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秋田新幹線 現状の課題と将来の計画・構想
2018年7月18日に期成同盟会は設立総会を開き、大仙市の老松博行市長が会長、佐竹知事が顧問に就任して発足した。また岩手県は参加を見送り保留としていた。その後、同年7月26、27日に札幌市で開催された全国知事会で佐竹知事が達増知事に期成同盟会への参加を直接要請した。その際に達増知事は、費用はJRが負担すべきと従来どおりの主張を繰り返したが、新ルート整備の必要性自体については両者の意見が一致した。これを受け、同年7月30日に岩手県は秋田県のように主体的に関わるのではなく、オブザーバーとして期成同盟会に参加する意向を示した。
2021年7月26日、秋田県とJR東日本が「秋田新幹線新仙岩トンネル整備計画の推進に関する覚書」を締結した。覚書では、事業化に向けた検討や調査、国から財政支援を受けるための要望活動などを、秋田県とJR東日本が相互に連携して整備計画を進めることが定められた。また、JR東日本が事業費の6割を負担する考えを表明した。
2024年12月5日、これまで700億円とされてきた事業費が、300億円増額し1,000億円になることが明らかになった。物価や人件費の上昇などが要因で、工期についても約11年から約15年へと延長される見込みになった。
秋田新幹線の利用状況は順調であるが、田沢湖線と奥羽本線を改軌・改築した結果、盛岡駅から秋田駅を経由しての青森方面への直通が不可能となり、かつて同区間を直通していた特急「たざわ」は、運転区間が短縮され、秋田駅 - 青森駅間の特急「かもしか」（現在は「つがる」）となった。そのため、盛岡方面からの直通列車が無くなった能代市では、秋田新幹線の東能代駅までの延伸をJR東日本に要望している。しかし、奥羽本線（秋田駅 - 青森駅）は日本海縦貫線の一部となっているので改軌・改築が難しく、さらにJR東日本が軌間可変電車の開発に参加していないことから、実現は厳しいと見られている上に、沿線の議論も盛り上がりがない。さらには能代市に隣接する北秋田市に大館能代空港があること、そして改軌・改築の費用対効果が希薄であるなどの理由から、必要性が薄いという意見もある。
秋田新幹線 CM
開業に先立つ1997年2月1日からJR東日本が、東日本全域のほとんどの民放で『こまち登場編』と銘打った、「こまち」のスピードと快適性を訴えた東京 - 秋田便を就航させている航空会社を意識した比較広告を出稿した。JR東日本が競合する飛行機との比較広告を出稿する初の事例であった。
端末
端末（たんまつ、英: terminal ターミナル）とは、
端末 概説
「端末」あるいは「ターミナル」（英: terminal）という用語・表現は、通信用語とコンピュータ用語がある。
通信用語は、通信の中継機器、集約機器、分配機器などとの対比で用いられている用語・用法で、コンピュータ用語は他のコンピュータ（大型コンピュータ、ホストコンピュータ、あるいはサーバなど）に接続し、もっぱら情報の入力や表示などをする機器のことである。
端末 通信用語としての端末
通信用語の「ターミナル」という用語は、時代とともに変化してきた。
電信時代
電信時代のターミナル（端末）は、電信回線の終端に接続された機器であり、手動のキー操作によって電信信号を送信するために使用されていた。電鍵や電信機とも呼ばれた。
アナログ電話回線などの端末
アナログ電話回線の端末は、電話機やファクシミリなどである。
1962年にアメリカのAT&Tから、商業的に利用可能になった最初のモデム、Bell 103 modemがリリースされた。このモデムも通信用語でいう「端末」ということになった。
1990年代でも、アナログ回線にパーソナルコンピュータを接続したり、あるいはパームコンピュータやフィーチャーフォンなど小型のコンピュータの機能を備えた端末を接続してデータのやりとりをしていた。
端末 コンピュータ用語としての端末
初期の端末は、本来は電信に使われた機器である ASR-33（右写真）のような電気機械式のテレタイプ端末 (TTY) であった。
IBMは汎用コンピュータのSystem/360を1964年に発表、この入出力用装置としては、当初はパンチカード装置やTTYが用意されていた。
1970年にDECがen:DECwriterというプリンタで印字する専用端末を登場させた。DECはプリンタ方式の端末のシリーズとしてDECwriter II（1974年- ）、DECwriter III（1978年- ）、DECwriter IV（1982年-）のリリースを続けた。IBMも1974年にSystem/360用にドットマトリクス・プリンター方式の端末IBM 3767をリリースした。プリンタ方式の端末はテレタイプ端末よりは良くなり、コンピュータに長時間バッチ処理をさせて、オペレータが不在の状態でも計算結果の文字出力を大量に残しておきたい用途で使うのには向いていた。だが、プリンタの印字速度でコンピュータとのやりとりの速度が制限されてしまうという欠点はあり、対話的にコンピュータを使う場合は紙に文字記録を残す必要性は低いので、ビデオ表示方式のものが普及してゆくことになった
端末 コンピュータ用語としての端末
一方、1962年にはIBMがビデオ表示方式（CRT、ブラウン管表示方式）の端末のIBM 2260も発表していた。当時、アナログ方式の走査線が走るブラウン管の画面上に、デジタル方式のコンピュータの出力文字を表示させるということだけでも、技術的にはかなりハードルの高い挑戦であった。このころのビデオ表示端末は、多数のトランジスタやダイオードなどの電子部品を搭載した基板で作った論理回路を使っている（当時、ICは一般的でなかった）。
このころの端末はモノクロ方式である。
1971年にはIBMがIBM 2260の後継機にあたるIBM 3270を発表。
DECの端末
DECは 1975年にVT52 を、1978年にはVT100を発表した。これらは当時は「インテリジェント端末」と呼ばれ、今でもソフトウェアでエミュレートされて使われて続けている。これらが「インテリジェント」と呼ばれたのは、エスケープシーケンスを解釈してカーソルの位置や表示の制御を行ったためである。他にはWyse の様々な機種（Wyse 60 はベストセラーとなった）、Tektronix 4014 などがある。
1970年代末- 1980年代の端末の状況
端末 コンピュータ用語としての端末
やがてこのようなビデオ表示方式（CRT方式）の端末全般がビデオ表示端末（VDT）と総称されるようになった。VDTはコンピュータからの出力をTTYやプリンタ方式よりはるかに高速に表示できるという利点があり、コンピュータと対話するように利用することが可能であった。
1970年代末から1980年代初め、DEC、Wyse、Televideo、HP、IBM、Lear-Siegler、ヒース など様々な企業が端末を製造したが、これらの多くはコマンドシーケンスに互換性がなかった。当時の端末はメインフレームに接続され、単色であり、緑色かアンバー（琥珀色）のスクリーンのものが多かった。通常、コンピュータとの信号のやり取りはRS-232Cなどシリアルポートを使うことが一般的であった。IBMのシステムでは、同軸ケーブルで接続し、SNAプロトコルで信号のやりとりをするものもあった。
テキスト端末とは、もっぱらテキスト（文字列）類の入力と出力だけを行う装置を指すための総称、分類用語である。文字・記号類はコンピュータ用語ではcharacter（キャラクタ）というのでキャラクタ端末とも呼ばれる。決まった文字集合（キャラクタセット）しか表示できない。
上で説明したテレタイプ端末やVT100などはテキスト端末に分類される。
端末 コンピュータ用語としての端末
1970年代に登場した" ビデオ表示 " つまりブラウン管に出力する装置はビデオ表示端末 (VDT) と呼ばれたが、これもテキスト端末であり、文字・記号類しか表示できなかった。
1960年代や1970年代のテキスト端末は物理的な装置として存在しており、大型コンピュータなどの近くに設置されRS-232Cなどシリアルポートで接続されていた。
なお大型コンピュータの操作を行うための装置はもともとコンソールとも呼ばれていた（日本語訳では「操作卓」などとされていた）。
1950年代末から1960年代初頭にかけてタイムシェアリングが開発され、一台の大型コンピュータを複数のユーザが同時に使用、つまり一台の大型コンピュータに多数の端末が接続されるようになり、コンピュータネットワークが発展してゆくことになった。
1960年代ではリモート端末でも使われたのはRS-232Cで接続する装置で、テレタイプ端末などキーボードと印字機能を持った装置が一番主流で、他のタイプも含めると、主に次の2種が使われた。
端末 コンピュータ用語としての端末
上述のようにDECが1975年にはVT52を、1978年にはVT100をリリースし、リモート接続で なおかつビデオ表示方式で大型コンピュータに接続することもできるようになった。今日、PC上で動く「telnetクライアント」の多くは、1970年代末当時に最も典型的な端末となった DEC VT100 のエミュレーションを提供している。
1981年にはコロンビア大学でkermitというプロトコルが、やはり回線経由で端末を接続するために開発された。
グラフィック端末は、テキストだけでなく画像を表示できる端末。グラフィック端末はさらに、ベクタースキャン端末とラスタースキャン端末に分類される。
ベクタースキャン端末は、ホストコンピュータの制御により、直接ブラウン管に直線などを描画する。通常の走査式のブラウン管と異なり、オシロスコープのような仕組みになっている。そのため線は連続的に描画されるが、描画された線が残っている時間と描画速度との兼ね合いで、同時に表示できる線の本数（あるいは長さの総計）は限られていた。ベクタースキャン端末はコンピュータ史では重要だが、現在では使われていない。
現代のグラフィック端末は全てラスタースキャン方式である。
端末 コンピュータ用語としての端末
1970年代後半にパーソナルコンピュータ（マイクロコンピュータ）が登場すると、その上で動くソフトウェア端末エミュレータ（ターミナルソフト）が使われるようになった。
OSにGUIが採用されるようになっても、コマンド行インタフェースやテキストユーザインタフェースのほうも生き残っている。テキスト端末は、ターミナルエミュレーションソフトとして生き残った。
また多くのプログラミング言語は標準入出力としてテキストの入出力をサポートしている。
ターミナルソフトを動作させればPC眼を端末として使うことができる。このため、専用端末機の市場はPCの端末ソフトとの競争にさらされるようになり、どんどん縮小していった。
LinuxやFreeBSDなどのUnix系オペレーティングシステムでは、
1つのコンピュータ上で複数のテキスト端末を提供する仮想コンソールが使われた。その後、端末エミュレータの使用が一般化した。
端末エミュレータは、GUIなOS上で動作するプログラムで、ウィンドウを開いてそのウィンドウをテキスト端末として利用できる。主な端末エミュレータとしては、Win32コンソールや xterm がある。Unix系オペレーティングシステムでは、擬似端末に接続される。モデムと共に使用することを前提とした特殊な端末エミュレータも存在する。例えば SSH クライアントなどもな端末エミュレータである。
端末 コンピュータ用語としての端末
テキスト端末で動作するアプリケーションとしては、まずコマンドラインインタプリタあるいはシェルがある。これらはコマンドプロンプトを表示してユーザーにコマンド入力を促し、ユーザーがコマンドを入力する際には最後に Enter キーを押下する。シェルでは、そのコマンドの多くはそれぞれがアプリケーションである。
また、テキストエディタも重要なアプリケーションの種類である。ディスプレイ全体を使い、テキストを表示し、ユーザーがそれを編集できるようにしてある。ワープロソフトも元々はテキスト端末で利用可能だったが、WYSIWYG化と共にGUIが必須になっていった。
telnet や ssh は、遠隔のサービスと接続してローカルな端末から操作を可能にする。
最も単純な形態では、テキスト端末はファイルのようなものである。ファイルへの書き込みが表示され、ファイルからの読み込みがユーザー入力を読み取ることになる。Unix系オペレーティングシステムでは、テキスト端末に対応したキャラクタスペシャルファイルが存在する。
他に、特殊なエスケープシーケンスや制御文字があり、プログラムから使える termios システムコールがある。ncurses などのライブラリから使うのが最も容易である。さらに ioctl システムコールを使って端末固有の操作が可能である。
端末 コンピュータ用語としての端末
入出力以外の機能としてUnix系オペレーティングシステムではジョブおよびセッション管理があり、POSIXにて仕様が決められている。具体的には端末とセッションの関連付け、端末とジョブ(POSIXではプロセスグループ)の関連付けおよび端末を入出力に使おうとしているジョブの調停などがある。例として「ユーザがログアウトなどにより端末をクローズしたら、その端末上で実行しているすべてのプロセスを終了させる」というような機能がある。
アプリケーションから端末を使う最も簡単な方法は、単にテキスト文字列を逐次的に読み書きすることである。出力したテキストはスクロールしていくので、最近出力した部分（通常24行）だけが見えている。UNIXでは通常入力テキストは Enter キーが押下されるまでバッファされるので、アプリケーションが読み取るテキストは文字列として完全な形になっている。このような使い方の場合、アプリケーションが端末について詳しく知る必要はない。
多くの対話型アプリケーションでは、これでは不十分である。典型的強化としては、「コマンド行編集」（readline などのライブラリを使う）がある。また、同時にコマンド履歴にアクセスできるようにする場合もある。これらは対話型コマンドラインインタプリタでよく使われる。
端末 コンピュータ用語としての端末
さらに対話的なものとして、フルスクリーン型のアプリケーションがある。この場合は、アプリケーションが全体の表示を完全に制御する。また、キー押下にも即座に反応する（Enter キー押下までバッファリングすることはない）。テキストエディタ、ファイルマネージャ、ウェブブラウザなどがこのモードを使う。さらに、テキスト表示の際の色や輝度も制御でき、アンダーラインをつけたり、点滅させたり、罫線素片などの特殊な文字を表示させたりすることも可能である。
これらを実現するには、アプリケーションが通常のテキスト文字列だけでなく、制御文字やエスケープシーケンスを扱う必要がある。それによって、カーソルを特定の位置に移動させたり、特定位置の文字を消去したり、色を変えたり、特殊な文字を表示させたり、ファンクションキーに応答したりといったことが可能になる。
ここで問題になるのは、端末や端末エミュレータが各種存在することで、それぞれが自前のエスケープシーケンスを持っている。このため、特別なライブラリ（cursesなど）が作成され、端末データベース（Termcap や Terminfo）と共に作用して、端末の違いを吸収する役目を果たす。
（タイムシェアリングシステムの出現以降、対話処理を行うための端末として、よく用いられるものの例を示す。
ダム端末（dumb terminal）
端末 コンピュータ用語としての端末
ダム端末という用語は、その文脈によって様々な意味で使われる。
RS-232で接続する端末についての文脈では、ダム端末とは解釈できる制御文字が（CR、LF などに）限られている端末を言う。ダム端末はエスケープシーケンスを解釈できないため、行の消去、画面の消去、カーソル位置制御といったことができない。つまり、テレタイプ端末と同程度のことしかできない。Unix系システムではこのようなダム端末が今でもサポートされており、環境変数 TERM を dumb と設定することでダム端末と認識する。「インテリジェント端末」は、この文脈ではダム端末でないテキスト端末を意味する。
より広い意味では、キーボードとビデオ表示装置やプリンターを備えた装置で、RS-232接続でホストシステムと通信し、ローカルにデータを処理したりプログラムを実行したりしないものを全てダム端末と呼ぶことがある。この意味では、パーソナルコンピュータも、ディスクレスワークステーションも、シンクライアントも、X端末もダム端末と言える。
また、モノクロのテキスト表示しかできない端末装置をダム端末と呼ぶこともある。さらに、キーボードから入力された文字を一文字ずつホストに送信する端末装置をダム端末と呼ぶこともある。
インテリジェント端末
端末 コンピュータ用語としての端末
大型のコンピュータに対する処理だけでなく、それ自体でテキストデータ編集や印字など各種機能を処理できる端末。フロッピーディスクは当初この種の端末に内蔵する補助記憶装置として開発された。1980年代以降はパーソナルコンピュータなどで実現可能となった。
専用端末
銀行のATM（現金自動預け払い機）、CD（現金自動支払い機）、販売店のPOS端末、レストランでウェイターが使用するハンディターミナルなども端末の一種である。
仮想端末
1台のコンピュータで複数の端末としての機能を持たせるもの。また、端末と同様の機能を実現するソフトウェア。この場合、コンピュータ本体にビデオ表示機能を組み込んであるワークステーション、パーソナルコンピュータ (PC) やPCサーバで用いられる。端末エミュレータ。
X端末
マルチメディアステーション
コンビニエンスストアにおかれている端末。MMSと略されることが多い。別名「マルチメディアキオスク」。
ビデオ表示端末
ビデオ表示端末（英: Video Display Terminal, VDT）はブラウン管や液晶などのビデオディスプレイを表示に用いる端末である。もともとはテレタイプ端末のような紙に印字する機構を備えた端末と対比するために用いられた用語であるが、その後、このVDTを用いて長時間作業することで引き起こされる身体・精神的諸症状を「VDT症候群」と呼ぶようになり、「VDT」は労働衛生管理の分野で用いられる用語、行政用語、裁判用語、企業内の労務管理の用語などとして使われるようになった。
キャッシュカード
キャッシュカード（英: cash card）は、現金自動預け払い機（ATM）を操作する際の本人確認に供する金融機関が口座開設者に発行するカード。ATMカード（ATM card）、バンクカード（Bank card）ともいう。
キャッシュカード 歴史
キャッシュカードは、もとはATMを介して金融機関と預金者との間の現金の出し入れを主な目的に利用されるカードで、これが口座間の資金移動や決済手段としても利用されるようになった。
決済の手段は、米国ではパーソナルチェック（個人用小切手）や1950年代に導入されたクレジットカードが普及したのに対し、日本では現金とキャッシュカードによる決済が主流という状況が続いた。電算化が行われる以前、日本においては預金通帳を介した取引が行われ、預金払戻しの意思確認は届出印の捺印に拠っていた。
銀行では現金自動支払機 (CD) の導入後に、入出金機能も有する現金自動預け払い機（ATM）が開発されると顧客の利便性を高めるため普及を進めた。ATMの支店外への設置増加や多機能化で、キャッシュカードは口座間の資金移動や決済手段に利用されるようになった。その際に認証に用いる媒体として預金通帳と届出印に代えてキャッシュカードと暗証取引が登場した。
キャッシュカード 歴史
最初期のキャッシュカードはカードに鑽孔したパンチカードに近いものであった。その後、プラスチックに磁気帯をつけた磁気ストライプカード、更にICチップを搭載したICチップ内蔵カードが普及した。
一部を除く日本の銀行のキャッシュカードは、ジェイデビット (J-Debit) システムによるデビットカードとしての使用が可能であり、銀行口座の残高を以って、J-Debit加盟店での決済に利用できる。取引内容も当初の預金払戻しに加えて、預入、振込、定期預金の預入、宝くじ購入など範囲が広がっている。
キャッシュカード キャッシュカードの構造と種類
キャッシュカードの規格統一はオンラインシステム化に寄与した。キャッシュカードは一般的に幅85.60 mm、高さ53.98 mm、厚さ0.76 mmサイズのプラスチック製で、これはISO (ISO/IEC 7810) やJIS (JIS X 6301) によって規定されているカードサイズである。
カードには口座番号や氏名の文字がエンボス加工されて刻印されている。2010年代になると、発行する金融機関の銀行名や統一金融機関コードなどに由来する点字がエンボスされたキャッシュカードも登場するようになった。
プラスチックの本体に刻印を施し、磁気ストライプをつけて、口座番号等の情報を磁気情報で記録したもの。ATMでは、記録された磁気情報のみを用いて手続きを行う。
日本と、アメリカ合衆国を含めた諸外国とでは、キャッシュカードなど金融取引に使われる、カードの磁気エンコードの方式が異なる。
キャッシュカード キャッシュカードの構造と種類
JIS X 6302では、裏面磁気ストライプカード（JIS I 型）用のエンコード方式と、おもて面磁気ストライプカード（JIS II 型）用のエンコード方式を規定している。JIS I 型用の方式はISO/IEC 7811と一致しており、クレジットカードや国際航空運送協会 (IATA) 加盟の航空会社の会員カードに採用されている。JIS II 型用の方式は、日本独自の規格であり、日本の銀行キャッシュカードに採用されている。
国内金融機関のATMで両方に対応するものは、従前は外国銀行またはゆうちょ銀行が設置するATMしか無かった。コンビニATMでは、セブン銀行ATMが両方の磁気エンコードに対応するクレジットカード及びICキャッシュカード対応し、他のATMでも徐々に対応するのが多くなってきた。
強い磁気に晒されると磁気情報が破損して使用できなくなることがある。また、後述のセキュリティーの問題から磁気ストライプのカードの発行を中止して、ICキャッシュカードに切り替える銀行もある。この場合、当然ながら、磁気ストライプを前提とした各種サービスは利用できない。
キャッシュカード キャッシュカードの構造と種類
上記の磁気ストライプカードの本体に、更にICチップを搭載して機能と安全性を高めたもの。安全性を高めるため磁気ストライプを搭載せず、ICチップのみを搭載したカードも存在するが、利用上の制約も多いため、本格的な普及には至っていない。GMOあおぞらネット銀行で標準発行されている他、2023年3月、三井住友銀行が「Olive」サービスにおいて都市銀行で初めて、「磁気ストライプ無し・ICチップのみ」のキャッシュカードを発行した（キャッシュカードとしての磁気ストライプを廃止。クレジットカードとしての磁気ストライプは残存）。
カード毎に異なる鍵情報をICチップ内に内蔵し、この鍵を用いてATMと暗号通信を行う機能を持つ。カード内の暗号鍵そのものが、外部とやり取りされるわけではないので、同じ情報を持つ偽造カードを作出することは困難である。ただしリバースエンジニアリング等の手法により、メモリ内の暗号鍵が直接読み出された場合（現時点では、耐タンパー機能や計算量的に出来ないとされる）や、通信内容から暗号鍵を推測された場合には複製も可能となる。物理的・電気的に、ICチップが破壊されると使用できなくなる。
日本国内用のICキャッシュカードについては、一般社団法人全国銀行協会が策定した接触型ICチップの方式を原則として採用している。
キャッシュカード キャッシュカードの構造と種類
上記のICチップ内蔵カードに、生体認証に用いる情報を追加記録したものである。ATMで用いられる生体認証として、掌の静脈パターンを読み取る方法と、指の静脈パターンを読み取る方法の2種類が採用されている。
ただし、生体認証を廃止ないしは新規停止した金融機関も存在し、みずほ信託銀行に至っては、生体認証対応カード自体を使用不可とする措置を取っているほか、三菱UFJ銀行やゆうちょ銀行など、全国規模の金融機関での廃止・サービス停止に踏み切ったケースも存在する。
一般に生体認証カードは、多くの金融機関でATM引き出し限度額を高額に設定可能としている。一方で、高額設定可能なことを突かれ、特殊詐欺で多額の被害に至るケースが発生している。2020年1月、横浜銀行は70歳以上の預金者に対して、生体認証カードも含めた全ての種類のキャッシュカードの引き出し限度額を一律に引き下げた。
ICチップ内蔵カードには、クレジットカードとの一体型カード、利用額に応じてポイントが付くポイントサービス付きカード、電子マネー付きカードなどがある。
キャッシュカード キャッシュカードの発行
通常、発行には申込から1週間から2週間程度(クレジットカード一体型は、クレジット部分の発行審査を含めて1ヶ月前後ないしはそれ以上)かかり、簡易書留ゆうメール等で送付される。金融機関によっては、普通預金のみのカードなど、一部のカードについては、申込のその場で受け取ることができるサービスを提供する場合もある。近年では、地方銀行や第二地銀などでも発行するケースが見られるようになってきたが、窓口に在庫のある白カードに磁気ストライプやICチップにデータを書き込んで、券面に口座番号等をプリントするエンボスレスカードが発行できるシステムを以前に比べて導入しやすくなったこと等が挙げられる。
なお、生体認証対応のICつきカードが即時発行できる場合は、その場で生体認証も同時に登録できるケースもある。このケースでは、金融機関によっては、即時発行するキャッシュカードへ生体認証を登録することにより、印鑑に代わって本人確認を行う形になっている。
代理人カードは、口座を持つ本人が申し込むことで発行され、口座からATMで入出金等のお取引を行うことができる代理人用のキャッシュカードで、例えば、夫婦で一つの口座からATMで預入・引出ができる。同居親族であれば発行できる（城南信金など）、配偶者に限る（横浜銀行など）といったように、金融機関により運用は大きく異なる。
キャッシュカード キャッシュカードの安全管理
ATMは、挿入されたカード本体と、与えられる認証情報とを用いて、目前の人物が当該口座開設者か否かを確認する。盗難カードの使用、偽造カードの作成と使用、暗証番号の入手や推測などの手段を用いて第三者がATMを欺いて不正に口座取引、なかんづく預金払戻しや他口座への振込みの操作を行う事が可能である。これを防ぐためにICカード化や生体認証の導入などの対策が図られる。
磁気カードや、生体認証を用いないICカードでは、第三者が真正カードと暗証番号を入手して不正操作を行う事が可能である。
カードの盗難について、金融機関側は暗証番号の漏洩が無ければ依然、安全であるとして、生年月日等、他の情報から容易に推測される番号を避けること、また、適宜暗証番号を変更するなどの対策を呼びかけた。また、2004年秋より、ATMで1日に取引できる限度額を順次下げて、被害が大きくなるのを防ぐとした。
殊に、磁気カードでは、同一形式のカードが銀行オンラインシステム以外にも用いられる様になるとともにカードリーダ等の機器の入手も容易となり、キャッシュカードの磁気帯の情報を読み取ったり偽造カードを作成する事も困難ではなくなってきた。認証に関わる磁気情報が全て露出しているのに加えて、その情報を別のカードに記録する事も容易であることから、スキミングによる偽造カードの作出と、それを使用した不正操作が社会問題となった。
キャッシュカード キャッシュカードの安全管理
カードの盗難では、被害に気づいたら、すぐに届け出て口座やカードを凍結できるが、スキミングではカードそのものは本人の手許にあるため、通帳への記帳や利用明細をチェックするまで被害に遭った事に気づかない。
他、生体認証カードでは1日の引き出し限度額が最大で20倍程度になる点を悪用し、特殊詐欺の手段として生体認証カードを作らせて現金を騙し取る例が、東京都内で多発している。
銀行ならびにコンビニに設置されているATMには監視カメラが設えられており、カードの不正使用に際しては容貌を記録に取られるリスクがある。しかし、小売店のレジ等には監視カメラが無い事が珍しくなく、記録を取られるリスクなく不正使用が可能となる。ただし、顔貌の特徴点をいかに高精度に記録できる防犯カメラが設置されていようとも、顔面の一部または全体や身体的特徴を違和感なく隠蔽する手段は複数考えられるため、一定の効果は期待できるが、いわゆるプロによる犯行を阻止、あるいは検挙の手がかりとするには充分とはいえないとする見方もできる。同時に、小売店のPOS端末等のセキュリティに関しては問題が指摘されている。
キャッシュカード 不正使用への対応
盗難カードや偽造カードを用いた不正引出しを防止するための対策がとられている。一方で、実際に発生した不正使用と、それに伴う被害の補償については、漸く対応がとられる様になってきた。
磁気カード対応のATMは、コンビニエンスストア設置のものも含めて既に多数が配置されており、ICカードへの切り替えや生体認証方式の導入には時間と費用がかかることから、下記の様な対策がとられている。
暗証番号の漏洩を防いだり、ATMの利用方法を制限するために、以下に挙げる対策が採られている。
金融機関によっては、不正支払をより抑止するために、キャッシュカードを発行せず、口座開設店において対面での手続きのみを行う預金口座を取扱開始したところもある。
磁気カードでは前述の様に同じ情報を持つカードを複製する事が容易であるが、ICカードは原理的に同じ情報を持つカードを複製することは不可能とされており、切り替えが行われている。
暗証番号による認証方式は、暗証番号の情報そのものが個人から独立しているものであり、口座開設者本人の不注意や、ソーシャルエンジニアリングによって漏洩し、第三者に渡る可能性がある。生体認証では本人の肉体の特徴に由来する情報を認証に用いる事で、第三者によるなり済ましを防止する効果が期待される。
キャッシュカード 不正使用への対応
2017年、キャッシュカードを使わずにスマートフォンとQRコードを使用してATMで入出金する、いわゆる「スマホATM」が登場し、採用する金融機関が増えている。
日本における盗難カードや偽造カードの被害については、預金者保護法施行（2006年2月10日施行）の前後で対応が大きく変わる。
金融機関は、挿入された磁気カードに記録された情報と入力された暗証番号を正規のものと認めて行った払い戻しについて、結果に責任を負わないとするカード利用規定（全銀協によるカード利用規定試案第10条第2項 (PDF) ）をたてに、本来の口座開設者の重ねての預金払い出しを拒む。
当該規定については、民法第478条に根拠が求められる。同条文では、債務の返済にあたり、善意無過失で弁済した相手が真の債権者ではなかった場合でも、その返済は有効であり、改めて真の債権者に弁済する必要は無いと規定している。これを預金の払戻しに類推適用し、機械処理で正しい磁気情報を持つカードを所持し且つ正しい暗証番号を提示する人物を真の口座開設者と認めるのは何ら問題が無く、善意無過失であると主張する。尚、同規定については、根拠を民法第480条に求める見解や、いずれの条文にも根拠を求めない独立したものとする見解もある。
キャッシュカード 不正使用への対応
裁判では、カードや暗証番号の管理に落ち度が無いこと、且つ、不正操作が行われるに至った一連の経緯を詳らかにして被害を偽装したものではないこと、そして、現行のオンラインシステムが偽造カードの存在を許す事実をもって、無権限者による不正払い出しを排除するシステムを構築する努力を怠ったとして民法第478条にいう善意無過失とは言えない事を口座開設者側が証明する必要があり、補償を勝ち取るのは困難である。尚、現時点（2006年2月）では偽造カードによる不正引出しを許すオンラインシステムに対する民法第478条の適用の可否や、規定の有効性について判断する裁判所判決は無い。
しかし偽造カードによる不正引き出しが増加し社会問題化していることから、預金者保護法が制定・施行された。
預金者保護法は、不正払い戻しに対する民法第478条の適用を除外し、預金を補償する規定である。同法の下では、盗難カードや偽造カードなどで預金が不正に払い出された場合であっても、金融機関が善意かつ無過失であって、かつ預金者本人に重大な過失があることを金融機関が証明した場合を除き、預金は全額補償される。なお、預金者本人の重過失とは、暗証番号を故意に他人に教えたり、カード表面に暗証番号を記入したりした場合を指す。
キャッシュカード 不正使用への対応
但し、同法が適用されるのは個人の口座に限り、また、盗難カードや偽造カードによる被害に限定される。法人の口座や、盗難通帳による被害は対象外である。
また、盗難カードや偽造カードをデビットカードとして使用した場合も、同法の範囲外である。
米国ではクレジットカードは公正クレジット請求法（Fair Credit Billing Act）、キャッシュカードは電子資金移転法（Electronic Fund Transfer Act）に定めがあり法律が異なる。電子資金移転法ではキャッシュカード亡失届け出後は預金者に責任はないが、届け出前の不正引き落としがあった場合は届け出まで期間で預金者の負担が異なる（銀行からの口座残高ステートメント郵送後60日以内に銀行に連絡しないと無限責任となる）。
ClearType
ClearType（クリアタイプ）は、Microsoft Windows XP以降のWindowsが搭載する、ディスプレイ文字のアンチエイリアシング技術である。
ClearType 解説
液晶ディスプレイの構造である1ピクセルがR、G、Bの3サブピクセルで構成される点に着目し、R、G、Bの各サブピクセルを個別に発色させて横方向の見かけ解像度を向上させ、実解像度以上の精細な文字表示を可能とするサブピクセルレンダリング技術である。
OSであるWindows上の1ピクセルとディスプレイ上の1ピクセルが個対応する液晶ディスプレイで最も効果的だが、階調レベルの制御によりアパーチャーグリル管など一般的なCRTディスプレイでも実用的な効果を得る。ClearTypeとほぼ同様の技術は1998年に登場したMac OS 8.5などでも使われ、アドビが開発したCoolTypeも同様のサブピクセルレンダリング技術である。
ClearTypeによる視認性の向上は使用するフォントに依存するため、単一色の中間階調で補完する標準アンチエイリアスとは異なる。
ClearTypeの根幹技術にヒンティングとスムージングがある。ヒンティングは文字を構成する線の太さと幅を調整して見かけの向上を図る技術で、制御情報はフォントに内包される。スムージングはアンチエイリアス同様に、発色の違いでジャギーの平滑化を図る技術である。
ClearType バージョン
GDIによるClearTypeと、DirectWriteによるNatural ClearTypeに大別される。
Windows XPはWindowsで最初にClearTypeを搭載したバージョンで、ClearTypeは初期状態で無効であり手動で有効にする必要がある。日本語版Windows XPは、和文のプリインストールフォントであるMS ゴシック・MS Pゴシック・MS UI Gothic・MS 明朝・MS P明朝が、それぞれ小サイズの画面表示用に内蔵するビットマップフォントを表示するためにClearTypeは効果しない。Microsoft Office付属のHGフォントはビットマップを内包しておらずClearTypeが利用可能である。
Windows Vistaのリリース後に配布されたフォントのメイリオをインストールしてインターフェイスフォントに指定すれば、Windows Vistaと同様にClearTypeが有効な日本語インターフェイスが実現するが、メイリオは初期設定のMS UI Gothicよりも文字幅が広いため、システム画面で有効化するとメニュー表示の長尺化によるスクロールやダイアログボックスの画面外逸脱などが発生する場合があり、テーマの詳細設定を修正してデザインを変更する必要がある。
ClearType バージョン
Windows Presentation Foundation (WPF) は、従来の水平方向のサブピクセルレンダリングに加えて垂直方向のアンチエイリアス処理も施す。WPFの新しいClearTypeを利用するためにアプリケーションがAPIを呼び出す必要があり、WPFを含む.NET Framework 3.0以降をインストールしても、従来のアプリケーションやWindowsのインターフェイスは垂直方向のアンチエイリアスが有効とならないが、WPF 4は変更されてDirectWriteを用いる。
Windows Vistaは、ビットマップを含まないフォントであるSegoe UIを、日本語版はメイリオをそれぞれ新たに採用し、コントロールパネル、エクスプローラー、標準メッセージボックスなどインターフェイスの一部にClearTypeを使った文字を採用する。プロパティページなどの各種ダイアログボックスはMS UI Gothicを用いるため、内蔵ビットマップが表示されてClearTypeは有効とならない。
ClearType バージョン
Windows 7は、Windows Vista以前のGDI・GDI+に代わる2DグラフィックスAPIとしてDirect2D・DirectWriteが追加されている。テキスト描画に関するDirectWriteのClearTypeは、WPFと同様に垂直方向のアンチエイリアスが追加されたほか、文字間隔の最適化なども調整されて従来のClearTypeに対して「Natural ClearType」と称するが、利用するためにWPFと同様にアプリケーションがDirectWriteの機能を呼び出す必要がある。Windows 7のインターフェイス（コモンコントロール）はGDIによる従来のClearTypeを用いるが、機能が向上したClearType Tunerを標準搭載する。Windows 7とWindows Vistaに提供されるInternet Explorer 9は、ウェブページの描画にGDIではなくDirect2D・DirectWriteを用いる。メイリオを元にした字幅が狭いフォントのMeiryo UIを新たに標準搭載するが、MS UI Gothicを完全に置き換えるものではなくインターフェイスの一部に用いている。
ClearType バージョン
Windows 8日本語版は、インターフェイスにこれまでMS UI Gothicを用いていた部分もMeiryo UIを用い、全体の視認性やインターフェイスの統一感が向上している。Windows 8に標準搭載されてWindows 7にも提供されるInternet Explorer 10もインターフェイスにSegoe UIとMeiryo UIを使用している。
Windows 10日本語版は、ClearTypeの描画を前提にデザインされたフォントのYu Gothic UIを採用した。スタートメニューや設定アプリなどのテキスト描画はグレースケールレンダリングで、描画品質が背景色に左右されるClearTypeのサブピクセルレンダリングは用いない。
ClearType 短所
非常に小さなフォントサイズで、ビットマップフォントに比べて視認性が低下することがある。
GDIのClearTypeは、水平方向（X方向）のみをアンチエイリアス処理する。ラテン文字は、画数が少なく高さが揃っており垂直方向のアンチエイリアスを行わなくとも問題が少なく、斜線や曲線による造形が主であるため文字幅も狭くてイタリック表記も一般的など、水平方向のサブピクセルレンダリングの恩恵を受けやすく、緩やかな曲線の多いブラーフミー系文字も親和性が高い。一方、漢字などの複雑な字体は、線分が接合、もしくは表示されないなどの問題を生じ、大きなポイントの文字はフォントの造型にかかわらず緩やかな曲線などでジャギーが生ずる。WPFやDirectWriteのClearTypeは、垂直方向（Y方向）もアンチエイリアス処理するために上記の問題は改善されている。漢字など複雑な字体は、CoolTypeなど「水平方向のサブピクセルレンダリング+垂直方向のアンチエイリアシング」を組み合わせるレンダリングの効果が高い。
Microsoft Office System 2007は、大きなポイントのフォントはClearTypeを使わずに標準アンチエイリアスをグレースケールモードで用いる。Office 2013はGDIに代わってDirectWriteを採用したが、アンチエイリアスはグレースケールモードを用いる。
ClearType 短所
メイリオは膨大なヒンティング情報を格納することでデザイナーが意図する字形を表示するが、アウトラインのジャギーや文字不均高などを生ずるフォントもあり、ClearTypeの奏功はフォントの造形や実装に左右される。
画面上の表示を前提としているため、スクリーンショットの印刷や、ディスプレイで拡大や縮小など設定と異なる解像度で表示する場合のほか、ディスプレイを回転して表示する場合もソフトウェアが対応していない限りサブピクセルの並びが逆になり、表示が不自然になる。
ClearTypeはサブピクセルレンダリングの特性から背景色に描画品質が左右され、透明なDIBバッファにClearTypeを適用してテキストを描画すると予期しない合成結果となることがある。WPFやDirect2Dは、アルファモードに応じて自動的にアンチエイリアス方式をグレースケールモードに変更して対処している。
メイリオやSegoe UIなどClearTypeに最適化されたフォントを使用する場合、ClearTypeを無効にすると表示が淡くなり視認性が低下する。
ClearType ClearType Tuner
マイクロソフトがWindows XP用に提供するフリーウェアで、文字の濃淡やR・G・Bの並び順をディスプレイに最適化するなど微調整を可能とする。インストールしてコントロールパネル内で表示するものと、ActiveXを利用してブラウザで操作するものがあり、Windows Vista・Windows Server 2003/2008でも使用できる。
Windows 7 以降はClearType テキストチューナーが標準搭載され、上記の機能に加えてサブピクセルの発色の微調整などより細かい設定が可能である。サブピクセル発色を使わずモノクロームのスムージングも可能だが、縦方向のスムージングは行わず標準アンチエイリアスとは異なる。
サンスクリット
サンスクリット（梵: संस्कृतम् saṃskṛtam、英: Sanskrit）は、古代インド・アーリア語に属する言語。北西方からインドを訪れたとされるアーリア人によって話された古代語。後に文法家パーニニが文法を詳細に研究した。
アーリア人らが定住した北インドを中心に南アジアで用いられ、その影響を受けた東アジア、東南アジアの一部でも使用された。文学、哲学、学術、宗教などの分野で広く用いられ、特に大乗仏教の多くの仏典がこの言語で記され、ヒンドゥー教では現在でも礼拝用言語である。現在では母語話者は少ないが権威は大きく、現代インドでは憲法第8附則で当初から公用語に指定されており、紙幣での金額記載にも含まれる。
サンスクリットは「正しく構成された（言語、雅語）」を意味する。ただし、この言語が「サンスクリット」と呼ばれるようになったのが確認できるのは5世紀から6世紀ごろのことである。
また、「サンスクリット」のみで言語自体を指すが、日本語では言語であることを明示するためサンスクリット語とも呼ばれる。
漢字表記の梵語（ぼんご）は漢字文化圏でのサンスクリットの異称。サンスクリットの起源を造物神梵天（ブラフマー）とするインドの伝承を基にした言葉である。日本でも近代以前から漢訳経典を通じて「梵語」が使われた。
サンスクリット 歴史
サンスクリットはインド・ヨーロッパ語族のインド・イラン語派インド語群に属する古代語である。
リグ・ヴェーダ（最古部は紀元前1500年頃）をはじめとするヴェーダ文献に用いられていたヴェーダ語をその祖とする。ヴェーダ語の最古層は、インド・イラン語派イラン語群に属する古典語であるアヴェスター語のガーサーの言語（古アヴェスター語）と非常に近い。
ヴェーダ語は紀元前5世紀から紀元前4世紀にパーニニがその文法を規定し、体系が固定された。その後、彼の学統に属するカーティヤーヤナおよびパタンジャリがこの理論の補遺及び修正を行い、最終的に整備された。この3人、とくにパタンジャリ以後の言語は古典サンスクリットと呼ばれる。古典サンスクリット成立後も、5世紀のバルトリハリなどの優れた文法学者が輩出し、文法学の伝統は続いていった。
サンスクリット 歴史
パーニニの記述からはサンスクリットが北インドの広い領域で使用されていたことがうかがえるが、この時期にはすでにサンスクリットは文語化しており、インド各地の地方口語（プラークリットと呼ばれる）が用いられるようになっていた。紀元前3世紀にマウリヤ朝のアショーカ王によって刻まれたインド現存最古の碑文であるアショーカ王碑文はサンスクリットでなくプラークリットで刻まれており、また上座部仏教（南伝仏教）の仏典もプラークリットに属するパーリ語で記されているのは、この言語交代が当時すでに起こっていたことを示している。しかしサンスクリットは典礼言語として定着しており、宗教（ヒンドゥー教・仏教など）・学術・文学等の分野で幅広く長い期間にわたって用いられた。こうしたサンスクリット文化の伝承者はおもにパンディットと呼ばれる学者であり、彼らは膨大な文章の暗記を行い、それを読誦し、口伝によって後世へと伝えていった。
サンスクリット 歴史
グプタ朝ではサンスクリットを公用語とし、カーリダーサなどに代表されるサンスクリット文学が花開いた。この時期には碑文は完全にプラークリットからサンスクリットで刻まれるように変化しており、また7世紀ごろには外交用語として使用されるようになっていた。10世紀末のガズナ朝以降、デリー・スルターン朝やムガル帝国といった、北インドで交代を繰り返した中央アジア起源のインド王朝はペルシア語を公用語としたが、この時期にもサンスクリットの学術的・文化的地位は揺らぐことはなかった。
13世紀以降のイスラム王朝支配の時代（アラビア語、ペルシア語の時代）から、大英帝国支配による英語の時代を経て、その地位は相当に低下したが、今でも知識階級において習得する人も多く、学問や宗教の場で生き続けている。1972年にデリーで第1回国際サンスクリット会議が開かれたが、討論から喧嘩までサンスクリットで行われたという。また、従来はサンスクリットは男性が使うものであったが、現代では女性がサンスクリットを使うようになってきている。
インドで実施される国勢調査においては現代でもサンスクリットを母語として申告する人びとが少数ながら存在し、2001年にはインドで14,135人が、2011年にはインドで24,821人、ネパールで1,669人がサンスクリットを母語とすると回答しているが、日常語として使用されているかについては疑問が呈されている。
ただし日常語としての使用はなくともサンスクリット自体はいまだに生きている言語であり、インドではヴァーラーナシーはじめ数か所にサンスクリットを教授言語とする大学が存在するほか、テレビでもサンスクリットによるニュース番組が存在し、サンスクリットの雑誌も発行されており、さらにサンスクリット語映画も1983年から2019年までの間に8本製作されている。
サンスクリット 音声
多くの古代語と同様、サンスクリットが古代にどのように発音されていたかは、かならずしも明らかではない。
母音には、短母音 a i u、長母音 ā ī ū e o、二重母音 ai au がある。e o がつねに長いことに注意。短い a は、[ə] のようなあいまいな母音であった。ほかに音節主音的な r̥ r̥̄ l̥ があったが、現代ではそれぞれ ri rī li のように発音される。r̥̄ l̥ は使用頻度が少なく、前者は r̥ で終わる名詞の複数対格・属格形（例：pitr̥̄n 「父たちを」）、後者は kl̥p- 「よく合う、適合する」という動詞のみに現れる。
音節頭子音は以下の33種類があった。
そり舌音が発達していることと、調音位置を等しくする破裂音に無声無気音・無声帯気音・有声無気音・有声帯気音の4種類があることがサンスクリットの特徴である。このうち有声帯気音は実際には息もれ声であり、これらの音は現在のヒンディー語などにも存在する。ヴェーダ語には、ほかに ḷ もあった。リグ・ヴェーダでは、ḷ は母音に挟まれたときの ḍ の異音として現れる。
サンスクリット 音声
c ch j jh は破裂音 [c cʰ ɟ ɟʱ] であったとする説と、破擦音であったとする説がある。現代では破擦音として発音する。ñ([ɲ]) と ṅ([ŋ]) は、つづりの上ではほかの鼻音と区別して書かれるが、音韻的には n の異音とみなされる。
音節末のみに立つ子音としては、ṃ（同器官的な鼻音、アヌスヴァーラ）と ḥ（無声音の[h]、ヴィサルガ）がある。
ヴェーダ語は高低アクセントを持ち、単語によりアクセントの位置が定まっていた。古典時代のアクセントは不明である。現代においては、後ろから4音節め（単語が4音節未満なら先頭）に強勢があり、ただし後ろから2番目さもなくば3番目の音節が長い（長母音・二重母音を含む音節、または閉音節）場合、その音節に強勢が置かれる。
サンスクリット 連声
連声（連音、sandhi）はサンスクリットの大きな特徴で、2つの形態素が並んだときに起きる音変化のことである。連音変化自体はほかの言語にも見られるものだが、サンスクリットでは変化が規則的に起きることと、変化した後の形で表記されることに特徴があり、連声の起きた後の形から元の形に戻さなければ、辞書を引くこともできない。
単語間の連声を外連声、語幹（または語根）と語尾の間の連声を内連声と言う。両者は共通する部分もあるが、違いも大きい。
外連声の例として、a語幹の名詞の単数主格の語尾である -aḥ の例をあげる。
サンスクリット 文法
名詞は性の区別があり、数と格によって変化する。性は男性、女性、中性があり、数には単数、双数、複数に分かれる。格は主格、呼格、対格、具格、与格、奪格、属格、処格の8つある。形容詞は名詞と性・数・格において一致する。代名詞は独特の活用を行う。
名詞・形容詞は語幹の末尾によって変化の仕方が異なる。とくに子音で終わる語幹は、連音による変化があるほか、語幹そのものが変化することがある。
動詞は、人称と数によって変化する。伝統的な文法では、動詞は語根（dhātu）によって示され、語根から現在語幹を作る方法によって10種に分けられている。時制組織は現在・未来・不完了過去・完了・アオリストを区別するが、古典サンスクリットでは完了やアオリストは衰退しつつあった。態には、能動態（Parasmaipada）と反射態（Ātmanepada, ギリシア語の中動態に相当する。行為者自身のために行われることを表す）が存在するが、実際には両者の意味上の違いは必ずしも明らかでない。受身はこれと異なり、使役などとともに、動詞に接尾辞を付加することによって表される。
サンスクリット 文法
動詞の法には直説法、命令法、希求法（願望法）、条件法、祈願法（希求法のアオリスト）がある。ヴェーダ語にはほかに接続法と指令法があったが、パーニニの時代には（固定した表現を除き）失われていた。条件法と祈願法も古典サンスクリットでは衰退している。
サンスクリットでは不定詞、分詞、動詞的形容詞(gerundive)などの準動詞が非常に発達している。
サンスクリットでは複合語が異常に発達し、他の言語では従属節を使うところを、複合語によって表現する。
サンスクリット 語彙
サンスクリットの語彙は非常に豊富であり、また複合語を簡単に作ることができる。多義語が多い一方、同義語・類義語も多い。
一例として数詞をIAST方式のローマ字表記で挙げる。なお、サンスクリットでは語形変化や連音によってさまざまな形をとるが、単語は語尾を除いた語幹の形であげるのが普通であり、ここでもその慣習による。
実際にはこれに語尾がつく。たとえば、tri- 「3」は i- 語幹であるので、（複数）男性主格形は trayaḥ になる。さらにこの語が aśva- 「馬」を修飾する場合は、連音変化によって trayo 'śvāḥ となる。
サンスクリット 文字・表記
サンスクリットは本来文字を持たない言語であり、その後も近代までは書記よりも読誦を主とする文化が続いていた。このことが逆に、時代・地域によって異なる様々な表記法をサンスクリットにもたらした。サンスクリットが文字表記されるようになるのは4世紀ごろにインド系文字の祖であるブラーフミー文字がサンスクリット表記に使用されるようになってからであるが、この文字は本来より新しい言語であるプラークリットの表記のために開発された文字であり、正確な表記のために新たな表記法が開発された。さらにブラーフミー文字表記のサンスクリットはインド文化とともに東南アジア諸国に伝播し、この地に多様なブラーフミー系文字を生み出すこととなった。日本では伝統的に悉曇文字（シッダマートリカー文字の一種、いわゆる「梵字」）が使われてきたし、南インドではグランタ文字による筆記が、その使用者は少なくなったものの現在も伝えられている。
サンスクリット 文字・表記
現在では、地域を問わずインド全般にデーヴァナーガリーを使ってサンスクリットを書くことが行われているが、このようになったのは最近のことである。ラテン文字による翻字方式としてはIASTが一般的である。
情報化の進展により、コンピュータやインターネットが普及するようになってからは、子音の表現が複雑なデーヴァナーガリーに代わり、入力が比較的容易なIASTなどの表記が用いられるようになっている。インド国内向けのサイトを除き、基本的にはIAST表記が中心である。
サンスクリット 他言語・言語学への影響
サンスクリットは近代インド亜大陸の諸言語にも大きな影響を与えた言語であり、ドラヴィダ語族に属する南インド諸語に対しても借用語などを通じて多大な影響を与えた。さらには主に宗教を通じて東南アジアや東アジアにも影響を与えた。東南アジアへの伝播は主にヒンドゥー教を通じてのものであり、クメール王国では15世紀ごろまでサンスクリットの碑文が多く作られた。また東アジアへは大乗仏教を通じて中国やチベットに伝播した。
また、サンスクリットはヒンディー語の成立に大きな影響を与えた。もともと北インドの広い範囲ではヒンドゥスターニー語を基盤としてペルシア語やアラビア語の語彙や文法を取り入れたウルドゥー語が使用されていたのだが、19世紀に入りイスラム教徒とヒンドゥー教徒の対立が激しくなると、ヒンドゥー教徒側はウルドゥー語からペルシア語やアラビア語の借用語を取り除いてサンスクリットへと変える言語純化を行い、ヒンディー語が成立することとなった。この動きは、1947年のインド・パキスタン分離独立によってさらに強まった。
サンスクリット 他言語・言語学への影響
また、サンスクリットの研究は言語学の成立と深くかかわっている。イギリスの裁判官であったウィリアム・ジョーンズは、ベンガル最高法院に赴任していた1786年、サンスクリットとギリシア語やラテン語といった欧州系諸言語、さらに古代ペルシア語との文法の類似点に気づき、これら諸語が共通の祖語から分岐したとの説をベンガル・アジア協会において発表した。この発表は後世に大きな影響を及ぼし、これをもって言語学が誕生したと一般的に考えられている。
さらにジョーンズの発見はインド学の発展を促し、1814年にはコレージュ・ド・フランスにヨーロッパ初のサンスクリット講座が開設されてアントワーヌ＝レオナール・ド・シェジーが教授に就任し、1818年にはドイツのボン大学にも開設され、以後徐々にヨーロッパ各地の大学にサンスクリット講座が開設され研究が進むようになった。
サンスクリット 仏教および日本への影響
仏教では最初、日常言語であるプラークリットを用いて布教を行っており、仏典もまたプラークリットでパーリ語仏典として書かれていた。しかし4世紀に入り、グプタ朝が学術振興を行うとともにサンスクリットを公用語とすると、他宗教との論争や教理の整備の関係上、仏教でもサンスクリットが使用されるようになり、また仏典がサンスクリットに翻訳されるようになった。この動きは特に大乗仏教において盛んとなり、以後大乗仏教はサンスクリット仏典が主流となっていった。この過程で、一時的に言語の混淆が起き、仏教混淆サンスクリットと呼ばれるサンスクリットとプラークリットの混合体が出現して仏典に一時期用いられた。