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柔道 「柔の理」から「精力善用」「自他共栄」への発展
嘉納治五郎は、武術面における「精力善用」を説明する上で、従来の原理の相手の力を利用して相手を制する「柔能く剛を制す」だけでは柔道（柔術）の幾つもある理屈の中の一つの理屈にとどまり大きな包含的な言葉ではないとして、それに対し、さらにそれも内包するものとして、いついかなる場合にも当てはまる理屈、普遍性を持つ包含的な概念としての「精力善用」に至る。嘉納は柔道の全ての技に対し「今一つ心掛けていてもらいたいことは、練習中、全ての技は、精力最善活用の原理に適うように、工夫して練習しなければならぬ」と語っている。
また従来の「柔の理」では説き明かせない補完される場面、強い拘束から逃れる場面や、巧みに力を利用して強い力が弱い力を破る場面、平素乱暴して皆が困っている悪者を捕り押さえよう等するがその対手が向こうから攻撃してこずこちらからそれ相応の方法で手を出す必要がある場面、また真剣勝負時の相手を蹴る、手で突く、刀で斬る、棒で突くなどの当身にも応用される包含的な原理・概念となる。
柔道 「柔の理」から「精力善用」「自他共栄」への発展
精力善用に関する嘉納自身の言説には「剛」という言葉による説明はないが、嘉納の普遍的な思想・精神は空手界にも影響し、中国古典の三略に由来する「柔の理」の「柔能く剛を制す」（柔能制剛）と対になる造語として「剛能く柔を断つ」（剛能断柔）という言葉が生まれたとされる。また少林寺拳法の開祖の宗道臣は、柔道は「柔を主である」としながらも嘉納の言説から「柔剛一体（剛柔一体）」と理解されるとしている。
柔道用語における概念の普遍性は「精力善用」によって説明されるが、近年のメディア作品によって「柔能く剛を制し、剛能く柔を断つ」「柔剛一体」の言葉によって柔道を説明する場面が見られる。しかしそれらは本来的には「精力善用」に内包された概念となっている。
嘉納治五郎は「心身最有効使用道」（精力善用）を広義の柔道、「柔術と同様に見た柔道」を狭義の柔道として扱うのも一つの方法とした上で、精力善用（精力最善活用）を「肉体的・精神的・物質的・執務的そのいずれについていうても、進歩・発達・向上および目的達成の大原則」とし、自他共栄（相助相譲自他共栄）を「社会生活（団体生活）の存続発展の根本原理、道徳の根本原理」とする。そして精力善用による柔道の道を「大道」と説く

。
1889年（明治22年）の講演「柔道一班並二其教育上ノ価値」において嘉納は柔道の目的に「勝負法」「体育法」「修心法」の三つを挙げ、柔道の奥義として「勝ってその勝ちに驕ることなく負けてその負けに屈することなく安きにありて油断することなく危うきにありて恐るることもなくただ一筋の道を踏みゆけ」
と道を説いている。
また1922年の「講道館文化会」創立の「精力善用・自他共栄」の発表以降、「心身の力を最も有効に活用し己を完成し世を補益する」ことを柔道修行の究竟の目的とし、その目的・効用に「その修行はすべての成功の最良手段を攻究するにある」、「柔道の修行全体を通じて養われる精神は、時々の目的を達するために最も適当な手段は何にあるかということを発見し、それが見当ったならばそれを実行しようとすること」などを挙げる。
そして「人生行路唯有一耳」（人生の行路はただ一つあるのみ）の八文字によっても道を説く。
柔道 戦後柔道の変遷とその抱えた矛盾
講道館柔道創始者の嘉納治五郎は柔道の国民的・国際的普及を進めるとともに、大日本体育協会初代会長やアジア人初のIOC（国際オリンピック委員会）委員などの役職を兼任し、他の体育や他の外来の競技運動についても国民的に奨励し推進していた。嘉納は、競技運動と柔道の関係について受ける質問について、両極端なものとして、「外来の競技運動を排斥し日本人の精神教育も道徳的修養も出来る日本固有の武術のみで事足りるという声」、逆に「競技運動の利益を説いて完全に競技運動化を推進する声」、のいずれも当を得た考えでないとし、次のように言及していた。
柔道 戦後柔道の変遷とその抱えた矛盾
「柔道とは大きな普遍的な道である。それを応用する事柄の種類によっていろいろな部門に別れ、武術ともなり体育ともなり智育徳育ともなり、実生活の方法ともなるのである。しかるに、競技運動とは勝敗を争う一種の運動であるが、ただそういうことをする間に自然身体を鍛錬し、精神を修養する仕組みになっているものである。競技運動は、その方法さえ当を得ていれば、身体鍛錬の上に大なる効果のあるものであるというのは争う余地はない。さりながら、競技運動の目的は単純で狭いが、柔道の目的は複雑で広い。いわば競技運動は、柔道の目的とするところの一部を遂行せんとするに過ぎぬのである。柔道を競技的に取り扱うことはもちろん出来ることであり、また、して良いことであるが、ただそういうことをしただけでは柔道本来の目的は達し得らるるものではない。それゆえに、柔道を競技運動的にも取り扱うことは今日の時勢の要求に適ったものであるということを認めると同時に、柔道の本領はどこにあるかということを片時も忘れてはならぬのである。」
柔道 戦後柔道の変遷とその抱えた矛盾
一方で嘉納は普及や国民の理解を得る上での乱取試合や競技面の利点も挙げながら、戦前から活発になっていった試合とその上での勝利至上主義に向かう柔道修行者を強く憂いてもおり、身体鍛練で技を争うのは「下の柔道」で、精神修養を含むのが「中の柔道」、さらに身心の力を最も有効に使って世を補益するのが「上の柔道」と論じた。大正11年（1922年）、「精力善用・自他共栄」を柔道原理として制定していた。
嘉納は「柔道は単に競技として見るよりは、さらに深く広いもの故、自ら求めてオリンピックの仲間に加わることを欲しない」と語っており、柔道が五輪競技となることには消極的であったと言われているが、クーベルタン男爵や国際オリンピック委員会の推薦を受け自身がIOC委員となりオリンピック・ムーブメントに参加するに際し、嘉納は柔道と戸外スポーツの両立の必要性について言及している。
柔道 戦後柔道の変遷とその抱えた矛盾
「それまでには、体育のことなら柔道さえやっていればそれでよいと考えていたのだが、翻ってさらに深く思いをよせると、柔道だけではいけないことが分かってきた。柔道も剣道も体力を鍛え、武士道精神を修練させる秀れたものには違いないが、一般大衆の体育を振興させるにはこれだけでは満足できない。といって（当時の）体操は興味に乏しいのと、学校を出るとやるものがない。野球や庭球は面白いが設備が要るから誰でもやれない。少数のものには良いが、国民全般がやるには向かない。
だが歩行、駆け足、跳躍なんかはだれでも出来る。また費用も要らない。単に歩行することは面白くないかもしれぬが、神社仏閣に詣でるとか、名所旧跡を訪ねるようにすれば、道徳教育とも結びついてくる。大いに奨励すべきことだ。水泳もやらねばならぬ運動である。（中略）そしてすでに高等師範学校では生徒に長距離競走や水泳を奨励して実践させていた。
（中略）だから武道と戸外スポーツとは、どうしても両々相俟って発達していくようにしたいと思っていた。（中略）西洋で発達したオリンピック競技もこれを取り入れ、武士道精神を加味させることは出来ない相談ではないと考えた。」
そして他競技上でも日本人のオリンピック参加における大きな展望を掲げていた。
柔道 戦後柔道の変遷とその抱えた矛盾
「日本精神をも吹き込んで、欧米のオリンピックを、世界のオリンピックにしたいと思った。それには自分一代で達成することが出来なかったら、次の時代に受け継いでもらう。長い間かかってでもよいから、オリンピック精神と武道精神とを渾然と一致させたいと希ったのである。
その最も手近い方法としては、我が国の選手が、心にしっかりとした大和魂、武士道精神を持っていて、競技場では世界選手の模範になることだ。」
嘉納治五郎の没後、柔道は変遷を経験することになる。
1938年（昭和13年）5月、嘉納治五郎はカイロでのオリンピック会議の帰途、病死するに至る。
日本政府はその年、7月15日、1940年に開催が決定していた1940年東京オリンピック返上を閣議決定する。
1939年（昭和14年）9月にヨーロッパで第二次世界大戦が勃発し、1941年（昭和16年）12月には太平洋戦争が起こる。戦況が拡大するにつれ、1942年（昭和17年）には日本では大日本武徳会が政府主導に改組される。その中では、剣道、柔道、弓道が、銃剣道、射撃道と共に中心的武技として軍国主義思想に利用されていくことになる。新武徳会における剣道の傘下には種々の武器術武道・武術も、また柔道の中（傘下）には空手や捕縄術、古流柔術など種々の徒手格闘や対武器技術の武道・武術も総合して含むことも明文化される。
柔道 戦後柔道の変遷とその抱えた矛盾
1945年（昭和20年）、日本は太平洋戦争における敗戦を経験し、1946年（昭和21年）11月には剣道、柔道、弓道などは軍国主義に加担したとしてGHQにより武道禁止令を受け、大日本武徳会は解散させられることになる。
その後国内での再開の努力や文部省による請願書の提出、海外の柔道連盟の発足などを受けて1950年、柔道は学校教育における再開を果たす。
しかし柔道は武道禁止令の解禁に際し、「競技スポーツとしての柔道」が外圧によって誓約されることになる。それはいわば便宜的なものとも捉えられるものでもあったため、日本の指導者の中にはいつか再び武道を精神教育の中心として復活させようという志を持つ者も多くいた。
しかし国際スポーツ化の流れの中で、1964年東京オリンピック開催に際し、生前の嘉納治五郎が消極的態度をとっていた柔道のオリンピック競技化への道を進むことになる。
それらの流れの上で柔道の変容については次のような指摘がある。
「体育」面では、
柔道 戦後柔道の変遷とその抱えた矛盾
「競技の国際化に伴って、次第に競技に勝つための「身体（体力）強化」論が強まることになる。一方では「形」が実践されなくなることに示されるように、嘉納が強調した「身体の調和的発達や保健」という側面は弱化されていく。結果的に、競技力向上のための「強化」が柔道実践の中心となっていき、「体育」として嘉納が重視した大衆性や生涯に亘る継続性の側面は見失われていった。」
「勝負（武術）」面では、
「「競技スポーツとしての柔道」が浸透することによって「勝負は競技場の場における出来事」として限定されていき、戦前ではかなり強く意識されていた、武術としての追及は急速に弱化していった。
そのことはまた、武術性を保持する目的が加味されていた「形」の実践の低下とも結びついていった。「柔道はスポーツである」ことが世界共通の認識となっていき、ますます「武術としての柔道」論は顧みられなくなっていくことになった。」
「修心」面、特にその「徳育」面には、
昭和60年頃までは、「武道」や「修行」そして「礼儀」という観点から「徳育の低下」を食い止めようとする論調が盛んであった。それら徳育の低下への憂いは基本的に、たとえ「競技スポーツとしての柔道」を容認する者であっても、「他の競技スポーツと柔道は単純に同一ではない」という認識から発せられていた。特に戦前来の多くの指導者では、武道が有する「真剣味」こそが精神の高揚に役立つとする「武道としての柔道」論も根強く残存し、また「修行」という弛まぬ継続性が人間を向上させ、「礼儀」とは日常生活全般に浸透したものでなければならない、という価値観が継承されていた。
しかし、柔道による徳育の効果が、戦前では人間としての「生き方」や「生活」に結びつくものでなければならなかったのに対して、「競技スポーツとしての柔道」では競技という場に限定されてしまうことが問題視されたのであった。
また、武道独特の修行観や段位に対する価値観、あるいは礼儀作法という行動面においてもその低下が憂慮されてきた。
また「精力善用・自他共栄」は、
戦後も不断に唱えられ続けてきたが、昭和60年頃から以降はその唱えはかなり減少する。
概して、嘉納が唱えたようなそれらを「日常・社会生活へ応用する」といった側面は強調されなくなり、「精力善用・自他共栄」を「競技スポーツとしての柔道」にどのように活かしうるか、そこへの関心が集中することになる。
一部で、「競技スポーツとしての柔道では精力善用・自他共栄の理念を活かし難い」という批判が出されていったが、その論調は、「勝ちさえすれば目的を達するような傾向が横行しだした」というように、「勝利第一主義への批判」と結び付いたものであった。
それら変容を決定づけた最大の原因は、競技場で当然のごとく求められた「勝利志向」の強まりにみられる。
その理由は、勝利志向の「強まり」と、弱者への配慮（すなわち大衆性）や他者肯定（すなわち道徳性）の「低下」との間には避けがたい相関があり、また、「勝利志向の強まり」が、「競技」の時空のみへと視野を限定させ、柔道を生活や生き方に応用するという幅広い価値観も見失わせた。
ことに日本の柔道界では、国際舞台での勝利が、発祥国としての意地と誇りによって強く求められたがゆえに、「勝利」という価値が「競技化の促進」という価値と容易に結びつき、戦前では修行者の動機づけを高めるための手段的価値に位置づいていた「勝利」が、次第に目的的な価値へと転換していった。
嘉納は生前、教育的価値の体系を保持するために、幾度も「目の前の勝敗に囚われるな」と唱えたが、このような戦後における「勝利の目的化」によって、その体系は崩れていった。
柔道 社会活動
講道館や全日本柔道連盟は、柔道修行者のマナー・モラルの乱れを受け止め、修心面での再生を目的として社会活動を行っている。
日本において講道館・全日本柔道連盟が、平成13年度から合同プロジェクト「柔道ルネッサンス」を立ち上げ、講道館柔道の創始者である嘉納治五郎師範の理想とした人間教育を目指して活動を行っている。
「国際化、競技化、スポーツ化が進み競技成績や勝敗ばかりが注目されているが21世紀を迎えた今こそ嘉納治五郎師範が提唱した柔道の原点に立ち返り、人間教育を重視した事業を進めようとするものである。」
「講道館・全日本柔道連盟は、競技としての柔道の発展に努力を傾けることはもちろん、ここに改めて師範の理想に思いを致し、ややもすると勝ち負けのみに拘泥しがちな昨今の柔道の在り方を憂慮し、‘師範の理想とした人間教育’を目指して、合同プロジェクト「柔道ルネッサンス」を立ち上げる。その主目的は、組織的な人づくり・ボランティア活動の実施であり、本活動を通して、柔道のより総合的普及発展を図ろうとするものである。」
柔道 社会活動
2006年からの「柔道の国際的な普及に寄与するとともに、その活動を通して人と人との交流を図り、異文化理解を進め、もって日本のさらには世界の青少年育成に寄与すること」を目的とした活動。
全日本柔道連盟は2014年4月1日に「柔道MIND」事業を推進するため柔道MINDプロジェクト特別委員会を発足させている。
柔道 柔道事故
まず、柔道の投技の基本は受の背中が大きく畳に着くように投げることだが、取は受を頭から落さないように投げ、多くの投技では受の体が畳に着く寸前に引き手を引いて受の体をわずかに引かなければならず、受は正しい受身（腕で畳を打って緩衝し、同時に帯やへそをみることにより顎を引いて固定し後頭部を打たないように護る）を必ず身に付けなければならない。
しかし、取と受の双方もしくはいずれか一方が未熟な場合や極端な体格差であった場合に受が頭部を畳にぶつけることがある。例えば大外刈りは、受が後ろ倒しになるという技の性格上、初心者や過度に疲弊して正しく受身を取れない状態の者にかけると後頭部を強打する危険性が高い。また、頭からの落下による事故原因の他に加速損傷（回転加速度損傷）が原因と思われる可能性も示唆されており、これは頭部に外力（極端な遠心力、加速度）が加わることで頭蓋骨に回転加速度がつき頭蓋骨内の脳が全体的に回転（一方向への偏り）することで脳と硬膜を繋ぐ橋静脈が破断、急性硬膜下血腫に至るという機序である。他に間（日にち）を置かず頭部への強打によって起こる脳震盪（セカンドインパクト症候群）が原因となり脳が物理的ダメージを負うことで、障害、死亡などのリスクが高まる報告がある。
全柔連は長時間練習の疲労による負傷防止に「1日の活動時間は2時間が上限」など小学生の活動指針を立てている。
柔道 柔道事故
2002年7月31日、埼玉県立高校柔道部合宿中に1年生男子部員が同部教諭と立ち技乱取りを行い、同教諭から体落としにより投げられ背中から落ちたさい意識障害及び強直性の痙攣を起こし、運搬先病院で外傷性急性硬膜下血腫と診断、後遺障害として遷延性意識障害、植物状態で推移。被害家族が指導上の注意義務違反あったとして埼玉県に損害賠償請求。後、東京高裁にて指導教諭の保護義務違反を認め､被告県に対し国家賠償請求を認める判決。
2007年7月、大阪府高槻市金光大阪高校柔道部1年生男子生徒が練習中に脳震盪で倒れた3日後に昇段審査などの講習会に参加。模範演技後に頭痛を訴えるものの取り下げられ、会場に駆けつけた母親の119番通報で病院に搬送。急性硬膜下血腫を発症し遷延性意識障害による意識不明の寝たきり状態になり、のちに本人を含む家族が、学校法人、全日本柔道連盟、大阪府柔道連盟を相手に計約4億円の損害賠償を求める。全柔連への請求を除き、大阪地裁 （佐藤達文裁判長） にて約1億円の和解金を支払うことで合意。
柔道 柔道事故
2009年、広島県の私立尾道高等学校1年生男子生徒が柔道部の練習中に畳で頭を強打し急性硬膜下血腫を発症、高次脳機能障害を負う。のちに被害者本人と両親が同校を運営する尾道学園に計約1億4400万円の損害賠償を求めた。2015年8月、広島地裁尾道支部 （次田和明裁判官） は「事故を防ぐための適切な措置を講じる義務に違反した」として同学園に計約8150万円の支払いを命じた。
2009年7月29日、滋賀県愛荘町立秦荘中学校柔道部の練習中、部員（当時12歳）が上級生との乱取り稽古後「声が出てない」との理由から柔道部顧問（当時27歳）の直接指導を受け。二度投げ一度締めの合わせ技を蒙った直後に失神、顧問が平手で殴打するも搬送先の病院で急性硬膜下出血で意識が戻らないまま1か月後に死亡。後、愛荘町中学校柔道部事故検証・安全対策検討委員会を設置。「愛荘町中学校柔道部事故検証・安全対策検討委員会報告書」（※PDF） 愛荘町中学校柔道部事故検証・安全対策検討委員会 平成22年7月14日
柔道 柔道事故
2024年7月の京都市で、7月1日に伏見区にある警察学校で訓練の中の乱取りで、4月に入校したばかりの23歳の女性巡査が「大内刈」という技をかけられ倒れて後頭部を強く打ち、意識不明の重体となり、7月13日に死亡。乱取りの相手も同じ20代女性巡査で初心者同士で、体格に大きな差はなく、ヘッドキャップを着用し頭部を保護していたという。訓練参加者は約50人、指導は教官3人であった。京都府警で柔道練習による死亡事故は1969年以来で、今回で4人目。
2000年から2009年における日本の中学柔道での競技人口10万人当たりの平均死亡率は柔道2.376人/年、2番目に高率なバスケットボールで0.371人/年であるとされ、学校における柔道の活動中の死亡事故発生率はバスケットボールや野球などのスポーツに比べて高いといえる。なお競技者人口からの死亡数の絶対値は水泳や陸上競技のほうが多い（独立行政法人日本スポーツ振興センターが平成2年から21年までに、学校内で柔道業や部活動で死亡し見舞金を支給したのは74件。陸上競技275件、水泳103件）。
柔道 柔道事故
学校管理下における柔道練習中での死亡に至る児童生徒の数は年平均4人超というデータがあり、過去27年間で計110人の生徒が死亡、2009年から2010年にかけては計13人の死亡事故が確認されている。名古屋大学内田良の調査では1983年から2010年の28年間に全国で114人が死亡、内訳は中学39人、高校75人で中高ともに1年生が半数以上を占め、14人が授業中での死亡とされる。後遺症が残る障害事故は1983年から2009年にかけては計275件（約17件/年）で、内3割は授業中での事故との調査報告が出ている。
1964年（昭和39年）度の大阪府立高校におけるクラブ活動の傷害件数として、日本学校安全会大阪府支部資料にもとづき、柔道209件、野球124件、ラグビー105件。また、日本学校安全会大阪府支部調べの昭和51年度大阪府下全高校全日制男子のクラブ活動の傷害件数として、ラグビー443件、格技（主として柔道）382件、野球369件と報告されている。
柔道の事故に関して日本には全国柔道事故被害者の会が存在する。部活動後や帰宅時に容態が急変した場合、回転加速度損傷は外傷がほとんどないために柔道事故と死亡の因果関係の立証が困難になる。
柔道 柔道事故
柔道事故に対して全日本柔道連盟は安全指導プロジェクト特別委員会を設け、事故予防や事故時の対応などを指導者に啓発している。同財団では柔道事故による見舞金制度が設けられており、死亡または1級から3級の後遺障害に見舞金200万円、障害補償として2000万円が支払われる。
『ゴング格闘技』は2010年6月の七帝柔道大会の試合後に松原隆一郎（東大教授）と増田俊也（作家）を招き、全柔連ドクターと京大柔道部OBの医師を交えた4人による緊急鼎談を行い、「未然に事故を防げるように柔道界で一致団結して前向きに対策を練っていこう」という話にまとまった。京大OBからは、寝技中心の七帝柔道らしく「中学生はまだ体ができていないので、授業ではまず寝技だけを教えて、危険な立技は体ができてから教えても遅くないのではないか」との意見が出ている。ただし、高校2年生が寝技の基礎練習中に頸椎を損傷して首から下が不随の状態になっている事例もある。
名古屋大学大学院教育発達科学研究科の内田良の調査によれば、日本の柔道現場では、安全対策に取り組んだ結果、2012年から3年間、死亡者はゼロとなったとしているが、ふたたび2015年から2021年4月までに7名の死亡者が出ている。
柔道 柔道事故
日本では「頭をぶつけると起きるから、頭をぶつけないようにすれば大丈夫」などと思っている指導者が多いが、その考え方は甘い。たしかに頭をぶつけた場合も危険であるが、頭をぶつけていなくても頭に強い加速度が加わるだけでも頭蓋内出血が起き命にかかわることがある。
日本の文部省の対応は非常に杜撰で誠意の無いものであり、日本国政府（文部省）は、柔道が原因となった加速損傷で死亡事故が起きるという事実を30年前に把握していたにもかかわらず、そうした事実を隠蔽し、指導現場へ伝えることすらなかった。
日本国政府（文部省）は30年前に学校での柔道の指導中に起きた死亡事故で被害者家族から訴訟を起こされ、家族が「頭をうったと思われる」としたところ、文部省側は無罪を主張するために「頭を打っていなくても、加速損傷で脳が損傷をうけることがある」ということを主張するために、わざわざ英語で書かれた論文を持ち出して自己弁護したにもかかわらず、自らの弁護のために持ち出した「頭を打っていなくても、加速損傷で脳が損傷をうけることがある」という事実にもとづいて対応策を打てば状況を改善できたはずであるにもかかわらず、その事実を全国の学校現場に伝える努力をまったくせず、結果としてその後に日本で100人以上の若者が命を落とすような状況を作り出していたのである。
柔道 柔道事故
さらに文部省は、「学校での柔道の指導中の事故を文部省に報告する必要はない」などとする（不適切な）きまりを数十年前につくり、文部省に事故情報が集まってこない体制にしていた。これによって、ますます危険が把握されず放置される状況が作り出された。
こうした危険な状態が放置・隠蔽されていた実態が、中学校での武道必修化（結果として柔道必修化を選ぶ学校が多いと予測される）を目前とした2011年になって、明らかにする人が出て、問題として浮上してきた。
日本の体育教師のほとんどは、自身が柔道をした経験もない状態でありながら、そうした体育教師に柔道の指導をさせるつもりで、体育教師に対して最低限の研修（柔道着の着方、帯のしめかた、受身のとりかた）を急遽行っているようなありさまで、指導者としてのレベルには全然達していない。上述のような、高い死亡率、障害者率の実態がこの数年で急に明らかになったわけであり、このままの指導現場のありかたで武道必修化（柔道必修化）を実施し柔道を行う生徒が急増すると必然的に死亡者や障害を負う生徒（被害者）が急増することが、当然予測される。にもかかわらず文部省の役人は「4月の柔道必修化は予定どおり実施する」というかたくなな態度を変えていない。
柔道 柔道事故
フランスは日本の3倍の柔道人口を持つ柔道大国になったが、かつて起きた1名の死亡事故をきっかけとして、安全対策として、（競技者としてではなく）生徒に安全に柔道を指導するための国家資格を設立、救急救命や生理学やスポーツ心理学なども含めて300時間以上の学習・訓練を経なければ、決して柔道の指導はできないようにし、例えばたとえ競技者として優秀でも受身の安全な指導ができなければ絶対に生徒の指導はできない、というきまりにした。そうしたフランス政府の誠意ある姿勢と日本の文部省のずさんな態度は、非常に対照的で逆方向である。
全日本柔道連盟でも、連盟内に医師グループはいたものの、その中に頭を専門とする脳神経外科医がおらず、柔道事故の内実をよく理解していなかった。
二村雄次（全日本柔道連盟所属の医師、自身も講道館柔道六段）は、NHKの『クローズアップ現代』（2012年2月6日放送）で、武道必修化（柔道必修化）の前に、第三者による柔道事故検証のしくみ（システム）を事前に用意しておくべきで、そうすればもしも柔道指導中の事故が起きた場合は（文科省でもなく、事故を起こしてから責任を回避しようとする現場の体育教師や校長などでもなく）第三者によって事故の実態を解明・分析し、そうすることで柔道事故の実態を解明し情報を蓄積すれば事故の防止策も打つことができる、と指摘した。
2012年、文部科学省の外郭団体日本スポーツ振興センター名古屋支所が、同競技機関誌で掲載予定していた柔道の部活動や授業中の死亡事故への注意を呼びかける特集記事について、「中学の武道必修化が始まる前の掲載は慎重にすべきだ」という本部からの指摘を受けて不本意ながら掲載を見送った。
日本では2001年頃から肉体の接触で皮膚感染するトリコフィトン・トンズランス感染症（白癬菌の一種、いわゆる水虫、タムシ）が柔道及び、レスリング競技者間での集団感染の例が報告されている。皮膚科などの専門医にて治療が可能。
柔道 名称
寺田満英の起倒流と直信流の例や、滝野遊軒の弟子である起倒流五代目鈴木邦教が起倒流に鈴木家に伝わるとされる「日本神武の伝」を取り入れ「柔道」という言葉を用いて「起倒流柔道」と称した例などがあり、「柔道」という語自体はすでに江戸時代にあったため、嘉納の発明ではない。
柔道は創設当初から暫くは、国内・海外において共に固有名詞の流派としての「（講道館）柔道」ではなく、一般名詞としての「柔術」と称される場面も多かった。嘉納治五郎と親交のあった小泉八雲（ラフカディオ・ハーン）　による海外への日本文化の紹介文『東の国から』 (Out of the East) （1895年発表）や、夏目漱石　『坊っちゃん』（1906年発表）　、『三四郎』（1908年発表）等において、「柔道」と目される場面において「柔術」の表記が使用されている。また戦前に海外に渡り柔道の普及活動を行った柔道家達も、当時、現地において「柔道」を説明するに際し、一般名詞の「柔術」の語を用いている。
柔道 名称
日本において戦前の時期、柔道と古流柔術をまとめて「柔道」と呼んだ例があった。大日本武徳会において嘉納治五郎を委員長としてほぼ共通の乱捕試合審判規程の制定（1899年）や共通形の制定（1906年）があり、また1914年には、西久保弘道によって、範士・教士の称号を「柔道範士」・「柔道教士」に、1919年には総括する部門の名称に「柔道」を用いるようになり、柔道と古流柔術が参戦していた大会の審判規定を「大日本武徳会柔術試合審判規程」から「大日本武徳会柔道試合審判規程」に改称し、大日本武徳会においてシステムを共有する流派を総称して「柔道」と称することになる。1925年には講道館と完全一致の共通乱捕試合審判規程の制定（のちに非共通に）となった。武徳会以外でも、1899年（明治32年）の書籍『柔道』（内田良平）、1929年（昭和4年）の書籍『現代柔道と修練法』（金丸英吉郎）、1934年（昭和9年）の書籍『写真説明柔道手びき』、『写真説明 柔道新教範』（服部興覇）、1938年（昭和13年）の書籍『新選日本柔道教典』（工藤一三）などで「柔道」と呼んでいる。
柔道家一覧
柔道家一覧（じゅうどうかいちらん）は、柔道で活躍した（活躍中も含む）人物の一覧。
全音音階
全音音階（ぜんおんおんかい、英語：whole tone scale）は、全音のみで1オクターブを6等分した音階。ポピュラー音楽ではホールトーン・スケールと呼ばれる。
全音音階 歴史
リチャード・タラスキンによると、全音音階を意図的に用いた早い例としては、フランツ・シューベルトの『ミサ曲変ホ長調 D950』（1824年）のサンクトゥス冒頭などがあり、シューベルト『八重奏曲ヘ長調D803』の最終楽章ではヴァイオリンとヴィオラに全音音階の下降音階が出現する。また、フランツ・リストも全音音階や八音音階を用いた。
ミハイル・グリンカは『ルスランとリュドミラ』（1842年）で全音音階の下降音階をチェルノモールの主題として用いている。第1幕で婚礼が突然中断され、猛烈な全音音階が聞こえてリュドミラがさらわれるシーンは大変に印象的でよく知られる。有名な序曲ではコーダ部分にこの主題が出現する。『ルスランとリュドミラ』はドビュッシー以前の全音音階の使用例としてよく知られている。グリンカ以来、全音音階はロシアの多くの作曲家によって用いられた。ピョートル・チャイコフスキーは交響曲第2番（1872年）の最終楽章で全音音階を用いている。アレクサンドル・ボロディンは歌曲『眠る王女』（1867年）で全音音階を使っている。ニコライ・リムスキー＝コルサコフは交響曲『アンタール』（1868年）で全音音階の下降音階を用いている。
全音音階 歴史
全音音階をもっとも盛んに用いたドビュッシーは早く1870年代、パリ音楽院時代に『ルスランとリュドミラ』やリムスキー＝コルサコフの管弦楽曲『サトコ』などを知った。1887年のカンタータ『春』ですでに全音音階を使用しているが、ドビュッシーの全音音階の使用には1889年のパリ万国博覧会で接したインドネシア・ジャワ島の音楽（ララス・スレンドロ）の影響も指摘されている。
全音音階 概要
一般に馴染まれているドレミファソラシドといった音階では、全音と半音の両方が使われているが、全音音階では、全音（長2度）しか使われない。そのため、ドレミの次はファではなく、ファ#、ソ#、ラ#、となる。ラ#の次はドになってしまう。音階を構成する音の数は6個である。同様に半音ずらすとド#、レ#、ファ、ソ、ラ、シとなる。主音をどれに持ってきてもこの2種類しか存在しない。古典的な意味での和声の調和を、全く目標としていない音階である。また、全音と半音の配置から決定される全音階における主音のような音階の中心音を認識することが不可能となり、古典派やロマン派の音楽の大前提であった調性を崩壊させることにもつながった。
独特の印象のある音階である。勿論どんな音階もそれぞれ独特の印象を持っているのだが、全音音階は（普通のピアノで表現可能な範囲での）他のどの音階とも似ていない。完全五度の音程を持たないため、通常の西洋音楽に出現する長三和音、短三和音を音階にある音だけで構成することができない。
オクターブを単純に等分することによる平坦さは、平均律と相性が良い。また調性感覚をぼかすのにも都合が良く、ドビュッシーはそれを目的に多用した。
メシアンの1944年の理論書「わが音楽語法」の中では、7種類の「移調の限られた旋法（MTL）」のうち第1番として定義した。前述の通り、この音階には2種類の移調以外ありえないからである。
全音音階 顕著な使用例
クロード・ドビュッシー
歌劇「ペレアスとメリザンド」
全曲の冒頭第5小節目（ドビュッシーが大掛かりな作品において初めて全音音階を使用した瞬間。）
第3幕第3場（不気味な洞窟の中を覗く場面。不安な印象を与える効果としての最初期の使用例。）
ピアノ曲
「前奏曲集 第1巻」の「ヴェール（...Voiles）」（ほとんど全曲にわたって全音音階が使われる。中間部に黒鍵のみで演奏されるペンタトニックが表れる）
「映像 第2集」の「葉づえをわたる鐘」（全音音階の上下運動をオスティナートとして使用した例。）
「ピアノのために」の「前奏曲」（中間部は全て全音音階である）
「子供の領分」の「象の子守唄」（教育作品における使用例）
舞台音楽劇「聖セバスティアンの殉教」で、セバスティアン殉教間際の瀕死の場面（縦に多く重なる分厚い響きであり、後年のグレツキの全音音階クラスターを予感させる）
全音音階 顕著な使用例
商業音楽のシーン
シャルル・トレネの一部のシャンソン。1920年代になると流行歌の世界でも違和感なく全音音階を取り入れるようになった。まずお膝元フランスでの使用例として挙げる。
「鉄腕アトム」のオープニング曲（高井達雄作曲の第1作）のイントロ。日本での使用例ではもっとも有名なものの一つ。
「美少女戦士セーラームーン」の必殺技「ムーン・ヒーリング・エスカレーション」。ただし同じ必殺技でも「幻の銀水晶」を手に入れてからは違う音楽になった。
スティーヴィー・ワンダー「You Are The Sunshine of My Life」のイントロ。スケールの順進行。
世界柔道選手権大会
世界柔道選手権大会（せかいじゅうどうせんしゅけんたいかい、World Judo Championships）は、柔道の世界選手権大会である。通称“世界柔道”。国際柔道連盟（IJF）が主催する。
世界柔道選手権大会 概要
文字通り、柔道の世界一を決定する大会である。かねてよりこの大会の権威はオリンピックと同格で、現在でもIJFワールド柔道ツアーで最高峰に位置付けられている。
男子は1956年から、女子は1980年から開催されており、1987年からは男女とも同一大会で開催されている。オリンピックでは実施されない無差別級も同時に行われた。2008年には階級別とは別に無差別級のみの世界選手権大会が開催されて、そこでは初めて報奨金も贈られることになった。無差別級の世界選手権大会の場合は、参加各国とも4名まで選手を出場させることが出来る。2011年以降、無差別級の大会は開催されなくなったが、2017年に再開された。
2007年までは原則2年に一度であったが、2008年以降は毎年開催されている。
世界柔道選手権大会 概要
2010年から各国とも男女各階級で2名（総計14名）の代表を選出できたが、2013年からは男女ともに代表が最大で9名までに制限された。優勝者には6000ドル、2位には4000ドル、3位には2000ドルが授与される。2014年の世界選手権からは、メダリストの他にそのコーチにも賞金が支給されることになった。そのため、メダリストの賞金は従来より2割減となり、優勝者に4800ドル、そのコーチに1200ドル、2位に3200ドル、そのコーチに800ドル、3位に1600ドル、そのコーチに400ドルとなった。
2022年から今大会に出場する選手は、シニアの世界ランキングで100位以内、もしくはジュニアの世界ランキングで16位以内に入っていなければならない。
世界柔道選手権大会 年表
1999年 - 体重別の区分を変更。またこの大会よりカラー柔道着を導入したほか、かねてからの批判を受けて柔道着の肩・背中・袖口の厚さチェックを実施し、これにより39人の選手が着替えを命じられた。同時に、一本勝を奨励する目的で、最も一本勝ちが多かった選手に対して“一本トロフィー（The Ippon Trophy）”が贈られる事となり、男子は篠原信一が、女子は前田桂子（ともに日本）が受賞した。
- この大会より正式にルール改定が実施。敗者復活戦については実施するものの、簡略化してベスト8以上が出場要件となった。なお、この大会で日本男子が世界選手権の創設以初めて金メダル0に終わった。
- 9月にマカオで開催予定だった無差別選手権については、経済的理由により開催が中止された。
世界柔道選手権大会 階級
階級は無差別がある他はオリンピック柔道競技と同じである。大阪大会とカイロ大会では大会最終日の翌日にエキシビションとして国別団体戦が行われた。そのため、主催はIJFではなく全柔連とエジプト柔道連盟になっている。これは世界選手権には含まれないため、出場選手はベストメンバーでは必ずしもなかった。
世界柔道選手権大会 日本でのテレビ中継
1979年のパリ大会以降、毎回NHKで中継していたが、1995年の千葉大会は民放のテレビ朝日系列（ANN）で中継された。それ以降の1997年のパリ（フランス）大会、1999年のバーミンガム（イギリス）大会、2001年のミュンヘン（ドイツ）大会まで3大会連続で再びNHKで放送していたが、2003年大阪大会以後フジテレビジョン系列（FNS）が地上波（フジテレビ）・衛星（BSフジ）・CS（フジテレビONE・フジテレビTWO）の3波体制で独占中継している。（無差別級のみの開催となった2008年は中継がなかった）
中継の進行役は2003年と2005年は藤原紀香と加藤晴彦。2007年は坂口憲二と平井理央フジテレビアナウンサー。なお藤原は、2007年はスペシャルサポーターとして出演（2003年と2007年は司会者も現地から出演している）。2009年以後は平井が総合進行、吉田秀彦（柔道家）がスペシャルコメンテーターという形で総合司会をしている。2005年カイロ大会から男女1人ずつのマスコットキャラクターが登場し、視聴者からの応募によりそれぞれ「せおいくん」と「ともえちゃん」と名づけられた。2007年大会では日本人がメダル獲得した際には松山三四六がインタビュアーとして参加する。
さいたま市議会
さいたま市議会（さいたましぎかい、英語: Saitama City Council）は、埼玉県の県庁所在地で政令指定都市であるさいたま市の市議会である。
さいたま市議会 概要
4年。
中選挙区制を採用。
2023年7月28日時点
常任委員会
特別委員会
法定外委員会
さいたま市議会 議員報酬と諸手当
※別途期末手当あり
※政務活動費は別途会派にも支給あり
さいたま市議会 議会構成
2001年のさいたま市発足当初は、合併特例法の規定による在任特例が適用され、合併した浦和市、大宮市、与野市の市議会議員が引き続き新しい市の議員を務め、その定数は102であった。合算すれば最大勢力になる自由民主党の議員は組織合同がうまく進まず、議会内会派としては四分五裂の状態にあった。
第一回の市議会議員一般選挙は、統一地方選挙の前半戦のひとつとして、2003年4月に行われた。総定数は64に減員された。その内訳は、西区5、北区8、大宮区7、見沼区9、中央区5、桜区6、浦和区8、南区10、緑区6であった。自由民主党は、選挙直後に系列の議員をあわせ、自由民主党・彩政会という会派を創設した。2005年4月1日、岩槻市がさいたま市に編入され単独で岩槻区となり、同区選出の市議会議員定数として7が設けられたことにより、議員総定数は71に増加した。なお、同区選出議員の増員選挙は5月に市長選挙と同日に行われた。2006年12月に議員総定数を64に戻した条例改正により、2007年の市議会一般選挙より適用することを定めた。これに伴い、岩槻区および他の区の定数が是正され、西区4、北区7、大宮区6、見沼区8、桜区5、南区9、岩槻区6とそれぞれ1議席減となった。
さいたま市議会 議会構成
2008年10月には、条例を改正し議員総定数を64から60に削減、大宮区5、浦和区7、南区8、緑区5とそれぞれ1議席減らし、2011年の市議会一般選挙より適用することを定めた。さらに選挙直前の2011年3月、国勢調査の速報値に基づき、南区を8から9に戻し、岩槻区を6から5に減員した条例の改正案が緊急可決され、この定数が適用される形で市議会一般選挙が執行された。
2022年12月には、条例を改正し議員総定数を変更せずに、緑区を5から6に増員して桜区を5から4に減員した条例の改正案が可決され、2023年の市議会一般選挙より適用することを定めた。
2015年4月の市議会一般選挙では、北区選挙区の立候補者が定数7と同数（現職6・前職1）となり、さいたま市議会発足以来初めての無投票当選となった。また、同時に執行される埼玉県議会議員一般選挙の南第4区（さいたま市北区）選挙区の立候補者も定数2と同数（現職2）であったため、こちらも無投票当選となった。さいたま市の設置後、統一地方選挙で行われる同市の行政区内の選挙がすべて無投票となる初の事例となった。
さいたま市議会 議会構成
2017年1月、最大会派であった自民党市議団内では旧大宮市域からの選出議員を中心とした一派が市長選挙に桶本大輔議長を擁立し、一派側の議員が議長ポストに就くことを画策していたものの、すでに元衆議院議員の中森福代が立候補を表明しており、保守分裂を嫌った桶本議長が固辞したため内紛が発生した。自民党内では市長候補者擁立を進めていたが、市議団長の鶴崎敏康は会派に通知なく自民党の埼玉県連に候補者の擁立断念を通達、3月には鶴崎団長を中心とする一派の議員が自民党市議団を離反して新会派「自民党真政市議団」が発足して分裂した。
さいたま市議会 議会構成
その結果民進党系の会派・「民進改革」が最大会派となり、政令指定都市の市議会で唯一の民進党系の会派が最大会派となる市議会となった。同年5月の市長選では、現職で民進系の清水勇人市長が3選した。その後同年7月、自民真政は民進改革と結託し、桶本議長への不信任動議を提出し、対抗する形で自民が議長の信任動議を提出したものの、公明と共産は退席し、民進改革と自民真政の反対多数により信任動議が否決、体調を崩し緊急入院していた桶本議長は辞職願を提出し議長辞職に追い込まれた。こうして民進改革の協力により、自民真政は当初の目的であった自らの会派に属する新藤信夫を新議長に選出することとなった（自民真政は第4会派）。ところが2018年6月には第1会派である「立憲・国民・無所属の会」（民進改革が2018年に会派名変更）側から議長交代を要求された。結局は自民も立民・国民系には議長を譲れないと自民真政の議長続投に賛成し、新藤が1年半以上議長を続けることになった。そのため、最大会派は立憲・国民系、議長は野党である自民からさらに分裂した自民真政から選出されるという複雑な議会運営となった。
さいたま市議会 議会構成
2019年4月7日に投開票された市議会一般選挙では、自民23、公明11、立民11、共産7、国民3、社民1、無所属4（うち「無所属・無党派」2）と、共産党が1人減らして初の議席獲得となった社民党が1人増えた以外、政党の獲得議席数に変化がなかった。しかし、選挙後初の議会となった5月の臨時市議会で、自民と自民真政の組織合同が出来ず、議長は引き続き自民真政、副議長は立憲・国民・無所属の会から会派名を変更した「民主改革」から選出されるという改選前と変わらない状態が続いた。結果として、最大会派である「民主改革」に加えて第3会派の公明党と、本来第4会派である「自民真政」が、巨大な市長与党を形成した。
さいたま市議会 議会構成
2020年9月、自民と自民真政は2021年の次期市長選挙をにらみ、候補者として前回の市長選挙に擁立する予定だった元市議会議長の桶本大輔（旧浦和市域選出）に出馬を要請、桶本は市長選出馬に意欲を示し自民市議団の団長を辞して会派を離脱した。12月に入ると桶本が、「自民党埼玉県連から推薦を得ることが難しく、見送ることにした」として市長選の立候補を断念することが明らかになり、翌年1月にさいたま自民は「候補者の擁立を断念した」と表明したことで、自民党系の候補者の擁立は自民と自民彩成で探すことになった。選挙直前の4月になると、自民党埼玉県連は「候補者を擁立せず自主投票とする」こととし、埼玉県議在職中は自民党に籍を置いていた清水を実質的に「友情支援」することとした。また、独自の候補者の擁立を模索してきた自民も、擁立を断念することを明らかにした。
2022年11月、最大会派の民主改革から旧浦和市域選出の議員2名が会派離脱して、「さいたま未来市議団」を設立（後に「地域政党さいたま未来プロジェクト」に発展）したことで所属議員数が15となり、第2会派のさいたま自民と同数となった。これにより、最大会派（共に市政与党）が2つとなった。
2023年4月、市議会一般選挙投開票。上記のとおり、緑区を5から6に増員して桜区を5から4に減員した定数で執行することになった。その結果、自民19、公明11、立民12、共産6、維新4、社民1、さいたま未来1、無所属6（うち「無所属・無党派」3）、国民0、参政0と、自民党が4人に共産党と地域政党のさいたま未来プロジェクトがそれぞれ1人減らして、立民党と「無所属・無党派」がそれぞれ1人と初の議席獲得となった日本維新の会が4人増えた事で、政党・団体の獲得議席数に大きな変動があった。
選挙後初の議会となった2023年5月臨時会では、自民党会派の会派統合はなく引き続き市政与党の「さいたま自民」と市政野党の「自民」の分裂状態ままであるものの、所属議員の数は「さいたま自民」が10、「自民」が9と拮抗する形となった。立民を中心とする市政与党会派は「民主改革」から「立憲民主・無所属の会」に会派名を改めた。また、社民党と地域政党のさいたま未来プロジェクトは無所属で活動することになったが、臨時会後にさいたま未来プロジェクトは無所属の議員2人を迎えて新会派「無所属みらい」を立ち上げた。だが、立憲民主・無所属の会は第一会派にもかかわらず議長・副議長を出さなかったが、2024年6月定例会で副議長を出している。
さいたま市議会 不祥事
市議・吉田一郎の不祥事
2003年の初当選以来、度々不規則な発言で議事の進行を妨げ、不適切かつ不穏当な発言を行い懲罰処分を繰り返し受けている北区選出の議員・吉田一郎（無所属・無党派）は、2018年に入りより悪質な発言を行い、議会が紛糾する事態が度々発生している。
＜市立図書館長への暴言に対する懲罰および辞職勧告＞
さいたま市議会 不祥事
2018年2月20日、文教委員会において吉田の質問に答えた市立中央図書館の館長に対して、吉田は不服を表して「首をつって死ね」と発言し、翌21日の同委員会の臨時会で吉田はこの発言を取り消して謝罪した。これに対し同年2月28日、「議員として極めて不適切な発言である」として自民党系の2市議団から吉田に対する議員辞職勧告決議案が提出された。吉田は「ちゃんとした答弁がないと感じ、カッとなってしまった。非常に不謹慎だった」と釈明したが、さいたま市教育委員会の教育長は「館長は誠実な答弁だった。人権を侵害する発言で、断固抗議する」と発言した。3月12日、市議会は懲罰特別委員会を開き、「発言は著しく不適切だ」として、会期終了までの間、吉田を出席停止処分（通算3回目）にすることを決め、3月15日の本会議にて可決された。さらに3月16日には自民党系の2市議団から提出された議員辞職勧告決議案が一旦撤回されて、「議員としてあるまじき暴言」・「市議会の品位を著しく汚した」として市議会全5会派による共同提出議案として再提出され、賛成多数で議員辞職勧告決議を可決した。市議会議員の辞職勧告決議を可決されたのは、さいたま市議会としては初めてとなった。また併せて提出された「さいたま市議会に対する市民の信頼回復に向けた決議」案を全会一致で可決した。
＜障害者の市議への暴言＞
さいたま市議会 不祥事
同年10月19日、午前の本会議において、障害者への医療費支給に所得制限を設ける「さいたま市心身障害者医療費支給条例の一部を改正する条例」案についての討論で、吉田は賛成の討論を行った。その際、支給に所得制限を設ける条例改正に賛意を示しつつ、吉田と同じ北区選出で車椅子を使用している傳田ひろみ市議（立憲民主党。2023年に退任）の方を手で示し、「でも、障害者でも中には、こっちにいますけども、年収1354万5千円の車いすに乗っている障害者の方がいらっしゃるわけですよ。こういった高収入のブルジョア障害者の方は、外していただいても構わないわけですよ」と発言、審議が一時紛糾した。その後の休憩中、新藤信夫議長（自由民主党真政さいたま市議団）から「不穏当発言である」と厳重注意を受けた。吉田は同日、「品がない言い方で心情を害した方には申し訳ない」と表現に関して謝罪した。吉田は差別の意図については否定したが、傳田は「侮蔑的な表現で障害者差別につながる」と不快感を示した。
＜他の議員を愚弄する暴言＞
同年12月21日、本会議おいて、一般会計補正予算案の関連議案として提出した、議員報酬等の引き上げを行う「さいたま市議会の議員の議員報酬、期末手当及び費用弁償に関する条例の一部を改正する条例」案についての討論で、吉田は反対の討論を行った。この際、「この議案に賛成する議員はペテン師だ」と発言し、審議が紛糾。新藤信夫議長はこの発言を「不適切である」として取り消しを求め、自席に戻るよう指示した。しかし吉田は議長の指示に従わず発言を続行したため、他の市議が討論打ち切りの動議を提出し、これを可決して吉田を演壇から強制降壇する形で討論を中止させた。議員報酬引き上げ条例案は総合政策委員会で継続審査となったものの、予算案に盛り込まれたまま予算委員会で可決していたため、吉田は「条例案が継続審査なのに予算だけ先に可決するのはおかしい。統一地方選が終わるまで待ってから可決するつもりとしか思えない」と主張、「ペテン師」発言については「議会のやり方に関してだから（過去の不適切発言とは）全然関係ない」「問題ないと思っている」と話している。
さいたま市議会 市庁舎の移転整備に関する議論
合併協議当初、旧浦和・大宮・与野3市の市議会で1997年に決議された「合併促進決議」では、浦和を『行政の中心』、大宮を『経済の中心』、与野を『情報発信（文化）の中心』とすることが明記された。しかし大宮側は、市名を「さいたま市」にすることに同意する交換条件として、新市の市役所を「さいたま新都心周辺」へ移転することを主張、浦和側は猛反発した。
このような事情から、合併協定書では「新市の事務所（市役所）の位置は、当分の間、現在の浦和市役所の位置とする」、「将来の新市の事務所の位置については、さいたま新都心周辺地域が望ましいとの意見を踏まえ、検討するものとする」等の文言が加えられた。これは浦和側、大宮側それぞれで解釈が異なる玉虫色の文言となった。
現在の本庁舎は、2016年（平成28年）12月から2019年（平成31年）2月にかけて約50億円をかけ耐震工事を行った。
合併後、庁内での検討会議・審議会でも大きな動きはなかったが、2017年の選挙後の市議会の勢力の構成変化により、旧大宮側の議員が多くを占める勢力が多数派となったことで、本庁舎整備に関する議論が再燃することとなり、審議会は2018年5月に移転先の位置を答申した。
さいたま市議会 市庁舎の移転整備に関する議論
答申を受けた清水市長は、2021年2月定例会での施政方針演説で「合併から30周年となる2031年を目途に、さいたま新都心バスターミナルほか街区へ市役所本庁舎の移転を目指す」と表明した。
浦和の地元団体等が説明不足と反発する中、2022年4月28日、庁舎移転の議案の審議のために召集した臨時会にて長時間の審議がなされ、「将来的にさいたま市役所の所在地については、さいたま新都心にふさわしい住居表示の実施を検討すること」とする旨の付帯決議案が出されるなどして、同日深夜に庁舎位置変更の議案が特別多数議決で可決された（条例は規則で定める日から施行とされている）。
法源
法源（ほうげん、独: Rechts、仏: droit、英: law）とは、法の根源もしくは淵源（えんげん）または存在形式もしくは存在根拠である。法源は、裁判官が裁判で判決を下す際の重要な判断基準となる。
後述するとおり形式的法源と実質的法源の2種類の用法があるが、形式的法源の意味で用いられることが多い。
法源 概要
大陸法国においては、議会制定法が主要な法源であるのに対し、英米法国においては、裁判官による判例が第一次的な法源である。
大陸法国においては、判例は法源ではないと考えられている。ただ、大陸法の国においても英米国においても判例に一定の拘束力は存在することが多く、両者の違いは効力の差であると考えることもできる。
大陸系の国である日本での判例の法源性については学説が分かれているが、少なくとも英米法系諸国における判例法と異なり法の基幹部分を担うものではない。
形式的法源とは、裁判官が判決理由で理由としうる法の形式的存在形態、すなわち、法規範がどのような形式で存在しているかをいう。例えば、日本法であれば、憲法や法律が代表的な形式的法源である。これは、憲法なり法律なりという形式を備えたものは、日本法上の法規範（裁判規範）として法的拘束力を有するということである。
実質的法源とは、法を発生させる実質的な要因・淵源のことであり、「主権者の意思（民意）」や「神意」などが該当しうる。
法源 日本法の法源
現在の日本法の形式的法源としては、以下のものが挙げられる。数字が小さいものほど強い法的効力を有しており、各法源は、決して自分よりも上に掲載された法源の内容に矛盾してはならない。
大日本帝国憲法下においては、次のような形式的法源も存在した。
江戸時代以前の日本においては、次のような法源も存在した。
法源 国際法の法源
国際法においては、伝統的に慣習法と条約がただ二つの法源として認められてきたが、かつてより重要だったのは慣習国際法である。その理由は、18世紀までは条約の数が少なく、慣習法がカバーする領域が広かったためである。また、条約が拘束力を持つためには条約以前に「合意は守られねばならぬ」という（慣習）法が存在していなければならないからである。とはいえ、現代においてもっとも重要な法源が、圧倒的に数量を増した国際条約であるということは、もはや疑いようがない。
他の二つの法源、すなわち法の一般原則と判例・学説は、国際司法裁判所規程が裁判の基準と認めてから、法源として認めるべきか論じられるようになった。このうち法の一般原則は法源の一つとして認められる傾向にあるが、判例学説などは認められていない。
国際司法裁判所規程の38条1項には、
法源 国際法の法源
が掲げられている。ただし、判例・学説については、「同規程第59条の規定に従うことを条件として（subject to the provisions of Article 59）」かつ「法準則を決定する補充的な手段として（as subsidiary means for the determination of rules of law）」という限定が付いているため、真正な法源とは考えられておらず、法の認識源（Rechtserkenntnisquellen）にすぎないといわれる。同規程第59条は「裁判所の裁判は、当事者間において且つその特定の事件に関してのみ拘束力を有する。（The decision of the Court has no binding force except between the parties and in respect of that particular case.）」としている。
法源 イスラーム法
イスラーム法における形式的法源は、次のものが挙げられる。
加えて、過去の判例や法学者の学説（ファトワー）、条理も補充的な法源とされている。
遙かなる時空の中で
『遙かなる時空の中で』（はるかなるときのなかで）は、コーエー（のちのコーエーテクモゲームス）のルビー・パーティー制作の女性向け恋愛アドベンチャーゲーム。
本項ではゲームと漫画版の内容について記述する。
遙かなる時空の中で 概要
コーエーのゲーム開発チームであるルビー・パーティーが発表したネオロマンスシリーズ第2弾で、平安時代の京都を思わせる異世界を舞台とする和風ファンタジー作品。
2004年10月から、水野十子の漫画版を原作としたテレビアニメ『遙かなる時空の中で〜八葉抄〜』が放映され、2006年8月19日には『劇場版 遙かなる時空の中で 舞一夜』として映画化された。
2008年から2009年にかけて、舞台化もされている。
ゲームについては下記ゲーム節を参照。
遙かなる時空の中で ストーリー
ごく普通の女子高生の主人公・元宮あかねは、入学式の日に同級生の森村天真、後輩の流山詩紋と共に不思議な古井戸に吸い込まれる。目覚めるとそこは「京」と呼ばれる平安時代に似た異世界だった。主人公は「星の一族」の末裔である幼い藤姫に、自分は「龍神の神子」として「八葉」と呼ばれる8人の男性と力を合わせて「鬼」から京を守る存在だと聞かされる。八葉には天真と詩紋も選ばれていた。最初は戸惑った主人公だが、段々と自身の運命と京の現状にまっすぐ向き合うようになる。