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代数学 歴史
algebra という語はアラビア語の al-jabr （アラビア文字表記：الجبر、"reunion of broken parts"（バラバラのものの再結合））に由来し、近代数学はアラビア数学から発展したもので、その起源を遡ると古代インドの数学にたどり着く。9世紀のバグダードの数学者フワーリズミーが著作した 『イルム・アル・ジャブル・ワル・ムカバラ（"Ilm al-jabr wa'l-muqabalah"）（約分と消約との学=The science of reduction and cancellation）』（820年）を、チェスターのロバート（あるいはバースのアデラード) ）が、"Liber algebrae et almucabala"としてラテン語に翻訳した。この書によってフワーリズミーは代数学を幾何学や算術から独立した一分野として確立した。これが後500年間にわたってヨーロッパの大学で教えられたという。al-jabr は、アラビア語では「al」（阿: ال）が定冠詞、「jabr」（阿: جبر）が「バラバラのものを再結合する」「移項する」という意味であることから、インド数学のことである。それ以前にフワーリズミーはインドの数学から学んだことを『インドの数の計算法』として著し、イスラム世界に広めた。これは二次方程式、算術、十進法、0などの内容でラテン語に翻訳され、著者の名は「アルゴリズム」の語源であるといわれている。
代数学 歴史
代数学の起源は古代バビロニアとされており、古代バビロニア人はアルゴリズム的に計算する高度な算術的体系を生み出した。古代バビロニア人は、今日線型方程式や二次方程式、ディオファントス方程式を使って解くような問題を計算するための公式を開発した。一方同時代（紀元前1千年紀）のエジプトやギリシアや中国では、そのような問題は幾何学的に解かれていた。例えば、「リンド数学パピルス」、エウクレイデスの『ユークリッド原論』、『九章算術』などである。『原論』に代表される古代ギリシアにおける幾何学では、個別の問題を解くだけでなくより一般化した解法の枠組みを提供していたが、それが代数学へと発展するには中世アラビア数学がヨーロッパに紹介されるのを待つ必要があった。
代数学 歴史
ヘレニズム期の数学者アレクサンドリアのヘロンとディオファントスやインドの数学者ブラフマグプタらはエジプトやバビロニアの伝統に則って数学を発展させ、ディオファントスの『算術』やブラーマグプタの『ブラーマ・スプタ・シッダーンタ』といった成果が生まれた。例えば、二次方程式の（ゼロや負の解を含む）完全な解法を初めて記したのがブラーマグプタの『ブラーマ・スプタ・シッダーンタ』である。その後、アラブ世界（イスラム世界）の数学者が代数学的手法をより高度なものへと洗練させていった。ディオファントスや古代バビロニア人は方程式を解くのに場当たり的な技法を使っていたが、アル＝フワーリズミーは一般化された解法を初めて使用した。彼は、一次不定方程式、二次方程式、二次不定方程式、多変数の方程式などを解いた。
代数学 歴史
ギリシャ人数学者ディオファントスは昔から「代数学の父」と呼ばれてきたが、最近ではアル＝フワーリズミーの方がその名にふさわしいという議論がある。ディオファントスを支持する側は、フワーリズミーの著作は『算術』よりも扱っている内容が初等的であり、フワーリズミーの著作が修辞的で冗長なのに対して『算術』は簡潔に記述してある点を指摘する。一方フワーリズミーを支持する側は、彼が左右の辺の間での項の移動や打消しといった手法を導入した点（al-jabr の本来の意味とされている）、幾何学的証明を証拠としつつ二次方程式の解法を徹底的に解説し、代数学を独立した分野にまで高めたという点を指摘する。フワーリズミーの代数学はもはや一連の問題と解法を示すのではなく、単純な式からそれらを組み合わせた複雑な式まで全ての可能性を網羅し、今後の真の研究対象が何であるかを示している。そして、無限に存在する問題のクラスを定義するためにのみ必要な一般化された形で方程式を研究した。
ペルシャの数学者ウマル・ハイヤームは代数幾何学の創始者とされており、三次関数の一般解を見出したことで知られる。同じくペルシャの数学者シャラフ・アッ＝ディーン・アッ＝トゥースィは様々な三次方程式の代数解や数値解を求めた。彼は関数の概念も生み出した。インドの数学者マハーヴィーラとバースカラ2世、ペルシャの数学者アル＝カラジ、中国の数学者朱世傑は、三次、四次、五次などの高次多項式方程式を数値的手法で解いた。13世紀にはレオナルド・フィボナッチの三次方程式の解法に代表されるように、ヨーロッパにおける代数学の復興がなされた。一方でイスラム世界では数学が衰退し、それと入れ替わるようにヨーロッパで数学が盛んになっていった。その後、代数学はヨーロッパを中心として発展していった。
16世紀末のフランソワ・ビエトは、古典的学問分野としての代数学を創始した。1637年のルネ・デカルトの『幾何学 (La Géométrie)』は解析幾何学の先駆けであり、近代的な代数的記法を導入したものである。代数学の歴史上重要なもう1つの出来事は、16世紀中ごろに三次方程式および四次方程式の代数学的一般解が得られたことである。17世紀には日本の数学者である関孝和が行列式の考え方を考案し、それとは独立にゴットフリート・ライプニッツが10年ほど遅れて同じ考え方に到達した。行列式は連立一次方程式を行列を使って解くのに使われる。18世紀のガブリエル・クラメールも行列と行列式について貢献した。ジョゼフ＝ルイ・ラグランジュは1770年の論文 Réflexions sur la résolution algébrique des équations で根の置換について研究し、ラグランジュの分解式 (Lagrange resolvent) を導入した。パオロ・ルフィニは対称群について研究し、同時に代数方程式の解法についても研究した。
19世紀には抽象代数学が生まれた。当初は後にガロア理論と呼ばれるようになった分野と構成可能性問題が中心だった。近代代数学は、リヒャルト・デーデキントやレオポルト・クロネッカーの業績に見られるように代数的整数論や代数幾何学といった境界領域を通して数学の他の領域とも密接に関連している。ジョージ・ピーコックは算術と代数学における公理的思考法を創始した。オーガスタス・ド・モルガンは Syllabus of a Proposed System of Logic において関係代数を見出した。ウィラード・ギブズは3次元空間のベクトルの代数学を生み出し、アーサー・ケイリーは行列の代数学（非可換代数学の一種）を生み出した。
代数学 訳語の由来
“Algebra”の訳語である「代数学」という言葉は、1856年に李善蘭がアレクサンダー・ワイリー（偉烈亜力）と協力してド・モルガンの著作“Elements of Algebra”を翻訳するときに作られた。この訳語を日本でも採用することは明治14年12月3日に開かれた東京数学会社第13回訳語会にて決定された。和算家の川北朝鄰は「代数学」という訳語に大反対した。川北は「我が国では昔からこれ（Algebra）を点竄と称する」と述べ「点竄」という訳語を推した。字義の解説を請われた川北は「点竄という言葉は三国時代に魏帝の文書に用いられた「隠れたるを顕す」を意味する言葉である。この言葉を我が国の内藤公が採用された」と由来を解説し説得を試みた。しかし西洋数学者である菊池大麓や中川将行に、「奇を好むが如く思われる」「三国志中より引用したとか、なにか神変不可思議なることでもするようだ」などと反対され、結局退けられた。和算家の推す訳語を西洋数学者が退ける光景は訳語会で典型的にみられるものであった。
8月15日
8月15日（はちがつじゅうごにち）は、グレゴリオ暦で年始から227日目（閏年では228日目）にあたり、年末まであと138日ある。
8月15日 できごと
1945年 - 第二次世界大戦: 正午、昭和天皇が「大東亜戦争終結の詔書」を朗読する玉音放送により、ポツダム宣言（正式には「日本軍への降伏要求の最終宣言（Proclamation Defining Terms for Japanese Surrender）」。7月26日にアメリカ合衆国大統領ハリー・S・トルーマン、イギリス首相ウィンストン・チャーチル、中華民国主席蔣介石の名において大日本帝国（日本）に対して発された、「全日本軍の無条件降伏」等を求めた全13か条から構成される宣言）の受諾・連合国への降伏がラジオと新聞で日本国民に伝えられる（日本の終戦の日）。
8月15日 記念日・年中行事
第二次世界大戦終結の日なので、多くの関係国で記念日になっている。ただし、ポツダム宣言に基づき日本が降伏文書に調印した9月2日前後としている国家も多い（日本の降伏）。
終戦の日・戦没者を追悼し平和を祈念する日（ 日本）
日本では、1945年（昭和20年）8月15日の正午に、昭和天皇の朗読による終戦の詔書のラジオ放送（玉音放送）が行われ、国民にポツダム宣言受諾が伝えられた。1963年（昭和38年）以降、毎年この日に政府主催で「全国戦没者追悼式」が行われる。
対日戦勝記念日（ イギリス）
光復節（ 韓国）・解放記念日（ 北朝鮮）
日本がポツダム宣言を受諾したことにより、朝鮮が日本の統治から解放されたことから。
山鹿灯籠まつり（ 日本）
毎年8月15日～8月16日、熊本県山鹿市で開催されるお祭り。濃霧に行く手を阻まれた第12代景行天皇の巡幸を、山鹿の里人たちが松明を掲げてお迎えしたことに由来する。以来、里人たちは行在所跡（現在の大宮神社）に天皇を祀り、毎年灯火を献上するようになった。室町時代になると紙製の金灯籠に姿を変え、その後、金灯籠を頭に掲げた女性が舞い踊る「山鹿灯籠踊り」が誕生し、祭りの代名詞ともいえる千人灯籠踊りが誕生した。
人類学
人類学（じんるいがく、英: anthropology）とは、人類に関しての総合的な学問である。生物学的特性について研究対象とする学問分野を形質人類学もしくは自然人類学と呼び、言語や社会的慣習など文化的側面について研究する学問分野を文化人類学もしくは社会人類学と呼ぶ。さらに言語学や考古学、民俗学や民族学、芸能も包括する。
人類学 概要
人類学は人文科学、社会科学、自然科学の全てに根を持つ。人類学は対象を人類に定めている以外には、特に固有の方法論を持っているわけではない。そのため、その内容は、生物学的な手法を用いたゲノム研究や生理学的な研究から、社会科学や人文科学的な手法を用いてあるコミュニティの行動科学的な研究まで多岐に渡る。かつては自社会から遠く離れたコミュニティ、ないしは先史時代の人間を対象にすることが学問的な特徴とされていたが、現在ではそういった制約はない。つまり研究手法にとらわれない学際的な研究によって人類とは何かを全体として明らかにしようとする学問分野である。
そのため、制度上の位置づけは下記のように複雑である。自然人類学は一般に生物学に属する動物学の下位分野と分類される一方、文化人類学は社会科学に、言語学と考古学は人文科学に分類される。
人類学の範囲や制度上の位置づけは国によって異なっている。アメリカでは、文化人類学（民族学）、考古学、言語学の三分野をあわせて広義の文化人類学と呼び、これに自然人類学も含んだ総合的な人類学科が大学に設置されている。これに加えてこれら四分野はアメリカ人類学協会という統一学会を組織している。
人類学 概要
これに対して、イギリスでは社会科学的手法を用いる社会人類学と生物学の一分野である自然人類学、および考古学、言語学は分離されている。このイギリスの制度は、欧州統合前後からヨーロッパの人類学の発展に大きな影響を与えており、1990年代には社会・文化人類学に関する欧州統一学会として、ヨーロッパ社会人類学会が設立された。
日本では一般に理学部や医学部に属する生物学系の自然人類学を伝統的に人類学とすることが多く、社会科学系学部に設置された民族学（文化人類学）は制度上完全に分離されており、学会も自然人類学の日本人類学会と文化人類学の日本文化人類学会（旧称・日本民族学会）などに分かれている。また人類共通の基盤研究としての下位分野として霊長類学が位置づけられることもある。
以下に日本の人類学関連学会協議会に参加する学会を記述する。
なお、文化人類学や自然人類学は方法論や具体的な現象名に応じて細分化する傾向にあるため、それぞれの下位分野についてはリンク先を参考にすること。
アメリカ合衆国では、人類学は以下の4分野からなる。4分野を合わせて、しばしば四分類人類学（Quadrant Anthropology）、総合人類学（general anthropology）と言われる。
人類学 歴史
もともと、集団ごとの差異を論じるのはエジプトの古代絵画にも見える。「アンスロポロジー」という言葉を最初に使ったのはアリストテレスであったが、その意味は「人の噂をする人、あるいは自慢話をする人」という意味であって、直接的な関係はない。古代ローマの医師ガレノスが動物と人類の解剖学的な比較を行った記録が、自然人類学的な最初の報告だろう。アンスロポロジーを現代的な用法で使ったのは、マグヌス・ハントだと言われている。E・タイソンはヒトを含む霊長類の比較解剖を行ったことで記録に残っている。
カール・フォン・リンネは『自然の体系』第10版においてヒト、有尾猿、キツネザル、コウモリを霊長目の4属とし、ヒト属の中にホモ・サピエンスと類人猿をおいた。一方でビュフォンは機能的な分析をし、人類の進化や人種に影響を持った。この頃まで、西欧における人類学の議論はキリスト教会の主張する単一起源論（アダムからすべての人類は生まれたとする教義）とその反論を大きな枠組みとしていたが、1856年、ホモ＝ネアンデルタレンシスの化石が発見され、1859年にチャールズ・ダーウィンが『種の起源』を発行したことによって激変が起きる。
人類学 歴史
『種の起源』以降、それまで人類の単一起源説と複数起源説が議論の中心であった人類学は、ヒトの身体的特徴がいかに適応的意義を持つかの議論へと移っていく。この過程で伝統的な人種観に科学的根拠のないことが明らかにされていくことになる。レイシズムracismの言葉は、人種ごとの優劣は科学的に存在していてそれを踏まえて歩んでいこうとする、当時よく見られた今となっては非科学的な言説を、批判する態度の中で、人類学者のルース・ベネディクトによって世に広められた。
PC/AT互換機
PC/AT互換機（ピーシーエーティーごかんき、英語: IBM PC/AT Compatibles）とは、IBMのパーソナルコンピュータであるIBM PC ATの互換機のことだが、通常はIBM PC ATをベースに上位互換を保ちながら時代に応じたデファクトスタンダードを積み重ねたアーキテクチャを持つPCの総称で、16ビット以降の世界的な標準となった。
単にIBM PC互換機やPCとも呼ばれ、日本ではDOS/V機とも呼ばれる。当記事では1981年の初代IBM PC以降の「IBM PC互換機」を含めて記載する。
PC/AT互換機 名称
世界的には「IBM PC互換機」と呼ばれる場合が多い。IBM PCとは、1981年にIBMが発売した（元祖）IBM PCないし、その後継であるIBM PC XT、IBM PC ATを含めた製品群を指す。「IBM PC互換機」とは、IBM PCシリーズと互換性のある他社製品のことであり、広義にはIBM社自身の後の製品も含まれる。また「IBM PCクローン」は初期の比較的単純な模倣品を指す場合が多い。
また主にMacintoshと対比させて、単に「PC」「PCs」と総称する場合も多い。
日本では以下の経緯もあり「PC/AT互換機」や「DOS/V機」などの表現が普及した。
なお、日本でPC/AT互換機が普及し始めた当初は、大手メーカーはブランド戦略の都合で「互換機」の表現を避ける傾向があった。例えば、コンパック（現HP）は日本でのDOS/V参入時に「業界標準機」(Industry Standard Machine)、日本電気はPC/AT互換機であるPC98-NXシリーズ発売時に「世界標準機」と呼んだ。
PC/AT互換機 概説
1980年代以降、パーソナルコンピュータの大多数がPC/AT互換機であり、デファクトスタンダードとなっている。
PC/AT互換機はIBM PC ATとハードウェアとソフトウェアの両面で互換性を持つアーキテクチャとして始まった。現在では、IBM PC ATのアーキテクチャそのものを指すことは少なく、「IBM PC ATに様々な拡張が加えられた業界のデファクトスタンダードであるところのアーキテクチャ」を指して、「PC/AT互換機」と呼ぶことがほとんどである。
度重なる拡張によってオリジナルのIBM PC ATとのハードウェア面の互換性はほとんど失われている。一方で、CPU仕様 (x86) やディスプレイ仕様（VGAなど）ではIBM PC ATと連続性があり、ソフトウェアでも一定の互換性がある。
PC/AT互換機 概説
PC/AT互換機の普及により、ソフトウェアや周辺機器をメーカーを問わずどのPCでも利用できるようになり、汎用の部品を組み合わることにより容易にPCを組み立てられるようになった。このため、多くの互換機メーカーや台湾などを中心とした部品メーカーなどが登場し、競争によるコストダウンが進んだ。1990年代半ば以降はPC/AT互換機以外のPC（低価格なホビーPCやPC-9800シリーズ、X68000など）はAppleのMacintoshシリーズを除いてほぼ消滅した。Macintoshシリーズも2005年にインテル系CPUを採用しPC/AT互換機となったが、2020年には再び独自のAppleシリコンを採用した。
なお、日本ではPC/AT互換機の普及はやや遅く、1990年代半ば以降であった。これは日本語を扱える日本電気のPC-9800シリーズとその互換機が普及していたためであった。
PC/AT互換機は、PC以外でもスーパーコンピュータや産業用機器、携帯情報端末などのベースとしても使用されている。
PC/AT互換機 歴史
IBMによって発売された、1981年のオリジナルのIBM PC、1983年のマイナーチェンジであるIBM PC XT、1984年のIBM PC ATは大ヒットとなり、ビジネス用途を含め広く普及し、多数のアプリケーションソフトウェアや周辺機器が市場に普及したが、合法的な互換機や標準化の試みにより、段階的に互換機市場が形成されていった。
PC/AT互換機 歴史
1981年に発売されたオリジナルのIBM PCは、短期間でパソコン市場に参入するためにCPU、メモリ、入出力デバイス、周辺ロジックに市場で入手可能な汎用の部品ならびに既存のソフトウェアのみを用いて構成され、拡張スロットにビデオカードを追加する事によってビデオ（テキスト、グラフィック）機能を拡張することが容易であった。更にIBMはアプリケーションソフトウェアや周辺機器の開発のためにマニュアル中に回路図やBIOSのソースコードを公開し、サードパーティー製品の普及に努めた。またIBM PC用の主要なオペレーティングシステムであるPC DOSの普及のため、開発元のマイクロソフトが他メーカーにOEM供給する事を許可した。IBM以外の各社へ提供したDOSは、当初はOEM先の各社の名称がつけられたが、総じてMS-DOSと呼ばれるようになった。IBMは後にこれらをオープンアーキテクチャと呼んでいる。ただし、互換機の作成にはBIOSが必要であり、公開されているBIOSのソースコードをそのまま使用する事は著作権侵害となるため、当時IBMは互換機自体の作成は避けられると考えていた。
PC/AT互換機 歴史
互換機のうち、初期に登場した各オリジナルのコピー（模倣）に近いものをクローンと呼ぶ。クローンは先行したApple IIなどでも存在したが、その中にはBIOSなどの著作権を侵害しているものも含まれる。1982年のコロンビア・データ・プロダクツによるMPC  は、クリーンルーム設計による著作権侵害とならない互換BIOSを搭載し、初めての合法的なIBM PC互換機とされている。またCPU周辺の回路を構成する部品等については、当初は汎用のTTL等を用いていたが、市場性があるとみたLSIメーカが同等の回路を集積した安価な互換LSI等を供給し始め、後にはわずかな数のチップに集積されたチップセットが提供される様になった。これらにより合法的な互換機の作成が容易となった。
1982年には代表的な互換機メーカーであるコンパックが設立され、1983年出荷のCompaq Portableもクリーンルーム設計による互換BIOSを搭載した。さらに、1984年にはBIOSメーカーであるフェニックス・テクノロジーズがクリーンルーム設計による互換BIOSを各メーカーに供給開始し、後にはアメリカンメガトレンドなども参入し、合法的な互換機市場が広く形成された。後にアメリカンメガトレンドは、自社が開発したBIOSのソースコードの大部分をBSDライセンスで公開している。
PC/AT互換機 歴史
1986年 コンパックがIBMに先駆けて80386 CPUを採用した際に、従来のXTバスやATバスにバスブリッジを導入し、CPUのクロックと外部バスのクロックを分離した。これは後にEISA陣営によりISAバスと呼ばれ、さらにIEEEで標準化された。このことはIBMオリジナルの各モデル(CPU)のローカルなバス規格であったXTバスやATバスが標準化され、コピーから生まれた互換機が、以後は独自に高速CPUを搭載したり周辺機器を設計することが可能となり、PC/AT互換機市場が確立した。
ハードディスクの規格も当初のST-506やESDIから、1986年にコンパックとコナー・ペリフェラルが開発したIDE、さらには標準化されたATA、SATAが主流となり、特定メーカーの影響力は低下した。
PC/AT互換機 歴史
ディスプレイ（テキストおよびグラフィック）の規格も、上位互換が徹底され、各社による拡張とデファクトスタンダード形成が継続した。オリジナルのIBM PCで採用されたMDAとCGAでは、CGAはMGAの全ての画面モードを含んでいた（MDAの上位互換）。次にIBM PC ATで採用されたEGAには、CGAの全ての画面モードと追加された画面モードが含まれた（MDA/CGAの上位互換）。各社はEGAに独自の解像度や色数のモードを追加して速度や価格を競い、これらはスーパーEGA(SEGA)と総称された。更にIBM PS/2で採用されたVGAには、EGAの全ての画面モードが含まれた（MDA/CGA/EGAの上位互換）。従来のPC AT用にもATバス用のVGAアダプターが発売された。各社はVGAと上位互換性を持つビデオチップやビデオカードを発売し、これらはSVGAと総称された。後にSVGAでは一部の画面モードがVESAで標準化された。後のXGAもVGAの上位互換（広義にはSVGAの一種）であった。これらの画面モード切替は、ユーザーがハードウェア的な切替操作をすることなく、ソフトウェアが行えた。なおHercules Graphics Cardや8514/Aなどは、EGAやVGA等の画面モードを内蔵するのではなく、EGAやVGA等と共存することができた（HGAはユーザーが2画面使用できた、8514/Aは本体側のVGA信号をパススルーできた）。またBIOS画面やOSのインストール画面などではデファクトスタンダードとなった画面モード（MDA/EGA/VGA等）を使用する事で、互換性と拡張性を両立できた。
PC/AT互換機 歴史
CPUやメモリの性能が上がるなかで、従来のATバス(ISA)は性能や機能の限界が表面化してきた。1987年、IBMが発売したPS/2は、次世代バスとして従来のATバス(ISA)とは互換性の無い新しいマイクロチャネル(MCA)を採用したが、その使用にはライセンス料の支払いが求められた。対抗する互換機メーカーはISAを拡張したEISA規格を掲げ、規格競争が行われた。しかし、いずれの規格も法人向け上位モデル以外には広く普及せず、従来のATバス(ISA)が使われ続けた。このため特にグラフィック専用の中継ぎ的な規格として1992年にVLバスが策定され一時普及したが、後に多種のデバイスを扱える幅広い標準化を掲げたPCIが登場すると、両陣営とも段階的に移行してデファクトスタンダードとなった。
なおIBM PS/2で採用されたMCAは普及しなかったが、ディスプレイ規格であるVGA、キーボード・マウス用のPS/2コネクタ、3.5インチフロッピーディスクなどは、その後の各社SVGAを含めて「PC/AT互換機」のデファクトスタンダードとなった。
PC/AT互換機 歴史
上述のようにオリジナルのIBM PCは16ビットCPUである8088であったが、1985年には32ビットCPUのIntel 80386が登場し、1986年にはコンパックが搭載した。当初はDOSなどで高速な16ビット環境として使用されていたが、OSの32ビット対応も段階的に進展した。
1990年代にはいわゆるWintelが規格主導権を持つようになり、CPUへのRISC技術導入を契機に1994年、IBM・Apple・モトローラはPowerPC搭載パーソナルコンピュータの規格 (PReP) を発表し、対抗するインテル・HPはIA-64を発表したが、どちらも一般のPC/AT互換機には普及せず、以後もx86 (IA-32) のソフトウェア互換性を維持しつつ性能向上が継続した。
2000年代にはCPUの64ビット化が進んだ。インテルのIA-64が広く普及しなかった事もあり、2003年にAMDが出荷開始したIA-32の64ビット拡張である「AMD64」（x86-64命令セット）が普及した。2006年にインテルも同規格を「Intel 64」としてリリースしたため、この64ビット拡張はx64 (x86-64)と総称され、PC/AT互換機でのデファクトスタンダードとなり、WindowsなどのOSはIA-32用（通称32ビット用）とx64用（通称64ビット用）が用意された。
Wintelの増収増益の一方で、PCのコモディティ化の波により伝統的なPCメーカーが衰退し、業界再編が進行した。2002年、互換機市場の創成期からのリーダーであったコンパックはヒューレット・パッカードに買収された。2004年、元祖IBM PCを生んだIBMはPC事業をレノボに売却した。2007年、家庭向け低価格PCの小売大手のパッカードベルはエイサーに買収された。他方、受注直販方式により在庫を最低限としたデルやゲートウェイがシェアを増加したが、2007年 ゲートウェイもエイサーに買収された。また日本では、2011年にNEC、2017年に富士通がPC事業でレノボと提携した。
レガシーフリーPC、PCシステムデザインガイドも参照
ハードウェア面ではレガシーデバイスの新しいデバイスへの置き換えが行われた。例えば、キーボードの接続はATコネクタ（DIN5ピン）、マウスの接続はバスマウス、プリンターの接続はパラレルポート（セントロニクス）と機器ごとに異なるインターフェースがあったが、これらはいくつかの規格を経て、最終的にUSBに統合された。その結果、現在のPCではATコネクタ・バスマウス・パラレルポートといったインターフェースを備えることは稀で、古いデバイスを現在のPCで直接使うことはできない。
一方で、ソフトウェア面ではアプリケーションプログラムの後方互換性はよく維持されている。
オリジナルのIBM PCを含め、歴史的にIBM PC互換機に大きな影響を与えたものには以下がある。
PC/AT互換機 日本における普及
日本では日本語表示が必要なため、日本IBMはIBM PCシリーズ（IBM PC、IBM PC XT、IBM PC AT等）や、その後のATバスモデル（PS/2下位モデル、PS/1等）を一般販売せず、日本IBMを含めた主要各社は日本語表示のために日本独自仕様PCを開発し発売した。16ビット以降の主なものには以下がある。
日本独自仕様PCでも、内部的にはIBM PCベースのもの（IBM純正を含め、IBM PCとソフトウェア互換を持つ広義のIBM PC互換機）には以下があった。
各社は日本語表示の性能や品質を求めて、漢字ROM搭載や、同時期のIBM PC等と比較して高い解像度などを実装した。その際に後発のIBM JX、ダイナブック、PS/55(MCAモデル)、AX等は、IBM PC系が拡張カードなどで画面拡張が可能な基本設計である事を活用し、英語モードに独自の日本語モードを追加する形で日本語化を行った。しかし各社の日本語化は各社独自規格で、各日本語モード間では原則として互換性は無かった。ただしベースがIBM PC系は、英語モードで起動すればIBM PC用ソフトウェアが稼働するなど、ソフトウェアから見れば広義にはIBM PC互換機であった（英語モードを公式サポートしたかはモデルにもよる）。
PC/AT互換機 日本における普及
このため、世界市場ではIBM PC XT、IBM PC ATをベースとした各社の互換機が発達して表示規格もVGAや更に各種のスーパーVGAが普及するなどハードウェアおよびソフトウェアの互換市場が形成されて低価格化が進展したが、日本では世界市場と日本国内では大多数のハードウェアやソフトウェアの互換性も低く、PC-9800がデファクト・スタンダードとなって「ガリバー」と呼ばれ、硬直的な価格設定が続き、大多数のアプリケーションソフトウェアの画面解像度は横640ビット・縦400ビット(テキストモードは16ドット日本語フォントで80文字・25行）であった。
日本でのIBM PC/AT互換機の本格的な普及は、1990年のDOS/V登場による。日本IBMはVGA搭載のPS/55ラップトップモデル(5535-S)用のオペレーティングシステムとして登場したが、このDOS/VがIBM PC/ATベースのノート型モデル(PS/55note 5523-S)にも搭載されると、PC/AT互換機でもソフトウェアのみで日本語化が実現できる事が当時のパソコン通信等のネットワーカー達により話題となり、多数の互換機での稼働報告や、価格性能比に優れた台湾製80486搭載パーソナルコンピュータの個人輸入などが拡大した。
PC/AT互換機 日本における普及
日本IBMはDOS/V普及のためにOADGを組織し、日本語キーボードの標準化、開発者向けリファレンスガイド発行、ユーザー向けソフトウェアカタログ発行などの活動を行った。また1991年5月にPS/55ZエントリーモデルとしてATバス搭載のデスクトップ(5510-Z)を日本で初めて発売したが、当時このモデルは「IBMが発売したPC/AT互換機」として各社の稼働検証用にも使用された。更にIBM DOS/V（後のPC DOS/V)を他社に提供する他、当時のOS共同開発契約に基づきDOS/Vの日本語化部分をマイクロソフトに提供し、マイクロソフトからもマイクロソフト版のDOS/V(MS-DOS/V)を各社に提供した。富士通、東芝、AX参加各社もOADGに参加し、AX協議会は発展的に解消した。またコンパック等も日本市場に参入した。なお、当時日本では「PC」とはPC-9800シリーズを指すことがほとんどだったこと、日本IBMにはPS/55など別の日本語化規格のPCも併存していたこと、当時のPC/AT互換機は既に80386や80486、VGAやSVGAなどオリジナルのIBM PC/AT(80286、EGA)より拡張されていたことなどもあり、日本では「IBM PC互換機」「PC/AT互換機」よりも、「DOS/V機」「DOS/Vパソコン」などの呼称が普及した。
PC/AT互換機 日本における普及
当時はWindows 3.0の時代で、アプリケーションも少なかったが、その間、ネットワーカーたちによって環境の整備やノウハウの蓄積が行なわれた。例えば、DOSの日本語拡張表示機能であるV-Textは、西川和久やLeptonらネットワーカーたちによって考案され、IBM公認の仕様となり、当時のDOS/Vブームを支えた。ブームに伴い、日本語変換入力ソフト、各著名アプリケーションがDOS/Vパソコンに移植されていった。
リリースが大幅に遅れた日本語版Windows 3.1は、1993年に発売されるとブームになり、パーソナルコンピュータを急速に普及させた。Windowsはパソコンのアーキテクチャの違いを埋め、異なるアーキテクチャのパソコン同士であっても、同一のパソコン操作環境を提供した。その過程で、安価で高性能、かつ内外多数のメーカーから機種を選択できるということで、PC/AT互換機は日本でも一般層に徐々に浸透していった。そして、日本での標準機であったPC-9801
シリーズを供給していたNECは、PC-9800シリーズアーキテクチャーの維持が価格競争上困難であると判断し、その供給を終了することになる。
PC/AT互換機 日本における普及
世界標準のPC/AT互換機がそのまま日本語環境で使える事になったため、コモディティ化を招くことになった。海外、特にコスト面で競争力が強かった台湾製のPC/AT互換機パーツが大量に流入するに至って、日本メーカーはNEC他、細々と独自のものを維持していたメーカーも、そのアーキテクチャーを放棄した。加えて、ほぼNECの寡占状態であったパーソナルコンピュータ市場は、広く日本の他のメーカーにも開かれた形になり、それらのメーカーはPC/AT互換のプラットフォームの上で独自性を持たせる製品開発の方向へと進んだ。以後は、多くの日本メーカーも中国や台湾などのメーカーからOEM供給を受けてパーソナルコンピュータを販売するようになった。
PC/AT互換機 拡張されている機能
いわゆる「PC/AT互換機」はオリジナルのIBM PCやIBM PC ATより、ハードウェア面では多くの機能が拡張されており、既にオリジナルと共通するハードウェア規格はほとんど無いが、しかしソフトウェアから見た基本的な後方互換性はほぼ保たれている。
IBM PC AT以降の詳細は下表も参照。
2月16日
2月16日（にがつじゅうろくにち）は、グレゴリオ暦で年始から47日目にあたり、年末まであと318日（閏年では319日）ある。
OS/2
OS/2（オーエス・ツー）は、1987年にIBMとマイクロソフトが発売したパーソナルコンピュータ（パソコン）用の16ビットおよび32ビットのオペレーティングシステム (OS) である。OS/2はDOS（MS-DOSおよびPC DOS）の後継として両社によって共同開発された。
OS/2 名称
正式な製品名は提供元により「IBM Operating System/2」（IBM オペレーティングシステム/2）または「Microsoft Operating System/2」（マイクロソフト オペレーティングシステム/2）である。製品名の最後の「2」は、従来のDOSに対して「次世代OS」の意味を持つ。なおIBM同時発表の新しいパーソナルコンピュータの名称は「IBM PS/2」である。
略称は「IBM OS/2」または「Microsoft OS/2」（「MS-DOS」のように「MS-OS/2」と略される場合もあるが正式ではない）。
IBMとマイクロソフトのOS共同開発契約により、PC DOSとMS-DOSと同様に、IBMからは「IBM OS/2」が、マイクロソフトからIBM以外のメーカーへのOEM供給版は「Microsoft OS/2」となった。ただしIBM版のみに拡張版 (EE) が存在した。
バージョン3.0以降はIBM版のみで、「OS/2 Warp」はバージョン3.0から付けられた名称である。
OS/2 概要
OS/2はIBM PS/2と同時に発表され、IBMとマイクロソフトにより供給され、当時はDOSの後継とされた、16ビットおよび32ビットのパソコン向けOSである。
以下の特徴がある。
DOS互換環境
バージョン1は1つのみ。80286で使用するための制約を受けてCPUのリアルモードとプロテクトモードを強引に切り替えることとコンベンショナルメモリを圧迫した設計により、特に日本で不評を博した。
バージョン2以降は、複数（マルチ仮想DOSマシン、MVDM）。仮想86モードを使用し、複数のDOS環境をプリエンプティブ・マルチタスク環境下で稼動させる。BIOSや一部のドライバの実処理コードを別アドレス空間、MVDM上にそれらの呼び出しコードを配置したことでDOSアプリケーションが使用できるコンベンショナルメモリを広く確保できたため、WindowsのDOSコマンドプロンプトや、更にはDOS自体と比較しても、アプリケーションの動作を安定させることのできる場合があることで注目された。
OS/2 概要
Windows互換環境 (WIN-OS/2)。エミュレートではなく、マイクロソフトのライセンスを含むWindows本体のモジュールをOS/2のMVDM上で稼動させ、複数のWIN-OS/2同士を稼動することもできたため、互換性や、複数アプリケーションを稼動させた際の安定性は優れていた。
バージョン2は、Windows 3.0相当のコード（386エンハンスドモードを除く）
バージョン2.1以降は、Windows 3.1相当のコード（386エンハンスドモードも含む）
日本では日本電気、東芝、富士通、AX各社などにより採用され、DOS/Vに続きOADGの標準化にも採用された。
OS/2 バージョン
OS/2の主なバージョンは以下の通り。リリース年月はIBM OS/2英語版
。
日本語版の主なバージョンは以下の通り。
IBM版
IBM OS/2 J1.0：1988年3月：OS/2 Standard Edition 1.0（英語版）と同時出荷。PS/55モデル5540/5550/5560/5570に対応。
IBM OS/2 J1.1：1989年5月
IBM OS/2 J1.2：1990年3月：旧5550系統はサポート対象外に。
IBM OS/2 J1.3：1991年3月：PS/55の256色表示をサポート。
IBM OS/2 2.1：1993年：IBM純正のATバスマシンだけでなくPC/AT互換機もサポート対象に追加した。
OS/2 歴史
元来は、IBM PS/2のOSとして、IBMとマイクロソフトとの共同で開発されたものである。
最初のVer.1.0ではGUIは搭載されておらず、16ビットのOS/2コマンドプロンプトとDOS互換環境をキーボードでスイッチできた。OS/2コマンドプロンプト間は最初からプリエンプティブ・マルチタスクであった。
次のVer.1.1でGUIとして、OS/2プレゼンテーションマネージャー (PM) が搭載された。外見はWindows 3.0とほぼ同一である（OS/2 PMもWindows 3.0も、IBM Systems Application ArchitectureのCUA'87準拠のため）。
Ver.1.2のリリース後、マイクロソフトはWindowsの開発に注力することになり、以降はIBMのみの開発となった。拡張版において、REXXを装備した。両社が袂を分かつことになった経緯について、一点目は両社の開発スタイルなどの企業文化に大きな違いがあったこと、二点目は当時マイクロソフトにとってIBMが最大顧客であったもののWindows 3.0の爆発的ヒットに伴いしだいに関係に変化が生じたことを指摘する声もある。
OS/2 歴史
1990年、IBM単独開発で更に軽量化したOS/2 1.3を発売。このバージョンにおいて、基本版にもREXXを装備する。これ以降の開発は、OS/2 2.0を主にIBMが、OS/2 3.0を主にマイクロソフトがそれぞれ分担することとなる。Windows 3.0発売時、当時開発中のOS/2 3.0（後にWindows NTと改名）の主要な拡張Windows APIや拡張OS/2 APIを置き換えると決め、IBMとの緊張を生むことになる。マイクロソフトはその後、IBMとの一切の共同開発から手を引きWindows NTの開発に専念するようになった。
1992年3月31日、IBMは世界初のパソコン用32ビットOSである、OS/2 2.00を発売。Windows 3.0互換環境 (WIN-OS/2)、複数のDOS互換環境 (MVDM) を持ち、統合プラットフォームとして一つの完成形を見る。また、ユーザインタフェースをがらりと変更し、オブジェクト指向のGUIであるワークプレース・シェル  (Workplace Shell, WPS) を標準環境とした。
OS/2 歴史
ワークプレース・シェルは、CORBA準拠のオブジェクト間通信技術、SOM (System Object Model) / DSOM (Distributed SOM) の上で構築されていた。SOMはオブジェクト指向ではないOSで、言語にほぼ依存せずにオブジェクト指向の機能を実現するオブジェクト管理用の開発環境である。また、ワークプレース・シェルは、操作のオブジェクト指向という点では、デスクトップに余計なもの（メニューなど）を表示させず、ユーザ側がアクションを起こしたときにしか表示されない（Warp 4以降は軌道修正でメニューバーが表示されるようになった）。
これらの技術背景により、オブジェクトの動的追跡などが可能というメリットがあるが、長期間使用していくとデスクトップが壊れたりファイル操作に時間がかかるといった問題も抱えることになった。
Ver.2.1ではWindows 3.1用のアプリケーションが動くようになった（WIN-OS/2がWindows 3.1相当になった）。386エンハンスドモードを要求するWindows 3.1用のアプリケーションも動作するようになった。（Ver.2.0ではスタンダードモードのみ対応）
OS/2 歴史
Ver.2.11からは、導入済みWindows 3.1環境に上書き導入することで、パッケージにWindows 3.1モジュール (WIN-OS/2) 及びそのライセンスを含まない低価格パッケージのJ2.11 for Windowsが追加され、以下の2パッケージとなった。
1993年9月、IBMとマイクロソフトのソースコードの相互公開契約が満了し、これ以降のOS/2とWindows NTは完全に分化し、それぞれ別の発展をすることとなる。
OS/2 2.11は、対抗商品となったWindows NT 3.1の完成度の低さと、Windows 3.x系との互換性の高さから、当時のパソコン用32ビットOSとしては比較的リソースを消費せず、Windows 3.1のソフトウェアがほぼ完全に動作することから「OSごと落ちない完全なマルチタスク可能なWindows 3.xマシン」として利用された。また、当時のパソコン雑誌『PC WAVE』1993年9月号と『DOS/Vマガジン』1993年10月号にOS/2 2.11のベータ版 (CD-ROM) が収録された（当時はCD-ROMは雑誌の付録として認可されておらず、引換券を出版元に送付することにより入手できた）。
OS/2 歴史
1994年10月、IBMはモトローラとともにPowerPCを使ったプラットフォーム、PowerPC Reference Platform（PReP）を提唱。PReP向けにマイクロカーネル上で複数のOSを動作させる、Workplace OSの開発をIBMは表明したが、最終的には、OS/2 for PowerPCを作り上げるにとどまった。
またこのころから Apple Computerやノベルとともに、OpenDoc（マイクロソフトのOLEとほぼ同様の機能を、高機能・マルチプラットホーム化したもの）の開発にとりかかりWarp 4に搭載されたが、後年Javaの台頭により、普及には至らなかった。
1995年3月に発売されたVer.3.0（マイクロソフトが開発中で放棄したOS/2 3.0とは無関係）では32ビットCPU専用となり、開発コードWarp（ワープ）を製品名としてグループウェアのLotus Notesや日本語IMのWritingHeads/2等のアプリケーションを多数バンドルして発売された。ちなみに、開発コードのWarpは米国SF TVシリーズのスター・トレックに由来するもので、当時『新スタートレック』が放映中であったこともあり、バージョン4.0の開発コードがMerlinになるまで、スター・トレック関係の固有名詞が開発コードに使用されていた。
OS/2 歴史
日本では、「DOSも走る、Windowsも走る。OS/2なら一緒に走る」（J2.11のテレビコマーシャル）「ワープを使え」という、山口智子のテレビコマーシャルが流された。IBMが家庭向けに販売していたパソコンであるAptivaシリーズにバンドルされるなど、個人ユーザー向けに最も積極的に普及のための活動が行われたのがこのころである。しかし、同年11月に発売を予定していたWindows 95の評価が固まるまで、双方の導入を見送ったユーザも多かった。
1996年9月、OS/2 Warp 4を発表。
OS/2 Warp 3に対して様々な改良・強化をしているが、対応デバイスが少ないという不満に対しては、「Device Driver Pak」が導入され、OS側ではOMNIプリンタードライバやGRADDなどの、ドライバを作りやすい工夫が盛り込まれた（これらの一部はWarp 3にもフィードバックされた）。また、ユーザのレベル別に内容を変えるオンラインヘルプのWarpGuideが導入されている。また、ワークプレース・シェルのUIを大幅に変更し、メニューバーの装備、WarpCenterなど、他のOSで採用されたメタファーを積極的に取り込んでいる。また、Java VMをカーネルレベルで取り込み、VoiceTypeをサポートしている。
1999年Warp Server for e-business (WSeB) を発表。
2001年OS/2 Warp 4.51を出荷（ベースはWSeB）
2002年OS/2 Warp 4.52を出荷
2005年7月にIBMは正式なサポート終了通告を発表し、2006年12月末をもって通常ルートのメンテナンスを完全に停止する事となった。
IBMは2002年リリースのWarp 4.52を最後にOS/2のバージョンアップを終了した。IBMは保守サポートにてAGP、USB、DVD±Rなどの技術や、新しいプリンターやCD-RW、DVDなどの周辺機器について対応した。2005年7月、IBMはOS/2 Warp4 および OS/2 Warp Server for e-business のサポート終了予定を発表、2006年12月31日にサポート終了した。以後はライセンスを受けたサードパーティーがサポートを続けている。
IBMからライセンス供給を受けた実質的なOS/2後継OSには以下がある。
OS/2 サポート対象機器
OS/2は、IBMとマイクロソフトによるDOS後継の次世代OSとして共同開発され、DOSと同様に2社間でOS供給の役割分担が行われた。
Microsoft OS/2 - IBM以外へのOEM版
（世界）ASTリサーチ、コンパック、デル、DTK、ヒューレット・パッカード、三菱電機、NCR、NEC、ノキア、オリベッティ、タンデムコンピューターズ、タンディ・コーポレーション、東芝、ユニシス、ゼニスなど
（日本独自仕様）NEC PC-9800シリーズ、富士通 FMRシリーズ、東芝 J3100、三菱電機 Multi16などAX協議会各社など
Microsoft OS/2 は 2.1 で終了したが、IBM OS/2 2.1 よりIBM製品以外のPC/AT互換機もサポート対象に追加された。
日本では東芝はIBM OS/2 (Warp V3まで)、日本電気はIBM OS/2 (Warp 4まで)をサポート・販売した。この他、金融機関のATM、POS端末、森精機製作所（現・DMG森精機）のCNC旋盤、日立国際電気製の縦型拡散炉/減圧CVD装置VERTEXシリーズ、QuixAceシリーズ、ALDINNAシリーズで使用されている装置制御システムCX-3000シリーズなどの各種の産業機器や組み込み機器もOS/2を使用した。
OS/2 アプリケーション
主な商用のOS/2ネイティブ・アプリケーションには以下があった。
IBM
SMART（日本独自開発の統合オフィスツール。表計算、ワープロ、チャートなど。）
TakeFive（簡易オフィスツール。FootPrint Worksの日本語版であり、IBM Worksの前身。）
IBM Works（簡易オフィスツール。表計算、ワープロ、チャートなど。Footprint Worksがベースであり、OS/2 WarpのBonusPackに収録され、日本語化もされた。機能的にはMicrosoft Worksに相当する）
IBM
Database Manager （DBM。OS/2 1.x 拡張版 (EE) に標準添付のDBMS。後のDB2 for OS/2 (DB2/2)。）
Communication Manager （CM。3270/5250エミュレーションなどのSNA接続。OS/2 1.x拡張版 (EE) には標準添付。後のPCOMM。）
LAN Server（ドメイン管理、ファイル・プリンターサーバ。マイクロソフト LAN ManagerのIBM拡張版。）
OS/2 アプリケーション
マイクロソフト 全てDOS & OS/2同梱版、但しOS/2用はVer 1.x向けであった。
Microsoft Macro Assembler 5.1-6.0
Microsoft C Optimizing Compiler 5.1-6.0
Microsoft Fortran 4.1-5.1
Microsoft PASCAL 4.0
Microsoft BASIC Compiler 6.0-7.1
以下のDOS版・Windows版アプリケーションは、OS/2上のDOSやWindowsの互換環境で一時はサポートされていた。
Intel 80286
Intel 80286（インテル 80286）はインテルの16ビットマイクロプロセッサ (CPU)。IBMのPC/AT（日本ではPC-9800シリーズ）およびその互換機によって広く普及した、DOS時代の代表的なパーソナルコンピュータ (PC) 用プロセッサであった。
Intel 80286 概要
1982年2月1日に発表、1984年から6MHz版と8MHz版が出荷された。134,000個のトランジスタを集積した1.5μmのNMOSプロセス（インテルの呼称だとHMOS-III）で製造され、性能を大幅に増加させるパイプラインを構成する4つの独立したユニット（アドレスユニット、バスユニット、命令ユニットと実行ユニット）を持っていた。クロック周波数は6、8、10、12MHz があった。パッケージには68ピンPLCC、LCC、PGAがあった。
8086とソフトウェアの上位互換性を持ち、より高速に命令実行可能（同クロック8086比で約2.5倍）。また、物理メモリ空間が16MBに拡張され、1GBの仮想記憶やマルチタスク処理に対応している。
また、インテルはこのモデルまではセカンドソース推進戦略を採用したため、AMD、富士通、シーメンス、ハリス・コーポレーション（以降、ハリスと表記）からもセカンドソース品が供給された。特にAMDとハリスは、ライセンスが受けられない80386に対抗するため、16、20MHz、ハリスは25MHz、といった、より高クロックの80286を市場に投入した。後述するようにDOSで動作させる限り、同一クロックの80386よりも高い実行速度が得られたからである。
Intel 80286 概要
インテル社のiAPX 286 Programmer's Reference Manualでは、CPUの80286と後述の周辺LSIの組み合わせがiAPX 286であるとしている。
Intel 80286 対応ソフトウェア
8086や80186に対する上位互換性を持つリアルモードに加えて、プロセスやメモリを保護するプロテクトモードを追加し、これをサポートする命令が追加された。また、マルチタスクオペレーティングシステムを実装する際に必要な仕組みや命令群が拡張され、その後の32ビットCPUへ繋がる基礎ができあがった。4階層の特権レベル、仮想記憶機能、メモリ保護機能、TSS(Task state segment)を使用したタスクスイッチ機能などを持つ。
DOS（PC DOSおよびMS-DOS）
IBMが1984年にPC/XTの後継機種PC/ATを発表したとき、8086/8088とリアルモード互換性を持つ80286を採用した。しかし、プロテクトモードを活かして設計されたオペレーティングシステムは一般向けに普及しておらず、80286はもっぱら高速な8086としてPC-DOS (MS-DOS) 上で利用されることが多かった。
DOS/V
前述の通りPC/ATは80286機であるため、AT互換機用の日本語OSであるDOS/Vは80286以上のシステムが前提となっている。
Intel 80286 対応ソフトウェア
Windows 3.x
Windows 3.0や英語版Windows 3.1において、いずれもスタンダードモードでは、80286のプロテクトモードが活用された。Windows 3.0の発売は、IBM PC/ATの発売から6年後の1990年であった。
日本語版Windows 3.1以降、およびWindows for Workgroups 3.11以降は80286には対応していない。
OS/2 1.x
DOS後継のプロテクトモード用オペレーティングシステムとしてIBMとマイクロソフトが共同開発したが、パソコン用OSのひとつとしての地位を獲得するにとどまった。OS/2 1.0の発売は、IBM PC/ATの発売から3年後の1987年であった。
OS/2 2.0以降は80286には対応していない。
XENIX
マイクロソフトによって開発されたUNIXである。
Intel 80286 リアルモードへの復帰
80286で、DOSやBIOSの資産を継承しつつ、更に仮想記憶機能を生かすためにはリアルモードとプロテクトモードの間を往復することが必要だが、80286にはプロテクトモードからリアルモードへの復帰命令が無く、復帰にはCPUのリセット信号線を有効にするしかなかった。そのため、80286搭載機では特定のI/Oポートを操作することによりCPUのリセットパルスを発生させるハードウェアを持っており、ソフトウェアからCPUのみのリセットを行うことができた。BIOSの初期化プログラムの中で通常のハードウェアリセット（電源ONまたはリセットスイッチ押下）と前述のソフトウェアリセットを区別し、初期化方法を切り替えるという処理が必要だった。これら一連の処理はオーバーヘッドが大きいため、結果的に80286を用いたリアル／プロテクトモード間のスイッチングは非効率的なものとなった。
なお後継の80386以降では、両モード間を任意に往復できる機能や仮想86モードなどを備えていた。
リアルモードへ戻るための方法はハードウェア独自のものとなっており、具体的な手順は以下のようにハードウェアによって異なる。
Intel 80286 リアルモードへの復帰
IBM PC/AT
80286を搭載したIBM PC/ATではキーボードコントローラのI/Oにリセット機能が搭載されていた。これはI/Oポート64hにあり、通例はFEhを書き込みそのbit0を0にすることでリセット動作となる。これに先立ち当該プログラムはリセット後に処理を再開するアドレスCS:IPをBIOS Data Areaの0040:0067hに保存する。それ以外のスタックの位置(SS:SP)などプログラムの動作継続に必要な情報は当該プログラム自身のデータ領域などに保存する。次にリセット後の動作を決めるシャットダウンコードをRTC用 不揮発性CMOSメモリのオフセット0FhにI/Oポート70h, 71hを使用して書き込む。5を書き込めばリアルモードへの復帰、0を書き込めば通常の電源ON、またはリセットスイッチ押下である。プロテクトモードから戻るとBIOSはBIOS Data Areaに保存したアドレスから当該プログラムの実行を再開させる。当該プログラムはあらかじめ保存しておいたスタックの位置などの情報を戻す。
Intel 80286 リアルモードへの復帰
NEC PC-9800シリーズ
PC-9800シリーズでは1986年に登場したPC-9801VXに80286とV30の両方が搭載され、このとき80286とV30を切り替えるためのリセット用I/Oポートが設けられている。該当機ではI/O 00F0hに0を出力することでCPUがV30に切り替わらずにリセットされるが、これに先立ちリセット後に処理を続行するか再起動するかを事前に設定しておく必要がある。この設定はI/O 0035hのbit5,7にあり、再起動の場合は両方のbitを1に、処理続行の場合はbit7を0に設定する。処理を続行する場合は事前に戻りアドレスとなるCS:IPをスタックに保存（PUSH）したうえで、そのスタックの位置（SS:SP）をメモリアドレス0000:0404から0407までの4バイトに保存しておく必要がある。