日本の消防車 種類
機（器）材を搬送する車両で、救助工作車などに搭載される装備からゴムボートや土嚢まで様々である。軽ワゴン車やワゴン車、マイクロバス、バス型車輌（トラックをバスのように改造、製作した車輌）などを資機材（資器材）搬送車として運用する本部もある。そのような車輌の積載量は、0.35トンから2トンほどである。装備として、重量物を積載するためのクレーンが付いていたり、パワーゲートが付いていたりすることもある。また、そのような装備が一切無く、普通のトラックと同じようなのもある。外見は、赤色に赤色灯やサイレン吹鳴装置があるものもあれば、白色で、赤色灯やサイレン吹鳴装置が無く、普通のトラックに見えるもの、白色で、赤色灯とサイレン吹鳴装置を付けたものなどがある。また、大都市の自治体を中心にコンテナ換装式の型も増えている。これにより、予め準備された多彩なコンテナ・荷台を災害によって使い分けられる。東京消防庁に配備されている資材搬送車を例に取ると、一般救助型・化学火災型・林野火災型・平ボディ型の4種類を使い分けている。現在では、支援車II型規格が制定されており、その車両規格はコンテナ換装式の資材搬送車と近いものであるが、装備品は異なる。また札幌市消防局ではウィングボディ式と一般的な平ボディーの資機材搬送車に油圧式コンテナを搭載する2タイプの支援工作車を配備している。
大規模な災害が発生した際など、多数の傷病者を搬送する場合や、隊員を搬送する際に使われる車両。活動現場での隊員の簡易休憩所にもなる。一般的にはマイクロバスが多いが、大型観光ベスをベースとした車両もある。一部の車両は車体塗装の変更や赤色灯・サイレン等の緊急走行用の装備をしている。緊急消防援助隊として派遣されることもあるため、当初から広域派遣を想定した四輪駆動の車両も見受けられる。
出火原因を現地で調査するための車両。原因調査のための資機材や発動発電機、空気動力式工具を使用するためのエアーコンプレッサーが積載されている。ワンボックス型の車両が一般的である。 反転式の座席および折り畳み式のテーブル、窓にはプライバシーを確保するためのカーテンが設置されており、関係者からの状況聴取や供述書の作成、資料分析などを行える。
原因調査車(四街道市消防本部)
主に水難事故に出動し、水難救助隊が水難救助活動を行うための資機材を積載した車両。ボート、船外機、ウェットスーツ等の各種水難救助用機材を搭載する。ウェットスーツや装備品の着装を容易にするため、隊員が立ったまま乗車できる車両も多い。従来はマイクロバスが主流だったが、現在ではトラックベースや1BOX(高規格救急車ベース等)がある。冬季活動時の隊員支援や汚染物除去を目的としてシャワーを装備した車両もある。
平成25年度に総務省消防庁より緊急消防援助隊の車両として津波・大規模風水害対策車を全国各地に配備した。この車両は東日本大震災の教訓から津波や水害などの水災害時に冠水地域等での救助活動を目的として、消防大学校消防研究センターで試験運用や改良研究が重ねられた水陸両用のバギー（ARGO・アーゴ）やFRP製ボート、ゴムボート、船外機、水難救助資機材を積載しており、平成26年8月豪雨による広島市の土砂災害や平成27年台風第18号に伴う平成27年9月関東・東北豪雨災害で茨城県常総市に緊急消防援助隊の車両として出場し活躍した。津波・大規模風水害対策車や近年配備される水難救助車の多くは茅ヶ崎市消防本部の水難救助工作車を参考に制作している。
山岳救助に出動する車両。バスケットストレッチャー、投光器、登山用のヘルメット、靴、カラビナなどの各種山岳救助用資機材を搭載している。山間部での悪路走破性を考慮し、四輪駆動車が多く用いられている。車種にはSUV、ミニバン型の車両が比較的多く用いられる。救助工作車等を山岳救助車として兼任運用する消防本部もある。
林野火災に対応した車両。水利が無いことを考慮したジェットシューターや、延焼拡大を防止するためのチェーンソーなどを積載する。車両は四輪駆動のトラック型が一般的だが、ウニモグ等をベースにした車両も存在する。近年、資機材搬送車や支援車等に置き換わる傾向にあり、導入状況も減少傾向にある。
大型水陸両用車
2013年に総務省消防庁より岡崎市消防本部に水陸両用車の「全地形対応車Ⅰ型:レッドサラマンダー (無限軌道災害対応車)」が貸与配備された。ゴムクローラーで道路を走行できる車輌（大型で、2つの車体に分かれており、連結棒で連結されている）で、60センチの段差や水深1・2メートルまで走行でき荒れ地や雪上、がれき、浸水地域などのあらゆる災害現場に人や物資を運搬する事ができる。長距離輸送時は4軸運搬車にて搬送される。岡崎市に配備された要因として日本の中央に位置している事や南海トラフ地震の可能性が危惧されていることが挙げられている。
2022年には全国で2台目となる全地形対応車Ⅰ型（愛称レッドヒッポ）が大阪市消防局住之江消防署に配備された。
中型水陸両用車・全地形対応車
2019年、総務省消防庁から緊急消防援助隊用として千葉県山武郡市消防本部と徳島県板野東部消防組合に米国・Hydratrek社製の装軌式水陸両用車が貸与され、「全地形対応車II型」と称して配備されている。これらは、いすゞ製2軸専用運搬車で搬送される
また、2020年、東京消防庁の即応対処部隊にガレ場や泥場も走破可能な全地形対応車「POLARISレンジャー」が配備された。同車両は水上での走行は出来ないが、オフロードでの走行に長けている。同型の車両として川崎重工の多用途四輪車「MULE Pro-FX(EPS)」をベースとした、モリタの小型オフロード消防車 「Red Ladybug」が、小型救助車として2023年から全国配備を進めている。
小型水陸両用車
全地形対応車は東京消防庁が東日本大震災を教訓に青梅消防署に「泥濘地搬送車」として水陸両用のバギー（ARGO・アーゴ）を配備し（現在は第九保面消防救助機動部隊に配置転換）、総務省消防庁も東日本大震災を教訓として2013年より緊急消防援助隊の車両として水陸両用のバギー（ARGO・アーゴ）を積載した津波・大規模風水害対策車を全国各地に配備した。この水陸両用のバギーは消防大学校消防研究センターで試験運用や改良研究が重ねて全国配備され、平成26年8月豪雨による広島市の土砂災害や平成27年9月関東・東北豪雨でも活躍した。警察庁も同車両を全国に配備を進めている。
以下の二台で一組としていることが多い。
ホース延長車
ポンプ車等に搭載されている「ホースカー」を大型化させた車両。阪神・淡路大震災の際に上水道の切断により消火栓が使えず消火活動に大きな支障をきたし火災の延焼を止められなかった教訓から東京消防庁が消防救助機動部隊（ハイパーレスキュー）で運用するために開発された。総延長2000メートルにもおよぶ送水用の大口径（直径15cm）ホースを分割搭載しており、後述の送水車などと連携して海や湖沼、河川等の規模が大きい水利から現場へ送水する。ホース展開は隊員が必要な長さだけ人力で出し、撤収は車両が自動で行う。ちなみに配備されている消防本部によってはコンテナ式とし資材搬送車としても運用できる。
送水車
通常型ポンプ車を大幅に超える揚水・送水力のポンプを装備した車両。前述のホース延長車と連携して送水作業を行う。消防本部によっては運用上強力なポンプを装備している大型化学消防車にこの任務を請負わせホース延長車だけ新規購入するケースもある。また、堺市消防局に「多目的水利システム車」と呼ばれる同種の車両もある。2011年の東日本大震災では東京消防庁が宮城県気仙沼市の大火災及び福島第一原子力発電所事故の原子炉冷却放水活動に投入して活躍した。ホース延長車と共に政令指定都市の自治体に配備が進められている。
東京消防庁の即応対処部隊には2台1組で広域浸水地や土砂災害現場へ向かい即座に部隊を展開できるよう、水深1.2メートルまでの浸水地や43度までの傾斜を走行することが出来るダイムラー製ウニモグに艤装を施した高機動救助車が配備されており、箱ボディの活動型と平ボディに幌をつけた資材運搬型の2種類がある。装備は、フロントに5トン引きウインチを備え、活動型はC-1級の可搬ポンプを、資材運搬型は2.9トン吊のカニクレーンを装備している。
泥濘地や急斜面､浸水地､道路損壊地等へ先行するための不整地走行性能を持った四輪駆動式の全地形活動車も2台1組で配備され、タイヤと三角クローラーの付け替えが可能な仕様になっている。
2021年4月、東京消防庁は全国の消防では初めてとなるトイレカーを導入した。 災害現場における長時間活動や女性消防職員及び消防団員の増加を踏まえ、後方支援態勢の強化を目的に導入された。 2021年度は44回出動するなど実績を上げており、今後、多摩地区に小型トラックベースのトイレカーを配備する計画。