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ラジオパーソナリティ 日本のラジオパーソナリティ
一方、福井放送アナウンサーの重盛政史によると、同局で1956年から1963年まで担当した『お早う皆さん』の時点で「すでにパーソナリティーと名乗っていた」としている。重盛によれば、福井放送の当時の社長と山谷が米国の放送業界を視察した際に仕入れた言葉である。いずれにせよ、山谷は「実質的な意味での日本初のパーソナリティであったのは確かだ」と高く評価されている。
オールナイトニッポン説
ニッポン放送の深夜番組『オールナイトニッポン』の喋り手は、1967年の番組開始当初、ディスクジョッキーの略称の「DJ」と称していたが（オールナイトニッポン#番組黎明期参照）、1969年頃には「パーソナリティ」を名乗った。
中村鋭一説
朝日放送の社史『朝日放送の50年』によれば、1971年に開始した『おはようパーソナリティ中村鋭一です』（ABCラジオ）で、中村鋭一が名乗ったのが最初とされる。
中村は、当時米国で「パーソナリティ・プログラム」が人気を博していたことを知った朝日放送の上司が「日本でもパーソナリティ・プログラムといえるような番組をやりたい」と同番組を企画し、当時朝日新聞への出向から戻ったばかりの自身に白羽の矢を立てた、とインタビューに答えている。
各放送局によってさまざまな社内呼称がある。J-WAVEのナビゲーター、南海放送のプレゼンター、KissFM KOBEのサウンドクルーなど。
建築
建築（けんちく、英語: architecture）とは、人間が活動するための空間を内部に持った構造物を、計画、設計、施工そして使用するに至るまでの行為の過程全体、あるいは一部のこと。
建築 定義
建築の原語である"Architecture"は、個々の建物ではなく、建物を造る行為（過程、技術）を指す。
個々の建物（Building）を示す場合は「建築物」と呼ぶべきところであるが、実際には混同されて使われることも多い。
共和政ローマ時代の建築家、ウィトルウィウスが著した、現存する最古の建築理論書「建築書（建築論、建築十書とも）」によると、用（utilitas）・強（firmitas）・美（venustas）を兼ね備えることが求められるものであり、これを実現する為に、芸術的かつ科学的見地に立たねばならないとされる。
建築の対象を大きく捉えると地域計画・都市計画・景観デザインなどの総合的な環境デザイン構築、コミュニティ形成までに関わり、外壁や開口部、小さくは室内の家具、小物といった室内装飾に至る物作り全般までに関わる。しかし、通常は一定の敷地を単位にして捉えられる。
日本の建築関連の法令の一つである建築基準法では同法第2条13号により「建築物を新築し、増築し、改築し、又は移転することをいう」と定義されている。
建築 定義
建築は建築学#名称の変更にあるとおり、"Architecture"の訳語であるが明治初期には「造家」（ぞうか）という訳語が当てられ、明治時代の英和辞典で「建築の術なり」と解説されているのは"construction"であり、「建設」の意味で使用されていたようであるがただし建築という言葉自体はすでに存在しており、北海道開拓使では「建築」を今日の"Architecture"の意味で使用していた。造家学会（現社団法人日本建築学会）の機関誌は「建築雑誌」（1887年創刊）であった。
伊東忠太は、1894年（明治27年）の論文において、工学ではなく総合芸術としての属性を表す語として「建築」という訳語がふさわしいと主張した。伊東の提案により、造家学会は建築学会と改称（1897年）、東京帝国大学工科大学造家学科は建築学科に改称した（1898年）。
建築 建築計画
住宅、事務所、店舗、公共施設などの建物の用途や、利用者、立地条件などから求められる機能を満たし、換気や採光、音響、及び動線や避難経路などを考慮した上で、法律や条例に則り、建物のレイアウトや間取りを決定してゆく。
建築 建築設計
建築計画にて設定されたアウトラインに従い、建築物の形状・材質を決定していく。意匠、構造、設備、積算が専門分化している。
建築における意匠設計とは、建築物の形状・材質を、主として芸術的観点から決定していく分野であり、構造・設備などにおいて求められる機能を考慮した上で、全体の構成・形状の方針決定を主導し、建築物が社会や施主から求められた美観と機能を兼ね備えるべく設計を行い、設計図書（建築図面）を作成する。
近年では建築意匠を完成後に完成写真という形で保存する傾向もある。
建築構造設計とは、基礎伏図、構造計算書その他の建築物の構造に関する設計図書で、国土交通省令で定めるものの設計をいう。建築物が自重、積載荷重、地震、風、積雪、その他の外力によって倒壊することの無いよう、設計を行う分野。意匠担当者と協同の上で、設計物件が構造上必要な耐力を備えるよう構造計画を立てたり、実際に構造計算を行い検証する立場であるが、超高層ビルや体育館など大規模な空間を要する建築物や、複雑な形状の建築物においては、全体の設計に支配的となることもある。
建築 建築設計
設備設計とは、建築設備(建築基準法第2条第三号に規定する建築設備)の各階平面図、および構造詳詳細その他の設計図書で、設計を行うことをいう。建築法規と建築環境工学、空気調和工学等に基づき電気、空調、換気、衛生、通信、排煙設備などの配置、バリアフリーを考慮した昇降設備の仕様など、建築設備に関する事項の計画と設計を実施し決定する。
建築物の利用者の安全を確保するための防災計画、避難計画を行う分野。特に建築基準法上の避難規定や消防法等との関係が大きい。
設計業務段階で工事予算金額を把握するため、過去のデータを基にまずは概算金額を出すが、概算金額を基に、設計条件の設定や収益計算などを行う。実施設計が完了するまではその建物についての精度の高い工事金額がつかめない等のために概算で算出する場合が多い。精度の高い工事予算書を作成するためには実施設計が完了した時点で積算を行う。このために 工事を発注する場合はこの作業にかかる時間(日数)を考慮して工事の入札·発注日を決めておく必要がある。
建築 建築設計
概算予算の出し方は、同種、同様の過去の実績データと実勢単価の変動を考慮して、建物の坪単価を利用して計算することが多い。ただし、特殊な機器、設備、家具等は専門業者に見積もりを依頼するとより正確になる。これに対して、実施設計をもとに厳密に所要数量を拾い、現場経費(現場運営費、人件費、保険等も含)まで計算した工事予算を積算設計し算出することを精算ともいい、入札や見積り提出時の基準となる。この時拾い出した数量は実行予算の作成や下請け業者との契約の資料にもなる。
また、同様の工事の過去のデータ、標準的工法、地下の有無、地質条件等を基に工期を決定するが、設計段階や積算段階では全体の調整が行いやすく短時間で作成可能な棒線工程表を用いる場合が多い。
建築 契約・施工
建設業者に見積りを依頼し、施主と業者の双方で概要を確認した上で請負契約を交わし、その後、施工にかかることが一般的である。設計図書を元に複数の建設業者に見積（見積もり）を依頼して、業者選定を行うことが一般的であるが、信頼できる建設業者1社に直接依頼することも行われる。
施主になり代わり、施工が設計図書通りに行われているかどうかを工事現場で監督する業務を監理（工事監理）といい、通常は設計者（建築士）が担当する。設計図通りの施工が進んでいるかチェック、図面だけでは伝わらない内容の伝達、建築主の代理となって、工事現場との打合せや指示、建築主への報告など。（建築士法第2条、建築基準法第5条の4第2項参照）
建設現場の施工計画を立て、適正な施工をチェックする（現場管理）。施工会社の現場代理人（現場監督）のことを指す。通常は建築士、建築施工管理技士の役割である。工程や施工順序の検討、大工などの職人の手配、材料管理、原価管理、作業員と周辺住民等の安全管理など。
建築 契約・施工
現場事務所、仮設水道や電気の設置から重機が必要であればその搬入、基礎工事、躯体工事、仕上げ工事と作業員による施工が行われる。資材搬入、楊重、仮置きや現場内の移動運搬をした上で工事が進められる。
従来行われてきた一括請負契約と異なり、建築構造（躯体）と建築設備（電気、空調、衛生設備）などを区分ごとに分割して複数の業者に発注することを分離発注と呼ぶ。
一括発注に比べ建設費の低減や質の向上といった利点がうたわれ、官公庁の発注する建築物や比較的大規模な建物では一般的になっている。しかし中小規模の建物では、これまでの日本の建設現場の慣習と相容れない部分もあり、うまく活用しなければ必ずしも利点ばかりではないため、施工業者の選定時に施工業者・設計者と相談すべきである。
一般住宅では、施主が施工業者に材料を支給する「施主支給」システムも徐々に浸透してきている。
建築 建築のライフサイクル
（1及び2がイニシャル）
ライフサイクルコスト・環境負荷を考えた際、最大のものは期間の長い「3」の「運用管理・維持保全」である。
省エネ機器導入は運用費用が「安くなる」ため、「3」の数値向上はアピールしやすい。しかし「4」は施主にとって費用負担のメリットが薄く、適正廃棄のインセンティブに欠ける。
建築 建築に関する賞
建築に関する賞には、建てられた建築物に対して贈られる賞と建築物を創作した建築家、団体に贈られる賞がある。
写真家
写真家（しゃしんか）またはフォトグラファー（英: photographer）とは、主に写真を撮影もしくは製作している人。カメラマンと区別して写真家と呼ぶ場合、動画ではない写真を撮影する人をさす場合や、特に芸術的な写真を撮影し発表する人（芸術写真家）を指す場合がある。
写真家 概説
新聞などの報道写真を撮影する人（フォトジャーナリスト）、風景を専門に撮っている人や人物を専門に撮っている人、商品撮影（ブツ撮り）専門の人などもいる。ジャンルにより、戦争写真家、動物写真家、建築写真家などとも呼ばれる。
ありとあらゆる分野の写真家がいる。
現代ではデジタルカメラで撮影する写真家が圧倒的に多いが、主に写真作家など芸術性の高い写真を撮影する人では、今でもフィルム(銀塩写真)で撮影をする人もいる。
花見
花見（はなみ）は、樹木に咲いている花、主にサクラの花を鑑賞し、春の訪れを寿ぐ日本古来の風習である。副称は観桜（かんおう）である。
花見 概要
サクラは、日本全国に広く見られる樹木である。花見で話題になる代表的な品種のソメイヨシノはクローンであるため、各地で「休眠打破」がなされてから各地の春の一時期において、おおむね地域毎に一斉に咲き競い、日本人の季節感を形成する重要な春の風物詩となっている。
サクラは開花から散るまでの期間は2週間足らずであり、「花吹雪」となって散り行くその姿は、人の命の儚さになぞらえられたり、または古来、「サクラは人を狂わせる」と言われたりしてきた。
独りで花を眺めるだけでなく、多人数で花見弁当や酒を愉しむ宴会を開くことが伝統的である。花を見ながら飲む花見酒は風流なものではあるが、団体などの場合、乱痴気騒ぎとなることも珍しくない（「諸問題」の項を参照）。陰陽道では、サクラの陰と宴会の陽が対になっていると解釈する。
花見は、訪日外国人旅行の来日目的になったり、風習としてアジアや欧米に伝わったりしている。北半球と南半球は季節が逆転しているため、地域毎に年中行事としての花見の時期は異なる。
花見 歴史
日本の花見は奈良時代の貴族の行事が起源だといわれる。奈良時代には中国から伝来したばかりのウメが鑑賞されていたが、平安時代にサクラに代わってきた。また『万葉集』にはサクラを詠んだ歌が43首、ウメを詠んだ歌が110首程度みられ、梅花の宴のようにウメを観賞しながらの歌会も開かれていた。これが10世紀初期の『古今和歌集』では、サクラが70首に対しウメが18首と逆転している。「花」がサクラの別称として使われ、女性の美貌がサクラに例えられるようになるのもこの頃からである。
『日本後紀』には、嵯峨天皇が812年3月28日（弘仁3年2月12日）に神泉苑にて「花宴の節（せち）」を催したとある。時期的に花はサクラが主役であったと思われ、これが記録に残る花見の初出と考えられている。前年に嵯峨天皇は地主神社のサクラを非常に気に入り、以降神社から毎年サクラを献上させたといい、当時花見の花として梅が一般的だったが、サクラの花見は貴族の間で急速に広まり、これが日本人のサクラ好きの原点と見られる。831年（天長8年）からは宮中で天皇主催の定例行事として取り入れられた。その様子は『源氏物語』「花宴（はなのえん）」にも描かれている。また、『作庭記』にも「庭には花（桜）の木を植えるべし」とあり、平安時代においてサクラは庭作りの必需品となり、花見の名所である京都・東山もこの頃に誕生したと考えられている。
花見 歴史
鎌倉・室町時代には貴族の花見の風習が武士階級にも広がった。兼好法師は『徒然草』第137段で、身分のある人の花見と「片田舎の人」の花見の違いを説いている。わざとらしい風流振りや騒がしい祝宴に対して冷ややかな視線であるが、ともあれ『徒然草』が書かれた鎌倉末期から室町初期の頃には既に地方でも花見の宴が催されていたことが窺える。
織豊期には野外に出て花見をしたことが、絵画資料から確認される。この時期の大規模な花見は、豊臣秀吉が行った吉野の花見（1594年（文禄3年））や醍醐の花見（1598年4月20日（慶長3年3月15日））がある。
花見 歴史
花見の風習が広く庶民に広まっていったのは江戸時代中期といわれる。当時は山桜が主で、目的も見物客が自身の振る舞いを見せつけることに主眼が置かれていた。茶店では三味線や鬘の賃貸しも行われ、手ぶらでも花見会場で歌い踊りや即興芝居に興じることができた。女性は「花衣」と呼ばれる花見用の衣装を、設えたり借りるなどして着飾ることがあり、それを目当てに男衆が花見に訪れることもあった。また花見は見合いの席としてよく利用され、花見での縁を経て、山菜採り・潮干狩り・夏山歩きと手順を踏んで、秋に祝言という流れが「めでたきこと」とされた。江戸の花見は、親友と旧交を温める「梅見」、歓送迎会に当たる「桜見」、家族との団欒を楽しむ「桃見」があり、全てを達成して春の成就とされた。サクラの品種改良もこの頃盛んに行なわれた。江戸で最も名高かった花見の名所が忍岡（しのぶがおか）で、天海大僧正（1536年（天文5年）? - 1643年（寛永20年））によって植えられた上野恩賜公園のサクラである。しかし格式の高い寛永寺で人々が浮かれ騒ぐことは許されていなかったため、1720年（享保5年）に徳川吉宗が浅草（墨田川堤）や飛鳥山にサクラを植えさせ、庶民の行楽を奨励した。吉宗は生類憐れみの令以降途絶えていた鷹狩を復興させた際、鷹狩が農民の田畑を荒す事への対応策として、鷹狩の場にサクラの木を植えることで花見客が農民たちに収入をもたらす方策をとったとされている。江戸の城下・近郊の花見の名所は上野寛永寺、飛鳥山、隅田川堤の他にも、御殿山、愛宕山、玉川上水など少なからずあった。この時期の花見を題材にした落語としては、『長屋の花見』や『あたま山』、飛鳥山の花見を想定して作られた『花見の仇討（あだうち）』などがある。
花見 歴史
明治に入ると、サクラが植えられていた江戸の庭園や大名屋敷は次々と取り壊されてサクラも焚き木とされ、江戸時代に改良された多くの品種も絶滅の危機に瀕した。東京・駒込の植木職人・高木孫右衛門はこれを集めて自宅の庭に移植して84の品種を守り、1886年には荒川堤のサクラ並木造成に協力し、1910年には花見の新名所として定着。78種が植栽された荒川のサクラは各地の研究施設に移植されて品種の保存が行なわれ、全国へ広がった（1912年には、日米友好の印として荒川のサクラの苗木3000本がアメリカ合衆国の首都ワシントンに贈られ、ポトマック川畔に植栽された）。
大正年間には、サクラの花見を目的とした訪日外国人も見られ始め、1917年（大正6年）4月の上陸外国人は2200人を数えた。
花見 現在の花見
サクラは品種によって開花・満開時期が異なる。各地域でのサクラの開花予想日は、毎年2月から4月にかけて各民間気象会社から発表され、同じ日に開花予想された地域を結んだ線は桜前線と呼ばれる。この前線は各地のソメイヨシノ種の標本木を基準にしているため、気候や地形によっても開花の時期が前後する。ただし北海道では道南や札幌ではソメイヨシノを用いるが、それが育たない他の地域ではエゾヤマザクラ、さらに開花の遅い根室などではチシマザクラが用いられる。逆に開花の早い沖縄では標本木にカンヒザクラを用いる。緯度の違いや気候や品種の違いから、日本全国の開花時期は1月から5月までの長期にわたる。
気象庁では、サクラの開花日とは「標本木で5〜6輪以上の花が開いた状態となった最初の日」を指し、満開日とは「標本木で80%以上のつぼみが開いた状態となった最初の日」を指す。開花から満開までの間は、咲き具合によって「五分咲き」などと表現される。
このように花見の適期は地域によって異なる。年度末の3月が適期の地域では卒業式や送別会、年度初めの4月が適期の地域では、入学式や始業式、歓迎会などとのイメージと重なり合い、それらを祝う宴会として花見をする場合もある。
花見 現在の花見
北海道では4月-5月の開花である蝦夷霞桜もみられる。秋の紅葉シーズンに「観楓会」と呼ばれる宴会が実施される習慣がある。
花見では食品・酒類が多く消費され、宿泊を伴って多数の観光客が訪れる「サクラの名所」もある。このため春には日本各地で、経済効果を期待して「サクラまつり」等の名称でイベントやキャンペーンが開かれる。例えば、青森県弘前市は弘前城でのサクラの満開が、関東地方でサクラの多くが散った後のゴールデンウイークの重なることが多いため花見目的の旅行先として人気が高い。近年は連休に合わせた「弘前桜さくらまつり」より満開が早まる傾向があり、サクラの樹の根元に雪を積み上げて連休に重なるよう開花・満開時期を遅らせる調整が試みられたこともある。
桜吹雪とは桜林やサクラ並木のある所で風などにより数多くの花弁が舞い散るさまであり、その美しさも愛でられる。全て散った後には葉桜と呼ばれる状態になる。
夜に花見をすることは夜桜（よざくら）または夜桜見物（よざくらけんぶつ）と呼ばれる。東京では上野公園や靖国神社など一部のサクラの名所では夜桜のために、ぼんぼりを設置することがある。
花見 現在の花見
東京国立博物館などのように普段は一般公開されていないが花見の季節に特別公開されたり、六義園などのように幻想的にライトアップし夜間特別公開される。こうした機会は秋の紅葉でも持たれることが多い。
花見には団子がつきものといわれている。「花見団子」などともいい、庶民の花見の供として江戸時代から定番となっており、桜色（薄い赤色）・白色・緑色などの色で華やかな色彩を付ける。この3色の組み合わせが一般的でサクラ色はサクラを表して春の息吹を、白は雪で冬の名残を、緑はヨモギで夏への予兆を表現している。
「花より団子」という諺は花見団子に由来し、花の観賞という審美的な行為より団子という実質を選ぶ行動を揶揄したもの。天然記念物クラスの枝振りが見事なサクラやウメ、歴史のあるサクラやウメなどの下では茶席が設けられる事が多い。
江戸時代から花見には花見弁当が欠かせないものとしてあり、日本酒も持ち運べる構造の段重ねの重箱などが使われた。現在でも、日本料理店などが趣向を凝らした花見弁当の注文に応じている。
花見 現在の花見
花見シーズンは、気温の面で三寒四温とも呼ばれる不安定さがあり、日較差も大きい（最低気温と最高気温の差が大きい）傾向もあるため、花見当日の気温に見合った防寒対策をしないと体調を崩してしまう。また、予定していた花見の日に風雨に見舞われることもあるし、花見会場での混雑やトラブルを嫌う人も多い。さらに、花見シーズンはスギ花粉の飛散時期とも重なり、スギ花粉症患者にとって野外での花見は症状悪化を来す。
このように、野外での花見は様々な困難を乗り越えて実施されるため、それらを回避できる屋内で、疑似的な花見が出来るサービスが生れている。サクラの生花や造花をオーナメントとして飾り付ける店舗はしばしば見られるが、これを有料の宴会パッケージとした飲食のサービスにした場合、「エア花見」と呼ばれる。
なお、従前には無かったサクラのバーチャルリアリティー（VR）画像配信（ウェザーニューズ社などが提供）も、「エア花見」と称される。
花見は人気が高い行事で、酒宴を伴うことが多いため、集団心理や酒酔いの影響などでトラブルが起きやすい。夜桜見物を目的に、まだ明るいうちから陣取り用に広げられたビニールシートは景観を損なう。
花見 現在の花見
花見が始まった後も、大音量でのカラオケを歌ったり音楽を流したりする、火気の使用、立小便、酔った勢いでサクラの枝を折ったり樹を傷つけたりする等してサクラに悪影響を与える等、他の花見客や近隣住民に対する迷惑行為を行う集団・団体が増えたり、帰路に飲酒運転を行うなど、大きな社会問題となっている。
特にコンビニエンスストアの増加により、弁当やペットボトルなどをレジ袋に入れて容易に入手可能になった半面、花見で出るゴミの量が急増。ゴミを放置して帰ったり、帰路に所構わず捨てたりする花見客が増え、各地で花見客によるゴミ散乱が問題になっている。
これらへの対処のため、警察官がパトロールしたり、自治体や観光団体が警備員を雇ったりすることもある。福岡市は天神中央公園で、場所取り合戦への対策として予約制を導入したことに加えて、2018年には有料制（1区画2時間で500円）を施行した。
同じようなゴミ問題対策として、近年では神奈川県川崎市高津区瀬田の多摩川河川敷のバーベキュー問題があり、こちらも有料化や条例制定を行うことで、問題の緩和にある程度成功している。
花見 花見の樹種
現代日本でサクラの8割程度をソメイヨシノが占めるようになったのは、明治以降の植樹による人為的なものである。中世以前に和歌に詠まれたサクラの多くは山桜であった。江戸時代の花見は、様々な種類のサクラが次々と咲く「群桜」（むれざくら）を楽しんでいた。
現在、全国に多数植えられたソメイヨシノは寿命を迎えつつあり、病虫害も起きている。このため多くの公園などでサクラの植え替えが行われており、これにより開花時期が大きく異なっている。例えば、三重県のともやま公園ではソメイヨシノの他に河津桜、吉野桜などを交互に植えるなどしてサクラ並木の延命作業を行っている。
このため開花時期の異なる木が混在するなど、僅かながら花見の時期も異なり始めている。
花見 日本国外の花見
日本統治時代がある台湾や韓国でも花見をする習慣がある。沖縄県より南に位置する中華民国では、1月下旬から4月頃まで様々な品種のサクラが咲き、特に旧正月明けから陽明山や阿里山といった名所に多数の花見客が押し寄せる。新潟県とほぼ同緯度にある韓国のソウルでは、4月初旬頃からサクラが咲き始める。漢江沿いの1600本以上のソメイヨシノのサクラ並木周辺では「永登浦 汝矣島 春の花祭り」が開催され、数百万人が訪れる。
中華人民共和国には、日本人が直接植えたり贈ったりしたサクラがある大連市旅順口区（龍王塘桜花園、203高地）、武漢市（東湖桜花園、武漢大学）などが有名である。
個人・企業・各種団体の民間国際交流、あるいは姉妹都市交流を通じて、日本庭園が造られたり、街路樹としてサクラ並木が造られたり、公園内にサクラ並木が造られたりし、花見および日本文化祭が始まる例も見られる。
花見 日本国外の花見
アメリカ合衆国の首都ワシントンD.C.のポトマック河畔には、1912年に東京市から寄贈されたサクラが植えられており、全米桜祭りが毎年行われている。同祭ではパレードやステージショーも開催され、アメリカ最大の日本文化祭となっている。ニューヨーク州ニューヨーク市のブルックリン植物園園内のサクラの遊歩道も、第一次世界大戦後に大日本帝国から贈られ、現在はサクラ祭りが開催されている。アメリカ合衆国では他に、ジョージア州メイコンでは多数のサクラが植えられており、「世界のサクラの都」を自称しており、「国際桜祭り」が開かれる。ハワイ州は熱帯なので大規模なサクラ並木はなく、ハワイ島のワイメアは高地にサクラが育っていて、「ワイメア桜伝統祭り」が2月初旬に開かれる。
札幌市より緯度が高い北ヨーロッパでも、フィンランドの首都ヘルシンキのサクラ公園は2007年に造られたばかりだが、既に花見と日本文化祭が開催されている。スウェーデンのストックホルムの王立公園（Royal National City Park）にも、日本から寄贈を受けたサクラが多数植えられていて、サクラ祭りも行われる。デンマーク・コペンハーゲンの人魚姫の像がある埠頭近くのランゲリニエ公園（Langelinie Park）の噴水池の両側には、広島市のアンデルセンが寄贈した二列のサクラ並木があり、ここでもサクラ祭りが行われる。
花見 日本国外の花見
ブラジルでは日系人移民がサクラの植樹をする例が見られ、特にサンパウロのカルモ公園には約4000本のサクラがある。南半球にある同市では8月初旬の見頃の時期に合わせてさくら祭りが開催されており、多くの人々が集まる。なお、同じ日本文化である「七夕祭り」の時期でもあるため、七夕の「短冊」が満開のサクラの枝にくくりつけられるという独特の風習も生まれている。
ショッピングモールの飾りつけの1つとして花見をモチーフにする場合には、日本文化を象徴する様々なアイテムを混ぜ込む例も見られる。
イタリアのシチリア島にある世界遺産都市アグリジェントでは、同じサクラ属の花であるアーモンド花祭（Festa del mandorlo in fiore）が開かれる。ポルトガルでも各所でアーモンド花祭（Festa da Amendoeira em Flor）が開催される。
アメリカ合衆国の花見
アジアの花見
ヨーロッパおよびブラジルの花見
花見 日本の花見の名所の例
旧跡とサクラ
サクラ並木
交通とサクラ並木
夜桜
品種
梅林
リレー 一般概念
伝馬 / 駅伝制 - 長距離にわたり荷物や手紙を運ぶ場合に、複数の馬や人が任に当たり、交代で運ぶこと（聖火リレーもそれの類似例）
（上記から派生した競技）リレーレース - 複数の競技者からなるチームが、担当の区間や距離を交代に進み、最終的にゴールまでにかかった時間の短さを複数のチームの間で競う競技
リレー走（継走） - ひとつのバトンを、複数のランナーが順番に運んでゆく競技
駅伝競走 - ひとつのたすきを、長距離、複数のランナーが順番に運んでゆく競技
継泳 - ある距離を、複数のスイマーが交代しつつ進み、タイムの短さを競う水泳競技
フリーリレー - リレー水泳の中で、特に泳法が自由（自由形）であるもの
メドレーリレー - リレー水泳の中で、特に、背泳ぎ→平泳ぎ→バタフライ→自由形の順で各スイマーが泳がなければならないと決められている競技
中継方式 - 通信用語。信号や情報を、複数の通信機器が交代で伝達・伝送すること、その方式
リレー衛星（通信衛星） - 信号のリレーの経路の一部を荷う人工衛星
リレー (人工衛星) - 1962年と1964年にアメリカが太平洋に打ち上げた2つの通信衛星。1962年のリレー1号は、翌年の初の日米間テレビ中継に使われ、ジョン・F・ケネディ米国大統領暗殺事件を伝えた。
かぐや#リレー衛星（おきな） - 月探査機かぐやが搭載した通信用の子衛星
第二量子化
第二量子化（だいにりょうしか、英: second quantization）とは場の正準量子化のことである。
量子力学は、粒子の位置と運動量を基本変数に選んだ量子論である。
古典的に場であったもの（電磁場など）だけでなく、古典的には粒子とみなされてきた物理系であっても、場を基本変数にしたほうが良く、適用範囲も広いことが判っている。スピンが関わるような物理系がその典型である。「位置と運動量」を基本変数としてもスピンを記述することができないため、量子力学でスピンが関わるような状況では、スピンを新たな基本変数としてつけ加えることをする。しかし「位置と運動量」ではなく「場」を基本変数として電子を扱うとスピンを自然に記述できる。
場を基本変数とする量子論を場の量子論と呼ぶ。量子力学は、場の量子論を低エネルギー状態に限った場合の近似理論である。
また量子論をフォック空間で考えることを第二量子化と呼ぶこともある。
第二量子化 量子場を導入する２つの方法
量子場を導入する方法として２つの方法がある。
１つ目は、古典場を量子化する方法。このとき波動場を関数ではなく、正準交換関係や正準反交換関係といった「ある種の代数的関係」を満たす演算子に読み替える。
２つ目は、量子力学における同種粒子の統計性や不可弁別性に注目し、真空から粒子が生成したり、粒子が消滅する空間（フォック空間）から出発する方法である。
第二量子化 名前の由来について
場の量子化は、決して「二度目の」量子化ではない。「第二量子化」という言葉は、場の量子論が作られていく歴史的過程において、量子化の本質が見えず、「一度目の量子化が有限自由度の量子力学で、これをもう一度量子化したものが場の量子論である」という誤解に由来するものである。
「古典的には粒子であるもの(例えば電子)に対して、場を基本変数にしてみよう」という動機が、「座標表示の波動関数が場のようにも見えたから」だった。しかし言うまでもなく、「基本変数である場」と「状態ベクトルの座標表示である波動関数」とは全くの別物である。
第二量子化 スカラー場の量子化
例としてスカラー場の量子化を考える。
スカラー場と、それに共役な運動量を基本変数に選ぶと、これは正準変数である。系の物理量（オブザーバブル）は
と表せる。
場の正準量子化では、, を以下の正準交換関係を満たすエルミート演算子に置き換える。量子化された場は演算子となり、場の演算子と呼ばれる。
ここで  はデルタ関数である。なお、基本変数の場がオブザーバブルでない場合は、場についての交換関係は、必ずしもこのような交換関係でなくてもよくなる。実際、粒子はボース粒子とフェルミ粒子に大別されるが、フェルミ粒子の場合は、この交換関係を全て反交換関係に置き換えて正準量子化する。
時間発展については、ハイゼンベルク描像を採用して場の演算子が引き受けることで、ローレンツ共変性などが自然な形で現れる。
第二量子化 複数の同種粒子の量子論
量子論では同種の粒子は全く区別がつかない。N個の同種粒子から成る系は、等価であるが一見異なった2つの方法で記述できる。
第一の方法では、N粒子系のヒルベルト空間を構成するために、1粒子ヒルベルト空間のN個のテンソル積を考え、それを粒子の入れ替えに対しボゾン系では完全対称なもの、フェルミオン系では非対称なものへ制限する。このような多体系の取り扱いを第一量子化とよぶ。
同種粒子の不可弁別性のため、同種粒子を含む系の状態ベクトルや物理量は一定の対称性を持つものに限られる。その対称性は、基本変数を粒子の「位置と運動量」にとった量子論では少し不自然にも見える形で現れる（波動関数の対称性、反対称性など）。この不自然さは、個々の粒子に別々の「位置と運動量」を割り当てるのは粒子が区別できることが大前提であるのに、区別ができない粒子にそれをやってしまったことによる。
N粒子系を記述する多体波動関数は、系の粒子がフェルミ粒子なら任意に選んだ 2 粒子の交換により多体波動関数の符号が変わる（反対称）。一方、系の粒子がボース粒子なら 2 粒子の交換に対し符号は変わらない（対称）。
第二量子化 複数の同種粒子の量子論
第二の方法では、粒子の生成消滅演算子を考え、粒子が1つもない状態に生成演算子をN個作用させた状態としてN体系を記述する。このような多体系の取り扱いを第二量子化と呼ぶ。
第二量子化では基本変数を「場」とその共役運動量にとることで、同種粒子の区別がつかないことや状態ベクトルや物理量の対称性なども自動的に理論に組み込まれ、すっきりしたものになる。
相互作用のないN 個の同種粒子系を考え、それぞれの粒子にというように番号k を付ける。k 番目の粒子の1粒子エネルギー固有状態をというようにラベル付けし、その集まりをと表す。N 個すべての粒子について書き下すと、
第一量子化では、どの番号の粒子がどの1粒子エネルギー固有状態にあるかを考える。しかしそれでは、本来区別できない粒子がk という粒子の番号で区別されている。最初から粒子が区別できないことを取り入れるなら、粒子を中心に考えるのではなく1粒子エネルギー固有状態を中心に考えて、「各エネルギー状態に占有している粒子の個数」でN 粒子系の状態を考えるほうが自然である。このような方法を占有数表示という。そこで改めて全ての1粒子エネルギー固有状態にと名前を付けなおし、それぞれの状態を占有している粒子の個数（占有数）をとする。
第二量子化 複数の同種粒子の量子論
占有数の値は、ボース粒子の場合は 0 以上の任意の整数をとれるが、フェルミ粒子の場合は 0 または 1 に限られる。これはパウリの排他原理を反映している。すべての占有数の和をとれば、全粒子数が得られる。
それぞれの状態の占有数で指定された状態
をフォック状態と呼ぶ。
占有数表示を記述するために、状態の占有数を 1 増やすような生成演算子、 1 減らすような消滅演算子を導入する。ボース粒子の生成消滅演算子は交換関係を満たすものとして、フェルミ粒子の生成消滅演算子は反交換関係を満たすものとして、それぞれ定義される。
ただしである。数演算子は生成消滅演算子を用いて以下のように定義される。
数演算子の固有値は、状態の占有数である。数演算子の規格直交化された固有ベクトルで張られる空間をフォック空間という。
占有数表示の場合、場の演算子は生成消滅演算子の線形結合で表される。つまり場の演算子は場の状態に作用し、粒子数を増減させる。
ここで係数は1粒子ハミルトニアンの固有状態(1粒子波動関数)である。この場の演算子は次の交換関係を満たす。
第二量子化での物理量も、場の演算子や生成消滅演算子で表される。粒子密度演算子は場の演算子を用いて次のように与えられる。
これを全体積で積分すれば全粒子数になる。
1粒子ハミルトニアンなどの１体の物理量は次のように表せる。
2体相互作用などの2体の物理量は次のように表せる。
この2体の相互作用は粒子が衝突して粒子になることを表している。
水道管
水道管（すいどうかん）は、飲料水や洗濯、入浴、炊事などに必要な水を、家庭、学校、企業など、人々が生活・活動する場所に送る管または配管のこと。
水道管 用途
水道管は主に以下のような用途に使用される。
導水管
取水施設から取り入れた水(原水)を、浄水場まで送る管のこと。管ではなく開渠・暗渠・トンネルにより水を流すこともある。
送水管
浄水場で処理された水を、配水場まで送る管のこと。
配水管
配水場から、給水区域まで水を送る管のこと。幹線となり、直接給水管を分岐しない「配水本管」と、配水本管から分岐して直接給水管を取り付ける「配水支管」(配水小管ともいう)からなる。配水本管は一般に200㎜以上の中大口径が多いが、事業体により異なる。水圧を均等に保ち、管内の水が滞留しないように、道路に沿って網目状に布設されている。
給水管
配水管から分岐して、各家庭など需要者に水を供給する管のこと。日本の上水道の給水装置の新設や改修工事等は、水道法に基づいて指定された指定給水装置工事事業者が行う。
水道管 管種
日本においては、主に以下のような管種が使用される。
水道管 管種
金属管
ダクタイル鋳鉄管 - 水道の基幹管路において、最も多く採用されている。従来のA形K形に対し、耐震性に優れたNS形の評価が高く、次世代型のGX形が普及している。従来からのNS形、S形、SⅡ形等、継手部に離脱防止機能を持つ種類は、耐震管材に区分される。（※ K形は「耐震管材」には区分されない。従来、良い地盤においては「耐震適合性を有する」と言われたが、東日本大震災により被害が確認されたため、現在の検証結果では「地震動増幅が小さい地盤」において耐震適合性を有する、とされている。）GX形ダクタイル鋳鉄管
水輸送用塗覆装鋼管 - 主に大口径の水道本管に用いられる。JIS G 3443 として規格化されている。強度・延性・靱性に優れ、溶接継手により高い加工性・耐震性を持つ。 耐震管に区分されるのは溶接タイプとなり、長寿命形水道用鋼管という括りも紹介されている。
亜鉛めっき鋼管（白管） - 鋼管の一種。赤水(後述)の原因となるため、現在はあまり使用されない。
塩ビライニング鋼管 - 耐久性に優れる。曲げ加工はできない。
ポリエチレン粉体ライニング鋼管 - 塩ビライニング鋼管に近い特性を持つ。耐熱性に劣り、給湯には使用できない。
ステンレス鋼管 - ステンレス鋼を使用した管のこと。錆びにくい（電蝕の問題はある）が、加工性および経済性に難がある。
水道管 管種
波状ステンレス鋼管 -　ステンレス鋼管に波状部を施した製品で、波状部において任意の角度を形成でき、継手が少なく済むなど施工が容易。直管部に使用すると地震・不等沈下が生じても継手部などの損傷を防止出来る。継手には伸縮継手とプレス式式継手とがあり、耐震性を必要とする部位にはプレス式継手は向いていない。（伸縮継手にはダクタイル鋳鉄管の離脱防止機構ほどの抜け止め力は無いが、伸縮効果と一定の離脱防止機能がある。構造上、配水管における耐震適合管レベルの耐震性が期待できると考えられる）。東京都やその周辺事業体を中心に口径50mm以下の給水管において採用されている。
鉛管 - 鉛を使用した管のこと。接合は、はんだ付けによって行う。給水管に広く使用されていたが後述の理由で現在は使われない。
銅管 - 抗菌性能を持ち、曲げや切断といった加工がしやすい。耐食性に難があり、ピンホールが比較的生じやすい。以前は給湯配管でよく用いられた。
水道管 管種
樹脂管
ポリエチレン管（青ポリ） - 耐震性・耐久性に優れ、比較的熱に強く、薬品にも強い。柔軟性があり融着式継手による一体化で漏水の心配がない。材質にはPE100の第3世代、高密度ポリエチレン(HDPE)を使用している。配水・給水の埋設管、建築物内の配管などに用いられ、配水小管では主流となりつつある(※直近の日本水道協会の検査実績より)。黒ポリ(1998年のJIS規格改定より前のタイプ)に比べると次世代タイプであり、短期、長期の特性(クリープ強度、短期破壊水圧、引張降伏強さ)にも優れる。配水管用に使用される材料については「水道配水用ポリエチレン管」、埋設部の給水装置に使用される給水管については「水道給水用ポリエチレン管」と呼ばれる。水道配水用ポリエチレン管は水道ビジョンにおける「耐震管材」に区分されている。※過去のポリエチレン管の事故に対しては、水道配水用ポリエチレン管の規格制定にあたり、理論と実験の両面から長期性能に優れることを比較・確認している。ポリエチレン管を敷設している造成現場
水道管 管種
ポリエチレン管（黒ポリ） - ステンレス管に比べると経済性に優れ、薬品に強く、管体は非常に柔軟性がある。金属継手での接続が主流で、熱には弱い傾向にある。給水管に多く用いられている。現在の仕様（JIS K 6762）は第2世代のPE80グレードのポリエチレン管（2種管）と、PE50グレードの鎖状低密度ポリエチレン管（1種管）、PE100グレードの高密度ポリエチレン管（3種管）で構成され、接水部にカーボンブラックを用いない2層管構造であり、耐塩素水性能を向上させている。普及している1種二層管について、公的資料では(冷間)継手構造も含めると「耐震適合性なし」とされる。現存する第一世代の古い単層管（PP管）は耐塩素水性能や環境応力破壊性能が悪いため、更新の対象となっている。令和4年3月に発行された「給水用ポリエチレン管の経年劣化に関する調査検討報告書」（給水工事技術振興財団）では、1998年以前の黒ポリについての耐用年数が公表された。またここでは樹脂の性能だけでなく、JIS K 6762 の肉厚設計が昔設定された厚肉管（SDRが小さい）事が寿命を縮める要因となっている事が指摘されている。1998年の樹脂変更の前後でも外観は同じ黒いポリエチレン管で見た目は変わらない。ただし性能が大きく異なるので注意が必要である。
水道管 管種
ポリ塩化ビニル管（VP管・HIVP管　排水用途はVU管・VP管） - 耐久性・加工性・経済性に優れる。耐候性・耐熱性には難があり、それぞれ特化した種類もあるが、金属管に劣る。耐震管材の区分ではない。（RRロング継手の塩ビ管も「耐震管材」ではない。従来、良い地盤においては「耐震適合性を有する」と言われたが、東日本大震災により被害が確認されたため、現在の検証結果では「地震動増幅が小さい地盤」において耐震適合性を有する、とされている。離脱防止継手付RRロング継手は、東日本大震災においても十分な検証データが得られなかった）
架橋ポリエチレン管 - ポリエチレン管と比べ耐薬品性・耐熱性が高い。宅内の給水・給湯に用いる。「さや管ヘッダー方式」で新設すれば、管材の交換・更新が容易となる。保温材被覆されているものを一般的に用いる。
ポリブテン管 - 架橋ポリエチレン管に近い特性を持つ。
強化プラスチック複合管(FRPM) - FRPを主原料とした管で、後述の石綿セメント管の後継として開発された経緯を持つ為、製造法・耐薬品性などで類似した特性を持つが、経年劣化に対する耐性は大幅に向上している。
鉛管は鉛が水中に溶け出し、摂取者が鉛中毒に罹患する危険があるため、1989年に鉛が溶出しない水道管を使うよう厚生省が給水衛生問題検討会の報告を受けて「給水管に係る衛生対策について」を通知した。それから2004年に日本では鉛製給水管を全廃する予定であったが、2023年3月時点での上水道契約において203万件使われている。
鉛管は取替が進められているが、費用の問題などで工事が進まない場合が多い。なお、未だ鉛管を使っている場合は、朝一番や長期間留守にしていた後などにはバケツ1杯程度の水を飲み水以外に使用して、水道管内に溶出した鉛を摂取しないことが推奨されている。
古代ローマ帝国では鉛管を使用していたが、これを帝国滅亡の原因とする説が一部に存在した。ただし古代ローマの水道管には蛇口が存在せず（工事の際の止水栓はある）、水は常時流されていたので、現代よりもむしろ溶出した鉛を摂取する危険は小さく、俗説扱いされている。
水道管から溶け出した鉛による健康被害も起きており、吐き気や下血、しびれや倦怠感が報告されている。鉛中毒としては、嘔吐、腹痛、下痢、乏尿、昏睡等の中毒症状が起きる。
ガソリンスタンド近傍や化学工場の周辺、跡地などで、万が一埋設管周辺に有機溶剤が漏れ出した場合、水道管に悪影響が及ぶ場合がある。原則としては環境基準を超える土壌汚染の場合には土を入れ替えるのが法的な処置であるため、汚染発見までの一時的な状態への対応の検討となる。
水道管 耐震管・耐震適合管
水道事業ガイドライン(日本水道協会)において、「管路の耐震化率」＝(耐震管延長/管路総延長)×100　である。
変数の定義として、「耐震管路延長」は、導・送・配水管における、
の総延長　とされている。
管路の耐震性能については、阪神・淡路大震災の被害状況を踏まえて、「水道施設耐震工法指針」で定めるレベル2の地震動を前提に定めている。
耐震管の定義は、地盤条件によらず、レベル2地震動において、管路の破損や継手離脱等被害が軽微な管種である。
「管路の耐震化に関する検討報告書2014.6」では、東日本大震災においても、これらの「耐震管」は地震動における事故が無かった事が報告されている。
また、「耐震適合率」は、レベル2地震動において「地盤条件によっては耐震性を有する」管種を含めた耐震性能を表したものであり、前記の「耐震管」に加え、
の延長を加えたもので算定する。
「管路の耐震化に関する検討報告書2014.6」では、どちらの管種も「液状化可能性ありの地区を除き耐震適合性あり」となっている。
水道管 水道管（導送水管・配水管）の更新と耐震化
水道管は現在、更新布設替え時代に突入しており、各水道事業者では、耐震性に富み、長寿命な配管へのリニューアルを進めている。
ダクタイル鋳鉄管は100年という寿命を目指した製品を市場投入している。高い耐震性と、従来品より外塗装が長持ちする特性等により、採用が進んでいる。一方、ポリエチレン管（ISO規格のPE100仕様）は欧州で100年以上問題なく使えると言われており、埋設管の場合、物性的にも100年以上十分に使用できる。検証については配水用ポリエチレンパイプシステム協会より検証結果が公表されている。「100年で更新」の管材という内容ではなく、諸条件下において100年経過した状態でも十分に性能を維持しているという検証内容になっている（それ以上の使用も実用可能と読み取れる）。このようにダクタイル鋳鉄管、配水用ポリエチレン管ともに耐震性に優れたこれらの管種による布設替えが進んでいる。基幹管路では大口径での経済性を備えたダクタイル鋳鉄管（耐震管）が主で、配水支管では経済性と耐震性に優れたポリエチレン管の採用が急激に伸びている。（※東日本大震災で耐震実績が検証された事も要因として挙げられる）
水道管 水道管（導送水管・配水管）の更新と耐震化
また、東日本大震災・熊本地震・大阪府北部地震を経て、さらに管路の耐震化への流れは強まっている。耐震管材の定義は、「水道事業ガイドライン」によると前述の通り、1.離脱防止機能付継手のダクタイル鋳鉄管、2.溶接継手の鋼管、3.水道配水用ポリエチレン管（高密度、融着継手）とされている。また、K形継手のダクタイル鋳鉄管は、岩盤・洪積層などの良い地盤において低い被害率を示していることから、基幹管路が備えるべきレベル2地震動に対する耐震性能を満たすものとされており、各水道事業者の判断により「耐震適合管」として採用することが可能であるとなっていた。これは東日本大震災前、平成18年の検討会において検討されたもの
水道管 水道管（導送水管・配水管）の更新と耐震化
であり、現在は東日本大震災の経験によるデータ(悪い地盤での耐震適合性が低い検証結果となった)を基に、新たな判断基準となっている。。熊本地震においても、K形の事故は幾つか確認されている模様である。しかし、「平成28年(2016年)熊本地震水道施設被害等現地調査団報告書」では、ダクタイル鋳鉄管、ポリエチレン管のそれぞれについて「耐震管」と「その他」区分による区別しか行っていなかった。今回、耐震管に区分されるダクタイル鋳鉄管、配水用ポリエチレン管に事故はなく、溶接鋼管の一部に事故が見られた事が報告されている。ただし、一般に耐震性の達成度で多く用いられる「耐震適合管」(良い地盤における耐震性を有する、ダクタイル鋳鉄管Ｋ形、塩化ビニル管 RR継手)については、耐震適合外とまとめられており、K形の事故事例などは写真付きで紹介されたものの、被害状況の数値は明示されなかった。また、熊本地震発生後に大きく報道された一部の耐震管で発生した事故事例(施工責)については、今回の報告書の中では報告されなかった。
厚生労働省が平成25年3月に策定した「新水道ビジョン」では、「耐震化の一層の推進が急務」とされており、基幹管路を優先しつつも、将来すべての管路が耐震化されることをビジョンとして掲げている。50年後、100年後の将来を見据え、水道の理想像を明示している。危機管理対策項目の中、「施設耐震化対策」では、「耐震化対策には、優先的に実施する必要性の高いものを10年程度で実施し、次に断水エリア、断水日数の影響が大きい施設・管路を優先して耐震化を推進し、最終的には耐震化が必要な施設の全てをクリアすることで、50年から100年先には水道施設全体が完全に耐震化できているよう、水道事業の耐震化計画策定に盛り込むことが求められます。」としている。
水道運営が財政的に厳しい現実の側面からは、「施設の全てを耐震化するには長期間を要する場合もありますが、給水区域内の重要な給水施設への給水ライン（管路）の優先的な着手により、早期の耐震化を図るなど、施設の必要性に応じた適切な対応が必要です。」としている。
また、「強靱の観点からみた水道の理想像」として以下に示す状況が実現していることが理想であるとしている。（抜粋）
水道管 水道管種（導送水管・配水管）選定について
現在、各事業体は従来の「耐震適合性」を基に(「耐震化率（A,B）」などで耐震化状況が公表されている)この数値「上昇」により耐震化の進捗が判断できるようになっている。そのため、耐震適合性の判断基準は事業体の耐震度に大きく影響を与えることになる。H19.3「管路の耐震化に関する検討会」で管路の満たすべき基準を定めているが、中には耐震性能を判断する被災経験がないことから、明確な評価が出来ていない管路・管種があった。H25.10管路の耐震化に関する検討会の設置は、その後、東日本大震災等の大規模地震が発生し「被災状況が明確となった」ことから、改めて管路・管種の耐震評価をする必要があるとの判断から検討を行ったものである。ただし、「管路の耐震化に関する検討報告書2014.6」では、審議の結果、さらに調査・検討が必要であることが明らかとなり、管路の再評価までは行わず、管種・継手別の管路被害率・管路延長の算出に留めて、地震被害が多いレベル2地震相当地域を中心に被害状況分析を報告書としてまとめた。被害状況分析は、厚生労働省による「水道事業における耐震化の状況」において分類上「耐震管」に区分されているダクタイル鋳鉄管（NS形継手等）、鋼管（溶接継手）、配水用ポリエチレン管（融着継手）とそれ以外の管種・継手に分けて行っている。報告書によれば、少なくとも前記「耐震管」に関しては、鋼管（溶接継手）の腐食、過去の溶接技術の不十分さに起因するものを除くと、管路被害は基本的に生じておらず、管路被害率は0.000箇所/kmとなっている。ゆえに、耐震管路の既定管種に関しては初期の目的であった、従来の耐震管定義における実際の震災地区での検証はされたといえる。このあたりの分析は、最終稿前の「管路の耐震化に関する検討報告書(案)2014.3」において詳細に評価案が記されている。それ以外の管種についても以下のような評価案がまとめられており、今後、事業体の取組判断の参考になると思われる。
水道管 水道管種（導送水管・配水管）選定について
「管路の耐震化に関する検討報告書2014.6」において「管路の耐震化に関する検討報告書（案）2014.3」との大きな違いの1つに、「耐震管」の定義がある。従来の耐震管の基準については「レベル2地震動において、耐震性を有する管。」であったが、今回の報告書では
となっている。より具体的かつレベルの高い条件となったと言えるが、今後はこの条件に合った管種が新たな「耐震管」の既定となっていくもの思われる。いずれにせよ、今回の報告書に記載された内容から、「現行の耐震管の基準」（レベル2地震動において、耐震性を有する管）については、現在の耐震管に規定されているすべての管種が「管路の満たすべき基準を満たす」ことが立証された。一方で、従来の「耐震管」以外の管種については、より厳しいものとなったと言える。
水道管 水道管種（導送水管・配水管）選定について
今回の報告書に使用したデータはGISデータを有効活用したもの（東日本大震災により、水道施設被害が発生し査定を行った事業体は116事業体あるが、マッピングシステムが整備されていない等の理由から、本検討で対象とした水道事業体は16事業体に留まっている）であり、検証に十分なデータ数を有してはいるが、全体からすると限定されたデータによる検証となっている。東日本大震災において水道施設被害を受けた事業体の大部分を対象とした調査としては「東日本大震災水道施設被害状況調最終報告書 平成25年3月」がある。同調査では災害定資料等を基に管路被状況が調査され（管路の耐震化に関する検討報告書2014.6 P13）ており、各事業体においては前記の限定されたデータ以外にも東日本大震災の被災データを確認することが可能である。
水道管 水道管種（導送水管・配水管）選定について
また、本検討においては前記「液状化地帯での被害状況確認」が不十分であった。本検討においては、液状化に関する調査等の確認を、関東地方を調査対象とした「東北地方太平洋沖地震による関東地方の地盤液状化現象の実態解明報告書 平成23年8月」のみにより検証している。この資料は関東地方のみを対象とし、調査範囲も限られており、これ以外にも調査はされているものの、精査中等の状況から現時点でデータを入手することは困難である、との注記を付け引用している。理由としては液状化地域において、従来の地盤区分では「耐震適合性あり」とされていたダクタイル鋳鉄管K形継手や塩化ビニル管RR継手等の被害が多く、耐震適合性の基準を再度整合する必要性が生じてた、という事もあり、液状化地帯での検証も「限定的なデータ」ではあるが掲載したものといえる。
水道管 水道管種（導送水管・配水管）選定について
このように、「管路の耐震化に関する検討報告書（案）2014.3」ではダクタイル鋳鉄管K形が盛土地区での被害率が著しく高かったため、「地震動幅が小さいエリアにおいて耐震適合性を有する」という記述に修正(18年度の検証に対して)されている。以上、東日本大震災での検証は結果としてダクタイル鋳鉄管Ｋ形、耐衝撃性硬質塩化ビニル管RRについては従来よりも「耐震適合性」の評価が下がった。今後は業務指標も改定され、地盤条件によっては「管路の耐震適合率」の値が、それ以前の基準で算定されたものよりも下がってしまう事となる。
「管路の耐震化に関する検討報告書2014.6」では、「管路の耐震化に向けて」「管路の耐震化に向けた必要な取り組み」で、「H18年度検討会の報告書における管路の耐震性評価に加え、本検討結果を参考にして、今後、管路の耐震化を推進する必要がある」とされている。
水道管 水道管種（導送水管・配水管）選定について
また、新しい管種等についての見解として「管路の技術開発とその利用」では、「近年、高い耐震性能などを有する新たな管製品が供給されており、今後もこのような傾向は続くと想定される。耐震性能が高いと判断できる製品については水道事業者が導入の適否を適切に判断し採用することが望ましい。これにより水道管路の耐震化を効率的に進めることができるとともに、発生する地震などに対して管路の被害状況分析を行って耐震性能を評価し、その結果を広く共有することにより、我が国の水道全体として管路の耐震化を一層効率的かつ計画的に推進することができる」としている。（2014.3（案）と多少の記述の差がついている）
H18年度検討会の報告書の中で耐震性評価が限定されていた「検証必要事項」については、今回の調査で十分な検証がされた（確認が取れた）ため、今後は新しく検討を要するとされた「液状化地区」における耐震性の検証が耐震管路全般に求められていくことになろう。特に配水支管に関しては、新水道ビジョンの理念に基づき、給水管も含めた水道施設全体としての耐震性の向上が望まれて来る。
[平成25年度管路の耐震化に関する検討会報告書で確認された事項のまとめ　(対 18年度報告書)]
水道管 水道管種（導送水管・配水管）選定について
水道用ポリエチレン管(融着継手)は東日本大震災において被災がなかった。(被災経験が十分でない、とされたH18年度検討報告書における注釈については、限定された調査対象の中でも被災経験にもとづく耐震検証データを得た事が報告書（案）、議事録からも確認できる。最終報告書は評価までは行わず表は記載されていないが、検証はされており、H18年度の検証不足を見直せるデータが得られている)
（補足）以上のように、前回H19.3「管路の耐震化に関する検討会」における「評価」結果の見直しにおいて、今回H26.6「管路の耐震化に関する検討報告書」で「再評価」まで行わなかった最も大きな理由は、「耐震管」の定義を「液状化等による地盤変動」に対しても「レベル2地震動において、管路の破損や継手離脱等被害が軽微な管、と同等の耐震性能を有する」事を定義づけたためである。従って、管種によらず、新しい定義に基づく「評価」をしなかった、という事である。また、この「耐震管の定義」については、H27.3「平成26年度 水道の耐震化計画等策定指針検討会」においても、同じ定義で取り扱いをされている。