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Microsoft Office バージョン
Windows XPおよびVistaで利用可能な最後のバージョンである。
2020年10月13日限りでサポート終了している。
Office for Mac 2011
2010年10月27日発売。Office 2008 for Macと比べ動作速度が向上し、Office 2004 for Mac以来となるVBAが復活した。メール、個人情報管理（PIM）ソフトウェアはEntourageからOutlookに置き換えられた。この版よりWindows版と同様にアクティベーションが導入されたが、64ビットネイティブ版は提供されていない。
2015年2月10日の更新プログラム（Version14.4.8）でYosemite（OS X v10.10）に対応した。
2015年10月7日の更新プログラム（Version14.5.6）でEl Capitan（OS X v10.11）に対応した。
2016年1月12日にサポート終了予定だったが、Office 2016 for Macへの移行期間を確保するため、2017年10月10日まで延長された。最終サポートOSはmacOS Sierra（macOS v10.12.6）。
Microsoft Office バージョン
法人向けにサブスクリプション方式でクラウド機能を強化した「Office 365 Business」として2011年6月28日サービス開始した。個人ユーザー向けのサービス開始は次バージョンにずれ込んでいるため下記参照の事。個人でもOffice 365サービスは付属しないが「Office 365 Business」を主に販売代理店で契約することができる（2018年ごろに家電量販店でも販売開始）。
Office 2013
2013年2月7日より発売開始。日本語版のProfessionalにのみ数量限定でアップグレード版がある。リボンUIは引き続き搭載されるが、ユーザーインターフェイスや各アプリのアイコンがWindows 8のスタイルに合わせてある。Windows 8タッチ対応やクラウド対応の強化が施されており、ほぼどこでも作業が可能となる。「名前を付けて保存」や「開く」の機能改善や簡単になったファイル共有、Excelに新しい関数も追加された。Wordには新しい閲覧モードが追加され、前回終了した位置から文書を開くこともできる。ほかにも、多数の新機能が追加されているが、Windows AeroのAero Peekにてウィンドウ枠のライン表示には非対応となった。化粧箱がWindows 8のパッケージと同様の素材・様式のパッケージとなる。デザインもシンプルとなっている。
Microsoft Office バージョン
Office 2013からライセンス形態が変更され、パッケージ版でも1つのデバイスにのみ使用が許される（当初は異なるPCへのライセンス移管すら認められなかったが、顧客からの反発を受け認めるようになった）。なお日本のみ、パッケージ版1ライセンスにつき2つのデバイスでの使用が認められている。ちなみにボリュームライセンス向けに提供されてきた「Standard」（Office 2010から）や「Professional Plus」のエディションは継続。
Microsoft Office バージョン
また、このバージョンでWindows XPおよびWindows Vistaがそれぞれ非対応となり、さらにインストールに必要なCD-ROMおよびDVD-ROMなどのディスクが同梱されなくなった（一部の大手メーカー製PCのプリインストール版（バンドル版も含む）にも再インストール用DVD-ROMは同梱されない。マイクロソフトの公式サイトにてMicrosoft アカウントを作成後、別途インストール用ファイルをダウンロードした直後にそのままインストール、もしくはダウンロード後にDVD-R、USBメモリ、外付けHDDなどの各種メディアに保存する必要がある。プリインストール版とリテール製品版とも、別途有料でバックアップ用DVDを購入も可能）。プリインストール製品の初回起動時は前バージョンと違いHDDからプロダクトキーを用いてインストール。再インストールの際は、前バージョンまでと違い製品版と同じようにプロダクトキーを用いてダウンロードする必要がある（先述の通り有料のインストール用DVDもある）。
なお「Office 2013」は正式名称ではなく通称である（各エディションには「2013」が正式名称に入る）。
Microsoft Office バージョン
タブレットも含むwith BingにもOffice 2013がプリインストールされている機種もあるが、ARM向けWindows RTには標準で搭載されている（ただし、機能が制限されている）。当初はプレビュー版を搭載し、のちに正式版がリリースされたら、 Windows Updateで無償でアップデートすることができる。
2023年4月11日限りでサポート終了予定。
Office Premium
2014年10月17日より、日本で発売されるPCへのプリインストール専用（OEM版）としてリリースされる日本限定のライセンス形態（機種によりOffice 2016などのOffice Premiumでない製品がプリインストールされたパソコンもあるが、バージョンなどにより初回起動時や再インストールの方法などが違う）。インストールにはインターネットに接続する必要がありバックアップディスクはないが、インストール後はオフラインでも使用可能。
Microsoft Office バージョン
発売時点で最新のOfficeと同じソフトがプリインストールされており、同一のPCを使い続ける限り最新バージョンへのアップグレードが受けられる（アップグレードにはインターネットに接続する必要がある）。機種により（現在はすべての機種に）、OneDrive（1TB）・Skype（60分/月の通話）などの1年間の利用権であるOffice 365サービス（Office Premium搭載パソコン専用）も無料で付属している（更新には1年間延長できるのを別途有料で購入する必要がある）。
2018年をもって新規搭載されるPCはなくなっており、Office 2016に置き換えられている。
Office 365
個人ユーザー向けの「Office 365 Solo」（日本のみのエディションで商用利用も可能）がPremiumと同日の2014年10月17日よりサービス開始した。契約期間は1か月単位と1年単位を選べるようになっている。契約するとプランに応じた最新のOffice製品がサブスクリプション方式として使用できるほか、プランによってはOneDriveの容量が増えたり、一般電話へのSkype通話が月60分使える。1か月（30日）に一度はライセンス認証確認のためインターネットに接続する必要がある。
Office Online（旧・Office Web Apps）
詳細はOffice 365を参照。
Microsoft Office バージョン
Office Mobile
詳細はOffice Mobileを参照。
Office 2016以降、2021に至るまで内部バージョンは16のまま据え置かれている。
Office 2016
2015年9月23日に発売され、当初は法人向け、および個人向けOffice 365ユーザー契約者向けに対し先行提供される。また、ボリュームライセンス契約を締結しているユーザーは同年10月1日よりボリュームライセンスサービスセンターからOffice 2016をダウンロードすることが可能となる。そして、個人向けの永続ライセンス版のOffice 2016が同年9月30日に発売された（パッケージ版からPOSAカード版に）。
Office 2016でも、インストールするときに必要な「Microsoftアカウント」を取得すれば、オンラインストレージの「OneDrive」を15GB使用できるようになる。
OEM版は個人向けと法人向けとでパッケージが違い、個人向けはネット接続が必要で、バックアップディスク（インストールされているストアアプリ版でなくデスクトップ版）は法人向けと同じくあるが作成のみで購入は不可（個人向けと法人向けの違い個人向けPIPCセットアップ方法個人向けFAQ法人向けPIPCセットアップ方法法人向けFAQ）。なお、以前はディスク注文が可能であったもよう。また、Windows 10 Fall Creators Update以降のOffice 2016がプリインストールモデルでは、デスクトップアプリ版のOffice 2016でなくWindows 10のストアアプリ版のOffice 2016がプリインストールされているモデルもある。
スタンドアロン版の（延長）サポート終了予定は2025年10月14日。
Office 2016 for Mac
2015年9月23日に発売され、Mac版は約5年ぶりのメジャーアップデートとなった。他のプラットフォームと統一されたコードベースとフラットなデザインが特徴で、OneDriveの連携が強化されている。2015年7月にOffice 365契約者向けに提供が開始されており、個人向けの永続ライセンス版が同年9月30日に発売された。
永続ライセンス版は2020年10月13日にサポート終了した（延長サポート対象外）。
2017年6月16日リリースの更新プログラム（Version15.35.0）でmacOS High Sierra（macOS v10.13）に暫定対応した。正式対応は9月12日リリースの更新プログラム（Version15.38.0）以降。
Office 2019
2018年9月24日に発売され、当初は法人向けに先行提供される。一般向けは2019年1月22日に発売された。
Office 2019はWindows、macOSで使用できるOffice 365のオンプレミスバージョンである。定期的なセキュリティと安定性の更新プログラムのみ提供される。
2016までのメインストリーム5年、延長5年、計10年のサポートポリシーが短縮され、メインストリーム5年、延長2年、計7年のサポートとなっている。この関係上、2016と同じく2025年10月14日に全サポートが終了する。
Office 2021
2021年10月5日に発売された、永続ライセンス版のOfficeである。Windows 11と同日のリリースとなった。
2019よりさらにサポート期間が短縮され、延長サポートは設定されず、メインストリームの5年のみとなった。サポート終了日は2026年10月13日。
Office 2024
2024年10月1日に発売された、永続ライセンス版のOfficeである。
2021同様、延長サポートは設定されず、メインストリームの5年のみとなった。サポート終了日は2029年10月9日。
Microsoft Office Linuxへの対応
Microsoftはこの製品のLinux版を提供していないため、Linux上でMicrosoft Officeを動作させるには、Wineが必要になる。2016年12月現在、Office 2013（32bit）およびそれ以前のバージョンはおおむね動作する。Office2016（32bit）も大幅に改善している。しかしながら、Wineの以前のバージョンでないとインストーラすら動作しない場合があるほか、また.NETなどの他のWindowsのソフトウェアも一緒にインストールする必要がある場合が多い。手っ取り早くこの問題に対処するには、PlayOnLinuxを用いて、開発者により良好な動作が確認されたインストールの手順を自動的に再現させる方法がある。このほか、SharePoint Designerなど、利用者の少ないアプリケーションにはそもそも動作確認がほとんどされていないものもあるので注意が必要。Microsoft Officeの64Bit版（バージョン・エディション問わず）をLinux上でインストールならびに動作させる方法は2016年12月現在、対応するバージョンのWindowsのライセンスを取得して、 Windows仮想マシンにWindowsをインストールするしかない。
Microsoft Office ライセンス形態
これらの各種ソフトウェアをそれぞれのエディション、つまり製品世代で組み合わせて「オフィススイート製品」として販売している。単体パッケージでも販売されている。一部のソフトウェアは単体パッケージのみ、あるいはボリュームライセンスのみのために、Office 2013の最上位エディションであるProfessionalでもアプリケーション単体のパッケージを追加で買わないかぎり、Microsoft Officeのアプリケーションが全種類揃うことはない。
ソフトウェア単独や統合製品として小売されているリテールパッケージ版には、新規購入パッケージと、旧バージョンや現行バージョンを含む単体パッケージやプリインストール（OEM版）からのアップグレード版パッケージの2つが提供されている。
アップグレード版の場合は、アップグレードと同時に下位エディションから上位エディションに変更することもできる。たとえばOffice 2003 PersonalからOffice Professional 2010へのアップグレードも可能である。
場合によっては、新規パッケージを購入するよりも、アップグレードの対象となる安価な単体製品とアップグレード版を購入した方が安い場合も生じる。なお、譲渡については原則1回のみ可能。アップグレード版の場合は、アップグレードの対象となる製品も合わせて譲渡しなければならない規定となっている。
Microsoft Office ライセンス形態
Office 2016以降は（Office 365が始まったため）アップグレード版は販売されていない。
製品版の一部のエディションではアカデミック版が設定されている。Office 2013ではProfessionalのみに設定されており、一般の製品版同様、新規購入パッケージとアップグレード版パッケージがある。購入は一般的なアカデミック版と同様で、教員や学生であることを証明する書類を提示したり、FAXで送信することで購入が可能になる。
譲渡は譲渡先がアカデミック対象ユーザーに該当している場合のみ可能。
プリインストールされている（OEM版）エディションはPersonalが過半数であった。 しかし、企業や学校においてプレゼンをする機会が増えてきたため、日本ではOffice 2007においてPersonalにPowerPointを加えたOffice Personal 2007 with PowerPoint 2007が新たなプリインストール専用エディションとして登場した。さらにOffice 2010からはPersonalに替わって、PowerPointのほかにOneNoteが加わったHome and Businessがプリインストールされることが多くなった。こちらはリテール版も設定されている。また、BTOではProfessionalなどの多くのエディションが選択できる場合が多い。
Microsoft Office ライセンス形態
いずれにしても、ソフトのみのリテール版（製品パッケージ版）よりも安く設定されているが、パソコンハードウェア本体に付属するライセンス形態のため、パソコンを譲渡する場合、ハードウェアとセットで譲渡しなければならない規定となっている。
ただし、プリインストールのOfficeを根拠に、別のパソコンへ小売されているアップグレード版のインストールが、元々のパソコンからプリインストール済みのOfficeを削除することを条件に認められており、この場合、ハードウェアとソフトウェアのライセンスは切り離されることになる。
プリインストール版は搭載されたパソコンでのみ使用可能であるが、リテール版はあるパソコンで使用しなくなれば、アンインストールした上で新しい別のパソコンで使用することができる。また、Windows用のリテール版ならば、同時使用しないという制限が加わるが、同一個人が所有し利用するパソコンで、かつ一方が携帯用である場合に限り（例・自宅のデスクトップ パソコンと携帯用ノートパソコン、あるいは自宅で使う大型ノートとネットブックを含む携帯用モバイルノート）2台までインストールできる。
Microsoft Office Microsoft Office に関する資格
Microsoft Office に関する資格として、Office 2007に対応したマイクロソフト認定アプリケーションスペシャリスト（Microsoft Certified Application Specialist （略称MCAS））や、Office 2003までのバージョンに対応するMicrosoft Office Specialist（略称MOS）がある。以前はMicrosoft Office User Specialist（略称MOUS）とされていた。
Microsoft Office 製品の特徴
マイクロソフトはOSの販売も行っていることから、Microsoft OfficeはOSの改良にあわせて改良を行ったり、Microsoft Officeによる改良がOSに取り入れられる場合などがある。
Office 2000の改良点であるメニューの優先表示などの機能は、のちに販売されたWindows 2000でも採用された。また、Office 2007から採用されたリボンUIはWindows 7において付属のペイントやワードパッドに導入されるほか、一般のアプリケーションがリボンを搭載できるようAPIの公開が決定している。
アプリケーション開発者は、Visual Studio Tools for Office（以下VSTO）、Visual BasicおよびVisual C#を使用してOffice 2003以降のアプリケーションを拡張できる。
Visual Studio 2005シリーズの場合はTeam Systemエディションを購入する、MSDNサブスクリプション契約を結ぶ、あるいはVSTOを別途購入する必要があったが、Visual Studio 2008の場合、Professionalエディション以上からVSTOが標準付属するようになっている。VSTOを使用することで、Officeアプリケーション用アドインの作成、リボンUIのカスタマイズなどが行えるようになっている。
Microsoft Office 製品の特徴
Office 97~2003に存在していた機能。
パーソナルコンピュータ普及初期の1980年代後半から1990年代前半は、マイクロソフトの他に、Apple、ロータス、コーレル、ジャストシステムなどがオフィススイートを開発・供給していた。しかしマイクロソフトのWindows 95のリリースにより、パーソナルコンピュータが職場や一般市民に広く普及した1990年代後半以後は、マイクロソフトのデスクトップOSであるWindowsにMicrosoft Officeをバンドルプリインストールしたパーソナルコンピュータが大量に供給され、市場シェアの面で競合製品を圧倒するようになり、デファクトスタンダードの地位を確立した。
一方で、マイクロソフトはパソコンメーカーに対してバンドル契約にWordとExcelの2本セットでの添付を条件づけていたことがあり、不公正な取引にあたるとして公正取引委員会から注意を受けたことがある。このようなマイクロソフトの販売手法は「マイクロソフトによる独占の問題」でも述べているように、独占禁止法に触れるのではないかとする人々も多く、たびたび裁判沙汰となる。
Microsoft Office 製品の特徴
無料の代替品を作る動きも起き、オープンソースソフトウェアとしてOpenOffice.org・LibreOfficeが登場、官公庁にも導入された。
2010年代頃からオフィススイートへの再参入・新規参入が盛んになり、クラウドサービスで無料または有料サブスクリプションで利用する形式を、Google、Apple、IBM、Zohoなどが開発供給した。
2000年代まではオフィススイートの利用形式は、パーソナルコンピュータにバンドルプリインストールされたオフィススイートを利用する形式が主要な利用形式だったが、2010年代以後は個人としての使用・法人の業務としての利用でも、バンドルプリインストール版の利用と、クラウドサービス版で利用する形式の2種類が主要な利用形式になっている。2015年時点では、クラウドサービス版は、Google、マイクロソフト、Appleが主要な供給者として競合状態であり、デファクトスタンダードは確立していない。
Microsoft Office 製品の特徴
Microsoft Officeは独自のファイル形式を採用している。
多くの論争の末XMLをベースとしたOffice Open XMLが標準化され、これを用いることが出来るようになったが、未だにデフォルトの保存形式には標準に厳格に基づかない独自のファイル形式を使用している。これが競合ソフトの使用を阻害している。他社ソフトなどとの互換性を保ちたい場合、保存形式で「Strict Open XML」を選択する必要がある。
マクロに使用するプログラミング言語であるVBAもまたMicrosoft独自のものである。一応LibreOfficeには一部のVBA関数を使用できるようにする機能が実装されているが、一切の修正を加えないままマクロを動かすのは難しい。
ネットニュース
ネットニュース（英: Netnews、かつてはBBS、電子会議とも）とは、インターネット上の複数のサーバで主にテキストデータを配布・保存するシステムである。電子掲示板システムと類比されることが多いが、サーバにより保持するメッセージが異なり、メッセージ群の内容が一意に定まらない点で相違がある。英語の発音上から、ネットニューズと濁らせて言う場合や、単にニュース、ニューズと言うこともある。
Usenetとネットニュースを同義と取るかどうかについては議論が分かれる。
ネットニュースメッセージの技術規格に関連するRFCは、RFC 822、RFC 1036などである。RFC 1036の後継規格は何度か提案されているが、廃案になったものが多い。
2000年代中盤からネットニュースを中継するサービスを廃止するプロバイダが増え、2010年ごろにはほぼ消滅状態になった。
ネットニュース 概要
ネットニュースの原型であるUsenet ([ˈjuːznɛt]) は、ワールドワイドな分散コンピュータ上の議論システムである。そのネットワークアーキテクチャ は、汎用Unix間通信 (UUCP) ダイアルアップ接続式であった。en:Tom TruscottとJim Ellisが1979年に発案し、1980年に稼働開始した。
Usenetの名称は、"users' network"の省略から来ている.。最初のUsenetグループはNET.generalであった。このグループはしばらくしてnet.generalとなった。Usenet上で最初の商業的なスパムは、移民弁護士Canter and Siegelによるグリーンカード取得サービスの広告であった。
ネットニュースは、電子メールと並んで、コンピュータネットワークの初期につくられた情報交換システムの1つである。いずれもインターネットが一般に普及する以前から存在しており、当時はUUCPで配送されていた。この経緯により、ネットニュースの記事の形式と配送方法はEメールのそれとよく似ており、UUCPの特徴であるバケツリレー式の配信を前提としたものになっている。ただし、Eメールは通常一対一のメッセージ交換に主に使われるのに対し、ネットニュースは不特定多数の利用者間の議論の場として使われる。
ネットニュース 概要
ネットニュースでは、話題によって異なるニュースグループが作られており、各ニュースグループの名前は「.」で区切られた階層構造を持っている。例えば、japan.comp.lang.cは、日本語で話す、コンピュータ関連の、プログラミング言語の、Cについてのニュースグループである。各階層はカテゴリとも呼ばれ、左端のカテゴリ（上記の例では japan）をトップカテゴリと呼ぶ。
ユーザーは、それぞれのトピックカテゴリの中でメッセージを投稿したり、他のユーザのメッセージを読むことができた。議題カテゴリはニュースグループと呼ばれ、それについて投稿されたメッセージは「ニュース」、または「記事」、「ポスト」と呼ばれた。ネットニュースは多くの点で電子掲示板 (BBS) と類似し、後に広く利用されたインターネットフォーラムの前身ともなった。BBSやフォーラムと同様に投稿はトピックスレッド (en) の形で議論ごとにまとめらた。違いは、投稿はサーバーに逐次方式で保管されていた点である。。最も主要な相違点は、ネットニュースには中心となるサーバーや管理者またはホスティングプロバイダが存在しない点である。
通信規約は、かつては上記の通りUUCPを利用して配送されていたが、現在ではTCP/IP上に実装されたNNTPに置き換えられている。
ネットニュース 概要
通常、所属する組織や契約しているプロバイダの提供するニュースサーバを通じて記事の投稿・閲覧を行う。記事を投稿する場合、まず投稿に利用したサーバにのみ記事が登録される。そのサーバは1つもしくはそれ以上の他のサーバと相互に定期的に通信を行い（配送）、記事をそれぞれで交換する。この方法により、記事はサーバからサーバへと複製され、理論上はネットワーク上の全てのサーバに届くことになる。
この方式は高速ネットワークの時代にはふさわしくないという意見もある。これは専用線がまだ高価で、ほとんどの組織が電話回線を通じてUUCP接続していた時代に作られたものだからである。
ネットニュース 概要
ネットニュースはコミュニケーションのあり方を変化させた。ネットニュースが普及し始めた1994年時点で、ネットニュースの利用が組織のコミュニケーションを変化させることで、組織の在り方にも影響を与えるのではないかとの期待ないしは憂慮がなされていた。本来ネットニュースは少人数のコミュニティのための電子会議場・電子掲示板として用いられるものであったが、インターネットが普及するにしたがって多数対多数のコミュニケーションに用いられるマスメディアと化していった。ネットニュースの「誰でも発言でき、その記事はそのまま配信される」という原則は、それまでのマスメディアにはない特徴であった一方で、記事のクオリティの低下という問題が発生し、「読む時間に対しての効果が低い」という欠点が生じることとなった。また、ネットニュースが利用されていた90年代の時点ではインターネットでの発言は所属・身元を明かした上で行われており、このことが発言に責任を生じさせる点が従来の日本の組織での議論と大きく異なる特性であるとされていた。
ネットニュース 概要
また、従来電子的コミュニケーションに関してL・スプロウルらによって伝統的コミュニケーションよりも心理的ないし社会的制約が低いため議論がよりフランクになされる一方相手の表情などの副次的な情報が伝達されないために参加者の間での争いを招きやすいと主張されていたが、実際にはネットニュースの参加者間の紛糾の原因は、多くは文化的背景や常識の相違に求められるものであったとされる。
1990年代前半はまだ家庭からのインターネット接続は厳しく、主にJUNETに接続していた研究機関や大学の研究者や学生が議論に参加していた。当時まだ非常に高価だったUNIXマシンを利用できる者のみが参加可能だったため、参加者の社会的プロフィールは比較的均一であった。
ネットニュース 概要
インターネットが一般に普及した1994年頃から利用者が急増し、1995年時点でfj.news.listsに流される記事だけでも一日で約1200件、約3MBに及んでいた。1995年時点で全体としてはニュースグループ数は増加・分散の傾向がある一方でアナウンス型ニュースグループの記事量は増加の停滞が始まっている。ネットニュースとWWWは同時期に一般への普及が進んだが、1996年ごろの時点では広報性の面でネットニュースが優れているとみられていた。2003年は投稿記事数は減少傾向となる一方で、1996年ごろより指摘されていた利用者の増大によるトラフィックの増大とスプール容量不足への対策など運用にかかるコストの肥大化は深刻さを増し、システムの維持・運用が困難となることが問題となった。このころサーバ間の総配送データ量は1日に250GBにも達していたが、記事の利用率は13%程度であった。その後は電子掲示板やソーシャル・ネットワーキング・サービスなどが普及し、追加のソフトのインストールや設定が必要なネットニュースはほとんど利用されなくなっている。また、スパムメッセージの巣窟と化し、議論の場としての役割を果たしていないニュースグループも少なからず存在する。2010年代に入ってからはメジャーなニュースグループであっても利用者減少によるサーバーの運用停止が相次ぎ、ほぼ消滅状態に陥っている。2013年ごろには日本国内で利用されるネットニュースサーバはほとんど見かけられなくなったとされている。その一方で2011年の東日本大震災におけるメールサーバの混乱を受けて、メールシステム障害時用の代替メッセージシステムにネットニュースプロトコルを利用することが、2013年に京都工芸繊維大学の研究者によって提案されている。
ネットニュース 概要
巨大匿名掲示板「2ちゃんねる」では、掲示板サーバへの過負荷やトラフィック集中などが問題になり、元来P2P的なメッセージ配送システムであるネットニュースに注目が集まり、実際に2ちゃんねるとの相互接続（書き込みメッセージの交換）実験も行われた（その際、両システムのユーザ間での多少の軋轢も、メッセージ上で見受けられた）。
日本語のニュースグループのトップカテゴリとしては、「fj」、「japan」がある。
ニュースを読むには、ニュースリーダと呼ばれるソフトウェアを利用する必要がある。主なソフトでは、電子メールクライアントソフトである Microsoft Outlookや Mozilla Thunderbird がニュースリーダの機能を兼ねているほか、様々なニュースリーダが存在する。また、Netscape Navigatorなどニュース閲覧機能を搭載したwebブラウザも存在した。
ニュースサーバは配送する全ての記事を保存しなければならないため多くのディスクスペースを必要とする。そのため、記事の保存期間は通常1週間-1ヶ月程度が多い。ニュースサーバによっては数日程度のところもある。
以前は、ほとんどのプロバイダが契約者向けにニュースサーバを提供していたが、最近では設定の複雑さ・維持費の高さ・利用者減のため、ニュースサーバの提供を中止したり、または当初より提供していないプロバイダが多い。日本では、BIGLOBE、@nifty、DTI、ODN、IIJ、Yahoo! BB、au one net（旧DION）、So-net 、ぷらら、ASAHIネット、OCNなど主要プロバイダの多くがニュースサーバの提供を取り止めたか、当初から提供していない。
ニュースサーバを提供しているプロバイダでも、ニュース関連のサービスを専門のサイトに外部委託しているプロバイダもあり、また、配送するニュースグループを制限している場合がほとんどである。多くの場合制限されるのは、外国語で議論されるニュースグループや、主に実行ファイルや画像ファイルが投稿される alt.binaries 下のニュースグループである。
インターネットに接続できても利用できるニュースサーバが無いユーザーのために、ニュースサーバを提供するサービスも存在する。国内では、さくらインターネットがニュース購読サービスと称してニュースリーダーで購読するためのNNTP接続を提供していたほか、グーグル社のGoogleグループにおいて、通常のウェブブラウザ上での購読を可能にしている。ブラウザベースのものについてはニュースリーダと比べて使いやすいとは言えないものの、記事を検索するのに便利である。
ネットニュース 技術
メッセージ（記事）はニュースサーバに蓄積される。記事の配送はニュースサーバ間で行われる。サーバ間の配送経路は有向グラフで表される。基本的には、あるサーバに投稿された記事は、そのコピーが、そのサーバの配送先である他のサーバへと、配送される。他のサーバから配送を受けた記事も同様である。このように、配送はバケツリレー方式で行われる。
各記事にはMessage-ID:という固有の識別子が付与される。各サーバでは、すでに受け取った記事と同じMessage-ID:を持つ記事の配送の申し出を受けた時は、それを拒絶する。これにより、配送が無限ループ状態に陥るのを防いでいる（同じ記事が二重に配送される事はない）。
全ての記事が無条件に配送の対象となるわけではなく、前述のニュースグループをタグとして、配送範囲の限定なども可能である。これは、ニュースサーバ毎にサーバ管理者が設定して行う。また、投稿ユーザが個々の記事毎にDistributions:ヘッダーを指定して行う事も可能である。
ネットニュース 技術
サーバ内部では通常、ニュースグループの階層に対応したディレクトリに分類されて記事が蓄積される。サーバの記事蓄積容量は有限であるため、通常は、定期的に古い記事の削除が自動実行される。ユーザ向けには、記事の保存期間として説明される。
以上のように、記事の配送や管理は、全体としてみると、分散協調型システムとして行われる。
単純なユーザ投稿本文のメッセージだけでなく、ネットニュースに対する各種の制御を行う、コントロールメッセージと言うものも配送される。
ニュースグループの新設・削除、現存ニュースグループの確認や、投稿記事の削除などがある、
このようなネットニューズの様々な処理を行うソフトウェア（群）を、「ニュースシステム」と呼ぶ。伝統的や代表的なものには次の物がある。
技術的課題としては、次のようなものがある。
ネットニュース 特有の用語
用語について、電子掲示板も参照。特にネットニュース特有の用語を以下に挙げる。
Message-ID:
投稿文（メッセージ）についている識別記号のことで、「<99lb99F9nhhk9U9@individual.net>」といったような記号列である。ネットニュースでは、参加者によってニュースサーバが異なるので、投稿を特定するのに「何番の投稿」というような特定の仕方は意味をなさない。それに対して、Message-ID:は、ニュースサーバが異なっていても投稿が同じものであれば、同じMessage-ID:となる。このため投稿を引用したり、出典を明記するときに、Message-ID:を記載することが多い。また、ニュースリーダーの多くは、フォローするときに、自動的にReferencesヘッダーにMessage-ID:を追記していく。ニュースリーダーは、References:ヘッダーのMessage-ID:の並びを元に、スレッド表示を行うことができる。
ネットニュース 特有の用語
expire
投稿が一定期間経過後、ニュースサーバから自動削除されること。
配送、feed
ネットニュースにおいては、投稿があると投稿のあったニュースサーバから別のニュースサーバに記事がコピーされ、そこからさらに別のニュースサーバにコピーされ…、という仕組みで、投稿が世界中のニュースサーバに広がっていく。このことを配送またはfeedという。
path
投稿が配送されたニュースサーバの経路のこと。pathヘッダーに「!」で区切られて記載されている。
クロスポスト
クロスポストを参照。マルチポストに似ているが、ネットニュースでは内容に関連する数グループ程度までのクロスポストなら、あまり問題にならない。クロスポストグループが多すぎる場合には、ECPとしてスパム扱いされることがある。
ロータス
ロータス (lotus)
企業・組織
ロータス・カーズ - イギリスの自動車メーカー。
チーム・ロータス - 1958年から1994年までF1に参戦していたイギリスのレーシングチーム。
ロータスF1チーム - 2012年から2015年までF1に参戦していた、上記ロータス・カーズが関与するイギリスのレーシングチーム。元ルノーF1チーム。
ロータス・レーシング - 2010年から2011年までの間「ロータス」を名乗ったマレーシアのレーシングチーム。2012年にケータハムF1チームと改称。
ロータスクラブ  - 日本の自動車整備業のネットワーク。
ロータス・ベーカリーズ - ベルギーに本社があるグローバル菓子食品メーカー。
ロータスグループ - 日本のAV事務所。
LOTUS (アダルトビデオ) - 日本のAVメーカー、泰成のブランドの一つ。
ロータスクーポン  - ロータス株式会社（グリーンスタンプ株式会社子会社）が行っていたクーポン券のプレゼント事業
コンピュータ
LOTUS暗号化方式 - 情報通信研究機構(NICT)による格子暗号の技術を使った暗号化方式。
ロータス
ロータス (ソフトウェア) - IBMのソフトウェアブランドの1つ。
ロータス・デベロップメント - かつて存在したアメリカのソフトウェアメーカー。IBMに買収・統合され、上記ブランドが受け継がれた。
Lotus 1-2-3 - 表計算ソフト。ロータス・デベロップメント、のちロータス・ブランドの代表的製品。
THE LOTUS - 日本のアダルトゲーム、美少女ゲームのゲームシステム開発を主力事業とするソフトウェア会社、有限会社ロータスが一時期使用していたブランド。
音楽
ロータス (アルバム) - クリスティーナ・アギレラのアルバム。
ロータスの伝説（原題：Lotus） - サンタナのライヴ・アルバム。
Lotus -生まれし花- - 工藤静香の37枚目のシングル。
LOTUS (DIR EN GREYの曲) - DIR EN GREYの24枚目のシングル。
Lotus (嵐の曲) - 嵐の35枚目のシングル。
Lotus - 平沢進のシングル。アルバム『Sim City』に収録。
ジャストシステム
株式会社ジャストシステム（英語: JustSystems Corporation）は、東京都新宿区西新宿6丁目8番1号に東京本社（実際の本社機能）、徳島県徳島市川内町平石若松108番地4に徳島本社（登記上の本店）を置くソフトウェア開発会社。通称「ジャスト」。JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ。
ジャストシステム 概要・沿革
浮川和宣・初子夫妻が1979年に創業した。徳島の初子の実家をオフィスに、和宣が営業、初子がエンジニアとして開発にあたった。株式会社化は1981年6月2日。
1983年にPC-100対応日本語ワープロソフト『JS-WORD』を開発したことを契機に日本語ワープロソフトの開発・販売に進出し、1985年には同社の看板製品となる『一太郎』を発売した。
コンピュータ上の日本語処理について研究しており、同社のかな漢字変換ソフトウェアに『ATOK』がある。かな漢字変換ソフトウェアが日本語の規範となるのを見越し、1992年に『ATOK監修委員会』を発足させた。座長は紀田順一郎。
XML関連技術の研究開発にも積極的で、Google、マイクロソフト、Apple、IBM、サン・マイクロシステムズ、ヒューレット・パッカードらとユニコードコンソーシアムに参加していたが、現在は会員ではない（1995-2008）。
ジャストシステム 概要・沿革
浮川和宣は「アプリケーションソフトウェアメーカーはウィンドウシステムを持つべき」との持論を展開した。それによりジャストウィンドウが開発された。ジャストウィンドウは米Windowsが広まる以前に日本でほぼ唯一かつ最も使われたウインドウシステムとなった。MS-DOS用に作られた既存のアプリケーションソフトウェアもジャストウィンドウ専用のものに改められ、さらに他のアプリケーションソフト群も開発し、ジャストウィンドウの拡充を行った。
1995年、ジャストシステム基礎研究所を設立。初代研究所長は苫米地英人。
2003年5月には、Linux向けの一太郎・ATOKを皮切りにデスクトップ製品、サーバ製品を展開することを発表した。2005年1月には「一太郎 for Linux」「ATOK for Linux」を発売している。
2005年、アメリカ西海岸、カリフォルニア州パロアルトにxfy関連技術を扱う「Justsystem U.S. Office」を設立。
2006年6月、英文社名をJustsystem CorporationからJustSystems Corporationに変更。同年9月、新コーポレートシンボル「JUSTSYSTEMS.」を導入する。
ジャストシステム 概要・沿革
2006年10月3日、同年11月17日に総合セキュリティソフトの『Kaspersky Internet Security 6.0』とアンチウイルスソフト『Kaspersky Anti-Virus 6.0』を発売しセキュリティソフト市場に参入すると発表。
2006年3月期に業績は赤字に転落。直接の原因は、XML文書の作成・編集システム『xfy』の販売が不振で、研究開発や欧米の営業拠点への投資が回収できなくなったこと。最終赤字が4期も続き、財務が悪化した。
2009年4月3日、株式会社キーエンスとの資本・業務提携を発表。同年4月20日、キーエンスはジャスト発行済み株式の約44%を保有する筆頭株主になった。またそれに伴い、同年6月には創業者の浮川和宣が会長に、浮川初子が副会長にそれぞれ退き、常務の福良伴昭が社長に昇格する人事を発表した。
2009年10月29日、浮川和宣・初子夫妻がそれぞれ同社の代表取締役会長及び取締役副会長を辞任（その後「株式会社MetaMoJi」を設立）。後述する教育事業の好調などで、2012年以降、4期連続最高益を更新するなど、業績が急回復している。
2013年8月8日より、本社機能を東京に移転。登記上の本店所在地は引き続き徳島。
2014年2月27日より、株式の上場市場をJASDAQから東証1部へ変更した。
2016年2月8日、取締役事業企画部長の関灘恭太郎が、同年3月1日に代表取締役社長に就任する人事を発表。現社長の福良伴昭社長は取締役として残る。
中央官庁のワープロソフトは原則として『Microsoft Word』が用いられており、2021年には農林水産省が一太郎を省内で極力使用しないよう通知し、文科省もWordでの文書提出を求めるなど、官公庁でのシェアは縮小の一途である。「ソフトの互換性の問題から相次ぐ法案の条文ミスの理由」「民間企業とのやり取りで不便が生じ、政府内で『一太郎』の使用を問題視する声が上がっている」とされた。
ジャストシステム 教育事業
過去、ジャストシステムは創業当初から教育施設や官公庁に強みを持っていた（『一太郎』という製品も浮川が学生時代に家庭教師をしていたときの生徒の名前にちなんでいる）。
2001年からは教育事業に参入し注力しており、数多くの教育、学習支援ソフトを開発してきた。その販路とノウハウを生かし、2012年11月より小学生向けタブレット通信教育システム『スマイルゼミ』を発表し、通信教育業界に参入。タブレットを使用した学習システムという斬新さや時代の先見性などにより、会員数は順調に増加。後にベネッセ、学研などの同業他社が追随している。2013年11月には中学生向け講座も発表し、12月に受講開始した。
ジャストシステム 主要な製品とサービス
2007年にグッドデザイン賞を受賞。「ATOK 2017 for Windows」、「ATOK 2017 for Mac」、「ATOK for iOS」、「ATOK for Android」など。
「みまもるネット」という機能で我が子の学習状況やその他の連絡事も可能。「イード・アワード2017 子ども英語教材」で小学生部門の優秀賞を獲得。
「JUST Calc」 - 表計算ソフト。
「JUST Note」 - ワープロソフト。
「JUST Focus」 - プレゼンテーションソフト。
かつてインターネットサービスプロバイダ「JustNet」を運営していたが、2001年9月にソニーコミュニケーションネットワーク株式会社（現・ソニーネットワークコミュニケーションズ、So-net）へ売却し撤退した。また、東京支社には出版部がある。ユーザー向け情報誌『ジャストモアイ』を1989年から12年間発行していたほか、自社製ソフトやコンピュータ関連の解説書、ビジネス書やSF小説などの各種一般書の発行を行っている。
ジャストシステム 主要な製品とサービス
JUST PDF（『3』以降） - PDF作成・編集・データ変換ソフト（バージョンごとに機能が異なる）
作成 - 自社製
編集Pro（『5』以降） - 自社製
高度編集（『3』から『4』） - 『4』は台湾ZEONCorporation製、『3』はニュアンスコミュニケーションズジャパン製
編集プラス（法人向けのみ） - 自社製
データ変換 - 『4』から『5』はロシアABBYY製の変換エンジンを使用した自社製、『3』はクロスランゲージ製。
JUST PDF（『2』まで） - PDF作成・編集・データ変換ソフト（機能ごとに開発元が異なる。これまでにもJustsystem PDF Suite（イギリスGlobal Graphics製）が存在した）
作成・高度編集、作成・編集、作成 - ニュアンスコミュニケーションズジャパン製
データ変換 - クロスランゲージ製
作成・データ変換 - 作成機能（ニュアンスコミュニケーションズジャパン製）とデータ変換機能（クロスランゲージ製）のセット
1222年
1222年（1222 ねん）は、西暦（ユリウス暦）による、平年。
ロータス (ソフトウェア)
ロータス (Lotus) はソフトウェアの会社またはブランド名。1982年にアメリカ合衆国のロータスデベロップメント (Lotus Development Corporation) 社として設立され、表計算ソフトウェアのLotus 1-2-3やグループウェアのLotus Notesで有名になった。1995年のIBMによる買収でIBMソフトウェアブランドの1つとなったが、2018年にNotesはHCL Technologiesに売却された。
ロータス (ソフトウェア) 概要
ロータスデベロップメント社は、IBM PC 用の表計算ソフトウェアである Lotus 1-2-3 が大ヒットし、IBM PC のキラーアプリケーションとして初期の勢力拡大に寄与した事で有名である。その後はオフィススイートのLotus SmartSuite（日本ではロータス・スーパーオフィス）により、マイクロソフトと激しい競争を展開した。
1989年以降は強力なグループウェアシステムのLotus Notesが有名となり、Notes の市場での強さが元となり、1995年にIBMが35億ドルで買収し、IBMのソフトウェア事業部の「Lotus Software」ブランドとなった。
日本では、日本法人であるロータス株式会社は日本アイ・ビー・エム株式会社（日本IBM）の完全子会社となる形で、両社の並存がしばらく続いたが、 2002年7月1日には日本IBMがロータス株式会社から営業を譲り受ける形で日本IBM本体に統合し、法人としてのロータス株式会社は2007年9月28日消滅した。
IBMによる買収・統合後も、Lotus Notes/Domino はグループウェア市場で大きなシェアを維持している。2008年5月にはLotus Symphonyがリリースされた。
ロータス (ソフトウェア) 歴史
ロータスは1982年、ミッチ・ケイパーとジョナサン・ザックスによって創設された。ロータスの最初の製品は Apple II 向けのプレゼンテーションソフト Lotus Executive Briefing System である。ミッチはVisiCalcの開発元として知られるVisiCorpで開発部門のリーダーを務めた後、彼の製品（VisiPlot、VisiTrend）の権利をVisiCorp社に売ってロータスを設立している。
創設後すぐに彼らは表計算とグラフ作成を統合したプログラムを作り出した。IBMとVisiCorpは、PCにVisiCalcを添付して出荷するなどの協力関係にあったが、ロータスの製品はそれよりも優れていた。Lotus 1-2-3は1983年にリリースされた。その名称は、表計算、グラフ作成、データベース管理の三種類の仕事ができるためである。実際には表計算以外の機能の使用頻度は低かったが、ユーザーはそれらには頓着せず強力な表計算ソフトとして 1-2-3 を使用した。売り上げは莫大で、ロータスは独立系ソフトウェアベンダーで世界第1位に登りつめた。
ロータス (ソフトウェア) 歴史
1982年、ジム・マンジは経営コンサルタントとしてロータスに来て、4ヶ月後に従業員となった。1984年10月、彼は社長となり、1986年4月にはCEOとなっている。前CEOであるミッチ・ケイパーはロータス社での活動をやめた。同年7月、マンジは会長となった。マンジは1990年代までロータスの経営に関わることとなる。
ロータス (ソフトウェア) 歴史
パーソナルコンピュータの人気が高まると、ロータスは、オフィススイート市場を急速に支配するようになった。ロータスはレイ・オジーのSymphony製品（1984年）やMacintosh向けの Lotus Jazz（1985年）といったオフィス製品を登場させたが、Jazzは市場には受け入れられなかった。ロータスは製品強化のために数々のソフトウェア企業を買収し、Freelance Graphics、Ami Pro、Approach、Organizer などの製品を生み出した。1980年代終盤、ロータスはファイル管理と索引ユーティリティ Lotus Magellan を開発。同時期にワープロソフト Manuscript、個人情報管理ソフト Agenda、そしてNeXT向けの革新的ソフト Improv もリリースしている。1990年代に入ると、いくつかの製品（1-2-3、Freelance、Ami Pro、Approach、Organizer）を同梱して Lotus SmartOffice（日本ではロータス・スーパーオフィス）として販売した。当初スーパーオフィスは Microsoft Office よりも人気があったが、Microsoft Windows 95 で動作する32ビット・アプリケーションへの移行に伴ってロータスはシェアを失っていった。ロータスは製品の32ビット対応が遅れ、新たなWindowsへの転換に失敗したのである。スーパーオフィスは今も販売されているが、シェアを失い続けている。開発は2000年に凍結され、保守作業は海外に移転された。
ロータス (ソフトウェア) 歴史
ロータスの多角化は1984年のレイ・オジー率いる Iris Associates 社への戦略的投資から始まった。レイ・オジーはグループウェア Lotus Notes の開発者である。この初期の投機的な動きにより、ロータスはインターネットが一般化する以前に他の企業よりもネットワーク上の通信について経験を積むことができた。Notes は1989年にリリースされ、1991年には cc:Mail を獲得することで市場における存在を強化した。1994年、ロータスは Iris Associates を買収。ロータスのグループウェア市場の寡占状態に対して Microsoft Exchange が挑戦してきたが、1995年になってもロータスは特に企業向けで市場をリードし、そのことがIBMを引きつけたのである。
1995年春、IBMはロータスの株価が32ドルだったときに60ドルを提示して敵対的買収を開始した。ジム・マンジはホワイトナイト（白い騎士＝敵対的買収に対して防御的な買収で対抗してくれる企業）となってくれる企業を探し、IBMは買い取り価格を1株当たり64.50ドルに上げた。1995年6月、ロータスは32億ドルで買収された。1995年10月11日、マンジは（既にIBMのロータス部門となっていた）ロータスの経営者退任を表明。マンジは辞任にあたって保有株から7800万ドルを得た。
ロータス (ソフトウェア) NSAとNotes
1997年、NSAがNotesの海外版にしかけをしたという噂が繰り返し出てくるが、これは実際に起きたことへの誤解に起因している。その前年まで、ロータスの海外向け製品の暗号キーは米国の法律によって40ビットに制限されていた。米国政府との合意により、海外にも64ビットのキーを使えるようになったが、そのうちの24ビットはロータスがNSAに発行した特殊なキーを使って復号可能であった。結果としてロータスの製品のセキュリティは企業間のスパイなどに対しては強化され、NSAに対しては従来と同程度のセキュリティとなったのである。米国の輸出規制は2001年に改正され、現在はNSAに特殊キーを提供するようなことはしていない。
ロータス (ソフトウェア) 企業文化
創業者ミッチ・ケイパーの人柄から、ロータスはいつも進歩的な会社と評判だった。ロータスの最初の従業員 Janet Axelrod は人事部門を作っただけではなく、ロータスの文化を形成することにも寄与した。1986年、ロータスはAIDSウォークをサポートした最初の大企業であった。1990年、ロータスは従業員の子供のためのデイケアセンターを開設した。1992年、ロータスは同性愛カップルにも完全給付する最初の企業のひとつであった。1998年、ロータスは Working Mother 誌が選んだ働く母親が働き易い会社ベスト10に選ばれた。
ロータスは4,000人を超える従業員が世界中で働いており、1995年にIBMが買収したとき従業員たちは「ビッグブルー」の文化に取り込まれることを恐れた。従業員たちや報道関係者が驚いたことに、IBMはロータスの文化に対して無干渉で放任する態度を取った。
しかし、2000年にはロータスもほとんど完全に同化された。IBMが恐れていた従業員の大量退職は起きていないが、多くの古参従業員はIBMの文化について不満を漏らしている。
ロータス (ソフトウェア) 企業文化
ケンブリッジのロータス本部は二つの建物から構成されていた。Lotus Development Building (LDB) と Rogers Street building である。2001年、事業部長 Al Zoller は LDB の賃貸契約を更新しないことを決定した。その後引越しの際に発生した従業員の大規模な退職が最後の脱出劇となった。
IBM内部へのロータスの統合は今も続いている。現在では、ロータスはIBMソフトウェアグループのブランド名である。ロータス内にはまだ強い一体感がある。ロータス部門からIBMの他の部門に異動させられた従業員は、今もロータスコミュニティの一員と感じている。逆にロータス買収以前からのIBM社員でロータス部門に配属された社員が、ロータスコミュニティの一員としてのアイデンティティを持つ現象も知られている。
ミッチ・ケイパーは、「蓮華坐 The Lotus Position」（座禅のときの座り方）から社名をとった。ケイパーは東洋思想に傾倒し、マハリシ・マヘッシ・ヨギの弟子でもあり、トランセンデンタル・メディテーション技術の先生でもあった。
ボーランドの表計算ソフト Quattro Pro のコード名は「ブッダ（仏陀）」であった。これは仏陀が「蓮華座を呈する（assume the Lotus position）」ことを意味している。すなわち、「ロータス1-2-3の座を奪う」ことを意図していた。また、Quattro はイタリア語で「4」のことであり、1-2-3の次を意味しているといわれている。
ロータス (ソフトウェア) 主な製品
Lotus SuperOffice （オフィススイート）
ロータス 1-2-3 (Lotus 1-2-3) -（表計算ソフト）
アミプロ (Lotus AmiPro) - ワープロソフト
ワードプロ (Lotus WordPro) - ワープロソフト（AmiProの後継）
フリーランス (Lotus Freelance) - プレゼンテーションソフト
アプローチ (Lotus Approach) - 関係データベース
オーガナイザー (Lotus Organizer) - 個人情報管理ソフト
ロータス・スーパーオフィス
ロータス・スーパーオフィス (英語: Lotus SuperOffice) はロータスのオフィススイートである。日本以外での製品名はロータス・スマートスイート (英語: Lotus SmartSuite) 。
1992年にロータス社より発売され、1995年のIBMによるロータス社買収後はIBMのソフトウェアブランドのロータス製品となったが、2013年に開発終了した。なお日本では2004年よりソースネクストが販売。
ロータス・スーパーオフィス 名称
日本以外の市場での製品名は「SmartSuite」（読み：スマートスイート）だが、日本市場のみ「スーパーオフィス (SuperOffice)」とされたのは、「スマートスイート」では、マイクロソフトのオフィス製品の対抗製品であるということが分かりにくい、マイクロソフトオフィスより優れた製品であることをアピールしたいということが理由である。