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うどん 日本国内における地方のうどん
長崎県五島列島で産する乾麺。厚めに丸く延ばした生地を鎌で渦巻き状に切り出した後（この工程から「鎌切りうどん」とも言われる）、そうめんや稲庭うどんのような手延べ製法で作られる。このため通常より細麺で断面が丸いのが特徴。手延べの際に粉をふらず、五島産の椿油を使用しており、かすかにその香りがする。伸びにくいという特徴もあり、たっぷりのお湯で茹で上げた熱々の釜揚げうどんを、醤油やアゴ（トビウオ）出汁のたれで食べる「地獄炊き」が代表的な食べ方である。弘法大師伝来を称する讃岐うどんに対し、五島うどんは地理的に大陸から独自ルートで直接伝来したと言われる。
長崎県で食べられている。出汁は当地で獲れるアゴ（トビウオ）でとるため、かつおだしよりあっさりした味。長崎地方は古く中国との貿易の歴史があり、五島手延うどんや島原手延そうめんに見られるように手延製法が受け継がれている。奈良時代の文献には「麦縄」としてうどんが書かれており、これは長崎の五島うどんや島原そうめんに見られる「手延製法」と一致すると考えられる。
大分県の佐伯市発祥。焼いたエソ類などの魚の身、ごま、醤油などを混ぜ、擂り潰して作られる「ごまだし」と呼ぶ物を湯に溶き、つゆとして用いる。
大分県で食べられている。弾力ある食感を生かし、きな粉餅のようにきな粉をかけたものである。
九州北部地域で食べられる郷土料理。おもに味噌仕立ての汁に、団子を平らにつぶしたものや、平たい麺が入る。大分では「だんごじる」、ほかの地域では「だごじる」と呼ばれる。
熊本市（旧飽田町）の郷土料理。ナンテンの葉をすり潰して濾した汁を小麦粉に加えた薄緑色のうどん。
宮崎県日南市周辺の郷土料理である。太平洋戦争中の1940年代、主食不足の頃に代用食として食されていた。トビウオのすり身に小麦粉などを加えた麺を使い、出汁もトビウオの骨からとっている。当時のもの（麺は柔らかくてコシがないのが一般的）とは違い、現代のものはコシが強い。終戦後、永らく食されることはなかったが、1980年に魚料理の普及に努めていた日南漁協婦人部が、土地の老人からの話を聞いて再現し、復活させた。
うどん 日本国外
欧米などの日本食ブームによって、日本食レストランのみならず、レトルトや冷凍麺がスーパーマーケット等で販売され始めており、家庭料理としても一般的になりつつある。
香港では「烏冬麵」と書いて、広東語読みで「ウードンミン」と発音する。香港の日本料理店で使われ始めた表記だが、現在では中国でもみかける表記となっている。他に「烏龍麵」という表記が使われる場合もあるが、これでは読みが「ウーロンミン」と訛る。「烏龍麺」の表記は似た発音の漢字を当てはめた物であり、「烏龍茶」とは何の関係もない。
台湾では烏龍麵、もしくは烏龍湯麵という名称で親しまれている。スープはやや現地化されているが、基本的には日本のものと大差はない。
韓国では20世紀前半の日本統治時代に日本式のうどんが伝えられた。現在でも우동（ウドン・udong）の呼び名で知られ、韓国人の好きな日本料理の3番目に位置している。出汁に胡椒が入っているのが普通で、味は似て非なるものが多い。一方、釜山周辺では日本と同様のだし汁ベースのうどんが存在する（しかしキムチが盛られている）。なお朝鮮半島には、カルグクスという伝統的な小麦粉の手打ち麺がある。
ベトナムのホイアンには「カオラウ」（cao lầu）という小麦を原料とする太麺の料理があり、17世紀前半の朱印船貿易時代の伊勢商人が持ち込んだ伊勢うどんをルーツとするという説がある。
うどん 日本国外
ハワイは、明治から昭和初期にかけて多くの日本人の移民先となっており、サイミンと呼ばれる麺料理が存在する。現在では中華麺が用いられるが、出汁の味は明らかに和風であり、日本人を中心とした各国の移民たちの交流の中で形成されていった料理であると考えられている。
フィリピンでは、20世紀前半にダバオ地方のプランテーションで労働していた日系移民に由来するオドンという名の麺料理が存在する。
パラオは、第一次世界大戦の終結時から太平洋戦争終結時まで「南洋庁」として大日本帝国の委任統治を受けていた経緯から、UDONと称する麺料理がある。日本のものと同様の醤油味だが、沖縄そばの影響（沖縄県からの移民が多かったため）か、汁は少なめで、また現地で入手しやすいスパゲッティの麺が使われている点に大きな特徴がある。
2009年に日本を訪れた外国人旅行者を対象に日本政府観光局が行った調査では、日本を訪れた外国人観光客が特に満足した食事のアンケートで寿司、ラーメン、刺し身、天ぷらに次いで5位であり、蕎麦は7位であった。
多糖
多糖（たとう、英語: polysaccharide）あるいはポリサッカライドとは、グリコシド結合によって多数の単糖分子が重合した高分子化合物の総称である。
多糖（デンプンなど）は、構成単位となる単糖（グルコースなど）とは異なる性質を示す。広義としては、単糖に対し、複数個（2分子以上）の単糖が結合した糖を含むこともある。
多糖 概要
一般に、多糖は常温で固体であり、親水性（水を吸着しやすい）を持っている。しかし、物性は様々であり、水に不溶性のもの（セルロース、キチンなど）、加熱すれば溶けたりゲルを作るもの（デンプン、グリコーゲン、アガロース、ペクチンなど）などがある。
いずれも生物による生合成産物として得られ、構造多糖（植物細胞壁にあるセルロースやペクチン、節足動物・菌類の外骨格にあるキチン、藻類の細胞にあるアガロース（寒天）やカラギーナン）、エネルギー貯蔵物質（デンプン、グリコーゲン）、あるいは微生物が分泌するゲル状物質（キサンタンガム）などとして存在する。
動物はデンプンを消化し（一部はセルロースなども消化する）エネルギー源とする。しかし消化されない多糖も多く、これらは食物繊維として扱われる。
ゲル状の多糖は、食品または食品添加物（増粘安定剤）として用いられることがある。
その他、工業的には、繊維、製紙、化粧品や歯磨剤等の日用品、接着剤（糊）、医療など広い範囲に利用される重要な物質群である。
例えば、セルロースの水酸基を修飾したニトロセルロースやアセチルセルロース（セルロースアセテート）などは古くから樹脂として利用されてきた。さらに、他の多糖も誘導体化することによって、熱可塑性樹脂（バイオプラスチック）として利用できる。
金管楽器の一覧
金管楽器の一覧（きんかんがっきのいちらん）では、金管楽器を列記する。
アミロース
アミロース (英語: amylose) は、多数のα-グルコース分子がグリコシド結合（α1→4結合）によって重合し、直鎖状になった高分子化合物。「デンプン」の一種である。
デンプンに含まれるアミロースは完全な直鎖ではなく、1分子あたり5 - 20個程度の分岐がある。分枝の鎖長はグルコース残基で3 - 20程度と短いものが多い。通常のデンプンには 20% ほど含まれるが、トウモロコシの中には、このアミロース含量を 80% 程度にまで上げた品種（高アミロース種）もあり、そこから取り出されたものは「高アミロースデンプン」と呼称される。
アミロペクチン
アミロペクチン（英語: amylopectin）は、多数のα-グルコース分子がグリコシド結合（α1-4結合及びα1-6結合）によって重合し、枝分かれの多い構造になった高分子化合物。「デンプン」の一種である。
枝分かれから枝分かれまでの長さは、グルコース約20個分である（平均でグルコース残基約25個に1個の割合で分枝構造をもつ。直鎖部分の長さは 18 - 24 残基、分岐間は 5 - 8 残基の間隔がある）。
アミロペクチン 含有
※デンプンにアミロースを含むものを粳（うるち）、含まないものを糯（もち）という。一般に広く知られているものは米のそれがあり、それぞれ粳米（うるちまい）・糯米（もちごめ）と呼称される。
販売時点情報管理
販売時点情報管理（はんばいじてんじょうほうかんり）とは、小売業において商品の販売・支払いが行われるその場（販売時点）で、その商品に関する情報（商品名、価格、売れた時間など）を単品単位で収集・記録し、商品売り上げ情報を把握し、それに基づいて売り上げや在庫を管理するためのシステム、または経営手法である。
英語の「Point of sale」の頭文字をとって「POS」と呼ばれる。
通常は、商品につけられたバーコードをレジのスキャナーで読み取り、販売の時点と、販売された商品を登録する。
またバーコードの付いていない商品は、タッチパネルやメニューキーボードで販売情報を登録し、それらの登録データをサーバに転送し、データが分析管理される。
販売時点情報管理 沿革
世界初のスーパーマーケットは、1916年9月にアメリカ合衆国テネシー州メンフィスで開店した。薄利多売によってスーパーマーケットは徐々に店舗数を増やし、1960年代終盤にはアメリカの食品雑貨店ビジネスの4分の3を占めるようになった。しかし市場の成熟とは裏腹に利幅が減少し、1970年には売り上げに対する利益が1%という異常な状態となっていた。そこで登場したのがPOSシステムである。しかし当時はバーコードの共通規格がなかったため、POSを導入しても品目が膨大なスーパーマーケットでは、商品コードを設定するだけでも大変な手間となり、大きな効果は得られなかった。
販売時点情報管理 沿革
1969年、全米食品チェーン協会は統一商品コードの策定に乗り出した。1970年には食品雑貨産業特別委員会が組織され、1973年に現在も使われているバーコードとその上の統一商品コード (UPCコード) が採択された。バーコード方式となったのは、バーコード印刷代の小売価格上乗せが小さくPOSを使わない小規模店舗が過剰な負担を負わないこと、バーコードスキャナが光学文字認識などより安価であること、バーコード自体は1951年に特許取得された枯れた技術であり信頼性が高いことなどからである。なお、初期のバーコードスキャナ（WAND式）は、先端にLEDとフォトトランジスタを内蔵しただけのペン型の安価なタイプだった。バーコードをペン先でこすり（マニュアルスキャン）、印刷された白黒のバーからの光反射量を電圧に変えて、POS（バーコードデコーダ）に送っていた。
バーコード方式は急速に食品以外にも広がっていった。また、製造業、流通業、小売業の間で商品流通の電子化が進み、それによってPOSの採用も広がっていった。アメリカのスーパー業界は1980年代に大きく収益を上げたが、これはPOSの効果によって取り扱い品目が3倍に増加したためと分析されている。その一方でPOSを導入できない零細店舗の多くは姿を消す結果となり、食品製造についても商品コードの割り当てを受けないと全国的な流通網に乗せてもらえないことから、業界への参入障壁が高くなったといわれている。
近年では自動販売機のように顧客が操作できるPOSシステムも一部の大型量販店で導入されている。これはひとつのPOS端末に従業員1名を配置する従来の方式を、複数の客が操作するそれぞれのPOS端末をひとりの従業員が監督する方式に転換することを可能とすることから、人件費を抑制することにもつながっている。
販売時点情報管理 単品管理の手法
量販店などの場合は、レジでバーコードを読み込み、データベースからバーコードの番号に紐づけられた商品名などの販売情報をその場で記録する。
また、バーコードの貼れない商品(コンビニのファストフード、スーパーマーケットの鮮魚やばら売りの青果の一部など)は、レジのタッチパネルで商品を選ぶことで、単品単位で売り上げを記録する。
以前は、コンビニエンスストアのPOS端末に「客層ボタン」というものがあり、ここで購入顧客の年齢や性別を入力され、それで「どの年代の人が何を買ったか」というところまで分析していたが、ファミリーマートとローソンでは廃止されている。
これは、顧客の見た目で年齢を判別するのが困難、オペレーションが簡素化されない、ポイントカードの利用が進み、そのボタンを使用しなくても顧客の情報が収集できるようになったことが原因である。
飲食店・ガソリンスタンドなどを除く販売店でのPOSでは、商品へのマーキングがほぼ必要不可欠となる。近年(2019年現在)ではデータの収集と集計を容易にするためにバーコードを使ったマーキングを用いることが多い。
バーコードを商品へ装着するマーキングには2種類の方法がある。
販売時点情報管理 ジャーナルの活用
ジャーナルはレシートと同じ内容のデータを記録したものである。売り上げデータとして活用するほか、店舗や企業では7年間の保存義務がある。伝統的には紙面にプリントしたものだったが、近年では磁気ディスク上に記録した電子ジャーナルも普及している。
電子ジャーナルでは採取した基礎データを容易に売り上げ動向の指標として閲覧することができるほか、単品別やカテゴリ別に消費者の購入動向を把握することもできるため、仕入品目の数量決定や在庫管理には特に有用な情報となる。
販売時点情報管理 システム
スーパーやコンビニで普及しているのは一般に「POSシステム」と総称されるもので、POSレジスタ（POSレジ）と呼ばれる商品単位の集計機能を持ったキャッシュレジスタでデータを採取し、パソコンやワークステーションなどのストアコンピュータ（ストアコントローラ）で集計を行うのがその基本である。
簡単なものならPOSレジ単独で集計を行うことも可能で、この方式は主に一般商店で普及している。以下の3点が基本となるが、これ以外に専用端末が加わることもある。
一般的には、販売店舗で売上会計を行うために店舗内に1台ないし複数台設置されるキャッシュレジスターを指す。
2019年現在では、Windows Embedded POSReady 7 やWindows 10 IoT Enterprise 2016 LTSBを搭載したPOS端末も登場している。パソコンの小型化・高性能化を受けて、マイクロソフト主導で開発されたもので、Microsoft Windowsの技術を活用することで、開発コストを格段に抑えた周辺機器との接続仕様「オープンPOS」が発表された。オープンで多様なPOS端末の実現とPOSアプリケーション開発の生産性向上を目指してOPOS協議会が設立され、参加する各社はその仕様に準拠した製品を開発、それらの導入例も増えている。
販売時点情報管理 システム
また、質の良いオープンソースソフトウェアの登場により、Linuxを利用した製品も発表されている。
近年では、iOSやAndroid OSを活用したタブレット／モバイルPOSレジが登場し、導入コストや運用コストが低いことから急速に普及しはじめている。
以下はメーカーによって名称が変わる場合もある。
POSレジスタ本体
商品名称や売価、販売実績などを蓄積するデータベース機能。
商品に付いたJANコード、ニューキーからの単品登録、インストアマーキングのバーコード等の値を検索キーとし、それをキーに売価などを呼び出す（PLU）通信機能などを備える。
バーコードスキャナ
商品に付いたバーコード（JANコードなどの商品コード）を読み取るための光学読取装置。
CCDを用いたハンディタイプと、固定式でレーザーを用いるレーザータイプがあり、印刷されたバーコードの白黒模様の色彩値を光の反射によって読みとる。ハンディタイプは主にコンビニや日用品・衣料品を扱うレジに見られ、レーザータイプは主に客ひとりあたりの購入品目が比較的多いスーパーの食品レジに見られる。
またハンディ式と固定式両方のバーコードスキャナを備えたPOSレジもある。
レシートプリンタ
レシートを印刷する機器。近年では、漢字印刷が高速で行えるうえに故障率も低いサーマルロール紙（感熱印刷紙）を用いたプリンタが主流となっている。
販売時点情報管理 システム
簡略な領収書が発行できるタイプもある。
ジャーナルプリンタ
販売データの保管を主な目的としてレシートと同じ内容を記録したものを印刷する装置。ただし近年ではデータとしてコンピュータに記録される電子ジャーナルが主流となってきたため、ジャーナル専用のプリンタ搭載することは稀となっている。
キャッシュドロワ
売上金や釣り銭を保管する、主に引き出し式の簡易金庫。レジからの信号によって金銭を区別したトレイが乗るドロワが前面へ飛び出す。
自動釣銭機
レジスタ本体と連動し、釣り銭を自動で計算して出す装置。キャッシュドロワとしての機能も併せ持つ。
売上金を入れ釣り銭を出すものと、釣り銭のみを出すものがある。
紙幣や硬貨のすべてに対応するものと、そうでないものがある。
カスタマディスプレイ
レジスタ本体に接続し、客に金額、数量、品名などを表示する装置。蛍光表示管（VFD）を用いた機種が主流であったが、2018年現在では、大手チェーン店に導入されるPOS端末では液晶ディスプレイが主流である。
タッチパネル
画面に触れることでレジ入力を行う装置。近年ではディスプレイと一体となった機種が多い。入力方法によりいくつもの方式が実用化されている。野菜や果物などJANコードを印刷出来ないものや値段の変動がある商品を登録しておき、対応するボタンを押すことで登録できることがほとんど。
販売時点情報管理 システム
→詳細は「タッチパネル」を参照
カードリーダ
クレジットカードや電子マネーによる支払い、およびポイントカードなどによる割引に対応するための機器。FeliCaに代表される近距離無線通信式や、スラッシュで読み取る磁気ストライプカード式などがある。
ポータブルデータターミナルは商品の在庫管理に使用する装置である。棚卸しを簡易的に行う際に欠かせない。また、レストランなどでは注文時のデータ入力にも活用される簡単な無線ターミナルとなっている機種が多い。
本体
液晶ディスプレイに抵抗膜式タッチセンサなどを張ったペンタッチキーボード、専用リアルタイムOSやモバイル用OSを組み込んだハンドヘルドコンピュータなどがある。
バーコードスキャナ
レーザタイプまたはCCDタイプの機種があり、近年では二次元コードに対応した機種もある。
上記に加え、無線タイプの簡易的なポータブルデータターミナルを含むオーダーエントリーシステムを使用する。
バックヤードと呼ばれる店舗内の事務所に設置され、複数のPOSレジスタからの情報を統合したデータを作成する。また、ポータブルデータターミナルからの棚卸しデータも集計するとともに、 EOSを用いた仕入れ作業にも活用されている。チェーンストアでは商品発注機能も内包していることが多い。
販売時点情報管理 システム
商品単品の仕入れ先毎のデータ集計などを容易に行うことができるほか、仕入時の過不足を極力低減して商品仕入れの精度を向上することができる。大手チェーンなどではさらに通信回線を使用して本社サーバーに接続、そこで全店の在庫や販売の管理を行っている。
大規模なシステムでは雇用や勤怠管理など、売上で在庫以外の店舗全体の店舗管理機能を内包する場合もある。
今日大手コンビニなどではWindowsやUNIXを使ったストアコンピュータ（ストアコントローラ、PCやワークステーション）を使用している。一般商店でもこれに追随して置き換えをおこなう傾向にある。
また近年の光回線の普及をうけて、インターネットを通じてデータセンタにシステムを集約させることにより店舗に配置する機器の縮小を図る「インターネットPOS」の導入例も増えつつある。
販売時点情報管理 POSセキュリティ
出典：
クレジット取引セキュリティ対策協議会が発表した「クレジット取引におけるセキュリティ対策強化に向けた実行計画」にてPOS加盟店に以下の対応を2020年3月31日までに完了する指針が明記されている。
1番目の指針に明記されている「カード情報の非保持化」とは、「自社で保有する機器・ネットワークにおいてクレジットカード情報を『保存』・『処理』・『通過』しないこと」を意味する。
クレジット取引セキュリティ対策協議会の実行計画では、サーバを通過せずにカードの承認や売上処理が行われる「決済専用端末連動型」や「ASP/クラウド接続型」などのPOSシステムを導入し、POS端末にカード情報の非保持化を実現することを推奨している。
しかしこの指針にあたってPOS加盟店にはECなど非対面加盟店と比べ、様々な問題を抱えている。それはICカード対応をためのPOSシステムの改修費用とPCI-DSS準拠のための費用負担が荷重であること、EC加盟店と比べると非保持の方法が少ないが、対応せずクレジットカード不正使用された場合は、加盟店の自責扱いになった。
販売時点情報管理 POSセキュリティ
クレジットカード決済の増加とともにカード情報漏えいや不正利用の被害が拡大しつつあるため、POS加盟店にはセキュリティ強化対策として情報の非保持化やPCI DSSを準拠することが求められる。これらのセキュリティ指針に準拠するためにはPOSシステムの「データ暗号化」が要る。
POSシステムはPOS端末とアプリケーションサーバ、データベース（DB）サーバ等それぞれのシステムが連携されているため、データの送・受信が行われるシステムの区間別に暗号化を適用する必要がある。
データ暗号化ソリューションを導入することで、
グルタミン
グルタミン (glutamine) はアミノ酸の一種で、2-アミノ-4-カルバモイル酪酸（2-アミノ-4-カルバモイルブタン酸）のこと。側鎖にアミドを有し、グルタミン酸のヒドロキシ基をアミノ基に置き換えた構造を持つ。酸加水分解によりグルタミン酸となる。略号は Gln あるいは Q で、2-アミノグルタルアミド酸とも呼ばれる。グルタミンとグルタミン酸の両方を示す3文字略号は Glx、1文字略号は Z である。動物では細胞外液に多い。
極性無電荷側鎖アミノ酸、中性極性側鎖アミノ酸に分類される。蛋白質構成アミノ酸のひとつ。非必須アミノ酸だが、代謝性ストレスなど異化機能の亢進により、体内での生合成量では不足する場合もあり、準必須アミノ酸として扱われる場合もある。
1870年頃にエルンスト・シュルツ（英語版）が発見した。
グルタミン 生化学
RNAのコドン CAA および CAG によってコードされる。窒素代謝においても重要であり、窒素固定で生成したアンモニアはグルタミン酸をグルタミンに変換することによって有機化合物として同化される。この変換を行う酵素はグルタミンシンターゼと呼ばれる。グルタミンは多くの化合物の生合成において窒素源として用いられ、これにはプリンやピリミジンなどの核酸塩基も含まれる。
グルタミン酸よりグルタミンシンテターゼ（グルタミン酸アンモニアリガーゼ、EC 6.3.1.2）の作用により合成される。
グルタミン 栄養学
運動やトレーニングの後にはグルタミンを補給することが推奨されているが、これはグルタミンが運動後の免疫抑制を軽減したり、グリコーゲンの回復を促進する効果が報告されているためである。
いくつかの研究によってグルタミンの機能と効果が明らかにされており、グルタミンを添加した食事と腸の機能、すなわち腸管の防御機能、腸細胞の増殖および分化、敗血症への感染率の減少を関連付ける証拠が提出されている。このような「洗浄」効果は腸がグルタミンを他のアミノ酸より速く吸収することに由来すると考えられており、内臓の状態を整えたい時にグルタミンを用いるのが良いとされる理由となっている。
これらの効果はグルタミンを添加したものとしていない食事をとった後の血漿濃度を比較した結果から発見された。しかし、グルタミンは「洗浄」作用・効果を持つと考えられてはいるが、様々な食品中に異なる濃度で含まれるため、臨床での効果がどの程度得られるかは不明である。
グルタミン 栄養学
グルタミンには外科手術後の傷の回復期間を短縮する効果があることも知られている。腹腔部を手術した際、患者にグルタミンを含む高カロリー輸液を行うと入院の期間が短縮される。 臨床試験によって、グルタミンの投与を含む療法で処置を行うと窒素バランスが向上し、投与を行わなかった場合に比べ、顆粒球におけるシステイニルロイコトリエンの生成やリンパ球の回復、腸の透過率に向上が見られること、また副作用が無いことが明らかにされている。
グルタミン 安全性
グルタミン製剤はアメリカ食品医薬品局 (FDA)による胎児危険度分類でカテゴリCに分類されている。これは動物実験において胎児への有害性が確認されているもののヒトに対する十分な研究がなされていない物質に対する分類であり、グルタミン製剤の妊婦もしくは授乳期の女性への投与は安全性が確立されておらず有益性が危険性を上回っていると医師が判断した場合にのみ行われる。
桜島
桜島（さくらじま）は、日本の九州南部、鹿児島県の鹿児島湾（錦江湾）北部に位置する東西約12km、南北約10 km、周囲約55 km、面積約77 km2の活火山。鹿児島県指定名勝。
かつては名称のとおり島であったが、1914年（大正3年）に発生した大正大噴火により東側にかつて存在した瀬戸海峡が埋め立てられ大隅半島と陸続きになっている。
桜島 概要
桜島火山は鹿児島湾北部に位置する直径約20kmの姶良カルデラ南縁付近にあり、このカルデラは2.9万年前の巨大噴火で誕生し、その3千年ほど後に桜島火山が誕生した。日本の火山の中では比較的新しい火山である。桜島火山は有史以来、噴火を頻繁に繰り返してきた。噴火の記録も多く、現在もなお活発な活動を続けている。海の中にそびえるその山容は特に異彩を放っており、鹿児島のシンボルの一つとされ、観光地としても知られている。2007年に日本の地質百選に選定された。国際火山学及び地球内部化学協会が指定する防災十年火山の一つだった。
また、火山噴火予知連絡会によって火山防災のために監視・観測体制の充実等の必要がある火山に選定されている。
桜島 行政区分
1889年（明治22年）に町村制が施行され、行政区域は西桜島村、東桜島村 に分かれる。東桜島村は1950年（昭和25年）10月に鹿児島市に合併され、西桜島村は後に桜島町と改名するが、2004年（平成16年）11月に同じく鹿児島市に合併され、現在に至る。現在、桜島は全域が鹿児島市に属し、桜島地区では7,329haの区域が霧島錦江湾国立公園に指定されている。
桜島 地理
桜島の大部分を構成する御岳は南北に並ぶ北岳、中岳、南岳から成り、山腹に多くの側火山を配する。これらを総称して御岳（おんたけ） と呼ばれる。山裾が海まで伸びているため平地はほとんどないが、北西部と南西部の海岸沿いに比較的なだらかな斜面があり、農地として利用されている。
北岳（標高1,117 m）
桜島の最高峰。山頂に直径約500 mの火口があり、雨が降ると池ができることもある。有史以来、山頂火口から噴火した記録はないが、北東斜面に安永大噴火の火口がある。
中岳（標高1,060 m）
北岳から約900 m南に位置する。有史以来噴火の記録はないが、地質調査では1200年ごろの活動で形成。南岳の寄生火山の一つである。
南岳（標高1,040 m）
中岳から約500 m南に位置する。山頂に直径約700 mの火口があり、その内側に二つの小火口（A火口とB火口）を擁する。火口内にはかつて「白水」と呼ばれる池があった。この火口は1955年（昭和30年）以降活発な噴火活動を続けており、山頂火口から半径2 km以内は警戒区域に指定され、立ち入り禁止となっている。南側山腹に安永大噴火の火口、東側山腹には昭和噴火の火口がある。
桜島 地理
寄生火山（側火山）
温暖湿潤な気候でありながら、火山噴出物からなる土壌のため保水性が低く、川はほとんどが涸れ川となっている。1970年代から活発化した火山活動によって多くの木々が枯死して山肌に木々が乏しい上に、御岳山頂付近に降り積もった火山灰は、まとまった降雨があると土石流を引き起こすために、桜島の河川では砂防事業が広範囲に実施されている。特に桜島西斜面にある野尻川は源流の引ノ平山頂付近に至るまで数多くの砂防堰堤が設置されている。
明治以前は2万人以上であった島内の人口は、大正大噴火の影響によって9,000人以下に激減。その後も減少が続き、1985年（昭和60年）には約8,500人、2000年（平成12年）には約6,300人、2010年（平成22年）には約5,600人となった。1950年に東側（旧東桜島村）が、2004年に西側（旧桜島町）が鹿児島市と合併し、現在は桜島全てが鹿児島市となっている。町丁別の人口は2015年（平成27年）の国勢調査による。
桜島 地理
桜島は頻繁に噴火を繰り返してきたため、同程度の標高を有する周辺の山地とは植生が異なっている。山頂付近には植物がなく、標高600メートル (m) 付近からススキなどの草が生え始める。標高が下がるに従ってヤシャブシやノリウツギなどの低木が見られるようになり、クロマツや広葉樹の林へと続いている。山麓付近はクロマツ、タブノキ、アラカシ、シイの林となっており、北部から北西部にかけてはスギやヒノキの人工林も存在する。大正大噴火以前は山頂火口付近までヤシャブシの林があり、中腹まで広葉樹の天然林が広がっていたが、大正大噴火以降は火山ガスによって桜島東側を中心に森林が枯死して表土が失われ、深さ50mを越す谷が無数に刻まれ、山体の崩壊が進行している。島の東西に2つある大正噴火の火口のうち東側の火口は噴火の後に高さ10mほどのクロマツの森林となったが、昭和期に入ってからの噴火活動によってクロマツが枯死して植生が再び失われている。
桜島の溶岩原は形成時において植物やその種子が全く存在しない状態になったため、年月を経て植生が変化する遷移（一次遷移）の様相を呈している。噴出年代の異なる溶岩原にそれぞれ特徴的な植物群が分布しており、植生遷移の経過を一度に観察することができる貴重な場所である。
桜島 火山活動史
桜島西部の横山にある城山（横山城跡）は古い時代に形成された台地であり、少なくとも約11万年前には陸地として存在していたと考えられているが、残りの大部分は姶良火砕噴火以後の後カルデラ火山活動によって形成された。
約3万年前、現在の姶良カルデラを形成した大隅降下軽石と入戸火砕流・姶良Tn火山灰の噴出した破局噴火（姶良火砕噴火）によって現在の鹿児島湾の形が出来上がった（右衛星写真の鹿児島湾奥部、桜島より上の部分に相当）。桜島はこのカルデラ噴火の後に火山活動を開始した後カルデラ火山である。約2.6万年前、姶良カルデラの南縁で火山活動が開始し、安山岩やデイサイト質の溶岩を流出しながら成層火山を形成していった。この活動は2千年ほど続いたのち停止した（古期北岳火山）。1万年ほどの休止期間を置いて、約1.3万年前の桜島-薩摩テフラを噴出した噴火を皮切りに新規北岳火山が活動を開始した。以降プリニー式噴火を繰り返し、山体が更に成長していった。約4500年前から噴出源が南岳とその側火山（中岳や昭和火口）に移行し、ブルカノ式噴火による火山砂の堆積、溶岩流の形成の他、間欠的にプリニー式噴火が発生している。
桜島 火山活動史
約1.3万年前に発生した噴火によって噴出したテフラで、火砕物の総体積は11 km3(6.6 DRE km3)に及び、2.6万年前〜現在までにおける桜島火山最大の活動であったとされている。火山爆発指数（VEI）は6。他の桜島火山起源のテフラで火砕物噴出量が2 km3を越えるイベントはないので、桜島-薩摩テフラは他のテフラとくらべ桁違いに大きい。この噴火によって、桜島の周囲10 km以内ではベースサージが到達したほか、現在の鹿児島市付近で2 m以上の火山灰が堆積しており、薩摩硫黄島などでも火山灰が確認されている。
30回以上の噴火が記録に残されており、特に文明、安永、大正の3回が大きな噴火であった。『薩藩地理拾遺集』においては708年（和銅元年）、『薩藩名勝考』においては716年（霊亀2年）、『神代皇帝記』においては717年（養老元年）、『麑藩名勝考』や『三国名勝図会』においては718年（養老2年）に桜島が湧出したとの説が紹介されている。現実的にはこの年代に桜島が形成されたとは考えられず、これらの説は桜島付近で起きた噴火活動を指すものとされる。
764年（天平宝字8年）から766年に海底からの噴火があり、『続日本紀』の天平宝字8年12月の箇所に「麑嶋」（鹿児島）における噴火の記述が残る。
桜島 火山活動史
記述によれば、鹿児島湾海上において大音響や火焔とともに3つの島が生成したとされている。島の詳細な位置は明確になっていないが桜島に関連した火山活動の一つと考えられており、「麑嶋」（鹿児島）が桜島を指しているとする説と、広く薩摩国と大隅国の境界地域を指しているとする説がある。地質学的な調査により小林(1982)は、最初の活動で鍋山が出現し次いで長崎鼻溶岩が流出したとしている。931年ごろ（承平年間）に書かれた『和名類聚抄』において、大隅国囎唹郡に「志摩」（島）という地名が登場する。これが具体的な地域としての桜島を指した最古の文献である。
766年から1468年までの約700年間は歴史記録に記述が残されていないため噴火が無かったと考えられていたが、その後の調査により、950年ごろに大平溶岩を形成する山頂火口からの噴火 や、1200年ごろの活動で中岳が形成されたとする研究がある。
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1468年（応仁2年）に噴火したが被害の記録はない。その3年後、1471年（文明3年）9月12日に大噴火(VEI5)が起こり、北岳の北東山腹から溶岩（北側の文明溶岩）が流出し、死者多数の記録がある。2年後の1473年にも噴火があり、続いて1475年（文明7年）8月15日には桜島南西部で噴火が起こり溶岩（南側の文明溶岩）が流出した。さらに翌1476年（文明8年）9月12日には桜島南西部で再び噴火が起こり、死者多数を出し、沖小島と烏島が形成された。
1509年6月2日（永正6年5月15日）、福昌寺の僧天祐が南岳山頂に鎮火を祈願する真鍮の鉾を立てた。この鉾は後に風雨により折損したため、1744年11月27日（延享元年10月24日）に銅の鉾として再建されている。戦国時代において桜島は島津氏の領地となっており、鹿児島湾を挟んで対峙していた肝付氏との争いの最前線として各所に城塞が築かれ兵が配置されていた。1571年12月6日（元亀2年11月20日）には肝付氏、禰寝氏、伊東氏の連合軍が100艘余りの船で桜島の各所を攻撃した。これに対して島津家久は横山、脇、瀬戸などに陣を構えて応戦している。
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1779年11月7日（安永8年9月29日）の夕方から地震が頻発し、翌11月8日（10月1日）の朝から、井戸水が沸き立ったり海面が紫に変色したりするなどの異変が観察された。
正午ごろには南岳山頂付近で白煙が目撃されている。昼過ぎに桜島南部から大噴火が始まり、その直後に桜島北東部からも噴火が始まった。夕方には南側火口付近から火砕流が流れ下った。夕方から翌朝にかけて大量の軽石や火山灰を噴出し、江戸や長崎でも降灰があった。
11月9日（10月2日）には北岳の北東部山腹および南岳の南側山腹から溶岩の流出が始まり、翌11月10日（10月3日）には海岸に達した（安永溶岩）。翌年1780年8月6日（安永9年7月6日）には桜島北東海上で海底噴火が発生、続いて1781年4月11日（安永10年3月18日）にもほぼ同じ場所で海底噴火およびそれに伴う津波が発生し被害が報告されている。一連の海底火山活動によって桜島北東海上に燃島、硫黄島、猪ノ子島など6つの火山島が形成され安永諸島と名付けられた。島々のうちいくつかは間もなく水没したり、隣接する島と結合したりして、『薩藩名勝志』には八番島までが記されているという。死者は150人を超えたが、最も大きい新島（燃島）には1800年（寛政12年）から人が住むようになった。
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噴火後に鹿児島湾北部沿岸の海水面が1.5–1.8 m上昇したという記録があり、噴火に伴う地盤の沈降が起きたと考えられている。一連の火山活動による噴出物量は溶岩が約1.7立方km、軽石が約0.4立方kmにのぼった。VEIは4。薩摩藩の報告によると死者153名、農業被害は石高換算で合計2万3千石以上になった。
幕末においては瀬戸に造船所が設置され、日本で最初の蒸気船「雲行丸」（江戸で建造との説あり）が建造された。1863年（文久3年）の薩英戦争では、袴腰（横山）と燃崎に砲台が築かれた。
1914年（大正3年）1月12日に噴火が始まり、その後約1か月間にわたって頻繁に爆発が繰り返され多量の溶岩が流出した。一連の噴火によって死者58名を出した。流出した溶岩の体積は約1.5 km3、溶岩に覆われた面積は約9.2 km2、溶岩流は桜島の西側および南東側の海上に伸び、それまで海峡（距離最大400m、最深部100m）で隔てられていた桜島と大隅半島とが陸続きになった。
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また、火山灰は九州から東北地方に及ぶ各地で観測され、軽石等を含む降下物の体積は約0.6 km3、溶岩を含めた噴出物総量は約2 km3（約32億トン、東京ドーム約1,600個分）に達した。噴火によって桜島の地盤が最大約1.5 m沈降したことが噴火後の水準点測量によって確認された。この現象は桜島北側の海上を中心とした同心円状に広がっており、この中心部の直下、深さ約10 kmの地中にマグマが蓄積されていたことを示している。
定量的な観測に基づく噴火前後の地震調査原簿などの資料は東京の中央気象台に集められていたが、1923年関東大震災で焼失して残っていない。噴火活動の経過などは各地の気象台や測候所に残っていた資料を元に行われたため、精度に欠ける部分があるとされている。
1913年（大正2年）6月29日から30日にかけて中伊集院村（現・日置市）を震源として発生した弱い地震が最初の前兆現象であった。11月9日16時以降、桜島島内では数回の有感地震を感じていたとされる。また、同年12月下旬には井戸水の水位が変化したり、火山ガスによる中毒が原因と考えられる死者が出たりするなどの異変が発生した。12月24日には桜島東側海域の生け簀で魚やエビの大量死があり、海水温が上昇しているという指摘もあった。
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翌1914年（大正3年）1月に入ると桜島東北部で地面の温度が上昇し、冬期にも拘わらずヘビ、カエル、トカゲなどが活動している様子が目撃されている。1月10日には鹿児島市付近を震源とする弱い地震が発生し、翌日の11日にかけて弱い地震が頻発するようになった。噴火開始まで微小地震が400回以上、弱震が33回観測されている。
1月11日には山頂付近で岩石の崩落に伴う地鳴りが多発し、山腹において薄い白煙が立ちのぼる様子も観察されている。また、海岸の至る所で温水や冷水が湧き出たり、海岸近くの温泉で臭気を発する泥水が湧いたりする現象も報告されている。噴火開始当日の1月12日午前8時から10時にかけて、桜島中腹からキノコ雲状の白煙が湧き出す様子が目撃されている。
1914年（大正3年）1月12日午前10時5分、桜島西側中腹から黒い噴煙が上がり、その約5分後、大音響と共に大噴火が始まった。
約10分後には桜島南東側中腹からも噴火が始まった。間もなく噴煙は上空3,000 m以上に達し、岩石が高さ約1,000 mまで吹き上げられた。午後になると噴煙は上空10,000 m以上に達し桜島全体が黒雲に覆われた。大音響や空振を伴い断続的に爆発が繰り返された。午後6時30分には噴火に伴うマグニチュード7.1の強い地震が発生し、対岸の鹿児島市内でも石垣や家屋が倒壊するなどの被害があった。
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1月13日午前1時ごろ、爆発はピークに達した。噴出した高温の火山弾によって島内各所で火災が発生し、大量の噴石が島内及び海上に降下し、大量の火山灰が風下の大隅半島などに降り積もった。午後5時40分に噴火口から火焔が上っている様子が観察され、午後8時14分には火口から火柱が立ち火砕流が発生し、桜島西北部にあった小池、赤生原、武の各集落がこの火砕流によって全焼した。午後8時30分に火口から溶岩が流出していることが確認された。桜島南東側の火口からも溶岩が流出した。
1月15日、赤水と横山の集落が、桜島西側を流下した溶岩に覆われた。この溶岩流は1月16日には海岸に達し、1月18日には当時海上にあった烏島が溶岩に包囲された。一方、桜島南東側の火口から流下した溶岩も海岸に達し、噴火前には72 mもの深さがあった瀬戸海峡も埋め立てられていき、1月29日、桜島が大隅半島と陸続きになった。このとき瀬戸海峡付近の海水温は49℃に達した。溶岩の進行は2月上旬に停止したが、2月中旬には桜島東側の鍋山付近に新たな火口が形成され、溶岩が流出した。1915年（大正4年）3月、有村付近に達した溶岩の末端部において、2次溶岩の流出があった。
噴火活動は1916年（大正5年）にほぼ終息した。この噴火によって直径400 mのほぼ円形の大正火口が残された。
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噴火の前兆となる現象が頻発し始めた1月10日夜から、住民の間で不安が広がり、地元の行政関係者が鹿児島測候所（現・鹿児島地方気象台）に問い合わせたところ、地震については震源が吉野付近（鹿児島市北部）であり、白煙については単なる雲であるとし、桜島には異変がなく避難の必要はないとの回答であった。
それでも1月11日になると、避難を始める住民が出始めた。桜島東部の黒神、瀬戸、脇の各集落では地域の青年会が中心となり、女性・子供・老人を優先に、牛根村、垂水村（現・垂水市）方面への避難が進められた。また、桜島北部の西道、松浦においても、青年会が中心となり、鹿児島湾北部の重富村（現・姶良市）、加治木町（現・姶良市）、福山村（現・霧島市）方面への避難が進められた。
一方、鹿児島市街地に近い桜島西部の横山周辺は、測候所の見解を信頼する者が多かったため避難が遅れ、1月12日午前の噴火開始直後から海岸部各所に避難しようとする住民が殺到し大混乱となった。
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桜島東側の瀬戸海峡は海面に浮かんだ軽石の層が厚さ1 m以上にもなり、船による避難は困難を極めた。対岸の鹿児島市は、鹿児島湾内に停泊していた船舶を緊急に徴用して救護船としたが間に合わず、東桜島村では、混乱によって海岸から転落する者や、泳いで対岸に渡ろうとして凍死したり溺死したりする者が相次いだ。この教訓から、鹿児島市立東桜島小学校にある桜島爆発記念碑には「住民は理論を信頼せず、異変を見つけたら、未然に避難の用意をすることが肝要である」との記述が残されており、「科学不信の碑」とも呼ばれている。
桜島対岸の鹿児島市内においては1月12日夕刻の地震発生以降、津波襲来や毒ガス発生の流言が広がり、市外へ避難しようとする人々が続出した。鹿児島駅や武駅（現・鹿児島中央駅）には避難を急ぐ人々が集まり騒然となった。市内の混乱は1月17日ごろまで続いた。
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噴火後の救援活動としては、大日本帝国海軍は、佐世保港に本拠を置く佐世保鎮守府から遭難者救助のために艦艇4隻を派遣。援護隊、防火隊及び通信隊が上陸して救援活動を行った。大日本帝国陸軍は鹿児島郡伊敷村（現在の鹿児島市伊敷地域）に連隊本部を置く歩兵第45連隊及び、宮崎県都城市に連隊本部を置く歩兵第64連隊が鹿児島市内の警備にあたった。また、歩兵第45連隊の衛生兵による救援隊が編成されたほか、営門及び練兵場での炊き出しも行われた。また、鹿児島県は鹿児島湾内に停泊していた船舶を徴発して救援活動を実施し、鹿児島市に避難民を収容する活動を行った。
対岸の薩摩半島にある自治体の対応としては、鹿児島市では皷川町、住吉町、西千石町、下荒田町に炊出所を設置し、興正寺、不断光院、東西本願寺別院及び鹿児島市内の小学校に避難民を収容した。また、鹿児島郡吉野村、西武田村、中郡宇村、伊敷村の各村では青年会や婦人会を動員し、炊出しを行った。また、鹿児島市や谷山町、西武田村、伊敷村に隣接し、武駅から川内線（のちの鹿児島本線）の隣駅である饅頭石駅（のちの上伊集院駅）が所在する上伊集院村（のちの松元町）には桜島地震以後、さらに鹿児島市街地から避難した避難民が饅頭石駅に集結し、青年団及び婦人会を動員し饅頭石駅で炊出しを行ったほか、約2,158名に対して各民家を収容所として依託救護を実施した。
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また、日本赤十字社及び鹿児島県関連組織が行った募金活動では、2,528円55銭が集まり、鹿児島県が被災者に対して分配を行った。また、天皇からの御内帑金15万円の外、日本国内の各府県、当時日本領であった朝鮮、台湾及び満州国などでは新聞社を中心として義援金の募金活動が行われた。これらは桜島のほか、牛根村、百引村、市成村、垂水村、高隈村、西志布志村、恒吉村、月野村の被災者に交付された。
噴火によって降り積もった火山灰は、火砕流に襲われた赤生原付近や風下にあたった黒神と大隅半島の一部で最大1.5 m以上、桜島の他の地域でも、30センチメートル (cm) 以上の深さに達した。
桜島島内の多くの農地が被害を受け、ミカン、ビワ、モモ、麦、大根などの農作物は、ほぼ全滅した。耕作が困難となった農地も多く、噴火以前は2万人以上であった島民の約3分の2が島外へ移住した。移住先は種子島、大隅半島、宮崎県を中心とした日本各地に移住した。 また、溶岩流によって東桜島村の有村、脇、瀬戸及び西桜島村の横山、小池、赤水の各集落が埋没した。西桜島村の横山に所在していた西桜島村役場はこの溶岩流により埋没したため、仮の役場を西道に置き後に藤野へ移転した。
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災害復興のために、桜島と鹿児島市街地を結ぶ定期航路を望む声が上がり、1934年（昭和9年）11月19日に当時の西桜島村が村営定期船の運航を開始した。その後の桜島フェリーである。
大正大噴火が終息した後約20年間は穏やかな状態となっていたが、1935年（昭和10年）9月、南岳東側山腹に新たな火口が形成され約1ヶ月間断続的に噴火を繰り返すようになった。1939年（昭和14年）10月の噴火において鍋山の上方海抜約800mに新噴火口が形成され 小規模な熱雲（火砕流）が観察されている。
1946年（昭和21年）1月から爆発が頻発するようになり、同年3月9日に火口から溶岩の流下が始まった。大正大噴火とは異なり、噴火前後の有感地震はほとんどなかった。
3月11日夜から連続的に噴火するようになり、対岸の加治木町や国分町（後の霧島市国分）から火柱が観察されている。大量の火山灰を噴出し、牛根村（後の垂水市牛根）では、3 cmの厚さに降り積もった。火山灰の影響で、同年5月に持木・野尻地区で洪水が度々発生している。
溶岩流は鍋山付近で南北に分流し、北側は黒神地区の集落を埋めつつ、4月5日に海岸に達した。南側は有村地区を通過し、5月21日に海岸に達した。死者1名、火山噴出物総量は約1億立方mであった。この噴火は同年11月ごろに終息したが、その後も散発的に噴火が起きている。
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1954年12月末ごろから火山性地震が増加し、1955年（昭和30年）10月に南岳山頂火口で大量の噴石を噴出する爆発と強烈な空震を伴う噴火があり、死者1名、負傷者11名を出した。これ以降、南岳山頂付近は立ち入り禁止となった。以後の噴火はそのほとんどが南岳山頂火口で起きている。噴火活動の再開を受けて1960年（昭和35年）に桜島火山観測所が開設された。1967年（昭和42年）8月の噴火において火砕流が発生するなど活発な噴火活動も見られたが、1960年を境にして爆発回数は減少に転じ、1969年（昭和44年）ごろに収束した。
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1970年代に入ると再び噴火活動が活発となり、1972年（昭和47年）9月13日から始まり 10月2日午後10時19分に南岳山頂でやや大きな爆発噴火が発生した。噴出した高温の噴石によって多数の山火事が発生した。この噴火が契機となり1973年に活動火山対策特別措置法が制定され、避難施設の整備、農林漁業被害への補助、降灰除去事業、土石流対策の砂防工事、火山観測や研究などの対策が強化されることになった。1973年（昭和48年）以降、年間数十回から数百回程度の爆発を繰り返し日常的に降灰が続いた。昼間でも薄暗くなることもあった。1974年（昭和49年）5月、1976年11月、1979年11月の噴火では火砕流が発生している。1974年6月17日には第1古里川の砂防工事現場において降雨によって流れ出た火山灰によって土石流が発生して作業員2名が死亡し、1名が行方不明となった。同年8月9日にも野尻川の砂防工事現場において土石流が発生し作業員とその家族を含め5名が死亡した。
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1985年（昭和60年）年間474回の爆発を観測。爆発に伴う空振は福岡県飯塚市でも観測された。火山灰の年間降灰量は鹿児島地方気象台で1平方mあたり約16kgに達した。桜島島内では空振による住宅の窓ガラス破損や噴石による自動車の窓ガラス破損が多発し、鹿児島湾を挟んだ対岸の鹿児島市市街地においても降灰によって様々な被害が発生した。送電線を支えるがいしの絶縁不良による停電、道路においては降り積もった火山灰によるスリップ事故、鉄道においては架線の障害や線路のポイント故障による列車の遅れや運休、踏切の誤動作による交通事故、航空機においては操縦室の窓ガラスに傷が付く被害も報告された。同年の火山灰による農作物の被害は約72億円に達した。翌1986年（昭和61年）11月23日には桜島古里地区の「ふるさと観光ホテル」に直径約2 m、重量約5トンの噴石が落下して建物の屋根と床を突き破り、宿泊客と従業員の合わせて6名が負傷するという最大級の火山災害も発生した。1990年代に入ると爆発回数は減少傾向を示し、2003年（平成15年）から2006年（平成18年）にかけての爆発回数は年間十数回程度にまで減少した。
2006年6月4日に昭和噴火の火口跡付近において小規模な噴火が発生、以降、昭和火口が中心となって爆発の回数が再び増加へ転じた。2009年以降の活動の活発化傾向は特に著しく、観測所において爆発的噴火と記録された噴火は2009年548回、2010年896回、2011年996回、2012年は885回と、これまで観測された記録の上位4位までを占める形となっている。また、2012年1月には月初来の噴火回数で、2011年9月に記録した月間最多記録141回をわずか22日にして更新し、最終的には172回の記録を残した。そして、その4ヶ月後の同2012年5月に1955年の観測開始以降、最速で年間記録500回を記録している。この、2006年から2012年の間において、従来の記録を大きく上回る爆発的噴火の影響により、昭和火口の大きさが2006年11月時点よりも約2.5倍の大きさに広がった。
2010年には、1914年の大正大噴火で下がった地盤1.5 mのうち9割が回復したとされた。これは桜島のすぐ北の鹿児島湾地下約10 kmにあると考えられているマグマ溜まりから毎年0.01 km3の供給があるとためだと考えられており、万一、噴火のフェイズが溶岩流の流出を伴うものへと移行した場合、大正噴火時に噴出した溶岩量と同程度の噴出が発生する可能性が懸念された。2020年には大正噴火以前のレベルにまで回復するとの研究が2013年に発表されている。
2011年12月2日18時51分に、1955年の観測開始からの爆発的噴火の回数が通算1万回を記録した。その19分後には1万1回目の噴火を起こした。
2013年8月18日16時31分、昭和火口で爆発的な噴火が発生。噴煙の高さは2006年からの昭和火口の活動が再開して以来最も高い5000 mまで達した。また、この噴火に伴い九州全土に伝播する周期5秒以上の長周期地震波が基盤的地震観測網 (Hi-net, F-net) で観測された。火砕流も約1kmにわたって観測された。なお同年9月にも上空4000mに達する噴煙を伴う噴火が起きており、翌10月の火山噴火予知連絡会では北海道大学により火道角礫が確認された事が報告され火道が拡大している可能性も指摘されている。
2015年8月15日、午前7時ごろから桜島南岳直下約2.5km付近を震央とする火山性地震が急増すると同時に、昭和火口付近を中心に東西に5～10cm相対的に離れる地殻変動が観測された。この観測結果から気象庁は同日午前10時15分、桜島の噴火警戒レベルを4に引き上げた。しかしその後噴火は発生せず、17日後の9月1日に警戒レベルは3に引き下げられた。このイベントはマグマ貫入による矩形開口断層の活動と推定されており、マグマが火道に到達しなかったため噴火には至らなかったと考えられている。
昭和火口は2016年8月から2018年4月頃にかけて活動が沈静化し、南岳山頂火口の活動が再び活発となっている。
2020年6月4日午前2時59分に南岳山頂火口で起きた噴火では、1955年10月の観測開始以降で最高高度の、火口から7850-9570mの噴煙を観測した。この噴火では火口から南南西に3km地点で、火山弾による直径6m・深さ2mのクレーターが形成されており、噴火警戒レベル5相当のイベントであったことが指摘されている。
2022年7月24日20時05分に、南岳山頂火口で爆発的な噴火が発生し、噴石が火口から2.5km付近まで飛散した。この噴火を受けて、気象庁は同日20時50分に噴火警戒レベルをこれまでのレベル3から最も高いレベル5の「避難」に引き上げた。桜島に噴火警戒レベル5が発令されるのは初めてのことで、国内での噴火警戒レベル5発令は、2015年に発生した口永良部島の噴火以来のことである。桜島では同年7月18日ごろから、山体の膨張を示す地殻変動が観測されており、周辺地域では警戒が呼びかけられていた。また、この噴火を受けて日本政府は官邸対策室を設けた。噴火から3日後の7月27日に噴火警戒レベルは3に引き下げられた。
桜島 桜島の地質学・考古学的知見
桜島は比較的新しい時代において頻繁に噴火を繰り返してきたため、噴出物が積み重なった土層は考古学における鍵層として利用される。桜島を起源とする土層として17層が確認されており、新しい順にP1からP17の記号で表される。特にP13およびP14は上野原遺跡の年代測定において重要な役割を果たした。比較的新しい噴火による噴出物はボラと呼ばれ、主として大隅半島に分布している。
桜島 桜島の地質学・考古学的知見
桜島を起源とする土層の一覧
P1（Sz-Ts）： 大正ボラ。1914年（大正3年）の大正大噴火による噴出物。
P2（Sz-An）： 安永ボラ。1779年（安永8年）の安永大噴火による噴出物。
P3（Sz-Bm）： 1471年（文明3年）の文明大噴火による噴出物。
P4： 764年（天平宝字8年）の噴火による噴出物と考えられている。
P5： 約5600年前 (?) の噴火による噴出物。
P6： 約3800年前 (?) の噴火による噴出物。
P7： 約5000年前の噴火による噴出物。
P8： 約6500年前の噴火による噴出物。
P9： 約7500年前の噴火による噴出物。
P10： 約7700年前の噴火による噴出物。
P11： 約8000年前の噴火による噴出物。
P12： 約9000年前の噴火による噴出物。
P13： 約10600年前の噴火による噴出物。
P14（Sz-S）： 約12800年前、北岳の噴火による噴出物。桜島サツマ火山灰と呼ばれ、半径約80 kmの範囲に分布する。
P15： 約24000年前の噴火による噴出物。
P16： 約25000年前の噴火による噴出物。
P17： 約26000年前の噴火による噴出物。
桜島のマグマは地下100 km以上の深部から供給されている。マグマはまず鹿児島湾の姶良カルデラ中央の地下10 kmの巨大なマグマ溜まりに供給された後に、火口直下5 kmにあるマグマ溜まりに移動して噴火に至っているとされている。各マグマ溜まりの容積は噴火によって多少の変動があるが、噴火があってもマグマの増加分を消化できておらず、マグマ溜まりは増大傾向にある。
桜島 桜島の名称
桜島は古代において「鹿児島」と呼ばれていたとの説があるが確証はない。1334年（建武元年）ごろの記録では「向島」と呼ばれており、「桜島」の名称が記録に現れるのは1476年（文明8年）以降である。その後しばらくの間、「向島」と「桜島」の名称が併存していたが、1698年（元禄11年）に薩摩藩の通達によって桜島の名称に統一された。「向島」の名称は、東西南北どの方向から眺めてもこちらを向いているように見えることに由来する。
「桜島」の名称の由来については諸説ある。