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教員 各国の教員
国立学校に置かれる教諭は国家公務員、公立学校に置かれる教諭は地方公務員であるものの、その職務の性格上、教育公務員特例法が適用され新規採用者の仮採用の期間は6か月でなく1年間とされている。この期間に、教諭としての初任者研修を受け、場合によっては教員としての資質を評価される。教員として、著しく不適格であると判断されれば、免職となる。
東京都の小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校の教諭の年間採用人数は、2,809人（平成30年度）だが、89人が正式採用にならなかった。内訳は、年度途中の自主退職者等77人、懲戒免職1人、正式採用「不可」の者11人であった。なお引用の資料には平成26年度から平成30年度分の数値もあるが概ね同じ傾向である。また年度途中の自主退職者の理由別内訳は掲載がないので資質評価と無関係ない理由での退職者が割合は不明である。
大学、大学院、短期大学、高等専門学校の教授、准教授、講師、助教、助手になるためには、さまざまな方法があるが、一般に公募採用や縁故採用を経て教員になることが多い。また、多くの教員が修士や博士の学位をもっているが、実務家を据える際には学士の学位や高校卒の場合がある。
大学院の指導教員になるためには、文部科学省の審査を受け、いわゆる「マル合教員」にならないといけないとされる。
教員 各国の教員
高専専攻科の学修総まとめ科目の指導教員になるためには、独立行政法人大学改革支援・学位授与機構の審査を受け、「適」教員にならないといけないとされる。
学校によって、また資格によって教員の名称は異なった。
小学校にはおおむね5種の正規の教員があった。
このうち1、2、3を訓導といい、4、5を准訓導といい、さらに尋常小学校准教員に代用する無資格者を准訓導心得（代用教員）といった。
中等学校、特殊学校の正規の教員は教諭といい、一定数の教授を有することがあった。
旧制高等学校、高等諸専門学校、大学には教授、助教授、講師があった。教授は中心的な活動を行い、助教授はこれを補佐し、特に必要なとき講師を置いた。外国人の教師で教授に準じるものを教師という。さらに学生、生徒の行動思想の取締、指導のために学生主事、生徒主事が教師に数えられる。これを補佐する主事補もあった。
教員 各国の教員
官公立の学校教師は官吏であり、その言動は官吏服務規定によって規準が示された。通常、訓導は判任官待遇であり（「待遇」については待遇官吏参照）、特に一定数の校長に限り奏任官待遇を受けることがあった。教諭は判任官あるいは判任官待遇であるが、一定数の奏任官あるいは奏任官待遇のものがあり、校長はいずれも奏任官あるいは奏任官待遇であった。教授のうちには勅任官待遇のものがあったが、通常、奏任官であり、助教授は奏任官であった。
省庁の直轄学校校長は勅任官であった。官立師範学校の教員、陸海軍の多くの学校の教師も教官と呼ばれ、
軍人でない文官教官と、軍人である武官教官と対比させることがある。
私立の諸学校では官立学校に準じて以上のような呼称が用いられるが、その意味は必ずしも一致しなかった。教員の正規の資格の有無は教員免許状によって示された。
現在も国立機関の教職員（国家公務員）は教官と呼ばれる（防衛大学校、防衛医科大学校、国立大学附属学校など）。
教員 各国の教員
現在では、教員が懲戒免職処分を受けると、教育職員免許法の規定により、その所持する教員免許状も失効する。文部科学省が教育委員会や学校法人等の教員採用権者に提供している「官報情報検索ツール」（官報に公告された教員免許状の失効情報を検索できるシステムとツール）により検索可能な情報の期間を、「直近3年間」から「直近40年間」に大幅に延長した。これにより、採用権者は教員の採用に当たり、対象者が過去40年間に懲戒免職処分等を受けたことの有無を同ツールで簡便に確認、開示できるようになり、より慎重な採用選考が可能となる。また、教員免許状の失効事由である懲戒免職処分等について、その具体的な理由の主な類型（児童生徒等に対するわいせつ行為等）が判別できるよう、省令（教育職員免許法施行規則）の改正を行い、令和3年4月に施行された。
児童生徒等を守り育てる立場にある教員が、児童生徒等に対してわいせつ行為を行うことは、決してあってはならないことであり、文部科学省では、このような悪質で重大な問題について厳正かつ実効性のある対応を検討・実行することとなった。児童生徒等に対してわいせつ行為に及んだ教員の厳正な処分については、これまでも、原則として懲戒免職とするよう各教育委員会に対して指導していたが、令和2年9月時点で、全ての都道府県・指定都市教育委員会の懲戒処分基準において、その旨の規定が整備された。
教員 各国の教員
また、そのほかにも教員によるわいせつ行為の防止のために必要となる取組について、例えば
などについても通知に明記し、各教育委員会に対応を順次求めていく方針を示している。
教員 各国の教員
2019年度までの5年間に猥褻・セクハラ行為で懲戒処分を受けた公立小中高校などの教員が千人を超え、このうち約半数が自校の教え子に加害行為をしていた。過度な服装調査も猥褻やセクハラの場面となることもある。なお、文部科学省は猥褻教員の免許再取得を3年から5年に延長する方針の教育職員免許法（教免法）改正の動きがあり2020年現在批判が集まっている。沖縄県の公立中学校で、部活動の副顧問をしていた男性教諭からスカート内に手を入れられるなどの猥褻行為を受けた女子生徒が、高校進学後の12月に自殺した事件も起こっており、猥褻行為が明らかにあったのは学校や教育委員会の調査ではなく遺族の調査によることも明らかになっている。なお県教委は14年にこの加害教諭がわいせつ行為で懲戒免職したがこの免許の失効情報を官報に掲載していなかった、これが明らかになり文科省は問題視している。2019年1月には大分県の高校で教諭の男性（33）が教え子の高校生に手を出し、不倫関係である交際を苦にした女子高校生は自殺を図り意識不明の重体となった事件があった。小学校3年生の担任が複数の受け持ち女児を呼び出し日々下着の中に手を入れるなどの猥褻行為を行い懲戒処分で失職となった教員が、その後障害のある子どもたちの支援施設に就労している実態もある。2021年1月には大阪府の私立中学校の修学旅行引率教諭が男子生徒に薬物入り飲料を飲ませて猥褻行為をし、逮捕されている。小児への性犯罪は再犯罪率も高く、9歳の特別支援学級女児を裸にして撮影した教員は以前に別の中学で猥褻行為をした後小学校で復職し犯行に及んだことが分かっている。シッターによるわいせつ被害事件では、2020年8月まで6回逮捕された加害者はNPOキャンプのボランティアスタッフ、児童福祉設の職員などの場でも犯罪を繰り返していた。栃木県の公立中学校で2年生の担任をしていた教員はわいせつ関連で2か月間で4度も逮捕された事件もあり明らかに適切に欠く人材もいる。しかしながら文科省は2020年12月、児童生徒に対するわいせつ行為で懲戒免職とされた教員が、再び免許状を取得できるまでの期間を延長する法改正案を断念したことを発表した。内閣法制局が、個人の権利制限につながるためとの見解を示したことが影響している。今後は対策として、懲戒免職になった教員の情報を官報に掲載する際、わいせつ行為が理由であることを明記する規定を設ける予定としている。しかし2020年12月現在、懲戒免職などで教員免許を失効した教員について、教員免許法で官報に氏名の掲載が義務づけられているにもかかわらず多数の都道府県で未掲載が相次いでいることが判明している。2020年12月には兵庫県教育委員会が15年前に18歳だった教え子にわいせつ行為をしたことで県立高校の50代の男性教諭を懲戒免職処分にした。2021年1月には、28年前教え子に性的行為をした男性教諭を懲戒免職となり逃げ得が赦されない状況となってきている。不法行為に基づく損害賠償請求権に関する除斥期間は2020年4月施行の改正民法で、消滅時効にかかかるため民事訴訟では被害者が敗訴することがあるが、地方公務員法と国家公務員法では懲戒処分の時効の規定がないことから信用失墜行為に該当した場合には相当期間経過しても処分対象となっている。ところで、学習塾で生徒が講師から盗撮された事件では犯人は千葉県の迷惑防止条例違反で逮捕されたが、県により条例が異なっているため他県では犯罪として取り締まれない状態があり問題視されている。スマホの普及もあり盗撮の検挙件数は10年前の2倍超に達していることから、「盗撮罪」としての刑法改正が望まれている。陸上競技や水着での協議で中高生を含む女性選手を狙った赤外線での盗撮や性的な意図による撮影により性的画像が拡散し被害にさらされている問題もある同性間での事件もありスーパー銭湯の脱衣場で男性客らを盗撮したとして逮捕された中学教諭が、自校の男子生徒の着替えの様子を盗撮し児童買春・児童ポルノ禁止法違反（製造）で起訴された事件もある。山梨県警の男性警視や山口県警の男性巡査長、千葉県の男性職員、川崎市教育委員会の市立小学校の男性総括教諭など社会的地位がある者が相次いで更衣室や電車内、職場などの盗撮容疑で逮捕や処分されているが、その背景には刑法の犯罪者として前科がつかないことで抑止力が働かないこと、被害者となる女性への人権軽視の可能性がある。本人の承諾がなくとも一度インターネットに掲載され拡散された画像や動画は完全に回収することはできず、性的画像を提供したり撮影されたことから取り返しがつかない被害を長期に被る危険性も現代に生きる子どもには不可欠な知識となっている。
教員 各国の教員
なお、スマートフォンについては文部科学省が2020年6月、原則禁止としてきた中学生によるスマートフォンや携帯電話の学校への持ち込みを、条件付きで認めると決めた。しかし、奈良県では2020年2月、同市立中学校で、2年生の複数の男子生徒が女子生徒のスカートの中や着替えの様子を隠しカメラなどで盗撮し、無料通信アプリ「LINE」で動画や画像を共有し売買されていたため警察に通報された事件があることも明らかにされている。盗撮行為が行われた場合、生徒指導及び施設管理者としての学校長の責務を問われることは必至であり、今後その取扱いが課題となる。
教員 各国の教員
平成26年（2014年）のOECD国際教員指導環境調査(TALIS)、平成29年（2017年）の文部科学調査で日本における小中学校教諭の勤務時間が突出して長時間となっていることが明らかになり、教職員の働き方と学校業務の在り方を検討した中央教育審議会の答申が学校における働き方改革として、平成31年（2019年）1月に取りまとめられ、これを受け、文部科学省は、学校における働き方改革の取組を進め、各自治体でも教職員の勤務時間短縮と学校業務改革についての実施計画が策定されている。教師に精神障害が多発しているが、長時間労働も一因と考えられるとの意見がある。関連して、給特法とは関係なく労働基準法が適用となるはずの私立学校の教員も、その多くで残業代が払われていないとの指摘もある。2020年12月、公立学校教員の勤務時間を年単位で調整する「変形労働時間制」の導入を柱とした改正教職員給与特別措置法（給特法）が成立した。自治体の判断により2021年度から、変形労働時間制を活用した「休日まとめ取り」が可能となったが、2020年4月からの新型コロナウイルス感染症対策として全国で小中学校の休校が相次ぎ、その代償として学習指導要領のカリキュラムを履行するため、夏休みを返上を表明している自治体も出ていると報道されている。
教員 各国の教員
教育多忙の要因は、平成26年11月の文部科学省調査では「国や教育委員会からの調査等への対応」を筆頭に、「研修会や教育研究のレポート作成」、「児童・生徒・保護者アンケートの実施・集計」、「保護者・地域からの要望・苦情等への対応」に多くの時間が費やされ、多忙感を増大させているとの結果となっている。教職員の残業に関する訴訟では、残業に対する認識の違いについて教員の訴えと学校とで食い違いを見せた。アレルギー除去食への注力や校長指示で給食残菜をなくすことに神経を注ぐ必要があったこと、給食や掃除の時間には事務ができないとする教員に対し、給食の時間でも事務はできるなどとする学校との対立姿勢が浮き彫りになされた。
2021年の3月26日、文部科学省の「『＃教師のバトン』プロジェクト」が開始された。このプロジェクトは、教員を目指す若者がこれまでになく減っている中で、現場から教員の魅力を発信してもらい、教員の仕事の魅力を知ってもらおうと企画されたものであった。学校の「働き方改革」の好事例などについて、Twitterなどで「#教師のバトン」のハッシュタグをつけて教員に投稿してもらうという予定だった。
教員 各国の教員
しかし、プロジェクトが始まると、長時間労働、休憩が取れない忙しさ、部活動の負担など、教員の窮状を訴える声が多く投稿された。文部科学省には、現場の訴えに耳を傾けて改革を後押しするよう求める意見が出た。30日には萩生田光一文科相が記者会見で「学校の厳しい勤務環境が明らかになった」と言及する事態となった。また同時に「願わくば、学校の先生ですから、もう少し品の良い書き方をしてほしい」と苦言を呈したが、これに反発する投稿も見られた。さらに、プロジェクトを所管する文部科学省の総合教育政策局の局長は4月8日に急遽「メディア向け説明会」を開き、「社会から注目いただいていると前向きにとらえ、厳しい訴えを率直に受け止める」と述べた。
フランスでは、小学校教員は公務員基本法（Statut général des fonctionnaires）によって公務員とされており、採用には修士号（Bac+5）が求められる。
ドイツの教員の多くは公務員であり、大学において（Lehramtstudien、Teaching Education Studies、教育学）を履修した者から採用される。給与は公務員給与インデックス指標（Bundesbesoldungsordnung）に基づいて決まる。
教諭
教諭（きょうゆ）とは、日本の学校におかれる教員の職の1つであり、在籍者の教育または保育をつかさどる職のことである。
教諭 概要
教諭は、公立学校の場合、教員採用試験の合格を通じて採用される。その他の学校の場合は、学校の設置者の定めるところにより採用された、正規の教員であり、各学校の種別に対応する教員免許状の普通免許状または特別免許状を有していなければならない。また、教諭の職務を助ける職としては、助教諭がある、
原則として教諭をおかなければならないとされる学校は、就学前教育、初等教育、中等教育を行う学校である。具体的には、幼稚園（広義的には認定こども園を含む）、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校が該当する。
教諭は、児童・生徒の教育または幼児の保育をつかさどっている。また、学校の管理運営上必要とされる校務分掌も担当するのが一般的である。学校運営において連絡調整などにあたる一定の主事職・主任職には、教諭をもってあてられる職も多数ある。
教諭 概要
学校教育法（昭和22年法律第26号）においては、幼稚園の教諭は、幼児の保育をつかさどること（学校教育法第81条第6項）、小学校の教諭は、児童の教育をつかさどること（学校教育法第28条第6項）が、それぞれの職務として規定されている。中学校の教諭、高等学校の教諭、中等教育学校の教諭の職務については、小学校の教諭に関する規定が準用され「生徒の教育をつかさどる」とされている（学校教育法第40条・第51条・第51条の9第1項）。特別支援学校の教諭は、幼稚部・小学部・中学部・高等部のそれぞれにおいて、幼稚園・小学校・中学校・高等学校と同様な職務を遂行する（学校教育法第76条）とともに、各部の連携に必要とされる職務にもあたる。
児童・生徒と直接関わるなど学校教育上の主要な職位である。
秋休み
秋休み（あきやすみ）は、秋に設定される学校の長期休暇。
ベルギーなど多くの欧米諸国では、毎年10月中旬から11月初旬に数週間の秋休みがある。オランダでは、10月の後半に1週間の秋休みがあり、オランダ語ではHerfstvakantieといい、「Herfst」は「秋」、「vakantie」は「休暇」という意味である。ベルギーでも、毎年10月中旬から11月初旬に数週間の秋休みがある。
日本でも2学期制の学校の一部などで秋休みが導入されるようになった。
秋休み 欧米
ヨーロッパでは、フランスで10月下旬から11月初旬にかけて、ドイツで10月下旬に秋休みをとる人が多い。
アメリカでは11月下旬、カナダでは10月中旬に「サンクスビギング（感謝祭）」で休暇をとる人が多い。アメリカの大学などでは秋休みに大学寮などの施設が閉まる場合がある。
秋休み 日本国内
秋休みではないもの、秋休みが存在しない学校
学校教育法施行令第29条に定める「農繁期等における休業日」が秋休みに比定される。昭和30年代までは、農村地帯の学校で農繁期に児童生徒が家業を手伝うために設定されていた。これは「秋休み」とは呼ばれておらず、「中間休み」「稲刈り休み」等と呼ばれ、別物である。5日間から10日間ほどの休みであった。長野県や山形県などでは1990年代まで存続していたが、学校週5日制導入後に授業時間確保のためすべて廃止されている。
同条により、秋休みを設定するか否か、また設定した場合にその期間を何日間とするかは、公立学校の場合は学校の設置者が定める。一般に3学期制を採る学校では秋休みは存在しない。
秋休みがある学校
伝統的に2学期制を採る一部の国立の小・中・高等学校では、前後期の間に3日～1週間程度の秋休みが設けられている。一部の3学期制から2学期制に移行した非国立学校でも、学期の区切りとして秋休みを設けている学校がある。また、一部の学校で4学期制を採用している学校もある。その場合は初夏休みも同時に存在する。
秋休み 日本国内
一部の大学などでは、夏休みが長期にわたるため途中から休暇の呼称を秋休みに変えるところもある（東京大学など）。
筑波大学では3学期制をとっているが、推薦入試の実施と、2学期（9月から11月下旬）及び3学期（12月から翌年3月）の間の休業を兼ねて、11月の末に秋休みを設けている。また秋休み期間を利用して筑波大学を主会場とするつくばマラソンが開催されることが多い。
平成30年度から本格実施となるキッズウィークが、設定時期によっては秋休みに比定される。キッズウィークの具体的な時期は各地域によって異なるが、キッズウィーク設定の狙いの一つとして、大人と子供が向き合う時間を確保するための親の年次有給休暇取得促進があり、政府が毎年10月を「年次有給休暇取得促進期間」と定めていることから、キッズウィークの設定時期は10月前後の秋の時季を想定しているとされる。
阿頼耶識
阿頼耶識（あらやしき、梵: ālaya-vijñāna、आलयविज्ञान、蔵: kun gzhi rnam shes）は、瑜伽行派独自の概念であり、個人存在の根本にある、通常は意識されることのない識（viññāṇa）のこととされる。アーラヤ識。眼識・耳識・鼻識・舌識・身識・意識・末那識・阿頼耶識の8つの識の最深層に位置するとされる。
阿頼耶識 原語と漢訳
「阿頼耶識」は、サンスクリットの ālaya( आलय) の音写と、vijñāna(विज्ञान) の意訳「識」との合成語。
ālaya の語義は、住居・場所の意であって、その場に一切諸法を生ずる種子を内蔵していることから「蔵識」とも訳される。「無没識（むもつしき）」と訳される場合もあるが、これは ālaya の類音語 alaya に由来する異形語である。旧訳では阿羅耶識、阿梨耶識（ありやしき）」。また、蔵識（藏識）、無没識（むもつしき）」とも訳し、頼耶識、頼耶等と略されることもある。
阿頼耶識 三種の境
阿頼耶識は、常にこの3種を所縁の境とする。
阿頼耶識 心
心に積集、集起の2つの義があって、阿頼耶識は諸法の種子を集め、諸法を生起するので、心という。
偏差値
偏差値（へんさち、英: T-score）とは、データの値を、平均50、標準偏差10のデータに変換（標準化）した時の値で、個々のデータについて平均からどれだけ離れているか感覚的に現す方法である。データの単位を消して一律の指標として表すことを目的とするので、結果的に無次元数となる。
以下の計算式で求められる。
偏差値＝（データの値－平均）÷標準偏差×10+50
データが正規分布に従う場合、偏差値50がもっとも頻度が高く、偏差値50から離れるにつれて頻度が下がる。このとき全データのうち偏差値40～60の範囲に含まれる割合は約68%であり、偏差値30～70では約95%である。
学力試験・テストに導入されている学力偏差値は、受験者の得点が受験者全体の中でどの程度高い（低い）位置にあるかを知ることができる指標である。一般的なテストでは通常、偏差値は25（下位0.62%）から75（上位0.62%）程度の範囲に収まることが多いとされる。しかし、極端な分布では、偏差値が100を超えたりマイナスになることもありえる。
受験業界において「偏差値」という言葉は、予備校などが発表する一般入試の合格目安となる模試の偏差値（合格者の平均偏差値やボーダー偏差値）を指すことがよくある（→ 学力偏差値を参照）。
偏差値 特徴
偏差値とは、データを平均50、標準偏差（スケール）を10に標準化したときの値のことである。異なるデータでの偏差値の比較は、データが正規分布に近いことを前提としている。したがって、データが正規分布に大きく従わない場合は、偏差値は必ずしも適切な指標とはいえない（平均が最頻値であることが望ましい）。
正規分布であるデータにおいて、平均50からの±10区間（偏差値40～60）は全体の約68.3%、±20区間（30～70）は約95.4%、±30区間（20～80）は約99.7%、±40区間（10～90）は約99.994%、±50区間（0～100）は約99.99994%である。
例えば、全受験者数が100万人の学力試験の場合、偏差値80以上の者は、約1300人となる。
偏差値 特徴
偏差値は全ての実数を取りうるが、偏差値が±50区間（0～100）を外れる割合は非常に低く、約0.000057%、つまり約200万分の1しかない。
偏差値を用いた比較や評価は、元の数値が持つ特性に依存する。偏差値への変換はデータの相対的な大小関係を維持するため、学力テストの得点のように一般に高い方が良いとされる場合は、偏差値も高い方が良い値となる。また、ゴルフのスコアのように低い方が良いとされる場合は、偏差値も低い方が良い値となる。部品の寸法のように目標に近い方が良い場合は、通常は偏差値に変換すると50前後が良い値で、そこから大きく離れると悪い結果となる場合がある。
偏差値 数式による表記
データの値 xi に対する偏差値 Ti は次の式で定義される。
ここで、
N：データの大きさ、xi：データの各値、μ：平均値、σ：標準偏差
なお、分子 xi − μ は偏差である。特に、値 xi が平均値 μ に等しいときは、偏差が0となり、偏差値は50となる。また、値 xi が全て等しいときは、標準偏差 σ = 0 となり、偏差値がこの式では定義できない。そのときは、全てのデータの偏差値を50とすることがある。
上が標準的な偏差値の定義である。偏差値は多くの場合、データが正規分布に近いことを前提として使用される。しかしデータが正規分布と大きく異なる場合、偏差値は正規分布のときとは異なる意味をもち、単純な比較が困難となる。データが正規分布でないときにも正規分布との関連性を持たせるため、分布の形状を強引に正規分布に変換して偏差値を定義する場合がある。具体的には次の式を用いて、注目するデータのパーセンタイル順位を偏差値Tに変換する。
偏差値 数式による表記
ここでΦ-1(p)は標準正規分布の累積分布関数の逆関数、pはパーセンタイル順位を100で割った値（0＜p＜1）である。データの値が全て異なる場合には、データを小さい順に並び替え、その小さい方からi番目のデータに対して p = (i - 0.5) / Nを用いる。i=1,2,3…Nで、0.5を引くのはパーセンタイル順位が区間[0,100]で対称的に分布するようにするため。より一般に、データに同じ値がある場合には p = (cf - 0.5F) / Nを用いる。ここでcfは累積度数（注目する値以下のデータの数）、Fは度数（注目する値と等しいデータの数）である。
偏差値 歴史
河合伊六によると、検査結果の表示法として偏差値が用いられるようになったのは知能検査が最初であり、その後やがて、偏差値による表示法は学力検査にも適用されるようになり、性格検査やその他の得点の表示法として広く用いられるようになった。
Tスコア（偏差値）、すなわち測定結果を平均50、標準偏差10で表示する方法を最初に始めたのは教育心理学者のウィリアム・マッコール（William A. McCall, 1891-1982）であり、1922年のことである。マッコールはエドワード・ソーンダイク（Thorndike）とルイス・ターマン（Terman）の頭文字をとってTスコアと名付けた。
田中寛一によれば、日本にこの方式を導入したのは1925年の丸山良二である。丸山の1926年の論文では、知能偏差値と学力偏差値が論じられている。また丸山と田中寛一の1929年の共著本でも偏差値について論じている。
偏差値 歴史
日本で最初に偏差値方式を採用した知能検査は、1936年の田中B式知能検査である。1943年に発表された性格検査のミネソタ多面人格目録ではTスコアが採用された。
1957年に東京の中学校教師である桑田昭三が偏差値を進路指導に用い始めた。日本では学力テストで偏差値が普及し、1970年代前半には、全国津々浦々の地方の業者テストや学習塾などにまで偏差値が広まるようになる。
Tスコアを使う検査の例に、ADHDを検査するコナーズ評価尺度がある。
偏差値 用例
何らかの格付けとして、比喩的に「○○偏差値」という言葉や概念が用いられることがある（恋愛偏差値、顔面偏差値、就職偏差値など）。
顔面偏差値 - 顔の容姿の良し悪しを、偏差値の形式で評価したスラング。数値で評価されることもあるが、「イケメン（美女）である」ことの言い換えとして「顔面偏差値が高い」という表現が用いられることもある。
恋愛偏差値 - 自分の思うとおりに恋愛を進める能力のこと。2002年には同タイトルのドラマ「恋愛偏差値」が制作された。
末那識
末那識（まなしき、巴: Manas-vijnana）とは、八識のうち七番目で阿頼耶識を所縁(＝対象)とする識（viññāṇa）であるという。また、眼、耳、鼻、舌、身、意という六つの識の背後で働く自我意識のこと。「manas」は玄奘の翻訳によって末那識あるいは第七識として漢字仏教圏に広まった。染汚意（ぜんまい、梵: kliṣṭa-manas クリシュタ・マナス）ともいう。
大乗仏教（瑜伽行唯識学派）によって唱えられる学説であり、末那識は常に第八識を縁じて、自我という錯覚を生じる。第六識（意識、mano-vijñāna）と区別する為に、manas マナスのまま音写して末那識という。
我法二執の根本である。八識はみな思量の作用があるが、末那識は特に恒（間断なく常に作用する）と審（明瞭に思惟する）との二義を兼ね有して他の七識に勝っているから末那（意）という。思量とは「恒審思量」といわれ、恒に睡眠中でも深層において働き続け、審(つまび)らかに根源的な心である阿頼耶識を対象として、それを自分であると考えて執着し続ける。この深層的な自我心を滅することによって、我々は初めて真の無我行を実践することができる。
第七識・末那識と相応するものは、我癡・我見・我慢・我愛の四煩悩、作意・触・受・想・思の五遍行別境の慧、大随惑の八（不信・懈怠・放逸・惛沈・掉挙・失念・不正知・散乱）であるとされる。
業
業（ごう）、業報（ごうほう）、業力（ごうりき）、応報（おうほう）、カルマ（梵: कर्म karma）に由来し、行為、所作、意志による身心の活動、意志による身心の生活を意味する語。原義においては単なる行為（action）という意味であり、「良い」「悪い」といった色はなく、暗いニュアンスもない。善業も悪業も、自分の生み出した業の報いは、いずれ自分自身が必ず受けることを自業自得という。
業 概略
インド哲学正統派、及びそれから派生した宗教（仏教・ジャイナ教など）の説では、善または悪の業を作ると因果の道理（目に見えないエネルギー）によって、自然現象・超自然現象（現代の科学的観点から見れば非科学的な現象）を問わず、それ相応の楽または苦の報い（果報）が生じるとされる。業は果報と対になる語だが、業の果報そのものを業という場合もある。
業 概略
業の思想はインド発祥の宗教（とりわけヒンドゥー教、仏教、ジャイナ教、シーク教）において、輪廻と強く結びつく概念である。 これらの教説では、善意と善行は「善業」を生んで良い転生（来世）をもたらし、悪意と悪行は「悪業」を生んで悪い転生（悪い境遇に生まれる、地獄に転生する等）をもたらすとされる。ただし大乗仏教に関しては死後浄土に往生するという、事実上輪廻転生を否定し来世に行ったきりの来世観を採っている。その理由について大乗非仏説に基づけば、浄土の概念は釈迦の教説ではなく後世にインド以外の他宗教の影響を受けて成立した教義である為、と説明される。そうした理由のため大乗仏教では業論（カルマ論）が影を潜めている（詳しくは大乗非仏説参照）。業論（カルマ論）では「非業の死」は存在せず、自然災害の被害についても「災害被害者は前世の行いが悪かったために被害に遭い、前世の悪業の報いを今世で受けている」という理論が導かれるため、自然災害の多い日本ではこうした教説は不適当で定着しなかったという説もある。
業 インド哲学
業はインドにおいて、古い時代から重要視された。ヴェーダ時代からウパニシャッド時代にかけて輪廻思想と結びついて展開し、紀元前10世紀から4世紀位までの間にしだいに固定化してきた。
善をなすものは善生をうけ、悪をなすものは悪生をうくべし。浄行によって浄たるべく。汚れたる行によって、汚れをうくべし
善人は天国に至って妙楽をうくれども、悪人は奈落に到って諸の苦患をうく。死後、霊魂は秤にかけられ、善悪の業をはかられ、それに応じて賞罰せられる
 — 『百道梵書』 (Śatapathā-brāhmana)
あたかも金細工人が一つの黄金の小部分を資料とし、さらに新しくかつ美しい他の形像を造るように、この我も身体と無明とを脱して、新しく美しい他の形像を造る。それは、あるいは祖先であり、あるいは乾闥婆（けんだつば）であり、あるいは諸神であり、生生であり、梵天であり、もしくは他の有情である。……人は言動するによって、いろいろの地位をうる。そのように言動によって未来の生をうる。まことに善業の人は善となり、悪業の人は悪となり、福業によって福人となり、罪業によって罪人となる。故に、世の人はいう。人は欲よりなる。欲にしたがって意志を形成し、意志の向かうところにしたがって業を実現する。その業にしたがって、その相応する結果がある
 — 『ブリハッド・アーラニヤカ・ウパニシャッド』
業 インド哲学
正統派の説に反発する人々はから、従来のバラモン教に所属しない、様々な自由思想家たちがあらわれていた。彼らは高度な瞑想技術を育み、瞑想による体験から様々な思想哲学を生み出し、業、輪廻、宿命、解脱、認識論などの思想が体系化されていった。この中に業の思想も含まれていた。それが沙門とよばれ、釈迦と同時代の哲学者として知られた六師外道と仏教側に呼ばれる人々であった。
ある人は、霊魂と肉体とを相即するものと考え、肉体の滅びる事実から、霊魂もまた滅びるとして無因無業の主張をなし（順世派）、また他の人は霊魂と肉体とを別であるとし、しかも両者ともに永遠不滅の実在と考え、そのような立場から、造るものも、造られるものもないと、全く業を認めないと主張した（アージーヴィカ教）。
業 インド哲学
インド哲学の正統派では、業は輪廻転生の思想とセットとして展開した。この輪廻と一体化した業の思想は、因果論として決定論や宿命論のような立場で理解される。インドにおいて業は、プラブリッティ（pravṛtti）という「発展するもの」と、ニヴリッティ（nivṛtti）という「止滅に向かうもの」が区別されており、倫理的見地として、プラブリッティ（「社会生活の維持に不可欠な行為肯定の立場」）とニヴリッティ（「業の束縛を形而上学的な認識によって脱し精神の自由を求める行為否定の立場」）がある。行為否定の立場は業の克服が理想であり、業の克服においては止滅の方向が重視され、涅槃や悟りといった形での輪廻の終焉が目指される。
『マハーバーラタ』では倫理的見地として、「行為肯定の倫理」「厭世主義」「行為否定の倫理」「調和の立場」が示されており、これらは業報の思想に基づいている。『バガヴァッド・ギーター』では、プラブリッティとニヴリッティを同時に成立させる調和の立場が示される。福田槙子は、「厭離（業を離れること）と平静（既に業を離れた境地）の二観念を土台とした行為の実行」が『バガヴァッド・ギーター』の調和の立場の倫理構造であると述べている。本作では、万物の物質的な根源から生じる三つのグナ、トリ・グナが人間の精神を束縛し、人を善悪の行為に駆り立てる因であるとされ、ヨーガ（心統一）はグナの影響を断ち業を離れた境地に至る補助となる。
業 仏教
仏教はすべての結果について「偶然による事物の発生」「（原因なく）事物が突然、生じること」「神による創造」などを否定し、その原因を説く。業は果報（報い、果熟）を生じる因となるので、業のことを業因や因業ともいう。釈迦は業に基づいた理論にて、バラモン教が説く生まれによるカースト制を否定した。
Na jaccā brāhmaṇo hoti na jaccā hoti abrāhmaṇo Kammanā brāhmaṇo hoti kammanā hoti abrāhmaṇo.
人は生まれによってバラモンとなるのではなく、生まれによって非バラモンとなるのではない。
業によってバラモンとなるのであり、業によって非バラモンとなるのである。
—パーリ仏典,  スッタニパータ 653, Sri Lanka Tripitaka Project
業による報いを業果（Karmaphala）や業報という。業によって報いを受けることを業感といい、業による苦である報いを業苦という。過去世に造った業を宿業または前業といい、宿業による災いを業厄という。宿業による脱れることのできない重い病気を業病という。
業 仏教
Kammasakkā māṇava, sattā kammadāyādā kammayoni kammabandhu kammapaṭisaraṇā. Kammaṃ satte vibhajati yadidaṃ hīnappaṇītatāyāti.
青年（スバ）よ、衆生は、業を自分のものとし、業を相続し、業を胎とし、業を親族とし、業をよりどころとする。業が衆生を分類し、優劣をつける。
—パーリ仏典, 中部134, 小業分別経, Sri Lanka Tripitaka Project
仏教学者の佐々木閑は、阿含経典(二カーヤ)、アビダルマ哲学から読み取れる初期仏教における業の基本原則を次のようにまとめている。
人が行った善悪の行為は、すべてが漏れなく記録されていく。
記録された善悪の行為は、業という潜在的エネルギーとなって保存され、いつか必ず、なんらかのかたちで、当の本人にその果をもたらす。
業のエネルギーがその果をもたらす場合、それがどのようなかたちでもたらされるかは予測不可能であり、原因となる善悪の行為から、その結果を推測することはできない。
次の2点は、上記の基本原則の補足である。
業 仏教
原因となる行為を行った順番と、その結果が現れる順番は対応していない。①②③④⑤という順番で行った行為の結果が、④③①⑤②の順で現れることもあるということである。したがって結果の現れ方から、その原因となった行為を推定することはできない。
善い行いと悪い行いを相殺して、エネルギーをゼロにすることはできない。善い行いの業を100、悪い行いの業を100背負った者は、100回の楽と100回の苦を受けることになる。両者を足してプラスマイナスゼロにはできないということである。
業 仏教
釈迦は当時の世俗的な幸福の概念を全否定し、生死の繰り返しは苦そのものであり、真の安楽とは輪廻から逃れることだと考え、輪廻の原動力である業を生み出さない状態になることが必要であると考えた。生命の本質である生きようとする欲望・希望が人間に強い意思作用を生じさせ、それが業を生み、業が輪廻を発動するため、釈迦は生きようとする欲望・希望から生じる意思作用を継続的なトレーニングで抑制し、幸福のために行動したいという思いを捨て、心を善悪の意思を離れた中立状態に維持することで、業が生じない境地になることを得て、この教えとトレーニングの実践方法を望む人々に教え、実践し正しく伝授するための場として仏教集団、サンガ（僧伽）が形成された。なお、世俗的な幸福を全否定し輪廻からの離脱を目指す仏教の世界観は一般的に見て特異なものであり、仏教は最初から「一部の、理解できる人たちだけのための特殊な教え」であり、自分たちの価値観に全ての人が受け入れるべき普遍性があるとは考えておらず、サンガという特殊な一部だけのものだという自覚を持っていた。
業 仏教
人間は自らの行いの結果として良い境涯や苦しい境涯に生まれ変わり、五道（後に六道）を永遠に巡るという業と輪廻の世界観は、釈迦が生きた当時のインドにおいては一般的なものであり、世俗においては、良い境遇に生まれ変わるため、幸福になるための善業、一種の投資として他者への布施が積極的に行われた。仏教の在家信者とは、サンガの修行者たちを崇高な目的に邁進する優れた境涯の人々と考え、彼らをすぐれた果報が期待できる最良の布施の対象とみなした人々であり、輪廻からの離脱を目指すサンガの修行者と善業の果報を期待する在家信者は、人生の目的が異なるがゆえに、生きる糧と果報を相互に与え・受け取るギブアンドテイクの関係にあった。
仏教における業は、様々に分類される。ここでは主に部派仏教ないし上座部仏教の諸経典に基づいて記す。中観派、密教等の大乗諸宗派では教義における比重、意味合いが異なる可能性に注意すること。
業 仏教
Cetanāhaṃ bhikkhave kammaṃ vadāmi, cetayitvā kammaṃ karoti kāyena vācāya manasā,
比丘たちよ、意思（cetanā）が業（kamma）である、と私は説く。
思って（cetanā）から、身体（kāya）・言語（vāk）・意（manas）によって業をなす。
—パーリ仏典, 増支部六集 63.洞察経, Sri Lanka Tripitaka Project
業は一般に、身（しん）・口（く、もしくは語）・意（い）の三業（さんごう）に分けられる。戒においても十悪業として、三業に分類して説かれる。
身業（しんごう, 梵: kāya-karman、カーヤ・カルマン） - 身体に関わる行為。身体的行為。
説一切有部においては、身業とは、その行為・動作をする瞬間瞬間に身体が示す形状であるとする。たとえば、人を打つという行為は、映画のフィルムの１こま１こまの画面の変化のように、こぶしを振り上げてそれを相手の頭上に振り下ろすという過程の瞬間瞬間に、身体の形状が少しずつ変化していくことによって完遂される。その各瞬間の身体の形状、すなわち色法（眼識の対象）こそが身業であるとする。
十悪業においては、身の三業は殺生（せっしょう）・偸盗（ちゅうとう;盗み）・邪淫（じゃいん;不倫、道に外れた性行為）となる。
業 仏教
口業（くごう, 梵: vāk-karman、ヴァーク・カルマン） - 言語に関わる行為。言語表現。語業（ごごう, 梵: vāk-karman、ヴァーク・カルマン）ともいう。
説一切有部においては、一瞬一瞬に発音される声音の積み重なりが言語をなすのだから、声法（耳識の対象）こそが口業であるとする。
十悪業においては、口の四業は妄語（もうご; 嘘をつく）・両舌（りょうぜつ; 二枚舌を使う）・悪口（あっく; 悪口を言う）・綺語（きご; 無益なおしゃべり）となる。
Manopubbaṅgamā dhammā manoseṭṭhā manomayā 
Manasā ce paduṭṭhena bhāsati vā karoti vā Tato naṃ dukkhamanveti cakkaṃ'va vahato padaṃ.
ものごと（諸法）は、意（manas）が先行し、意が最大の原因であり、意をもとに作りだされる（＝意業）。
もしも、けがれた意によって、話したり（＝語業）、行動するならば（＝身業）、苦しみがついてくる。 荷を運ぶ牛の足跡に車輪が従うように。
—パーリ仏典,  法句経 第一章 1, Sri Lanka Tripitaka Project
業 仏教
業は、意志の活動である思業（しごう, cetana kamma）と、思業が終わってからなされる思已業（しいごう, cetayitva kamma）との2つに分けられる。
説一切有部の阿毘達磨大毘婆沙論では、第一段階を意業（思業）とし、第二段階は身業・口業のみ（思已業）とした。
一方で阿含経では、行為が行われる場合は、第一段階：思（cetanā; 意志の発動）の心作用、第二段階：実際の行為（身業・口業・意業）があるとしている。ここでは、（第二段階の意業だけでなく）、第一段階の思をも業のなかに含めて理解している。そればかりでなく、第一段階こそが業の本質的なものだとして重要視している。
なお、経量部や大乗仏教は、三業すべての本体を思（意志）であるとする。
業 仏教
説一切有部は、身業と語業には表（ひょう）と無表（むひょう; 梵: avijñapti、アヴィジュニャプティ）とがあるとし、これらは表業（ひょうごう; 梵: vijñapti-karman、ヴィジュニャプティ・カルマン）と無表業（むひょうごう; 梵: avijñapti-karman、アヴィジュニャプティ・カルマン）ともいわれる。表業は、「知らしめる行為」、外に表現されて他人に示すことができるもの、行為者の外面に現われ他から認知されるような行為を意味する。無表業は、他人に示すことのできないもの、善悪の業によって発得される悪と善を防止する功能（習性）、行為者の内面に潜み他から認知されないような行為を意味する。また、無表業は無表色（むひょうしき、梵: avijñapti-rūpa）ともいう。
業 仏教
阿毘達磨倶舎論において、業を起こした時の心が善心ならそれと異なる不善あるいは無記の心を乱心といい、業を起こした時の心が不善心ならそれと異なる善あるいは無記の心を乱心という。また、無想定や滅尽定に入って心の生起が全くなくなった状態を無心という。この上で無表色は、 阿毘達磨倶舎論 の分別界品第一においては、これらの「乱心と無心等（この2つに不乱心および有心を含めた4つを四心という。著者の世親はこれによって全ての心の状態を示し得たと考えている。）の者にも随流(法が連続生起して絶えない流れをなすこと。なお、随流は相続(梵: pravāha)ともいう。)であって、浄や不浄にして、大種(四大種)によってあるもの」と定義されている。分別界品第一の定義は四分随流ともいう。なお、無表色は四大種の所造であるが極微の所成ではない。また、法処、法界に属しながら色法であり、五根の対象とはならず、ただ意根の対象である。
無表業とは、説一切有部の伝統的解釈によれば「悪もしくは善の行為を妨げる習性」で、具体的には律儀、不律儀、非律儀不律儀の三種であり(これは阿毘達磨倶舎論の分別業品第四の所説であり、この所説が無表業全体を解明しているという考え方がある 。)、いわゆる「戒体」と同じものである。
また、無表色は身無表と語無表の二種に分けられ、殺生、偸盗、邪淫の三つの身業と妄語、綺語、離間語、悪口の四つの語業を合わせた七支に関わるものである。明治大正期より、近代仏教学者によって経部の種子説との混同や、大乗仏教の立場から有部の無表業を誤謬として規定したり、「仏教元来の無表」を想定することによって、無表色を「業の結果を生ぜしめるもの」とする理解が流行したが、文献学的に論証されたものではなく、根拠に乏しい。
身表と身無表、語表と語無表の四つに意業を加えて五業という。
総体としての一生の果報を引く業を引業（牽引業、総報業、引因とも）という。これは人間界とか畜生界などに生まれさせる強い力のある業のことを指す。他方、人間界などに生まれたものに対して個々の区別を与えて個体を完成させる業を満業という。引業と満業の2つを総別二業という。
山河大地（器世間）のような、多くの生物に共通する果報をひきおこす業を共業（ぐうごう）といい、個々の生物に固有な果報をひきおこす業を不共業（ふぐうごう）という。無著「大乗阿毘達磨集論」においては、共業による影響は、これを結果に対する増上縁 (adhipati-pratyaya) と考え、直接的な結果、すなわち異熟 (vipāka) とは考えない。
善心によって起こる善業（安穏業）と、悪心によって起こる不善業（悪業、不安穏業とも）と、善悪のいずれでもない無記心によって起こる無記業の3つがあり、この3つを三性業という。
業によって果報を受ける時期に異なりがあるので、業を下記の3つに分ける。この3つを三時業という。三時業の各々は、この世で造った業の報いを受ける時期がそれぞれ異なる。
三時業は報いを受ける時期が定まっているので定業といい、報いを受ける時期が定まらないものを不定業（順不定業、梵: aniyata-karman）という。三時業に不定業を加えて四業という。
善悪の業を造ると、それによって楽や苦の報い（果報、果熟）が生じることを、業因によって業果（Karmaphala）が生じるという。この業因と業果との関係について諸説がある。
説一切有部は、業そのものは三世に実在するとし、業が現在あるときにはそれが因となっていかなる未来の果を引くかが決定し、業が過去に落ちていってから果に力を与えて果を現在に引き出すとする。
経量部は、業は瞬間に滅び去るとするが、その業は果を生じる種子（しゅうじ）を識の上にうえつけ、その種子が果をひきおこすことになるとする。
業がそこにおいてはたらくよりどころとなるもの、あるいは、有情を苦楽の果報に導く通路となるものを業道という。業道には十善業道と十悪業道の2つがある。
業識（ごっしき）とは、業を縁として生じた識、または無明のために動かされた識のこと。業障（ごっしょう）とは、業の障りのことを指し、業識障（ごっしきしょう）ともいう。善業および悪業を含む前世からの宿業により様々に生まれつくこと。また、業識性（ごっしきしょう）は、惜しい・欲しい・憎い・可愛いという煩悩妄想を指す。
大四十経においては釈迦は八正道を説き、十事正見として、果報の否定を「邪見」と断じている。阿毘達磨発智論においても五悪見のひとつとして排している。
『総合仏教大辞典(1988)』によれば、阿毘達磨では、十二支縁起の第十支の「有」は業を意味するものと解釈されている。これを業有という。
一般に、念仏して阿弥陀仏の浄土に往生しようと願うことを浄業という。
業 西洋
西洋では、ドイツの思想家ゴットホルト・エフライム・レッシング（1729年 - 1781年）の時代から、生まれ変わって人生を繰り返すことによる学びを通し個人が段階的に完成するという、東洋よりはるかに楽観的な転生思想が唱えられてきた。
フランス人アラン・カルデック19世紀に創始した心霊主義のキリスト教スピリティズム(カルデシズム）では、転生が信じられており、神から与えられた自由意思によって、転生する間に過ちを起こしてカルマを形成し、この負債であるカルマによって、その人に災いが起こると考えられた。人間の苦しみの原因は自らが過去生で蓄積した負債であり、地上の生はこの負債の返済のためにある。また人生の苦しみは神の恩寵でもあり、苦しみを通じて負債が軽減されることは神の期待に沿うことであり、苦しみを乗り越えることは大きな栄光であると考えられている。スピリティズムにおいて、自由意思は負債の原因であると同時に救いを可能にするものであり、個人が救済されるか否かは全て個人の自由意思次第であり、救いは慈善活動、他者救済のみによって可能となる。
業 西洋
エドガー・ケイシー(後述）と同時代には、心霊主義の霊媒モーリス・バーバネルがおり、彼に憑依した霊であるという「シルバー・バーチ」という人格によると、転生とは償いや罰が問題ではなく、進化のためにあり、「業という借金」は「教訓を学ぶための大切な手段」であるとされ、懲罰的な意味合いは中心から外されているか、完全になくなっている。
19世紀に近代神智学を創始したロシア人オカルティストのヘレナ・P・ブラヴァツキーは転生説を説いたが、輪廻転生説というものの中核はカルマ論であるとし、それを「全存在を貫く不可侵の法則」であるとした。身体的な進化のベースに霊的な進化があると主張し、人間は転生の繰り返しを通して神性の輝きに向かって進化するもので、連続する生はカルマの法則によって統括されていると考えた。ヨーロッパにインドの輪廻説に似た転生説がなかったわけではなく、古代ギリシアのピタゴラスや中世のカタリ派、フランスの心霊主義者カルデック等が転生説を説いたと言われるが、ブラヴァツキーは、こうしたヨーロッパの転生説はカルマ論が欠けているため、「科学的真理」としては不十分であるとみなしている。
業 西洋
インド・イラン学研究者の岡田明憲は、カルマ論は、神智学とインド思想の違いを示す好例であると述べている。彼女が言うカルマの法則は、善業善果（良い事をすれば良い結果となる）、悪業悪果（悪いことをすれば悪い結果となる）の因果応報の理で、この理に従って世の不正は正され社会は進歩し、人間は神へと進化していくのだという。神智学のカルマの法則は、この「神への進化」という目的論と不可分であるとされ、岡田明憲によると、止滅の方向が重視されるインドのカルマ論とは別物である。インドにはそもそも進化という発想はなく、インドの業（カルマ）の理論では、根元への帰還は神智学が言うような進化・発展とは逆に、涅槃や悟りという止滅の方向が重視される。インドの輪廻・業の理論では、人間は生まれ変わって虫になることもあるが、神智学ではこうした考えは否定されており、岡田明憲は、近代ヨーロッパの大きな特徴であるチャールズ・ダーウィンの進化論の影響と、伝統的なキリスト教的終末観に基づく目的論的歴史意識が見られると指摘している。岡田明憲は、神智学はヨーロッパの限界を超えようとし、キリスト教を批判したが、その思想はヨーロッパ的・近代ヨーロッパ的な意識を脱し得ていないと評している。
業 西洋
近代神智学から直接生まれ変わりの思想を受け継いだニューエイジでは、転生やカルマが信じられている。津城寛文によると、ニューエイジを一般に広めた女優のシャーリー・マクレーンなどの「スピリチュアルな」重要人物たちは、心霊診断家のエドガー・ケイシーを最大の権威として参照しており、ケイシーは現代アメリカの転生思想に最も大きな影響がある。催眠状態のケイシーが語る「リーディング」で伝えた原則的な教訓は、「蒔いたものは刈り取らねばならない」という新約聖書の言葉を標語にするもので、死後も存在が続くと意識することによって生じる内面の正義を目的とする倫理である。リーディングでは、カルマという用語で説明された。ヒンドゥー教から用語を借りつつも、キリスト教内部に元々あった教えであることが暗に示されている。ケイシーの教えには、カルマを活用することで生まれ変わりの機会を改善するという志向がある。リーディングには、割り当てられた問題を今生で解決し、もう地球に転生しないかもしれないというごく少数の事例もあり、彼らは死後より高次の惑星に移行するとされている。ケイシーはアトランティス大陸滅亡を歴史的事実として語り、その時のカルマにより現代社会の滅亡が近いという終末論を唱えた。
ニューエイジの「カルマの法則」は、原因と結果に関する宇宙の法則、互いに結びつき道徳的な均衡へと向かう宇宙の傾向の一部であり、しばしば道徳的な意味で宇宙の進化と同じと考えられた。悪や苦しみは幻影であるとされ、カルマは悪や苦しみとは無関係の概念になっている。今の人生の課題は前世のカルマによって決められているという考え方は、生きる指針を見失い喪失感に苦しむ現代アメリカ人たちから、広い支持を得た。
意識 (仏教)
仏教用語での意識（いしき、サンスクリット語: मनोविज्ञान、mano-vijñāna）とは、意（mano）+ 識（vijnana）の熟語であり、六識の一つ。
これに4種ある。
意識 (仏教) パーリ仏典
Manañca paṭicca dhamme ca uppajjati manoviññāṇaṃ.
意（mano）と諸々の法によって、意識（manoviññāṇaṃ）が生じる。
—パーリ仏典, 中部, 148六六経, Sri Lanka Tripitaka Project
意識 (仏教) 宗派による違い
西暦6世紀に中国に現れた天台は第八識のその奥にあらゆる精神の働きを突き動かしている第九識（阿摩羅識、または根本浄識）の実在に到達した。
送致
送致（そうち）とは、同種類の機関相互間で送り届ける移送に対し、ある公的機関が法令の規定に基づき、取り扱っている案件を処理する権限と責任を別の公的機関に移転する手続をいう。
送致 概要
送致の例として、司法警察員の検察官に対する事件送致（刑事訴訟法203条、211条、216条、246条本文）がある。マスコミ報道においては、事件が検察官に送致されることを送検と呼びならわしている。このうち、被疑者の身柄を拘束しないで検察官に送致する場合を、特に書類送検と呼んでいる。
警察官は、逮捕後48時間以内に検察官に送致手続をとらねばならないが（刑事訴訟法203条）、実際問題として、被疑者の仮眠・食事などの時間や捜査員の労働時間などを考慮し、送致すべき時間を伸ばすべきであるという主張もなされている。
この他の送致の例としては、少年保護手続に関して、検察官の家庭裁判所に対する少年の被疑事件の送致（少年法42条前段）、家庭裁判所による非行少年の少年院送致（少年法24条3項）、児童自立支援施設送致（少年法24条2項）、検察官への逆送または検送（少年法20条1項）などがある。
法令における用例としては、人の扱いを含む場合に送付ではなく送致という文言が使われている状況が存在するが、意味的には送致は送付と同じ意味であるとされている。
法令用語改正要領では、「送致」は、「送付」、「送る」と表記することとされている。
カテドラル
カテドラル（羅: cathedralis, 仏: cathédrale, 英: cathedral）
室蘭工業大学
室蘭工業大学（むろらん こうぎょうだいがく、英語: Muroran Institute of Technology）は、北海道室蘭市水元町27-1に本部を置く日本の国立大学。1887年創立、1949年大学設置。大学の略称は室工大（むろこうだい）および工大（こうだい）。
室蘭工業大学 概観
1887年設立の札幌農学校工学科が起源で、1939年設置の室蘭高等工業学校を前身とする。1949年に室蘭工業専門学校と北海道大学附属土木専門部が合併し、室蘭工業大学が開学した。北海道を代表する工業都市・室蘭に位置し、開学以来、教育と研究の両面で地域の特性を強く引き継ぎ、北海道の重工業を支える人材を育成してきた。
「創造的な科学技術で夢をかたちに」という教育目標を掲げる。産業都市室蘭の環境条件、立地条件と伝統を活かし、教育と研究の両面で地域の特性に多くを学ぶことを理念として「地域社会、国際社会における知の拠点として豊かな社会の発展に貢献する」ことを目的としている。
室蘭工業大学は、民間企業等と互いに研究者・研究経費・研究設備等を提供し合い研究を行う「共同研究制度」や、産業界等外部からの委託を受けて大学が実施研究する「受託研究制度」などの制度を設けている。産学の連携を通じて地域産業と大学研究、双方の発展と向上を目指している。
かつて「鉄の町」として知られた室蘭市が工業都市として発展するきっかけとなったのが、同大学である。当時の基幹産業である鉄鋼業等の産業発展に貢献した。
室蘭工業大学 沿革
日中戦争激化に伴う戦時体制下の技術者拡充を図るため、1939年に増設された官立高等工業学校7校の一つ。室蘭高工創立時は、本科（修業年限3年）に機械科、電気科、工業化学科、採鉱科、冶金科を設置した。第二次世界大戦中の1944年に室蘭工業専門学校と改称された。学制改革で北海道大学附属土木専門部と合併し、新制室蘭工業大学となった。現在（2025年時点）では、日本に4校ある国立工業大学の一つ。
室蘭高工創立当初、室蘭市水元町の本校舎は建設途上だったため、北海道庁立室蘭商業学校（後の北海道室蘭商業高等学校）校舎を仮校舎として使用した。翌1940年、まず寄宿舎（明徳寮）が竣工し、1941年に校舎も竣工し、仮校舎から移転した。水元校地は新制室蘭工業大学に継承され、現在に至っている。