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通商破壊 歴史
南遣艦隊や商船改造の特設巡洋艦、愛国丸・報国丸で構成された第24戦隊が1941年から1942年にかけて、インド洋でイギリスやオーストラリアの艦船に対して、通商破壊作戦を行った。
アメリカ軍は、特に戦争後半にあたる1943年3月以降において、日本に対し通商破壊作戦を行った。その主力となったものは、オーストラリアやハワイを基地とした潜水艦である。潜水艦3隻を一組とし、ウルフパックと名付け太平洋をはじめ、南シナ海、東シナ海、さらには日本海で作戦を行った。また、1944年には空母機動部隊の艦載機も南シナ海で作戦行動を行い、多数の商船を撃沈した。本来、軍備や軍需品輸送の有無を確認せず民間商船に対し臨検や投降の機会も与えることなく無警告攻撃することは国際法違反であるが、アメリカ政府は日本の宣戦布告無しでの真珠湾攻撃の報復としてこれを正当化した。日本本土では深刻な物資不足に見舞われていく。1943年3月以降のアメリカ軍の通商破壊戦により輸送船が多数撃沈され、輸送船を軍に回す内に船舶造船に努めても船自体が不足、民生用の輸送可能量が236万トン減り、企画院は綿花4万9千トン、医薬品用油料作物6万3千トン等の民生用生活物資だけでなく、ガラス・紙の生産に必要な工業用塩、業務用砂糖、石炭、生ゴム等の輸入を削ったが、それでなお減少量中96万トンをカバー出来なかった。沖合で漁船が米軍潜水艦・航空機に襲撃されるため、市場から魚が姿を消していく。
末期には「飢餓作戦」と命名された大規模な機雷投下作戦を、日本列島周辺で行った。ボーイングB-29爆撃機が、日本列島や朝鮮半島の港湾に機雷を投下し、艦船の運航を妨げた。ピーク時には潜水艦などの戦果を上回り、日本商船の月間喪失原因の過半数を占めた。
594年
594年（594 ねん）は、西暦（ユリウス暦）による、平年。
カノン砲
カノン砲（カノンほう、加農砲）およびカノン（加農 英:cannon）は、大砲の一種。キャノン砲とも呼ばれる。現代の定義は同口径の榴弾砲に比べて砲口直径（口径）に対する砲身長（口径長）が長く、高初速・長射程であるが重量とサイズは大きく、やや低仰角の射撃を主用する（#定義）。しかしながら、概ね冷戦後の現代は火砲の進化（榴弾砲の長砲身化）による砲種の統廃合（榴弾砲の統一）により、榴弾砲とカノン砲の区別は無くなっている（#歴史）。
カノン砲 定義
カノン砲(gun)は16世紀から17世紀の間は砲弾（弾丸）重量42ポンド以上の大口径の滑腔砲の呼称として用いられた。また、「半カノン砲(Demi-cannon)」という砲は弾丸重量は32ポンドであった。その後、榴弾が発明され三十年戦争を機に野戦においても火砲が多用されるようになると（野戦砲）、榴弾を主に曲射弾道で射撃し（曲射砲）、野戦に便利なように砲身をある程度短くするなどした火砲は「榴弾砲」、これまでのように砲丸や散弾による直射（平射砲）を主に行う火砲は「カノン砲」と区別して運用されるようになった。
しかし、駐退復座機が開発され火砲が飛躍的な進化を遂げた19世紀末以降、カノン砲でも比較的仰角をとった曲射の間接射撃を行うようになり、火砲の全盛期であった20世紀中半・第二次世界大戦頃までは「榴弾砲は30口径前後まで、カノン砲はそれ以上」と口径長（砲身長）で両砲を大まかに区別するようになった。
カノン砲 定義
カノン砲は（同口径の）榴弾砲と比較して、砲弾に緩焼性の比較的高い多量の装薬を用い長砲身のため射程や低伸性に優れるが、射撃時の高い腔圧や大きな反動に耐えるために砲自体の重量は重く仕上がり、サイズも大きく機構も複雑となり生産性や運用性に劣る。カノン砲が主用する砲弾もあくまで榴弾・破甲榴弾・尖鋭弾（遠距離射撃用の榴弾）などであるため、近現代においては使用砲弾の差異によって榴弾砲とカノン砲とが区別される訳ではない。
榴弾砲と異なり高初速で弾道が低伸性に優れるため低仰角（概ね射角45°以下）での遠距離射撃（対砲兵戦等）を得意とし、近中距離の目標を直接照準・零距離射撃で砲撃することも可能でもある。そのため敵に射撃位置が察知されにくく、しばしばゲリラ的戦術による砲撃に用いられた。例としてガダルカナル島の戦いにおいて「ピストル・ピート」の渾名をアメリカ海兵隊につけられた大日本帝国陸軍の九二式十五糎加農や、沖縄戦における八九式十五糎加農による嘉手納飛行場砲撃などが挙げられる。
カノン砲 定義
左掲の八九式十五糎加農（右）と九六式十五糎榴弾砲（左）は、（後者は砲身の強度を上げかつ軽量に抑えられる自緊砲身採用の新鋭榴弾砲であるなど、開発年代に差があるものの）第二次大戦における日本陸軍の主力15cm加農と榴弾砲である。ともに同口径(15cm)の火砲であるが、カノン砲と榴弾砲の違いとして最大射程のみならず砲身長・重量・サイズ・構造が大きく異なる（八九式の放列砲車重量は九六式の2倍以上）。なお、日本陸軍において加農の略称・略字は頭文字を取り「加」および「K」であり、15cm加農は「十五加（15加）」や「15K」などと称していた。なお、榴弾砲は「榴」および「H」。
主に幕末以降、欧州の軍隊に範を取り火砲など多くの装備を輸入していた日本では、名称はそのままに本砲を「カノン」と呼称、これに漢字を当て字し「加農」と表記した。建軍以降フランス陸軍やドイツ陸軍に倣い、その後も長きにわたり欧州の影響を受けていた日本陸軍（日本軍）では、この「加農」の名称を受け継ぐとともにまた終始一貫して「加農」の名称を制式かつ正式の表記として使用している（兵器の制式名称・試製名称も「○○式○○糎加農」「試製○○糎加農」と表記する）。「加農」単体では砲であることが伝わりづらいこと、またその語呂の良さから当時の陸軍内外の一部でも便宜的に「加農砲」という呼称が並行して使用されており、また日本陸軍の事実上の後身である陸上自衛隊では、155mm加農砲M2といったように「加農砲」を制式かつ正式の表記として使用することになっているため、現在では「加農砲」および「カノン砲」の表記が一般的となっている。
各言語での名称は英語: gun（ガン）、ドイツ語: Kanone、フランス語: canon、ロシア語: пушкаなど。なお、英語におけるcannonは「火砲」（「砲」）全体を意味し、カノン砲をcanonと称するフランスでは榴弾砲は区別してobusierと称する。
カノンの語源は、ラテン語で中空の茎をもつ葦やアシ笛を意味するカンナ(canna）にイタリア語の接尾辞 -one がついて、カノーネ（cannone）から来ている。
カノン砲 歴史
前装式滑腔砲時代では最も重く、大重量の砲弾を発射する重砲にカノンの名を与えている。榴弾砲登場後、カノンは平射野砲全般を指す単語となった。砲弾は主にソリッドショット（無垢の鉄砲丸。ラウンドショットやホールショットとも）を発射するので弾着しても爆発はしない。目標への直接射撃もするが、野戦ではボウリングの玉同様、地面へ弾をバウンドさせて敵兵をなぎ倒すのが主な使用法である。その他、ぶどう弾、キャニスター弾などの散弾。バーショット（伸張弾）、チェーンショット（鎖弾）のような特殊な砲弾も場合によっては撃ち出した。
なお、この時代の砲のサイズは使用する砲弾の重量によって区別される。単位は主に「ポンド」（1ポンド=約453g）だが、メートル法施行後のフランスだと「キログラム」も使われた。よって2ポンド砲は約900gの、4kg砲は4Kgの砲弾を撃ち出す砲と言う意味になる。
艦砲では最大級の68ポンド砲を「カノンロイヤル」または「ダブルカノン」と呼称し、以下42ポンド砲を「ホールカノン（単にカノンとも）」。32ポンド砲を「デミ・カノン」と呼んだ。24ポンド未満の砲や旋回砲も平射砲ではあるが、艦砲の分類ではカルバリン砲グループに分類されてカノン砲扱いはされない事が多い。また、短射程からカロネード砲も含まれない。
カノン砲 歴史
その重量故に陸戦では機動性に難があり、特に32ポンド以上の砲は野戦よりも攻城砲や要塞砲として使われるケースが殆どだった。17世紀に入り、仏陸軍でド・ヴァリエール・システムやグリボーバル・システム導入により砲と砲架が軽量化され、口径が標準化された後も、野戦へ投入されるカノン砲は24ポンド砲が最大であった。
19世紀後半、施条砲の開発と砲の長射程化及び榴弾の一般配備によって、カノン砲は最前線で「砲兵が直接視認可能な敵を撃つ」砲から、後方から「弾着観測によって視界外の敵を狙い撃つ」砲へと大きく姿を変える事となる。
前装式施条砲は19世紀中頃から末にかけて運用されたライット・システムを用いる砲。アームストロング砲の爆発事故に見られる様に後装砲の閉鎖に対する信頼性の無さを補うべく、前装砲で施条の恩恵を得んが為に開発された過渡的な砲である。四斤山砲などが代表格だが、砲口装填の為に装填用の施設の整った艦砲や、要塞砲として使われる場合が多かった。
カノン砲 歴史
登場前半は前装滑腔砲、後半は後装施条砲と併用され、主流として一時代を築く事は出来なかった徒花であるが、後装砲に比較して製造に要する技術的なハードルが低く、正確に狙えて威力の大きな長弾を使えるのでそれなりに普及した。もっとも普及した理由の一つに、当時の装薬が爆轟性の黒色火薬ゆえ短砲身にせざる得ぬのが（長いと砲身自体が高い腔圧に耐えられず、破壊されてしまう）、面倒な砲口装填を容易にした事情を加味する必要があろう。
この腔圧問題から無煙火薬系の緩燃性装薬が開発され、普及する20世紀までカノン砲は余り長い砲身を持つ事は出来なかった。
後装填砲に施条が施された、カノン砲・榴弾砲・野砲（口径100mmクラス以下で70mmクラスが主体の師団砲兵向け軽カノン砲）の区別と住み分けが定まった20世紀初頭以降、生産性や運用性に優れる榴弾砲に次いで、近代各国陸軍砲兵の主力火砲の1つとなったカノン砲は第一次世界大戦で多用され、攻城戦や塹壕戦でその大威力を発揮し、同大戦は文字通り火砲中心の戦いとなった。
カノン砲 歴史
戦間期には他砲種とともにカノン砲の高性能化や多様化が進み各国陸軍はこれを保有、中でもソ連赤軍は「гаубица-пушка」と称す榴弾砲としては比較的長砲身でカノン砲としては高仰角がとれる新鋭砲、ML-20 152mm榴弾砲を開発し多数を配備した。なお、ドイツ陸軍 (国防軍)は主力重砲として他国のような15cm・12cm級カノン砲を主力とせず、口径21cmの重榴弾砲21cm Mrs 18（長砲身の重榴弾砲相当であるがこれを臼砲と定義）を開発・配備、しかしのちの第二次大戦中期以降は小口径化しながらも最大射程を延伸した17cmカノン砲である17cm K 18に更新している。
同時期の高射砲・対戦車砲・艦砲はその用途上、長射程や高初速が求められるため砲自体はカノン砲の系統であることが多い。1930年代後半に開発された最新鋭砲の中には、日本陸軍の九六式十五糎加農（最大射程26,200m、戦闘重量24,314kg・牽引重量36,054kg）、ドイツ陸軍の17cm K 18（最大射程29,600m、戦闘重量17,520kg・牽引重量23,375kg）など特に長大射程を有する重カノン砲が登場した。
カノン砲 歴史
第二次大戦における主要列強各国の主力カノン砲と最大射程・戦闘重量（放列砲車重量）は以下の通りで、これらは主に師団砲兵ではなく軍砲兵・軍団砲兵たる独立部隊で運用され、進化した航空戦力や重榴弾砲とともに戦闘の雌雄を決する存在となった。
第二次大戦頃までは野戦砲としての用途のほか、攻城砲・列車砲・要塞砲・沿岸砲として大口径大重量のカノン砲が（榴弾砲と共に）多数使用された。特に第一次大戦において、ドイツ陸軍が開発・実戦投入したパリ砲（口径21cm・砲身長28m・口径長58.8）は最大射程130,000mを記録し、第二次大戦期の主力列車砲である28cm K 5(E)（口径28cm・砲身長21.539m・口径長76.1）は最大射程62,400m（ロケットアシスト弾使用で最大86,000m）、また80cm K(E)（「グスタフ」・「ドーラ」）に用いられたカノン砲（口径80cm・砲身長28.9m・口径長40・最大射程48,000m）は、世界最大口径のカノン砲であると同時に現在に至るまで世界最大の火砲である。
第二次大戦後、戦前より砲兵戦力に重点を置いていたソビエト連邦軍は、M-46 130mmカノン砲や2A36 152mmカノン砲といったさらに超長砲身の新鋭カノン砲を開発し、これらは同国軍や同盟国・友好国に配備され各地の戦争・紛争・内戦で使用された。2S5ギアツィント 152mm自走カノン砲・2S7ピオン 203mm自走カノン砲・コクサンやM107 175mm自走カノン砲など、カノン砲を自走砲化した「自走カノン砲（自走加農砲）」も開発・採用された。
しかし20世紀後半以降、長砲身の榴弾砲や、長砲身の榴弾砲を搭載する自走砲の出現により、（カノン砲は野砲とともに榴弾砲に統合された形で）榴弾砲とカノン砲の区別は事実上なくなってしまっている。これら現用の155mm / 152mm榴弾砲の口径長は、第二次大戦当時の分類に従えばカノン砲に相当する39・45、あるいは52口径が主体であり、またロケットアシスト弾（RAP弾）やベースブリード弾（BB弾）といった特殊（特種）な長射程弾を使用することにより、40,000m弱から80,000mほどの長大な射程をもつようになった。
21世紀初頭現在において、狭義のカノン砲・自走カノン砲を運用しているのはソ連軍の後身でありその装備を引き継いだロシア軍と旧東側諸国軍などいくつかの国に限られ、（ロシア軍を含む）世界においては牽引榴弾砲や自走榴弾砲、BM-27・BM-30・TOS-1やMLRSを筆頭とする自走ロケット砲が砲兵戦力の主体となっている。
カノン砲 カノン砲一覧
フランス
イギリス
ロシア帝国
ドイツ帝国
大日本帝国
ソビエト連邦
ドイツ国
イタリア王国
アメリカ合衆国
イギリス
大日本帝国
ソビエト連邦 /  ロシア
アメリカ合衆国
玄武 (将棋)
玄武（げんぶ）は、将棋の駒の一つ。本将棋にはなく、泰将棋・大局将棋に存在する。
真宗大谷派
真宗大谷派（しんしゅうおおたには）は、浄土真宗の宗派の1つで、宗教法人法による宗教法人（包括宗教法人）である。大派（だいは）、お東（おひがし）の通称がある。
阿弥陀如来一佛を本尊とし、親鸞を宗祖とする。大谷派の根本道場である東本願寺を、所属するすべての寺院および教会の本山とする。
宗教法人の事務所は「真宗大谷派宗務所」と称し、京都市下京区烏丸通七条上る常葉町754番地に置く。法人の代表役員は、宗務総長が務める。2018年12月31日現在の被包括宗教団体数は8,638。大谷派に属する僧侶および門徒の首位にある「門首」の地位、宗務に関する行為については、門首の節を参照のこと。
浄土真宗系の教団で結成する「真宗教団連合」に加盟し、加盟団体と相互の連絡・提携を取る。また同連合の事務総局は2年ごとに移管し、真宗大谷派宗務所と浄土真宗本願寺派宗務所が交代で担当する。
真宗大谷派 名称
宗派名は「浄土真宗本願寺派」との区別の便宜上、大谷派は「お東」「大派」、本願寺派は「お西」「本派」と通称される。同様に、本山の通称である「東本願寺」を宗派名の意で用いる場合もある。
但し寺号として正式に「東本願寺」を用いるのは東京の浅草にある東本願寺（旧東京本願寺）である。真宗大谷派は「本願寺」を解散させたため、寺院としての「東本願寺」ではなく宗派の礼拝所としての「真宗本廟」としている。そのため、本来の本山である「本願寺」は消滅し、末寺による集合体として存在する。なお、宗派の通称として本願寺派を西本願寺派と、大谷派を東本願寺派と俗用されていることがあるが、この表現を用いないのも大谷派と東本願寺派との混同を防ぐことになっている。
真宗大谷派 目的
宗教法人としての規則は、『宗教法人「真宗大谷派」規則』である。同規則第3条に、真宗大谷派の最高規定は『真宗大谷派宗憲』（以下、『宗憲』）としている。また『宗憲』第5条において、『宗憲』を最高規範と定めている。本ページは、『宗憲』に定められている事項を中心に要約・引用し、記述する。
『宗憲』第2条に「本派は、宗祖親鸞聖人の立教開宗の精神に則り、教法を宣布し、儀式を執行し、その他教化に必要な事業を行い、もって同朋社会を実現することを目的とする。」と定める。
運営の根幹となる方針
同朋社会の顕現
「すべて宗門に属する者は、常に自信教人信 の誠を尽くし、同朋社会の顕現 に努める。」
宗本一体
「宗祖親鸞聖人の真影を安置する真宗本廟は、宗門に属するすべての人の帰依処であるから、宗門人はひとしく宗門と一体としてこれを崇敬護持する。」
同朋公議
「宗門の運営は、何人の専横専断をも許さず、あまねく同朋の公議公論に基づいて行う。」
 —  『宗憲』前文
真宗大谷派 歴史
本願寺教団の成立から「本願寺」の東西分立による本願寺教団分裂までの歴史の詳細は、「本願寺の歴史」を参照。
明治14年（1881年）6月25日、公式の宗派名を「真宗大谷派」と定める。当時の法主は第二十一代 嚴如。
明治16年（1883年）9月、「大谷派寺法」を制定する。法主が本山本願寺の住職と真宗大谷派教導職の管長を務めることが定まる。
昭和37年（1962年）7月、「同朋会運動」発足。当時の宗務総長は訓覇信雄（訓覇信雄-くるべしんゆう）。
運動のテーマは、「真宗同朋会運動とは、純粋な信仰運動である」、「家の宗教から個の自覚の宗教へ」である。
昭和44年（1969年）4月、第24代法主闡如が「私が兼務している法主・本願寺住職・管長のうち、管長職だけを長男光紹新門に譲る」と発表した「開申事件」を契機に、教義解釈や宗派運営の方針、財産問題等を巡り、大谷家と改革派が主導する真宗大谷派内局とが対立する。（詳細は「お東騒動」を参照。）
真宗大谷派 歴史
昭和56年（1981年）6月11日、新「真宗大谷派宗憲」（新宗憲）発布。宗憲改正にともない、「法主」を廃して「門首」を新たに設け、本願寺住職及び管長の役職を廃止した。
昭和62年（1987年）12月、内局（宗務総長及び参務で組織される。）は、宗教法人法に基づいて「宗教法人 本願寺」を解散の登記を行い、「宗教法人 真宗大谷派」に吸収合併する。当時の法主は、第二十四代法主 闡如。合併により真宗大谷派の本山としての礼拝施設となり、正式名称を「真宗本廟」と変更する。また、「東本願寺」の通称も公式に併用している。
※本願寺の正式名称は「久遠実成阿弥陀本願寺」
以下は、真宗大谷派から離脱・独立した宗派で、これらは別の宗教法人・宗教団体である。
真宗大谷派 本尊
本尊
阿弥陀如来一佛を本尊とする。
本尊とともに安置する影像
寺院などに安置する影像は、「正法弘通の恩徳を謝するため、宗祖親鸞聖人、聖徳太子、七高僧及び歴代御門跡の影像を安置する。」と定める。
真宗大谷派 正依の聖教
正依の聖教は、以下のとおりである。
下記の経典を総称して「浄土三部経」と呼ぶ。
七高僧の論釈章疏
龍樹造
天親造
曇鸞撰
道綽撰
善導撰
源信撰
源空（法然）撰
以下の書籍・消息（手紙）は、『宗憲』に定められる「正依の聖教」には含まれないが、真宗大谷派の聖典である『真宗聖典』に収録され教化などに用いられる。
親鸞消息
恵信尼
唯円
覚如
存覚
蓮如
聖覚
隆寛
著者不明
源信
源空（法然）
聖徳太子
真宗大谷派 本山
真宗本廟
真宗大谷派は、「真宗本廟」をすべての寺院及び教会の本山と定めている。大谷派に属するすべての個人及び団体は、これを崇敬護持しなければならないとする。
また「真宗本廟」は、宗祖である親鸞の真影を安置する「御影堂」および「阿弥陀堂」を中心とする聖域であって、本願寺とも称し、本派の崇敬の中心、教法宣布の根本道場であるとする。
大谷祖廟
また大谷祖廟は、宗祖聖人墳墓の地であって、大谷派に属する者は、これを敬仰護持しなければならないとする。
真宗大谷派 教義
「本派の教義は、宗祖親鸞聖人が、佛説無量寿経に基づいて、顕浄土真実教行証文類を撰述して開顕した本願 の名号を体とする往還二廻向 を要旨とする。」と『宗憲』第8条に定める。
真宗大谷派 門首
2020年現在、大谷暢裕門首（第二十六代・法名「修如」）。
門首の地位
門首の地位は、真宗大谷派の僧侶及び門徒を代表して、真宗本廟の宗祖聖人真影の給仕並びに佛祖の崇敬に任ずることと、僧侶及び門徒の首位にあって、同朋とともに真宗の教法を聞信することである。
地位の継承
地位の継承は、宗会の議決した内事章範の定めるところによるとする。
門首の宗務に関する行為
門首の宗務に関する行為は、内局の進達により、下記の事項を行う。
門首の行為と内局の進達
門首が、宗務に関する行為を行うときは、すべて内局の進達を必要とし、内局がその責任を負う。
門首は内局の進達事項を拒み、干渉することができない。門首が進達事項を拒否して宗務行為をしないときは、内局が臨時に代行できる。
門首の権能の限界
門首の権能の限界は、上記の宗務に関する行為のほかは、宗務執行に関する権能を有しない。
門首の代行
門首が内局の進達事項を拒み、進達を得ないで宗務に干渉したときは、内局は参与会と常務会の選定した門首代行を置くことを決定できる。
略系図出典
真宗大谷派 組織
上記の基本方針に従い、種々の教化活動・社会活動・諸事業を展開している。
運営は、「中央」と「地方」の組織により行われる。それぞれの組織は、以下に示す通り三権分立（宗務機関〈「行政府」に相当〉・立法機関〈「立法府」に相当〉・司法機関〈「司法府」に相当〉）の形態を取る。
「宗会」は、大谷派の最高議決機関であり、すべての予算、決算、条例案などを議決する。また、宗務総長を指名する（門首が認証する）。「宗議会」と、「参議会」の両議院で構成する。宗議会には、参議会に対する宗議会の優越が宗憲で定められている。
宗議会は、各教区の僧侶から選出される議員（65人以内）で組織する。宗議会には、その議長、副議長及び宗議会で互選した者の合計10人の参与会員で組織する参与会が置かれている。
参議会は、各教区の門徒から選出される議員（65人以内）で組織する。参議会には、その議長、副議長及び参議会で互選した者の合計10人の常務会員で組織する常務会が置かれている。
「内局」は、大谷派の宗務執行機関であり、宗会により指名された「宗務総長」、および五人の「参務」で組織する。
真宗大谷派 組織
宗務総長は、真宗大谷派の教師の中から、宗会が指名し、門首がこれを認証する。この指名は、他のすべての議案に先だって、これを行うとする。また、宗教法人たる真宗大谷派の代表役員となる。参務は、真宗大谷派の教師の中から、宗務総長が任命し、宗務総長は、参務を罷免することができる。
2015年現在の宗務総長は、里雄 康意（大垣教区第17組 緑林寺住職）。
参務は、但馬弘 (55) =石川県小松市、興宗寺住職▽木越渉 (57) ＝石川県かほく市、光専寺住職▽富田泰成 (62) ＝愛知県稲沢市、妙用寺住職▽望月慶子 (73) =兵庫県洲本市、浄泉寺衆徒▽三島多聞 (70) =岐阜県高山市、真蓮寺住職。
内局の職務は、以下の通りである。
宗務出張所
大谷派は、政府その他中央の諸機関との連絡及び首都における施策の調整をはかるため、東京都に東京宗務出張所を設けている。
「董理院」は、宗義に関する重要事項を審議し、及び宗務総長の申報により、宗義に関する言説についての正否を判ずる。
董理院は、董理10人以内で組織する。
董理は、講師及び嗣講の中から、宗務総長が任命する。任期は4年。
「審問院」は、大谷派の秩序を保持し、同派の規定による申立及び係争又は紛争に関する事項並びに僧侶の懲戒に関する事項について監察、提訴及び審決を行う。
審問院には、大谷派の教師の中から、宗議会の同意を得た者について、内局がこれを指名した審問院長を1人置く。審問院長は門首が認証する。
真宗大谷派 地方宗務機関
国内を30の「教区」に分け、その下に420の「組」に分ける。また、海外に3つの「開教区」を設ける。
地方の宗務を運営するため、全国を教区に分け、各教区に教務所長を置き、教務所を設けている。
教区の宗務機関として、教務所長を委員長とする教区教化委員会を置く。
教区の議決機関として、教区会（教区に各組から選出される僧侶の代表で組織する）と教区門徒会（各組門徒会から互選された代表者である「教区門徒会員」で組織する）を置く。
地方宗務審査機関として、各組にて住職が互選した査察委員で構成される紛議調停委員会を教区に設け、宗務上の紛議について審査調停する。
連区
また、全国を5つの「連区」に分け、国内各教区の広域的な連携をはかり、各地域における聞法・弘教活動を一層推進することを目的として、連区制が定められている。
開教を必要とする地に開教区を設け、これに開教監督を置き、開教監督部を設けている。
地域的偏頗はあるものの下記の通りほぼ全国に、各教区・開教区における教法の聞信・宣布の拠点として、国内に51寺院・海外に2寺院が「別院」として設置される。
設立の経緯は、下記の通りである。
別院は、教区、または開教区に所属する。
真宗大谷派 地方宗務機関
別院に住職1人を置き、「門首」がこれに当る。ただし、「門首」以外の者を住職とすることもできる。また、別院に「輪番」1人を置き、住職の職務を代掌し、宗教法人である別院の代表役員となる。
別院に院議会が置かれ、輪番が選定した院議会議員が置かれる。また、院議会に常議員会が置かれ、院議会で院議員の互選で選定される。
「教区」を「組」（そ）に分け、普通寺院、教会その他の所属団体を分属させている。ただし別院は、教区又は開教区の所属とする。組には、組長と数名の副組長を置く。
組の宗務機関として、組会で選出される組長を委員長とする「組教化委員会」を置く。
組の議決機関として、「組会」と「組門徒会」を置く。
教区・別院
北海道教区（北海道）
真宗大谷派 地方宗務機関
北海道教務所 - 北海道札幌市中央区南7条西7丁目290（位置情報）
札幌別院 - 北海道札幌市中央区南7条西8丁目290（位置情報）
札幌別院北支院 - 北海道札幌市東区北13条東1丁目3-12（位置情報）
札幌別院北三条支院 - 北海道札幌市中央区北3条東6丁目339（位置情報）
札幌別院豊白支院 - 北海道札幌市豊平区豊平1条2丁目1-6（位置情報）
札幌別院円山支院 - 北海道札幌市中央区大通西21丁目3-15（位置情報）
札幌別院山鼻支院 - 北海道札幌市中央区南16条西13丁目2-1（位置情報）
札幌別院現来寺支院 - 北海道札幌市北区北28条西15丁目1-1（位置情報）
函館別院 - 北海道函館市元町16-15（位置情報）
函館別院千歳支院 - 北海道函館市千歳町7-2（位置情報）
函館別院本町支院 - 北海道函館市本町30-32（位置情報）
函館別院海岸支院 - 北海道函館市海岸町7-2（位置情報）
函館別院船見支院 - 北海道函館市船見町18-20（位置情報）
函館別院東山支院 - 北海道北海道函館市東山1丁目1-7（位置情報）
旭川別院 - 北海道旭川市宮下通2-1463（位置情報）
帯広別院 - 北海道帯広市東3条南丁目7（位置情報）
根室別院 - 北海道根室市平内町4-13（位置情報）
江差別院 - 北海道檜山郡江差町字中歌町169（位置情報）
真宗大谷派 地方宗務機関
東北教区（東北）
東京教区（茨城県・群馬県・栃木県・埼玉県・千葉県・東京都・神奈川県・山梨県・長野県）
三条教区（新潟県東部・北部）
高田教区（新潟県西部）
なお、三条教区と高田教区は統合し、新潟教区となることが決定している。
富山教区（富山県東部）
高岡教区（富山県西部）
能登教区（石川県能登地域）
金沢教区（石川県南部）
小松教区（石川県小松市、および周辺地域）
大聖寺教区（石川県加賀市、および周辺地域）
小松教区並びに大聖寺教区については、2021年4月12日、13の両日、2023年7月に合併し「小松大聖寺教区」となることを両教区会と門徒会で議決し、正式に決まった。
福井教区（福井県・岐阜県郡上市の一部）
岐阜高山教区（岐阜県広域）
2020年7月に岐阜・高山両教区が統合し、岐阜高山教区となる。岐阜高山教務所は、旧岐阜教務所に設置。高山教務所は高山教務支所となるが、引き続き事務手続等は執り行う。
大垣教区（岐阜県西部）
岡崎教区（静岡県・愛知県東部）
名古屋教区（愛知県西部）
三重教区（三重県）
長浜教区（滋賀県北部・福井県敦賀市）
長浜教区は2024年度に京都教区に吸収合併されることが2022年に決定している。合併後は特別区として存続し、長浜教務所は支所として存続する。
京都教区（福井県若狭地域・滋賀県〈北部を除く〉・京都府・兵庫県北部・鳥取県・島根県）
真宗大谷派 地方宗務機関
京都教務所 - 京都府京都市下京区花屋町通烏丸西入ル（位置情報）
赤野井別院 - 滋賀県守山市赤野井町328（位置情報）
大津別院 - 滋賀県大津市中央2-5-25（位置情報）
山科別院 長福寺 - 京都府京都市山科区竹鼻サイカシ町13-17（位置情報）
岡崎別院 - 京都府京都市左京区岡崎天王町26（位置情報）
伏見別院 - 京都府京都市伏見区大阪町609（位置情報）
大阪教区（大阪府・兵庫県南東部・奈良県・和歌山県）
大阪教務所 - 難波別院内
難波別院(南御堂・難波御堂) - 大阪市中央区久太郎町4-1-11（位置情報）
難波別院堺支院 - 大阪府堺市堺区櫛屋町東4-1-29（位置情報）
天満別院 - 大阪市北区東天満1-8-26（位置情報）
八尾別院 大信寺 - 大阪府八尾市本町4-2-48（位置情報）
茨木別院 - 大阪府茨木市別院町3-31（位置情報）
大和大谷別院 - 奈良県大和高田市大谷274（位置情報）
山陽教区（兵庫県南西部・岡山県・広島県・山口県）
四国教区（香川県・愛媛県・徳島県・高知県）
九州教区（九州・沖縄）
2020年7月に久留米・日豊・長崎・熊本・鹿児島の各教区が統合し、九州教区となる。九州教務所は旧久留米教務所に設置し、事務書類等はすべて久留米で対応する。他の教務所は、布教拠点としての支所となる。
福岡都市圏の門徒に向けた仏事サポートセンター福岡として2021年に福岡市内に新設。
準開教区
沖縄開教本部 - 沖縄別院内
海外開教区
ハワイ開教区
ハワイ開教監督部 - 東本願寺ハワイ別院内
北米開教区
北米開教監督部 - 244 South San Pedro St.,#304 Los Angeles, CA 90012 U.S.A.（位置情報）
南米開教区
南米開教監督部 - 東本願寺南米本願寺内
戦前に存在した別院
真宗大谷派 教学研究機関
真宗大谷派付設の研究機関。2017年9月現在の教学研究所長は、楠信生（北海道教学研究所元所長・北海道教区第17組 幸福寺住職）。ちなみに本願寺派の教学研究調査機関の名称は、「本願寺教学伝道研究所」である。
真宗教化センター しんらん交流館2F 大谷ホールを会場として「東本願寺日曜講演」や、「しんらん交流館市民講座」を開催している。
所在地 - 京都市下京区諏訪町通六条下る上柳町199 真宗教化センター しんらん交流館2F（位置情報）
真宗大谷派の研究交流施設。2017年現在の所長は、本多弘之（東京教区第1組 本龍寺住職）。
「親鸞思想の解明」・「親鸞聖人ご命日のつどい」などの開催、情報誌『アンジャリ』（年2回刊行）、機関紙『親鸞仏教センター通信』（年4回刊行）、研究誌『現代と親鸞』（年2回刊行）を発行している。
所在地 - 東京都文京区湯島2丁目19-11（位置情報）
真宗大谷派 刊行物
以下は、東本願寺出版（真宗大谷派宗務所出版部）発行の主な刊行物である。
聖典
『真宗聖典』 - 1978年10月初版、編集・真宗聖典編纂委員会。
定期刊行物
『同朋新聞』 - 月刊機関紙
『真宗』 - 寺院向け月刊機関誌。一般門徒も購読可能。編集・真宗大谷派宗務所出版部。
『同朋』 - 一般門徒向け月刊聞法誌。編集・真宗大谷派宗務所出版部。
『ともしび』 - 月刊聞法誌。「東本願寺日曜講演」」（2015年7月5日〜）などの要旨が中心内容。編集・真宗大谷派教学研究所。
『あいあう』 - 真宗大谷派解放運動推進本部女性室が年1回刊行する広報誌。
不定期刊行物
『教化研究』。 - 1953年8月に第1号を発刊。2013年6月現在、継続刊行中。編集・真宗大谷派教学研究所。
叢書
「伝道ブックス」シリーズ
「同朋選書」シリーズ
真宗大谷派 関係教育機関
連合会事務局…真宗大谷派宗務所教育部内
教育テーマ
「親鸞聖人によって開顕せられた浄土真宗の教えを建学の精神とし、それに基づく人間教育を教育理念として実践する。」
ともに生きる 人間であるために」
1965年（昭和40年）、真宗大谷派関係の学校連合会として結成される。
2005年（平成17年）11月20日、大谷ホールにて「真宗大谷派学校連合会結成40周年記念フォーラム」を開催する。
大学院
大学
短期大学
高等学校
小・中学校
その他
真宗大谷派が設立した学校法人。
同宗派関係の保育園・幼稚園・児童福祉施設は約500園あり、「社団法人大谷保育協会」に加盟している。
協会事務局 - 真宗大谷派宗務所教育部内
教育テーマ - 「ともに生きともに育ちあう保育を実践しよう」
その他の学事施設
真宗大谷派 その他
2017年（平成29年）4月26日、東本願寺の職員2人に、過去数年間サービス残業（多い時で月130時間以上）をさせていたとし、未払いの残業代約660万円を支払ったことを明らかになった。2人は寺の研修施設「同朋会館」に宿泊する門徒の世話を担当する「補導」と呼ばれる職員で、寺によると、1973年（昭和48年）に「補導」には残業代を一切支払わないとする違法な取り決めをしていた。また全国の教務所でも、残業時に必要な労働基準法第36条に基づく労使協定（三六協定）を結ばずに、職員に違法な残業を行わせていたこと、本山宗務所の残業についても労使協定を結んだ「真宗大谷派職員組合」が、協定が法的効力を持つために必要な「労働者の過半数で組織する労組」に該当しないため、本山の残業も労基法に抵触している可能性があること、2016年（平成28年）12月に、本山を管轄する京都下労働基準監督署から「臨検」と呼ばれる任意の立ち入り調査を受け、職員の労働時間を適正に管理していないとして、行政指導を受けたことが明らかになった。
スタッドレスタイヤ
スタッドレスタイヤ（英: studless tire）は、自動車が積雪路や凍結路などの冬季路面を走行するために開発されたスノータイヤの一種である。積雪路や凍結路の摩擦係数が低い路面で、普通のタイヤに比して駆動力や制動力をより大きく路面に伝える工夫がされている。従来のスパイクタイヤとの対比で、スタッド（スパイク）のないタイヤであることから、このように呼ばれている。スパイクタイヤの問題点を克服し、旧来のスノータイヤをスパイクなしでも問題なく運用できる性能とすべく開発された。
一般的な略称はスタッドレス。また豪雪地域を中心に冬季にスタッドレスタイヤを使用する場合は冬タイヤと呼ばれ、冬季以外に使用する普通のタイヤ（ノーマルタイヤ）を夏タイヤと呼ぶ。またスタッドという略称を用いる地方もあるが、｢スタッドタイヤ｣とは本来スパイクタイヤの別称及び英語表現(Studded Tire)であるため注意が必要である。
スタッドレスタイヤ 開発の背景
1970年代から本格的に普及したスパイクタイヤは、それまでのスノータイヤに金属製（主にバナジウム鋼）のスパイクピンを埋め込んだもので、ピンを埋め込まないスノータイヤに比べて特に凍結路で非常に安定した走行が可能であった。
しかし、積雪のない舗装路をスパイクタイヤで走行すると、スパイクがアスファルト路面を削るため、道路を傷めて粉塵（車粉）を発生させることから、日本では札幌市や仙台市など積雪量と交通量のどちらも多い大都市部において、粉塵の影響により目・鼻・のどの疾病や気管支喘息を悪化させるなどの健康被害（車粉公害）が発生しており、特に仙台では、積雪の多い郊外から来た自動車が、スパイクタイヤを履いたまま積雪のほとんどない中心部に乗り入れるため、粉塵被害が顕著に表れた。このような社会環境の中、1982年にミシュランから、スタッドレスタイヤの日本販売が開始された。
冬用タイヤとしては古くからスノータイヤがあるが、スノータイヤは深い雪道を走破するためのタイヤであり、凍結路を走る能力を十分に備えておらず、スタッドレスタイヤとは違う種類のタイヤである（サイドウォールにそれぞれSNOW、STUDLESSと明記されている）。
スタッドレスタイヤ 開発の背景
しかし、現在の日本では、乗用車用のスノータイヤは競技用や作業車用を除いてほとんど販売されておらず、スパイクタイヤの販売および使用も1990年（平成2年）6月27日に公布・施行されたスパイクタイヤ粉じんの発生の防止に関する法律により規制されているため、事実上冬タイヤは特に断りが無い限りスタッドレスタイヤを指す単語となっている（日本自動車タイヤ協会の案内では、スタッドレスタイヤが〔圧雪路◎、凍結路○〕となっているのに対し、スノータイヤは〔圧雪路○、凍結路△〕となっており、スノータイヤは旧基準の規格と分かる）。
ただし、二輪車（自転車および原動機付き自転車）用としては、現在でもスノータイヤが販売されている。一般に冬タイヤ＝スタッドレスタイヤという認識から、こちらもスタッドレスタイヤと呼ばれる事が多いが、前述のように両者は明確に区分されている規格であり、これは誤りである。
スタッドレスタイヤ 構造
スタッドレスタイヤは積雪路や凍結路での走行を目的としており、普通タイヤに比べて以下のような特徴がある。
深い溝
スタッドレスタイヤのトレッド面には、普通のタイヤより深い溝がみられる。これは、雪を踏み固めたときに溝のパターン状の雪柱を作り、その雪柱をけりだす「雪柱剪断力」によって駆動力（トラクション）を得るためである。また、接地面で溝に噛んだ雪はタイヤが回転する間に溝から剥がれ落ち、再度接地したときには、新たに雪を噛む動きをする。ただし、スノータイヤとの比較では、接地面積とエッジの多さで勝るため圧雪や凍結路面には強いものの、溝が狭くブロックも変形しやすいため大きな雪柱剪断力は得られず、深い雪や水分の多い雪に対しての性能では劣る。
サイプ
スタッドレスタイヤの溝を構成するブロックにサイプと呼ばれる細かい溝が切られている。氷上の表面に存在する水膜をサイプ内に取り込む効果があり、雪上ではブロックとサイプのエッジで雪を咬む事でグリップ力を確保している。
コンパウンド
スタッドレスタイヤ 構造
スタッドレスタイヤのゴムは低温でも路面への密着に必要な柔軟さを失わず、また常温でも溶けないよう通常のタイヤとは異なるゴムを使用している。また、凍結路でのグリップを向上させるために気泡を含んだゴムを使って吸水・吸着効果・柔軟性の維持を向上させたり、ガラス繊維やクルミの殻（トーヨー）、鶏卵の殻などを練りこんで引っ掻き効果を持たせるなど、メーカーにより独自の工夫が凝らされている。初期はサイプやパターンでいかに摩擦を稼ぐかという目的が主体で、試行錯誤の中からユニークなタイヤも出現した。例としては、タコの吸盤のようになっているパターンのタイヤや、ゴムのイボ状の突起をつけたもの、ブロックの周囲に壁を設けてワイパー状態の構造などがあった。いずれもアイデアとしてはユニークではあったが、効果としてはさほど効力が無い事から随時現在の状態になっている。
慣らし運転
スタッドレスタイヤ 構造
スタッドレスタイヤのコンパウンドにはそれぞれ気泡を混入させたり、ひっかき素材である異物を製造時から混ぜるなどを行い各社がそれぞれ独自のアイデアの導入・性能確保により製造しているが、それらコンパウンドに取り込まれた滑り止め素材類は表面に出なければ効果が得られないため、各社とも積雪前の慣らし運転を推奨している。制限速度内で約500キロ程度を走行することで、一皮剥けた状態になりコンパウンド内の気泡や異物類が表面に出てきて効果を発揮する。ただし、積雪時に購入するなど慣らし運転が出来ない場合もあり初期性能確保の観点から91年発売のブリヂストンMZ-01から製造時にコンパウンド表面へ微細な溝を設けて路面の水膜を除去しやすく加工されるようになった。他社も2000年頃から導入し大手ではミシュランが2012年製造のX-Ice3から導入している。
この構造が良好な状態に保たれていなければ、期待される性能を発揮できなくなる。特に溝の深さが新品状態に比べて半分以下になった場合、雪を噛み込んでグリップすることが不十分となり雪上用タイヤとして使えなくなる。通常のタイヤには磨耗による使用限度を示すスリップサインが仕組まれているが、スタッドレスタイヤにはこのスリップサインとともに、すべり止め装置としての使用限度を示すサイン（プラットホーム）も仕組まれている。また、溝があっても実用限度を超えた長期使用やオフシーズンの保管状態が悪かったりすると、一般タイヤ同様、ゴムが劣化し、走行に影響を与える。新品のままでも氷上性能は摩耗した状態よりも低く、グリップ力が得られない事も多い。
スタッドレスタイヤ 問題点
スタッドレスタイヤは万能ではない。以下のような問題点がある。スパイクタイヤが禁止となる前には、スタッドレスタイヤの性能不足による冬季の交通事故増加が懸念されていたが、事故件数自体は増加したものの、死亡事故については減少していることから、問題点としては取り上げない。
ツルツル路面（ミラーバーン）
交差点で停止、発進が繰り返されることで、スタッドレスタイヤが圧雪路面を磨きあげ、鏡のような路面が出現する。スパイクタイヤではミラーバーンが生成されることはまれだったが、ゴムの面を当てて氷上でのグリップを生むスタッドレスタイヤの普及に伴って交差点や坂道などで平滑なアイスバーンが生成されやすくなった。このような路面はスタッドレスタイヤ装備の自動車・歩行者とも滑りやすい。また「ブラックアイスバーン」と呼ばれる、液体と固体（塊）の見分けがつきにくい路面状態となる場合もあり、それが原因によるスリップ事故が起こりやすいともされている。
凍結防止剤などの使用量増加
スパイクタイヤの規制とスタッドレスタイヤの普及に伴い、塩化カルシウムなどの凍結防止剤の使用量が増加し続けており、環境や車体への影響などが懸念されている。この問題については国土交通省でも影響調査が行われている。
温暖な地域での積雪時
スタッドレスタイヤ 問題点
スタッドレスタイヤは0℃を数度下回る温度以下で本来のグリップ力を発揮する。普段降雪のない温暖な地域において、まれに路面に積雪したような時には路面温度は氷点下前後のためにタイヤ作動温度領域から外れるので、スタッドレスタイヤを過信するとかえって危険を招くことがある。逆にノーマルタイヤは気温低下と共にゴムの硬化で本来のグリップ力が発揮出来なくなる。その性能の逆転する分岐点は摂氏7度前後であり、例え積雪時に摂氏0度前後であったとしてもこの条件ではスタッドレスタイヤの方が安全である。
夏季での使用
ハイドロプレーニング現象に対する耐性が低い（排水性が悪い）メーカーの物もあるので、降雨時の高速走行には注意が必要。
低温時に硬化しにくい材料を使用しているため、夏期の使用においては柔らかくなりすぎるためにグリップ力を得にくくなる。また、同一サイズのノーマルタイヤに比べて対応速度も低いため、グリップ力が低下する特性と合わせて夏期の高速走行は注意すべきである。
建設機械での使用
ホイールローダーなどの建設機械においてはスタッドレスタイヤは使用出来ない。
このような車両は一般的に車重が数t以上あり、スタッドレスでは過酷な使用条件と重量に耐えることができず、それに耐えられる頑丈さが求められるためである。
一般的にスパイクタイヤもしくはノーマルタイヤにタイヤチェーンを装着した上で作業を行っている。
スタッドレスタイヤ スタッドレスタイヤへの過信
スタッドレスタイヤへの過信は禁物である。
タイヤ公正取引協議会にタイヤメーカーのスタッドレス性能試験データが出ている。
メーカースタッドレスタイヤを装着する事により、雪道での滑りやすさは低減するが、完全に防ぐものではない。また、高速道路を走行する際や急な坂道を走行するにはスタッドレスタイヤであってもタイヤチェーンを装着しなければならない場合があるため、注意が必要である。
ときおり前輪または後輪のみにスタッドレスタイヤを使用している例もあるが、本来は駆動方式問わず全車輪装着を想定しているため、タイヤが十分な性能を発揮できない場合があり、非常に危険な行為である。
スタッドレスタイヤのサイドウォールにはスノータイヤの一種であることを示すSNOW表記およびスタッドレスタイヤであることを示すSTUDLESS表記の他に、タイヤサイズ表記の周囲にマッド+スノー(MUD+SNOW)を示すM+Sという略号が表記されている事が多い。
スタッドレスタイヤ スタッドレスタイヤへの過信
これはスタッドレスタイヤが浅い雪道を走破することを前提に設計された関係上、同じように表面が柔らかい砂地や泥濘地でもある程度のグリップ性能が発揮できるためにこのような表記が成されている。しかしオフロードでの絶対的なトラクション性能はマッドテレーンタイヤには遠く及ばない上、スタッドレスタイヤの柔らかいトレッドはオフロード走行の際に石などによるブロック欠けを起こしやすいため、「一応」オフロードも走ることができる程度の認識で使用するのが無難である。
なお、北欧や欧米などで販売されるスタッドレスタイヤにはマッド＋スノー表記の横に雪の結晶があしらわれた山のエンブレムが記載されていることがある。このエンブレムはスリーピークマウンテン・スノーフレークマーク（Three-Peak Mountain Snow Flake（3PMSF）、Severe Service Emblem）と呼ばれ、極めて厳しい寒冷地においても十分な性能を示すことをASTMの公的試験によって認証されたタイヤであることを示している。これはオールシーズンタイヤやオールテレーンタイヤなどのスタッドレスタイヤ以外のマッド+スノータイヤと、真の意味で厳冬期に対応したタイヤであるスタッドレスタイヤを明確に区分するための表記であり、オールシーズンタイヤの通年利用が盛んであった欧米ならではのマークである。
白虎 (将棋)
白虎（びゃっこ）は、将棋の駒の一つ。本将棋にはなく、大大将棋・泰将棋・大局将棋に存在する。
やまむらはじめ
やまむら はじめ（1968年（昭和43年）5月1日 - ）は、日本の漫画家。石川県松任市（現・白山市）出身。男性。宇宙作家クラブ会員。
やまむらはじめ 人物
1991年（平成3年）、『サイバーコミックス』（バンダイ）に掲載された「マージナル・ミラージュ」でデビュー。以後、『ヤングキングアワーズ』（少年画報社）などに作品を掲載。伊崎浪名義で同人誌でも活動していた。ペンネームは本名を平仮名にしたもので理由は本名の名前が読みにくいからである。
漫画家の広江礼威は友人であり、米村孝一郎は高校の先輩にあたる。『ドラゴンマガジン』や『ぱふ』のインタビューなどで、漫画家三原順を尊敬し、少しでも近づきたいと語る。『カムナガラ』連載開始あたりには森美夏の影響があると語り、キャラクターの目の下にクマのような影を描くことが多くなる。
男性が主人公の作品のほぼ全てに、その男性主人公が憧れる年上の女性が登場し、作者自身、その傾向を「呪縛」・「病気」と語る。表紙カラーやイラストも含めアナログでの作業が基本だが『神様ドォルズ』あたりでデジタル彩色を取り入れている。趣味はバイクと鳥と音楽鑑賞。作中に鳥が多く登場していた時期がある。『天にひびき』では、自身の趣味である音楽をテーマとした作品を描いている。富野由悠季作品全般を好み『アニメージュ』では『富野に訊け!』のコーナーで挿絵を担当している。雑誌のコラム等でも富野作品について言及することが多い。2005年（平成17年）度の『アニメージュ』のベストアニメでは『双恋』を挙げている。
2インチVTR
2インチVTR（2インチ・ヴイティーアール、英語：2-inch video tape recorder）は、2インチ（50.8mm）幅の磁気テープに映像を記録する規格であり、4個のビデオヘッドにより記録再生を行ったので4ヘッドVTR（英語：Quadruplex）とも呼ばれる。オープンリール方式である。
2インチVTR 概要
世界初の実用・商業用ビデオレコーダの規格であり、1956年にアメリカのアンペックス社によって開発され、アメリカのテレビ局で採用された他、日本などの各国のテレビ局でも採用され、放送用VTRの主流となり、1インチ方式が普及する1980年頃まで世界中の放送局で録画に使われ続けた。
この規格のビデオレコーダー（テープ方式なのでビデオテープレコーダ）の最初のものはアンペックス社の「VR-1000」である。大きなジュークボックスほどの大きさがあった。後にソニーがこの方式で試作した試作機などではその数倍のサイズの巨大なものであった。トランジスタ化が進んだ最終モデルの製品でも事務机程度のサイズがあった。当初はモノクロームの記録・再生のみであった。
なお、2インチVTRのテープは最初から生産終了までつねに大変高価だったので、テープが使いまわされることが多々あり、これに録画された映像は、たとえ貴重なものでも保存されず消去されてしまったものも多い。
1957年後半にアメリカのRCA社独自のカラー化改良によりカラーテレビ信号の記録再生が可能になり、すぐにアメリカのNBCで実用化された。アンペックス社製のVTRは1957年末にはCBSで23台、ABCで11台が稼働していた。
2インチVTR 概要
1959年初め、アンペックス社はRCA社のそれとは別の新しいカラー記録方式を開発。アメリカのRCAもこれに合意し、これがカラー録画の標準フォーマット（後にローバンド記録方式と呼ばれる）となる。このVTRはすぐにアメリカのNBCで使用された。なお、前記のRCA社が独自に開発したのは標準方式と違うためにこのVTRでの再生はできない。現在、RCA社独自開発のカラー再生機はアメリカに2 - 3台程度あるのみである。
ローバンド記録時代はテープの記録トラックに添ってカッターで手切り編集していたが、これは技術的に大変難しく手間もかかり、日本では1箇所繋ぐだけでも当時の料金で3万円と非常に高価だった。
1963年、アンペックス社がフレーム単位でのレコードコントロールが可能なEDITEC（電子ビデオ編集機）を発表、1964年にはカラーハイバンドVTR「VR-2000」を発表。ハイバンド記録方式が開発されたことにより高画質化が実現し、この方式で映像を相互コピーしても画質の劣化が以前のローバンド方式よりも非常に少なくなったため、ある程度のコピー編集が実用化される様になった。
1971年にタイムベースコレクタが登場してからは、本格的な電子編集が可能になり、1972年にはスーパーハイバンド記録方式が開発され、画質が向上しタイムコードの記録もできる様になった。
2インチVTR 技術詳細
2インチ（50.8mm）幅のビデオテープをテープ移動方向に軸を持つ円筒面に磁性面を沿わせて走行させる。この円筒面と同軸に、4個のビデオヘッドを90度おきの放射状に取りつけたディスクを14400rpm（240Hz）で回転させる（図1）。テープの円筒への巻きつけ角度は90度強であり4個のヘッドを次々に切り替えることにより常時いずれかのヘッドがテープと接し、セグメント化した記録トラックを形成できる。テープ上下端への記録は不安定になることと、音声およびサーボ制御トラックを設けるため、実際の記録幅は約1.8インチほどとなっている。図2にテープ磁性面から見た記録の配置の概念図を示す。図の色分けは4個のヘッドがそれぞれ記録する分担を示す。音声トラックおよびコントロールトラックについては後述。
2インチVTR 技術詳細
NTSC方式は60フィールド/秒で記録するため、1フィールドを縦方向に16のセグメントに分けて記録することになる（垂直ブランキング区間を含む）。ヘッドとテープの相対速度は約40m/sに達し、約13MHzまでの磁化反転を記録できた。回転ヘッド機構は凹型のガイド（フィーメールガイド）側から真空ポンプを用いてテープを吸引し、安定したヘッドとテープの接触を保つようになっていた。このヘッド機構は極めて精密な加工組み立て精度を要する。磨耗したヘッドの交換は精密な測定器を持つ工場で行う必要があるため、ユーザーはヘッド機構単位で予備を持つのが普通だった。回転ヘッドの他に、テープ送り機構として供給・巻取リールメカニズム、キャプスタンとピンチローラ機構、テープの弛みを押さえて張力を安定させるためのテンションアーム機構、音声およびサーボ信号を記録するための固定ヘッド等を備えた。
映像信号のような広帯域（NTSCで数10Hz - 4.2MHz）の情報を磁気記録するには、ベースバンド信号のままでは困難である。これは磁気記録では記録する周波数に比例して記録再生出力が高くなり、たとえイコライザ回路を使用してもフラットな周波数特性が得られないためである。このため2インチVTRの出現以前のVTRでは多チャンネル記録方式、すなわち多数の固定ヘッドに信号を分割し1組のヘッドあたりの帯域を押さえようとしていた。
2インチVTR 技術詳細
しかし、AMPEX社の開発チームはビデオ信号を周波数変調してテープに記録する方式を発明した。FM変調の周波数偏移は初期のローバンド機で約4 - 6MHz、カラー用のハイバンド機は約7 - 10MHzであり周波数特性はイコライザで補償することができた。
なお、このAMPEX社の開発チームのリーダーはチャールズ・ギンズバーグ（Charles Ginsburg）だった。また、このチームにはまだ学生だったドルビー研究所の創設者レイ・ドルビーが加わっていた。
音声信号の記録はオーディオテープレコーダーと同等の技術で、固定ヘッドでテープの端部に長手方向記録を行った。
ビデオ信号に同期したコントロール信号を記録するコントロールトラックを音声トラックと同様な方式で記録し、再生時にはコントロール信号を元にキャプスタンの送り速度を制御するとともに回転ヘッドとの同期を取り正しいタイミングでビデオヘッドが記録トラックをトレースできるような制御を行った。
これらの広帯域信号の記録技術および精巧なメカニズムの制御技術には真空管を用いた、当時の電子回路としては特に高度なものだった。後に電子回路はトランジスタや集積回路で置きかえられたものの、基本的な技術は変わることなく用いられた。しかも、その後の1インチVTRも信号処理やテープ走行制御の基本技術は本方式を継承発展させたものであり、この技術が先進的なものだったことを物語っている。AMPEXは基本特許を広範に取得したため、芝電気（現：日立国際電気）やNECなどの国内メーカーは自社生産を行うためライセンス料を支払って技術導入をしていた。一方、家電メーカーはアンペックスの特許にとらわれずにVTRを生産できるようにヘリカルスキャン方式の開発に注力し、EIAJ統一I型、3/4インチのU規格（Uマチック）などを経て1/2インチのベータマックスやVHSを生み出した。
2インチVTR 日本国内での導入の歴史
日本でも、2インチVTRが導入される以前から、VTRの試作を行っており、1955年頃よりオーディオテープを使用した画像記録が研究されており、1956年の技研公開で展示された。1958年5月にはNHK技研により8ヘッドのうち4ヘッドを使用したVTRの試作機が発表された。
しかし、2インチVTRがアメリカの放送局で納入・実用化されたのを受け、日本国内でも導入され始めるようになる。
先ず最初に、1958年4月28日に、当時の大阪テレビ放送（OTV、後に朝日放送へ吸収合併される）が大阪本社、東京支社がそれぞれ1台ずつ導入され、続いて、当時のラジオ東京テレビ（現：TBSテレビ）が同年5月29日に2台、在京局で初めて導入し、同時期にNHK技研も導入した。OTV、KRT共にアメリカのアンペックス社製の白黒専用で、当時の価格で1台2500万円だった。以後、在京・在阪局を中心に順次導入が進み、1959年3月時点では、27台のVTRが稼働していた。日本での導入に伴い、試作する企業も現れ、1958年8月にソニーが実験機を公開。1959年3月には、芝電気も同規格のVTRを実用機公開した。