの戦闘で死亡。遺体は見せしめとしてRUFのゲリラに食べられた。
ロルフ・シュタイナー（1933年 - ）
傭兵 現代の傭兵
ドイツ人。第二次世界大戦時にはヒトラー・ユーゲントに参加したため、この世代のドイツ人としては当然のことなのだが、「ナチスの亡霊」呼ばわりされる。なお、国民突撃隊に参加したともいわれているが、それは誤解らしい。戦後、フランス外人部隊に加わり第一次インドシナ戦争やアルジェリア戦争に参加。除隊後傭兵となり、カタンガ国に雇われコンゴ動乱にも関わる。フランス政府の紹介でビアフラ共和国に雇われる。シュタイナーは傭兵とビアフラ兵で「シュタイナー軍団」と呼ばれた第4奇襲旅団を編成して大きな成果をあげるが、ストレスから精神にやや異常を来していたという。泥酔した状態でビアフラの指導者チュクエメカ・オジュクのところに押しかけて無礼を働いたとのことで、仲が悪くなって追放された。1969年には、スーダン内戦で、南部黒人反政府勢力を支援するが失敗。ウガンダで怪我の療養をしていたところ、ウガンダ政府に拘束され、スーダン政府に身柄を引き渡される。死刑を宣告されたが、西ドイツ政府の尽力により、国外追放で西ドイツに帰国。体調を崩し、現役から引退した。フレデリック・フォーサイスの小説『戦争の犬たち』に同名の傭兵が登場し、そのモデルにもなっている。
ジョン・バンクス（1946年 - ?）
傭兵 現代の傭兵
イギリス人。イギリス空挺部隊に参加、除隊後傭兵になる。1975年、傭兵会社「インター・ナショナル・セキュリティー・オーガナイゼーション」を設立し、ローデシアで仕事をするために大々的な傭兵募集を行う。しかし、土壇場で金主がキャンセルしたため、募集は中止に追い込まれる。金主はイギリス政府で、ローデシアへの交渉圧力カードとして利用されたといわれている。その後、アンゴラ内戦に参加するが、行方不明となる。
カール・グスタフ・フォン・ローゼン（1909年 - 1977年）
スウェーデン人。スウェーデンの貴族で、伯爵である。傭兵と言うよりも押しかけ義勇兵の性格が強い。ナチス・ドイツの国家元帥ヘルマン・ゲーリング夫人カリン・フォン・カンツォフは実の姉。父エリック・フォン・ローゼンは1916年のフィンランド独立戦争に義勇兵として参戦し、その功績をたたえられてエリックが使用していた青いスワスチカは国章として使用される。カールは民間航空会社のパイロットであったが、ビアフラ戦争でビアフラ共和国への支援物資を運搬したことを契機に、ビアフラ空軍再建に関わり、自ら作戦指揮も執る。さらに、エチオピア内戦で飢餓に苦しむ難民に支援物資を投下する「エチオピアの爆撃」を行う。しかし、1977年にエチオピアで地上待機中にソマリア人ゲリラに襲撃され死亡した。
ウィリアム・アレクサンダー・モーガン（1928年 - 1961年）
傭兵 現代の傭兵
キューバ革命勢力「7月26日運動」に参加したアメリカ人で、社会主義を目指したカストロ政権で、処刑される。
ヤン・ズムバッハ（1915年 - 1986年）
ポーランド人。第二次世界大戦においては第303戦闘機中隊に所属したエースパイロット。戦後は共産化した祖国に帰国できず、スイスに居住。コンゴ動乱やビアフラ戦争に関与する。
毛利元貞
自衛隊脱柵後、フランス外人部隊も脱走した、危機管理能力が高い元傭兵の軍事アドバイザー、作家。
柘植久慶
コンゴ動乱に参加。自称であり、事実であるかは不明。
高部正樹
アフガニスタン紛争にて初の実戦を経験。その後カレン族と共に戦い、またクロアチア傭兵部隊「ビッグ・エレファント」の一員として、ボスニア・ヘルツェゴビナ紛争に参戦した経験を持つ。著書によると「日本で資金を集めて、（自分を鍛えるために）海外で戦う」がモットーである。高部によれば、前線の軍隊では自分の気に入らないものを銃殺する誤射を装った同士討ちが頻発しており、自分の命を守る上で重要なことは、軍隊内で敵を作らないことだという。
斎藤昭彦（1961年1月5日 - 2005年5月）
傭兵 現代の傭兵
第1空挺団に所属する陸上自衛官であったが退職し、1983年6月から2004年12月までフランス外人部隊に在籍。部隊での最終的な肩書きは上級特務曹長。民間軍事会社「ハート・セキュリティ」社に傭兵として雇われイラクで活動していたところをイスラーム武装組織「アンサール・スンナ軍」に拉致され、殺害された。（民間軍事会社の項も参照のこと）
テッド・新井(1931年 - 2007年2月5日)
朝鮮戦争参加後、南アフリカの傭兵チーム「LBRT」に所属。その後射撃のインストラクターとなり、ボリビアに活動拠点を移した直後の観光旅行中に強盗に射殺される。
傭兵企業と呼ばれた会社
エグゼクティブ・アウトカムズ（1998年閉鎖）
サンドライン・インターナショナル（2004年閉鎖）
グルカ・セキュリティ・ガード
インターナショナル・スペシャル・ガーディアンズ
ブラックウォーターUSA（現Xe社）
これは、冷戦時代に数多く見られたケースで、航空機や艦艇の製造国である先進国のパイロットや技術者が、発展途上国の空軍や海軍に派遣されて技術指導や訓練ばかりでなく、実戦にも参加するケースである。現在の兵器が極めて精密緻密なために、高度な技術を保有しなければ運用・整備ができなくなっているためという事が大きい。
傭兵 現代の傭兵
たとえば、リビア空軍やスーダン空軍、初期のエジプト空軍などでは旧ソビエト連邦から派遣されたパイロットが航空機を運用していた。また、第二次世界大戦以前のタイ海軍は外国人の海軍士官が多く存在しており、彼らが艦艇の運用とタイ人海軍兵士の訓練を担当していた。また、やはり第二次大戦中のアメリカが、日中戦争で中国支援の為の義勇部隊（空の賞金稼ぎ）「フライング・タイガース」を活動させようとしていた（結局、実際に部隊が戦闘に参加したのは日米開戦後になった）。この他、中華人民共和国やフランス、北朝鮮などがパイロットや教官を発展途上国に多く派遣しているといわれる。ベトナム戦争中にCIAが関わった「エア・アメリカ」もこの一と言えよう。
アフリカ諸国など発展途上国においては空軍は装備ばかりでなく訓練システムも貧弱であり、自国民のパイロットが育成できない場合も多い。この場合、内戦・クーデターなど緊急事態においては傭兵のパイロットが航空機の運用に関わる事がしばしばある。チャドの内戦においては、チャド空軍のA-1スカイレイダー攻撃機はもっぱらフランス人傭兵が運用していた。
傭兵 現代の傭兵
この場合、契約は国家間もしくはそれにメーカーを加えたケースが多い。もっとも、国家間で協定がなされ専門家が派遣されるような場合に、実質的にそれをどこまでが傭兵であり、どこからが軍事支援・軍の派遣などであると捉えるかの線引きは、明らかなものではない。
さらに、先進諸国であっても、軍の合理化策として比較的機密事項の少ない輸送・訓練・支援（給油など）を民間企業（元軍人が経営する事が多い）に委託する事もあり、この点でも線引きは曖昧になりつつある。（詳しくは民間軍事会社を参照のこと。）
このタイプの傭兵については民間軍事会社 (PMC) の項も参照。
純粋な営利目的として内戦やクーデターに関わるという事で、歴史的な意味での傭兵にもっとも近いといえる。ただし、特殊作戦や航空作戦を除いて直接実戦に参加する事は少なく、顧問・教官という形で間接的に実戦に参加する。「雇用主」は正規の政府が多く、時には油田や鉱山などその国に利権を持つ大企業である場合もある。
こうした傭兵は元特殊部隊員などの軍人出身者（退役軍人）が多く、組織化されて企業化されている事もある。イギリス、アメリカ、南アフリカ（現在は非合法化）などにこうした企業が存在する。大手企業の一部には戦車、装甲兵員輸送車、榴弾砲、攻撃ヘリコプターといった、正規軍と大差ない装備を独自に保有している事もある。
傭兵 現代の傭兵
ただし、表向きは「民間警備支援サービス」などと称する場合がほとんどである（更に、民間軍事会社所属の傭兵は、「警備員」「警備会社社員」と称すことも多い）。実際に、当初は発展途上国や治安の悪化している国においてオフィス・工場・鉱山などの警備をしていた者を、発展途上国の政府が見込んで依頼をしたというケースが多い。
需要者としては発展途上国に多い。これらの国の政府軍は技術・装備に乏しく、また士気に問題があることもあって兵士としての十分な行動に期待できない場合がある。特に内戦を抱える発展途上国は冷戦時代には各陣営から支援を受けて軍事力でそれを抑え込んでいたが、冷戦が終わりそれもなくなってしまうと、そうした発展途上国は反乱分子の鎮圧を民間軍事会社に頼るようになった。
さらに、内政不干渉の原則などにより正規軍兵士の身分を持つ者が関わる事が困難な任務も存在する。このような場合、政治的リスクが小さい傭兵を受け入れるという事になる。アフリカ諸国では旧宗主国の思惑がからむ場合も多く、例えば、アンゴラ内戦においては、冷戦期に敵であった南アフリカ軍の元兵士達を主力とする傭兵企業「エグゼクティブ・アウトカムズ」が、1990年代に政府軍の支援を行い、一定の成果を上げたといわれる。また、西側先進国政府が雇用主であることも多い。この場合、世論の動向から表立って軍事介入はできないが、国益やビジネスのためのかなり「ダーティー」な解決法として利用される。当然露見した場合のリスクはかなり高い。
さらに近年、軍事予算の削減や正規軍兵士の戦死が世論から非難を受けるという傾向を踏まえ、危険性の高い地域でのパトロール任務を民間「警備」会社に委託するケースも見受けられるようになっている。イラク戦争においても正規軍以外に要人警護や特殊任務に参加している「民間人」が確認されている。これらもこうした傭兵の一つと考えられる。
国家が編成した軍隊の外人部隊へ入隊した者は国が身分を保障するため、法的には傭兵ではなく正式な軍人として扱われる。一方で、企業や個人が雇用する傭兵の場合は、「非合法戦闘員」あるいは単なる犯罪者と解釈され、捕虜になったとしてもジュネーブ条約における捕虜の規定が適用されずに処罰される可能性が高い。また、自国の在外機関や軍の救難部隊の援助を求めることは困難である。さらに、後者で敵戦闘員やテロリスト等を殺害した場合、たとえ無事に帰国しても、殺人罪の国外犯として自国政府に罰せられる可能性がある。
国によっては傭兵になること自体を犯罪行為としている国もあり、マイク・ホアーやサイモン・マンのように反傭兵法で実刑を受けた例もある。反傭兵法では傭兵の雇用者や資金提供者も処罰の対象としており、2005年1月にマーガレット・サッチャーの長男であるマーク・サッチャーが赤道ギニアのクーデターを企んでいた傭兵のサイモン・マンへ資金援助を行った容疑で逮捕され反傭兵法で起訴有罪になっている。日本ではISILの戦闘員としてシリアに向かうことを計画した大学生に私戦予備罪・私戦陰謀罪の捜査対象とされた。
このように現代では法的な民間軍事会社の立場が非常に不明確であることが問題となり、2008年9月17日にモントルー文書として民間軍事会社の人員に対する指針が作成された。指針であり条約ではないため、批准国であっても守る義務は無いがどう扱うべきか判断する基準となっている。2009年9月現在、スイスのモントルーでモントルー文書を正規の条約とするための会議が行われている。
2010年代にリビアやナゴルノカラバフに送られたシリア人の傭兵の例では、月給3000ドルと死亡時の遺族補償金7万5000ドルで契約を行うものの、実際はブローカーの手により中抜きが行われ月給は800-1400ドルとなることが報告されている。とはいえ、遺族補償があるのは良心的で、有名なPMCのアメリカ人傭兵であっても、採用時には死亡補償は無いと警告されることが多い。
クナクサの戦い
クナクサの戦い（クナクサのたたかい, Battle of Cunaxa）は、紀元前401年9月3日、アケメネス朝ペルシアの時代に、バビロン近郊のクナクサで行われた戦い。ダレイオス2世の子、ペルシア王アルタクセルクセス2世が、弟キュロスの反乱軍を破った。キュロスの反乱軍にはクセノポンがギリシア傭兵の一員として参加しており、キュロス軍の出陣から、ギリシア傭兵のペルガモンへの帰還までの顛末を『アナバシス』に書き残した。
クナクサの戦い 背景
紀元前401年、兄アルタクセルクセス2世ではなく自分こそが王たるにふさわしいと考えていたキュロスは王に対して反乱を起こした。彼はギリシア人傭兵を雇い入れ、手持ちの軍と合わせてペルシアの心臓部へ向け、サルディスを発った。一方アルタクセルクセスも軍を動員し、迎撃に向かった。そして両者はバビロンの北70キロに位置するユーフラテス河畔のクナクサで対峙した。なお、『アナバシス』には両軍の兵力についての記述があるが、明らかに誇張を含んでいる（アルタクセルクセスの率いる軍は90万人以上とある）。
クナクサの戦い 会戦
戦いはキュロス軍右翼のギリシア人傭兵部隊の突撃で始まった。ギリシア人傭兵部隊は前面のペルシア王軍左翼を圧倒し、それを追撃した。続いて他の部隊も交戦し、キュロスも麾下の騎兵600騎を率いて剣戟に身を晒して自ら戦った。当初キュロスは敵を圧倒したが、敵を追うあまり隊は分散してしまい、キュロスの周りが手薄になった。そのために彼は敵の槍を受け、戦死した。こうして司令官を失ったキュロス軍は退却に転じた。
クナクサの戦い その後
その後、残ったキュロス軍はペルシア王に恭順の姿勢を示したが、ギリシア人傭兵部隊はそうはせず、ギリシア本土へ帰ろうとした。
ペロポネソス戦争
ペロポネソス戦争（ペロポネソスせんそう、古希: Πελοποννησιακός Πόλεμος、英: Peloponnesian War、紀元前431年 - 紀元前404年）は、アテナイを中心とするデロス同盟とスパルタを中心とするペロポネソス同盟との間に発生した、古代ギリシア世界全域を巻き込んだ戦争である。
ペロポネソス戦争 背景
紀元前435年、コリントス人により建設されたギリシア北西部の植民市ケルキュラ（当時は既にコリントスと離反）を母市とする植民市エピダムノスは打ち続く内紛と周辺民族との抗争のために疲弊し、内部の仲裁と兵隊の援助を母市ケルキュラに求めたがケルキュラ人は何の援助も与えなかった。困窮したエピダムノスはコリントスに救援を要請し、これに応じたコリントスが守備兵と施政官を派遣し植民者の公募を始めると、激昂したケルキュラ人はエピダムノスへ侵攻、エピダムノスを攻囲ののち陥落させ、各地のコリントス植民市に対して略奪を繰り返した。
報復の機会を窺うコリントスの軍備増強を恐れたケルキュラはアテナイに援助を求め、紀元前432年これを遠からず起こるだろう対ペロポネソス同盟戦の戦力増強の好機と見たアテナイが応じて援軍を送り戦闘となった（シュボタの海戦）。翌年、ギリシア北部にあるコリントス人の植民市ポテイダイアがアテナイの武装解除要求を拒否してデロス同盟からの脱退とペロポネソス同盟による保護と加盟を求めた事に関して、アテナイが軍を派遣して包囲、一部のコリントス人が個人的に救援した（ポティダイアの戦い）。これらの事件により、アテナイはコリントスと対立する事になる。
ペロポネソス戦争 背景
この頃、アテナイはデロス同盟の覇者としてエーゲ海に覇権を確立し、隷属市や軍事力を積極的に拡大していた。これに対し、自治独立を重んじるペロポネソス同盟は、アテナイの好戦的な拡張政策が全ギリシア世界に及ぶ事態を懸念していた。
これらを背景として、勃興する覇権主義勢力と旧来の自治独立のイデオロギー対立がポリス間の権益や帰結闘争と結びついた結果、「デロス同盟対ペロポネソス同盟」という代理戦争的構図が作られ、紀元前432年にペロポネソス同盟会議は、アテナイ軍のペロポネソス同盟市に対する略奪や侵略を和約の破棄と見なし、アテナイとの開戦を決議した。
ペロポネソス戦争 経過
翌紀元前431年5月、スパルタ王アルキダモス2世率いるペロポネソス同盟軍によるアッティカ侵攻が開始された。対するアテナイはペリクレスの提案によって、城塞外に居住する市民全てをアテナイとペイラエウス港及び両者を繋ぐ二重城壁の内側へ退避させる篭城策を取り、海上よりペロポネソス同盟の本国などを攻撃する作戦を取った。ところが、エジプト・リビア・ペルシャ領・エーゲ海東部で流行していた疫病がアテナイでも発生、市内の治安が乱れ盗賊が横行した、紀元前429年までに市民の約6分の1が病死した。
しかし、海上におけるアテナイ軍の優位は変わらず、紀元前425年のスファクテリアの戦いにおいて従来決して降伏しないとされていたスパルタ市民兵120人を含む292人を捕虜とする勝利を収めるなど多くの戦果を得ていた。ペロポネソス同盟軍側は停戦を申し入れたが、ペリクレス死後、好戦的な民衆を抑制出来る指導者を欠いたアテナイはこの申し出を拒否、戦争続行の構えをとった。しかし、戦局は次第にペロポネソス同盟側へ傾き始め、ペロポネソス同盟軍がボイオティアやトラキアにおいて勝利を収める。ところが、紀元前422年にスファクテリアの勝者で、アテナイの好戦的指導者クレオン、同じく主戦派のスパルタの将軍ブラシダスがトラキアのアンフィポリスの戦いで共に戦死した。
ペロポネソス戦争 経過
和平を望むアテナイの将軍ニキアス、同じく和平を望むスパルタ王プレイストアナクス主導の下で翌紀元前421年にアテナイ、ペロポネソス同盟間で和平が成立した（ニキアスの和約）。しかし、両国共に決定された領土の返還事項を守らず、ニキアスの和約が戦争を完全に終わらせるには至らなかった。
紀元前415年にアテナイは主戦論を唱えるアルキビアデスの主導でシケリア遠征を決定し、これによって戦争が再開されることとなった。しかし、シケリア遠征は彼我の距離を無視した無謀とも言える遠征であった。同年にシケリアの戦局がアテナイ側不利に傾き始めたのを機にペロポネソス同盟はアテナイへの穀物の供給地として重要なデケレイアを占領した。大兵力を投入したアテナイ軍の2次に及ぶシケリア遠征軍が壊滅、失敗に終わったことにより、デロス同盟の被支配市から離反が相次ぎ、情勢はペロポネソス同盟優位に傾いていった。
ペロポネソス戦争 経過
アテナイは予想外の耐久力を発揮し、依然エーゲ海でペロポネソス同盟と渡り合った。アテナイはいくつかの海戦で勝利を収めるものの、大勢は決しており逆転するには至らなかった。紀元前405年、ケルソネソス半島（今日のトルコ領ゲリボル半島）を流れるアイゴスポタモイ川の河口付近でアイゴスポタモイの海戦が勃発した。この海戦では、食料調達のために上陸し、休息を取っていたアテナイ軍をリュサンドロス率いるペロポネソス同盟軍が急襲し勝利を収めた。この勝利により黒海方面の制海権を完全にペロポネソス同盟が掌握、同時にアテナイ市への食料供給路を断った。翌紀元前404年にはアテナイ市が包囲され、アテナイの降伏を以って戦争は終結した。
戦闘自体は紀元前404年のアテナイの降伏をもって終結しているが、講和条約などは結ばれておらず、「戦争状態は継続している」という主張もあった。この主張に基づくと、実に2400年間戦争状態が続いていたことになる。1996年3月12日、アテネとスパルティの両市長が、象徴的な「講和条約」を締結した。
ペロポネソス戦争 影響
戦争の結果、デロス同盟は解放され、アテナイでは共和制が崩壊してスパルタ人指導の下に寡頭派政権（三十人政権）が発足し、恐怖政治による粛清を行なった。だが、9ヶ月でトラシュブロス率いる共和制派勢力が三十人政権を打倒し政権を奪取する。共和制政権のもとでは、ペロポネソス戦争敗戦の原因となったアルキビアデスや、三十人政権の指導者のクリティアスらが弟子であったことから、ソクラテスがアニュトスらによって糾弾され、公開裁判にかけられて刑死した。紀元前401年の同時期、アケメネス朝ペルシアではアルタクセルクセス2世と小キュロスの間で後継者争いのクナクサの戦いが起こった。この戦いに参加したクセノポンは『アナバシス』を記した。
ペロポネソス戦争 影響
アテナイはデロス同盟の支配者たる地位は失ったものの、有力ポリスとして存在し続けた。ペルシア帝国のギリシャ地方支配に対抗したスパルタに対して、ペルシャ帝国は敵対するアテナイやテーバイ、後にはコリントスなどのスパルタと敵対するポリスに資金支援を行い、諸ポリスが合従連衡を繰り返してスパルタに対抗した（例えばコリントス戦争、大王の和約）。紀元前379年にようやくスパルタがギリシャとエーゲ海における覇権を握ったが、海上交易のもたらす富が市民の間に貧富の差を生み、主に自作農から構成された兵役を担う自由市民が700名程度にまで減少したため、質実剛健を旨とするリュクルゴス制度(古代ギリシア語: Λυκούργος, 英語: Lycurgus)は打撃を受けた。
紀元前378年、アテナイがデロス同盟に代わる第二次海上同盟を再び結成した。ギリシア世界がボイオティア戦争で慢性的な戦争状態に陥り、徐々に衰退する一方で、アテナイは紀元前375年のナクソス沖の海戦でペルシア軍を打ち破り、海上の覇権を取り戻した。紀元前371年、スパルタ軍はレウクトラの戦いでエパメイノンダスに率いられたテーバイ軍に敗北し、ギリシアの覇権を失った。一時的に覇権を握ったテーバイも、紀元前362年にマンティネイアの戦いでエパメイノンダスが戦死すると覇権を失った。
ペロポネソス戦争 影響
紀元前357年にテーバイを中心とする同盟市と第二次海上同盟を擁するアテナイの間で同盟市戦争が勃発し、紀元前356年にはテーバイを中心とするアンフィクテュオニア評議会（隣保同盟）とフォキスを中心とするアテナイ・スパルタ連合軍の間で第三次神聖戦争が起こった。紀元前355年に同盟市戦争は同盟市の勝利におわり、第二次海上同盟は崩壊。紀元前346年に第三次神聖戦争も隣保同盟が勝利し、隣保同盟側に参戦したマケドニア王国のフィリッポス2世は影響力を強めた。紀元前347年にプラトンが死去し、アリストテレスが故郷のマケドニアに帰国してアレクサンドロス3世の家庭教師になったこともこの後の歴史に大きな影響を与えた。紀元前338年のカイロネイアの戦いでマケドニア王国にアテナイ・テーバイ連合軍は敗北し、マケドニアの覇権が成立した。こうしてギリシア世界はマケドニアの支配下に置かれることになったのである（スパルタだけはマケドニア主導のヘラス同盟（コリント同盟）に加わらず、後にアギス3世が反マケドニアの兵を起こすも、紀元前331年のメガロポリスの戦いで敗れた）。紀元前336年にフィリッポス2世が暗殺されると一時的にヘラス同盟は混乱に陥ったが、アレクサンドロスが権力を掌握。紀元前334年にアレクサンドロスは、ペルシア戦争以来のギリシア世界の宿敵ペルシアを倒すためにマケドニア軍を率いて東征に乗り出した（アレキサンダーの東征）。
ペロポネソス戦争 年表
トゥキュディデスはアンフィポリスをめぐる戦いに指揮官として参加したが敗れ、責任を問われて20年の追放刑に処せられた。このためスパルタの支配地にも逗留したことがあり、双方を客観的に観察することができた。これを戦史としてまとめた。
なお、哲学者のソクラテスも一兵卒としてこの戦争に参加し、デリオンの戦いでは味方が総崩れになる中最後まで奮戦した。彼の奮戦の様子を弟子のプラトンは著作において述べている。だが、戦争への参加にもかかわらず、アルキビアデスやクリティアスを始めとする彼の弟子や関係者が戦争とその後の混乱の原因となったことで民衆の反発を招き、後の刑死の一因となった。
紀元前362年のマンティネイアの戦い以降の歴史は、ディオドロスの『歴史叢書』や、アッリアノスの『アレクサンドロス東征記』（古希: Ἀλεξάνδρου ἀνάβασις）等の記録から知ることが出来る。
アテナイ
アテナイ（アテーナイ、古希: Ἀθῆναι、古代ギリシア語ラテン翻字: Athēnai）は、ギリシャ共和国の首都アテネの古名。中心部にパルテノン神殿がそびえるイオニア人の古代ギリシアの都市国家。名はギリシア神話の女神アテーナーに由来する。アッティカ半島の西サロニコス湾に面し外港ペイライエウスを有していた。
アテナイ アテナイの歴史
アカイア人分派のイオニア人がアッティカ地方に定住したのは紀元前2000年ごろと推定され、紀元前1200年ごろから紀元前1100年ごろにかけてドーリス人の侵入をうけ周辺村落は次々と征服された。アテナイは、これを凌いで続く暗黒時代を通して王政を維持しつつ存続した（もっとも、当時のアテナイは経済的に未熟で土地も肥沃ではないため、ドーリス人が攻略する価値を見出せなかった）。このころ代々の王家に代わって、移住者の子孫であるピュロス王家が成立する。
アテナイは立地条件を生かし、エーゲ海や黒海での海上交易を中心に、交易都市として発展していく。ソロンの改革によって経済的に活性化され、主に陶器の輸出や穀物や織物の輸入などが扱われていく。また、アイギナとコリントスの経済を巡る覇権争いでは、当初はアイギナ側に立ったが後にコリントス側に移ってその優位を助け、後にコリントスが衰退の気配を見せると並び立った。この動きに拍車をかけたのはラウリオン銀山（古希: Λαύριον、古代ギリシア語ラテン翻字: Laurion）の存在である。その発掘の歴史はカルタゴのイベリア開発等と比べ遅れるものの、ギリシア世界では殆どとれなかった銀を唯一大量にとれる同銀山の本格的な採掘が開始されると、短期間のうちにその豊富な資金でアイギナ・コリントスに並ぶ存在となり、やがてギリシャ地方有数の都市となった。
アテナイ アテナイの歴史
海上交易への依存度が強かったアテナイを始めとしたギリシア諸ポリスは、小アジアにまで伸張する大国アケメネス朝ペルシアにエーゲ海の制海権を奪われた。こうした中、当時アケメネス朝の影響下におかれていた小アジアにおいて、イオニア植民市の反乱が勃発した。これをアテナイを中心とするアッティカ、イオニア系都市の一部が支持したことでアケメネス朝のダレイオス1世はギリシア地方の諸部族に対して強硬策を採り、ついにペルシア戦争が勃発した。これに対して圧倒的な国力と先進性を誇るペルシャを恐れ中立を保つポリスやペルシャ側へ付くポリスも多かったが、アテナイやスパルタを中心としたポリスは一致結束してギリシア連合軍を結成した。そしてマラトンの戦い、サラミスの海戦、プラタイアの戦いなどでギリシア側が勝利を収め、アケメネス朝ペルシアの侵攻を頓挫させた。
ペルシア戦争に勝利し海上交易における覇権的地位を確立したアテナイは、ギリシア第一のポリスとなり、軍事のみならず経済の中心都市としても発展した。また、前の戦争において市民による重装歩兵が都市の防衛の主役となったほか、海戦における軍艦の漕ぎ手として無産市民も活躍したことで彼らも政治的地位を向上させ、軍事民主制（民主主義）による政治体制が確立されていった。こうした状況下で、優れた政治的指導者であるペリクレス将軍統治の下、アテネは繁栄した。
アテナイ アテナイの歴史
外交面では、アテナイを盟主としてイオニア地方やエーゲ海のポリスまで含んだデロス同盟と称される軍事同盟が結成された。当初はアケメネス朝の再襲に備えたものであったが、アケメネス朝の脅威が減少するにつれ、徐々にアテナイが他のポリスを支配する道具になっていった。当初はデロス島に設置されていた金庫がアテナイに移されて以降、潤沢な資金はアテナイの為に流用され公共事業であるアテナイのアクロポリスでのパルテノン神殿建設や海軍増強などに注ぎ込まれた。
ペルシア戦争での威信を利用したアテナイが急激な軍備拡張と諸ポリスの占領・隷属化を進め、ギリシア最強の都市国家として拡張していく様子に対し、他の多くのポリスはアテナイの専横的かつ強圧的な振る舞いを苦々しく感じていた。アテナイが帝国主義的な振る舞いを加速するに連れデロス同盟内のポリスからも反発が起こるようになった。そして元々農業国でペルシア戦争のもう一つの戦勝功績国スパルタは、こうしたアテナイの拡張・侵略政策と相容れないポリスを支援して両者は激しく対立するようになる。
アテナイ アテナイの歴史
紀元前431年、アテナイとスパルタを中心とするペロポネソス同盟の間にペロポネソス戦争が開始された。陸戦に強いが国内に多くの農奴及び奴隷を抱えるスパルタ、海戦に強いが国内に多くの奴隷及び国外に多数の隷属都市を抱えるアテナイは、共に政治的な不安定さと国家組織の未発達から長期間の遠征が無理であったため、指導者ペリクレスは籠城戦を選択する。陸での決戦を避けて戦力を温存、強大な海軍と合わせ海外の植民地を維持し長期戦に耐える計画であった。
紀元前429年、アテナイ城内に蔓延した疫病（19世紀にはペスト説が有力であったが、実際は別の伝染病であったと考えられる）によってペリクレスを含めた多数の人間が死亡した後、漸次隷属させていた植民地が離反するなどしてアテナイは劣勢に立たされ、戦争は紀元前404年にスパルタの勝利の内に終結した。
アテナイ アテナイの歴史
スパルタに敗れた後のアテナイには三十人政権と呼ばれる寡頭制政権が成立し恐怖政治を敷いた。間もなくトラシュブロスによって寡頭制は崩壊し富裕市民の合議制に戻ったものの、海外領土および隷属都市を失ったアテナイの経済力は衰退し政治が大きく乱れた。コリントス戦争後、紀元前377年に再度海上同盟を結成するなど国力を回復したものの、かつての勢いを取り戻すことは二度と無かった。紀元前357年に起きた同盟市戦争により同盟市に対して大幅な譲歩を強いられ、紀元前338年にカイロネイアの戦いでマケドニアのフィリッポス2世に降伏してからはデモステネスの抵抗も空しく政治的独立性を失いアレクサンドロス大王とそれに続くディアドコイの帝国に編入された。アレクサンドロス大王の死後反乱（ラミア戦争）を起こしたものの、短期間で鎮圧された。ローマの支配下となった後は文化都市として栄えたが、域内完結型のローマ経済圏において生産力の乏しさから徐々に衰退し、6世紀頃までには東ローマ帝国の一地方都市となった。
アテナイ アテナイの政治
アテナイ成立の当初は王政だったとされるが、その実態は明らかではない。その後、王政から貴族政（寡頭政）へと移行していった。しかし、商工業の発展にともなって貧富の差の拡大が進むと、一部の富裕化した市民層は、自ら武装して重装歩兵部隊を編成することが可能になった。こうして、ポリスの防衛や略奪、侵略などに市民が活躍するようになると、彼らは政治的権利の拡大を要求し始め、相次ぐ戦争を通じて市民と貴族の区別を超えた権益共同体としてのアテナイが形成された。
紀元前8世紀頃、アテナイ中心部へ集住（シュノイキスモス）が行われ、これがアテナイの出発点となったと考えるのが一般的である。伝承によれば王政が打倒され、まもなく貴族制（寡頭制）へと移行したとされる。彼らはアレオパゴスから政治を支配した。当時、古代ギリシア人は各地に植民活動を行っており、植民市との間で次第に交易が行われるようになっていた。こうした中で商業の発展が促され、一部の市民の富裕化を招く一方、貧困層の困窮も深刻化していた。史料上最初の政治的事件は、前630年頃にキュロンが非合法的に権力掌握を図ったというものである。しかし失敗して殺害され、僭主の地位を手にすることはなかった。紀元前624年頃にドラコンによって慣習法が成文化されたとされる。これにより貴族による法知識の独占が崩された。
アテナイ アテナイの政治
貧富の差の拡大は、アテナイ社会の深刻な問題となっていた。「六分の一（ヘクテモロイ）」と称される奴隷や農奴の上に位置した市民貧困層は債務奴隷となり他ポリスに売却されることもあったため、こうした事態がアテナイの弱体化につながる懸念もあった。一方、アテナイ成立の早期より、市民権を持つ富裕な市民は自弁して重装歩兵となりポリス防衛や略奪、敵対部族の撃滅などに活躍して発言力を強めており、身分により指導部が下した政治決定への意思表明機会に区別があることは、当時の兵役を請負う市民から不平不満が高まっていた。こうした状況を受け、紀元前594年にアルコンに就任したソロンは、市民の債務を帳消しにすると共に市民の債務奴隷化を禁止させ、アテナイ内に於けるアテナイ市民（もちろん奴隷や農奴に指導部が下した政治判断への投票参加は認められず、奴隷は人格も認められない）の地位を守ると共に、財産額によって市民を4等級に分け、その等級に応じて指導部が下した政治決定に賛否を表明する投票への参加を認めた。これにより家柄でなく財産の多寡が政治参加の度合いを決める事となった。
アテナイ アテナイの政治
ところが、ソロンの改革を巡っては、古くからの特権を保持する貴族と改革支持派が対立し、それぞれの居住区から前者は平野党（Pediaei）、後者は海岸党（Paraloi）と呼ばれた。さらに後者からは急進改革派である高地党（Hyperakrioi、後に山地党（Diakrioi）と改名）が分離して、ソロンが引退すると三派が激しく争った。紀元前561年に権力を掌握した僭主ペイシストラトスは、山地党の支持を受けて、中小農民の保護育成につとめ貴族に打撃を与えた。僭主を倒したクレイステネスは、紀元前508年に10部族制を創設し市民を再編して五百人評議会の設置とオストラキスモス（陶片追放）を採用した。
ペルシア戦争に勝利したアテナイは、サラミスの海戦などで三段櫂船の漕手として活躍した下層市民の発言権が強まり、ペリクレス時代には「五百人評議会（有力者層から成る）」の方針を討議する「民会」（参照:プニュクス）も設置された。一部の上級職（将軍職）を除いた全ての公職が市民に解放され、出自や能力に関係なく立候補が可能になった。また、経済的に任に堪えない市民（市民のみが兵役の義務を負う）に対しては「公職手当」が支給された。後世、ソクラテスやプラトンは「市民を怠け者にした」として、これを非難する。