hotchpotch/wikipedia-multilingual-ir-pairs huggingface dataset:
チョナン・カン 歴史・概要
「チョナン・カン」は、同番組の放送開始前に、番組コーディネーターが草彅の氏名「草彅 剛」を朝鮮語の音読みとして、即座にそう読んだことに因む。そのまま、草彅の芸名・同番組名として採用に至った。実際には、「彅」は日本の国字のため、そもそも朝鮮語の音読みは存在しない。また、「剛」の朝鮮語の音読みはカンよりもガンの発音のほうが近い。
同番組開始のきっかけは、草彅が韓国映画『接続 ザ・コンタクト』をテレビで鑑賞後、朝鮮語の台詞をよく聞き取ったりなどしていて、朝鮮語の響きなどに惹かれていたことから。草彅の意思により、韓国を取り上げる番組となった。
同番組は、仁川国際空港（番組開始直前の3月29日に開業）に草彅が一人で降り立つところから始まった。当時、韓国では日本文化が厳しく制限されており（韓国での日本大衆文化の流入制限を参照）、日本で知名度抜群の草彅や所属グループ・SMAPが無名の状況下で、また、日本において、のちの韓流ブームが起こる前でのことであった。
草彅は同番組で母国語の日本語を話さずに、朝鮮語だけを話すスタイルで通すことにしたため、猛然と朝鮮語の勉強をした。初の韓国ロケから1か月後になる二回目の韓国ロケでは、日常会話レベルをほぼ完全にマスターしていた。また、のちに同時通訳ができるほど極めて高いレベルにまで修得した。
チョナン・カン 歴史・概要
草彅は韓国のこと、韓国人のこと、韓国文化を徹底的に知ろうという気概で、同番組でさまざまな人に会い、語り合った。月に一度、訪韓し同番組のロケを行ってきており、韓国の軍人と徴兵制や愛国心について対談したり、また、日本においても、一般の在日2世の韓国人夫妻と対談し、在日の人たちが抱えてきた悩みや葛藤、そして、差別をパワーにしてきたという力強さを知っていくなどし、韓国への思いはますます膨らんでいった。そして、日本のことを韓国の皆さんに伝えることができたら、という考えを持っていた。草彅は仕事で大変多忙な中で、合い間の時間を朝鮮語の勉強にあてる生活を送っていた。
同年5月22日、韓国の韓国観光公社から、番組『チョナン・カン』が韓国に多くの観光客を呼び、韓国観光広報に寄与した功績を讃えられ、感謝牌を贈呈された。同番組は韓国観光を呼びかける番組ではないが、日韓における影響力の大きさや韓国社会からの注目の高さが表れる形となった。
同番組の企画で草彅は韓国のシットコム作品で人気テレビドラマシリーズ『ニューノンストップ』（MBC）にゲスト出演を2回した。
チョナン・カン 歴史・概要
2002年6月21日、番組『チョナン・カン』が全日本テレビ番組製作社連盟の「ATP賞 テレビ記者賞」を受賞。
また、同番組の企画において、2002年6月26日には草彅が朝鮮語の歌詞（草彅は日本語の歌詞の訳詞も担当した）で歌う、音楽CDシングル「愛の唄 〜チョンマル サランヘヨ〜」が日本でリリースされた。当CDは韓国でもリリースされている。同曲は番組『チョナン・カン』のテーマソングとなる。
2004年3月に公開された全編朝鮮語の日本映画『ホテルビーナス』では草彅がチョナン役で主演している。同年6月、当映画が世界四大映画祭「モスクワ国際映画祭 コンペティション・パースペクティブ部門 最優秀賞」を受賞した。
2004年10月、草彅が日経BPの「日本イノベーター大賞 ジャパンクール賞」を受賞（授賞式は同年11月25日）。ジャパンクール賞は同年新設された賞で、人々を惹きつける政治的価値観や文化的魅力といったソフトパワーに貢献した人という観点から選考される。草彅は日韓の文化交流への大いな貢献が認められての受賞。「草彅氏のこうした活動は、日本にいる韓国人にとって励みになっている」などの選考理由もあった。
チョナン・カン 歴史・概要
2005年7月にリリースされたSMAPのアルバム『SAMPLE BANG!』収録の草彅ソロ曲「ハヌル〜ヨン ウォナン サラン〜（そら〜永遠の愛〜）」には、韓国の男性歌手グループSHINHWA（シンファ）のメンバーのイ・ミヌ（作詞担当）とシン・ヘソン（コーラス担当）の2人が参加している。草彅とその2人でインタビューを受け、日韓の大スターの共演と日韓のメディアから取り上げられた。同曲で草彅は訳詞も担当し、第1節は朝鮮語の歌詞を日本語に訳して歌い、第2節はそのまま朝鮮語で歌っている。同番組で3人の姿が放送された。
番組は長らく金曜深夜枠で放送されていたが、2009年春の改編で土曜深夜の『DO!深夜』枠へ移動した。以後、最終回まで同枠で放送された。
アパルトヘイト
アパルトヘイト（アフリカーンス語: apartheid）は、アフリカーンス語で「分離、隔離」を意味する言葉で、南アフリカ共和国における白人と非白人の諸関係を規定する人種隔離政策のことを指す。
かねてから数々の人種差別的立法のあった南アフリカにおいて1948年に法制として確立され、以後強力に推進されたが、1994年全人種による初の総選挙が行われ、この制度は撤廃された。
アパルトヘイト 内容
アパルトヘイトという言葉は、1913年の「原住民土地法」に登場する。しかし、広く使われ始めたのは、国民党が居住地区条項を制度的に確立した1948年以降である。アパルトヘイトとは、南アフリカ連邦時代から続く人種差別思考の上になりたつ様々な差別立法を背景に1948年の純正国民党政権誕生によって確立された政策方針のことである。アパルトヘイト以前に、すでに「鉱山労働法」（1911年）、原住民土地法（1913年）、産業調整法（1926年）、背徳法（1927年）などの差別的立法が成立していたが、国民党が政権を握って以降「集団地域法」「人口登録法」「投票者分離代表法」「バントゥー教育法」「共産主義鎮圧法」「テロリズム法」などが相次いで制定され、アパルトヘイト体制が成立した。
ケープ州においては、カラードは1853年の議会開設以来選挙権を持っていたが、1951年に議会は、カラード代表議員（白人）の選出を認める代わり白人とカラードの選挙人名簿を分離する「投票者分離代表法」法案を提出。最高裁が再三違憲判決を下したものの、1956年にはカラードの選挙権はカラード代表議員を選出するだけのものとなり、1970年にはカラード代表議席と黒人代表議席すら廃止（議員は白人に限定）され、選挙権は白人だけのものとなった。
アパルトヘイト 内容
1970年に制定された「バントゥー・ホームランド市民権法」により、黒人は民族毎に指定した10のバントゥースタンの市民とされ、これらのバントゥースタンを「独立国家」とすることで、黒人を外国人に仕立て上げようとした。このため、「独立」を宣言したトランスカイ、シスカイ、ボプタツワナ、ヴェンダの「国民」は外国人として扱われ、名実共に南アフリカ国民であることを否定された。また、これら4バントゥースタンの独立もほぼ名目だけのもので、外交や国防などの自主権は無く、政府予算も大半が南アフリカ政府からの補助金でまかなわれていたため、実質的には南アフリカの傀儡国家であった。
アパルトヘイト以前から存在した上記の1911年の「鉱山労働法」、1913年の「原住民土地法」、1926年の「産業調整法」をはじめとする各種法律によって、黒人には低賃金所得のみがあてがわれ、黒人への搾取の下で南アフリカの資本主義は発達した。
アパルトヘイトが本格化すると、1951年の「原住民建築労働者法」や、1953年の「原住民労働者法」、1956年の「産業調停法」など、就業制限に限らず各種の待遇や制限で、白人労働者には手厚い保護を与える一方で黒人労働者には劣悪な労働条件を課した。
アパルトヘイト 内容
黒人は白人が経営する農園や工場で働き、1970年には平均して白人の工業労働者は黒人の6倍、白人鉱業労働者は黒人の21倍の給料を得るようになっていた。
こうした方針は「南アフリカにはたくさんの民族が住んでいて、それぞれ違う伝統や文化、言語を持っている。それぞれの民族が独自に発展すべきだ。アパルトヘイトは差別ではなく、分離発展である」という多文化主義による合理的な政策であると主張されていた。
1913年制定の「原住民土地法」により、南アフリカ全土のうちおよそ10％にも満たない程度の南アフリカ連邦政府が指定した地域のみに黒人の土地所有権を認めたが、それ以外の地域における黒人の土地所有権を否定し、黒人が白人から家屋や土地を買い取って所有することができなくなった。
アパルトヘイト 内容
都市部においても1950年に制定された「集団地域法」に基づいて人種別に居住区の割り当てが行われ、自身が属する人種グループに割り当てられた地域以外での居住は違法とされたほか、1953年制定の「隔離施設留保法」では道路を除いたあらゆる公共施設や公共車両、飲食店などにおいて人種別に専用の施設を用意することが義務付けられ、白人と黒人の居住区および生活圏を法的にくっきりと分けられた。差別される側の黒人は約2500万人、インド系住民約90万人に対して、白人は約500万人程度である(黒人の20%以下)。さらに1959年に全面的なアパルトヘイト構想としてバントゥースタン計画が立案された。具体的には1959年制定の「バントゥー自治促進法」により民族や部族単位に自治区を設ける政策が実施された。
1953年に制定された「バントゥー教育法」により、黒人に対する教育はキリスト教会系のミッションスクールから国家の下に移管されたが、一人当たりの白人生徒の教育予算は、黒人生徒の10倍程度であったほか、黒人については義務教育ではなかった。
アパルトヘイト 内容
アパルトヘイト以前は、ウィットウォーターズラント大学やケープタウン大学、ナタール大学では白人と黒人は共学であり、黒人向けのフォートヘア大学も存在したが、1959年に可決された「大学教育拡張法」によって白人と黒人の共学は禁止され、黒人は既存の大学に受け入れられなくなり、フォートヘア大学は全黒人向けからコサ人向けの大学に改組された。
アパルトヘイト体制の整備に伴い、一方的に搾取され不利益を押し付けられる黒人側から、アパルトヘイト政策の撤廃を求める政治運動を行う団体・個人が多数登場したが、これらを弾圧するために各種の治安関連法が制定された。
1950年に制定された「共産主義鎮圧法」により南アフリカ共産党が非合法化されたほか、1960年のシャープビル虐殺事件を契機に制定された「反社会的組織法」によりアフリカ民族会議やパンアフリカニスト会議が非合法化された。
また、1956年に制定された「暴動的集会法」により、法務大臣が「公共の平穏を危うくする」と認定した場合には、公共の場所での集会を禁止することができるようになり、反アパルトヘイト集会を妨害・弾圧する口実に利用された。
特に1967年に制定された「テロリズム法」においては、警察が「テロリスト容疑者」や「テロリストに関する情報を持っていると警察が認めた人物」に対して、逮捕令状や裁判無しで最長60日間拘留する権限が認められた。
上記の法律は、1982年に制定された「国内治安法」に整理統合された。
アパルトヘイト 人種分類
アパルトヘイトでは法律で人種を次の4通りに分けた。実際の人種とアパルトヘイトの指す人種とはやや違いがあり、例えば先住民であるコイコイ人や、アジア人であるマレー人のうち、その大多数を占め、古くからケープに住むケープマレーは、人種とは関係なくカラードの扱いを受けた。また、政府の人口統計においては白人は1民族として扱われ、黒人は各民族ごとに集計されたため、白人が最大民族として公表される仕組みとなっていた。
アパルトヘイト 人種分類
アジア人（1980年に90万人、人口の3%。大部分が印僑で、事実上の中間支配層として扱われた。ナタール州付近に集住していた）
アジアにおいて唯一の先進国であった日本人は1961年以降、経済上の都合から名誉白人扱いとされていた。ただし、白人専用のホテル・レストランなどの使用が認められたに過ぎず、基本的に一時滞在者としての扱いに限られ、永住権や不動産取得などは認められなかった。また、日本人が白人と性交渉をおこなった場合は背徳法が適用された。日本は1980年代後半から最大の貿易相手国になる。また、国際的に孤立していた南アフリカと、反共主義という共通点から数少ない国交を持っていた中華民国の台湾人も、名誉白人扱いであった。台湾人については一時期、中華料理店を白人用に指定した際、中華料理店への入店に限って白人扱いとされたが、中華民国の経済発展を受け名誉白人扱いになったとされる。また、イギリス領香港からの華僑と華人も名誉白人として扱われた。
アパルトヘイト 人種分類
その一方で、19世紀のゴールドラッシュで苦力として南アフリカに渡った中国系移民は中国語を話す他の華僑や華人と見分けのつかないことから投票権を除いて事実上名誉白人に準じた扱いを享受すると同時に、経済的には他の有色人種定住者と同様の貧しい立場に置かれた。彼らはその曖昧な法的地位ゆえに、黒人経済権限付与計画や積極的差別是正措置が適用されず大きな問題となっていたが、2008年6月18日に南アフリカの高等裁判所において、中国系住民を黒人と同様に扱うという逆転的な名誉人種の適用を受けることとなった。
カラード（1980年に280万人、人口の9%。白人と、サン人やコイコイ人など先住民族との混血を中心にした混成グループで、オランダやイギリスの植民地であったインドネシアやマレーから奴隷として連れられてきた住民との混血も含まれる。また、混血でないコイコイ人やケープマレーも含む。主な使用言語はアフリカーンス語。ケープタウン周辺に集住しており、ケープ州の最大民族であった）
最大勢力である黒人に対し、印僑やカラードといった人口規模が白人に及ばない人種は黒人に比べやや優遇され、白人・黒人間の緩衝地帯となると同時に白人による分断統治の対象となった。印僑やカラードには教育予算や医療施設も白人ほどではないが整備された。カラードの集住するケープ州においては、選挙権が剥奪される一方でカラードの優遇雇用法が施行され、とくに黒人流入の多くなった70年代後半以降にはカラードに経済的利益をもたらした。このため、民主化後初の選挙である1994年の選挙においてカラードは、大部分が国民党へ投票した。
アパルトヘイト 分離政策と細則
アパルトヘイトは、「大アパルトヘイト」と呼ばれる土地の大規模な分離政策と、「小アパルトヘイト」と呼ばれるその他細則によって構成されていた。小アパルトヘイトは背徳法や隔離施設留保法など、一般生活において目に付きやすい部分で導入され、ゆえに大きな批判を浴び、小アパルトヘイトの多くが1980年代後半の改革により消滅、大アパルトヘイトは1990年代に撤回された。
原住民土地法、バントゥー自治促進法、バントゥー・ホームランド市民権法、バントゥースタン（ホームランド）政策など
1971年に実施され、国土の13%にすぎない辺境不毛の地に設けられたホームランドといわれる「国」を10地区建設し、人口の大多数を占める黒人を居住させるもの。ホームランド10地区は種族別に分かれており、それぞれに自治権を与えて、最終的には独立国としようとするのであった。といっても、それは名目上であって、目的は黒人を他国の国民として扱うことで、彼らから南ア市民権と参政権をなくし、経済的には白人に依存せざるを得ない黒人を外国籍の出稼ぎ労働者として扱おうとするものであった。
さらに、黒人を新独立国へと移住させることで、白人は多数派として、少数派であるカラード、インド系人と、「見かけ上は差別はない」が「実質は白人優位の」多人種社会の再構築をも目論んだのである。
アパルトヘイト 分離政策と細則
黒人の反対にも拘らず、トランスカイ、ボプタツワナ、ヴェンダ、シスカイの4地区は「独立」（1976年～1981年）させられるものの、国際的には独立国として承認されず、むしろ国際社会の非難を浴びることになった。ホームランドは不毛の地であり、さらにその不毛の地に多くの黒人が押しこめられたため、土地の過使用によって環境が破壊され、ホームランド内で農業によって生計を立てることも難しくなった。そのため、ホームランド住民は労働力として南アフリカの都市部へ流出せざるを得なくなり、経済的に隷属が進んだ。また、ホームランドから家族で都市へと向かうことは許されず、黒人出稼ぎ労働者たちは家族をホームランドへと残し、ホステルと呼ばれる低料金の宿泊所で泊まりながら働くこととなった。
さらに、名目上は独立国となったものの、各ホームランドの実権は白人、ひいては南アフリカ政府が握り、ホームランドが独自性を示す方策は限られていた。
集団地域法
アパルトヘイト 分離政策と細則
人種ごとに住む地域が決められた。特に黒人は産業地盤の乏しい限られた地域に押し込められ、白人社会では安価な労働力としかみなされなかった。この法によって大都市近郊で黒人が押し込められた地域はタウンシップとよばれた。ヨハネスブルグ近郊のソウェトが最も著名である。産業地区はすべて白人地区となり、黒人など非白人はその地域に住むことを許されず、タウンシップなどからの長く混みあう通勤を余儀なくされた。
強制移住
1960年代から1980年代にかけて、政府は上記2法によって定められた地域への非白人の移住政策を進め、これによって推定で350万人もの非白人がホームランドやタウンシップへと移住させられた。これらの強制移住において最も知られている事件は、1955年にヨハネスブルク近郊のソファイアタウンでおこなわれたものである。ソファイアタウンは1923年に黒人の土地購入が禁止される以前からの黒人地区であり、50000人が居住し活気にあふれた地区であった。しかし政府がこの地区を接収し、この地区は市の中心部から20km離れたメドウランズ（後のソウェトの一部）へと移住させられ、元のソファイアタウンはトリオンフと改名されて白人地区となった。このような差別的事態は全国で起こった。
隔離施設留保法
アパルトヘイト 分離政策と細則
レストラン、ホテル、列車、バス、公園に映画館、公衆トイレまで公共施設はすべて白人用と白人以外に区別された。バスは黒人用のバスと停留所、白人用のバスと停留所に別れ、病院も施設の整った白人用と不十分な施設しかない黒人用に分けられた。白人専用の公園などの場所に立ち入った黒人はすぐに逮捕された。
雑婚禁止法
人種の違う男女が結婚することを禁止された。（黒人と白人など。異人種との結婚）
背徳法
異なる人種の異性が恋愛関係になるだけで罰せられる法。
パス法
黒人に身分証明書の携帯を義務付けた法。有効なパスを持たないものは不法移民とされ、逮捕されホームランドなどへの強制送還が実施された。
その他、黒人の参政権を否定する「原住民代表法」（1936年）や黒人の教育を低レベルなものへとどめてしまった「バントゥー教育法」（1953年）など、就職、賃金、教育、医療、宗教など、日常生活の隅々にわたる非白人を差別する政策が、無数の法と慣行で制度化されていた。しかし、これらの差別法を非白人に守らせるには膨大な警察、管理機構が必要であったため、政府予算の半分近くがアパルトヘイト維持のための関連支出となった。これらは白人納税者にとっても負担であり黒人の熟練労働を禁じたことも経済成長のうえでマイナスになった。一方、安価な単純労働力としての地位しか与えられなくなった黒人の失業率は急速に増大し、さらに1960年代にそれまで黒人の大雇用先であった白人大農場の機械化が進んで多数の黒人労働者が解雇され、さらに彼らの流れ込んだホームランドで人口圧力により農業生産が急減するにいたって雇用状況はさらに悪化した。この膨大な失業者が、やがて黒人抵抗運動の火種となっていった。
アパルトヘイト 歴史
ボーア戦争以来、南アフリカの白人2大民族であるイギリス人とアフリカーナー（オランダ系入植者の子孫）は激しく対立していた。支配層を形成するイギリス系に対しアフリカーナーの多くは経済的な弱者となり、「プア・ホワイト」と呼ばれる貧困層を形成していた。これら白人貧困層を救済し白人を保護することを目的に、1910年の南アフリカ連邦成立以来、さまざまな人種差別的立法がおこなわれてきた。1911年には「鉱山労働法」が制定され、人種により職種や賃金を制限し、熟練労働を白人のみに制限した。1913年「原住民土地法」が制定され、アフリカ人の居留地を定め、居留地外のアフリカ人の土地取得や保有、貸借を禁じた。1926年には「産業調整法」が制定され、労使間の調停機構が設立され労働者の保護立法のさきがけとなるが、アフリカ人労働者は労働者の範囲からはずされた。このため、以後は白人の労働組合のみが労働者を代表することとなった。1927年には「背徳法」が成立し、異人種間の性交渉が禁じられた。
さらに、1924年に白人労働者の支持のもとで成立したジェームズ・ヘルツォーク政権は、鉱山労働以外の製造業にもカラーバー（人種割り当て）を拡大して、白人労働者とそれ以外の労働者の雇用比率を規定し、さらに白人労働者は非熟練労働者でもアフリカ人よりも高給を与えられるようにした。
アパルトヘイト 歴史
しかし、第二次世界大戦中の好景気などを背景に黒人の発言力が増大し、当時の与党であるヤン・スマッツ率いる連合党がわずかに譲歩の姿勢を見せたことで、それに不満を持ち黒人封じ込めを訴えるダニエル・フランソワ・マラン率いる国民党が1948年に選挙に勝利し、アパルトヘイトが制度として確立されることとなった。
アパルトヘイトに対しては、対象人種だけでなく、イギリス系よりもアフリカーナが公職でははっきり優遇されていたため、主にイギリス系の白人の多くから反発があった。しかし、アパルトヘイトにより黒人を搾取することで白人両民族が経済成長を達成し、民族間対立が目に見えて緩和されてくるとイギリス系の多くも積極的に国民党とアパルトヘイトを支持するように変化していった。これに対し、一部のリベラル白人は、進歩連邦党を結成しヘレン・スズマンなどの議員を中心として反アパルトヘイト活動を継続した。
アパルトヘイト 歴史
実業界は、アパルトヘイトに対しては微温的な対応に終始した。アパルトヘイトによって高価な白人労働力を使用せざるを得ず、経済制裁によって市場がかなり損なわれてはいるとはいえ、一方で黒人の単純労働力を安価に使用できるメリットは大きかった。また国民党はアフリカーナー労働者と農民を支持基盤とした政党であり、資本家はさほど党に対して力を持っているわけではなく、また経営者自身も白人であったためである。熟練労働者の確保が難しくなった工業界が改革をしばしば要求したが、アパルトヘイトの枠内からはみ出ることはなかった。多国籍銀行は経済制裁が行われている最中にも融資を行っていたほか、西ドイツのBMWやメルセデス・ベンツなどの自動車会社も、経済制裁を潜り抜ける形で自動車の生産を行っていた。
アパルトヘイト 歴史
代表的な反アパルトヘイト運動として、ネルソン・マンデラが所属していたアフリカ民族会議（ANC）や南アフリカ・インド人会議（SAIC）などがあげられる。1949年にはウォルター・シスル、オリバー・タンボ、ネルソン・マンデラの3人がANCの執行部に選出され、以後の黒人解放運動の指導権を握った。1955年には、ANCやSAICなどによりクリップタウンで自由憲章が採択される。これは非人種的なものであり、黒人民族主義ではなく自由主義を基本においたもので、以後の反アパルトヘイト運動の旗印となった。しかし、政府はそこに集まった群衆を解散させ、翌1956年には中心的な活動家を反逆罪で告訴した。また、自由憲章制定時に主導権を握れなかったアフリカ民族主義者はアフリカ民族会議から分党し、1959年にはパンアフリカニスト会議（PAC）が結党された。
1960年にはパス法に反対する集会をPACが企画し、ANCも合流。そこに集まった群衆に軍が発砲し、シャープビル虐殺事件が勃発した。これにより、政府は両党を非合法化し、活動家を次々と逮捕していった。マンデラは1962年、シスルは1963年に逮捕され、ケープタウン沖のロベン島の刑務所へと送られた。生き残った活動家は亡命し、テロ活動をおこなったものの、活動自体はやがて沈静化していった。
アパルトヘイト 歴史
国連総会は、1952年以降毎年非難決議を採択し続けた。1960年に南アフリカは国民投票を実施して立憲君主制から共和制へと移行し、南アフリカ共和国が誕生したが、この時継続加盟申請を出した南アフリカに対しイギリス連邦が激しい非難をしたために、1961年には南アフリカは同連邦から脱退した。このように、他国は絶えずアパルトヘイトを非難し、1973年に国際連合総会で採択された国際条約において人道に対する罪と糾弾したが、1980年代まではアパルトヘイトはこれらの非難の影響を受けることはなかった。オリンピックの南アフリカ選手団は、アパルトヘイトへの制裁措置として1960年ローマオリンピックを最後にオリンピックから締め出された。その後も、国際オリンピック委員会（IOC）からたびたび勧告を受けるも拒否し続けたため、1970年に除名処分を受けた。結果、人種隔離政策撤廃後の1991年にIOCから再承認を受け、1992年バルセロナオリンピックで復帰するまで参加は認められなかった。また1976年モントリオールオリンピックでは、ニュージーランドのラグビーチームが南アフリカ遠征を行ったにもかかわらず大会参加を認められた事に抗議して、タンザニアをはじめアフリカ諸国22ヶ国によるボイコットが起こっている。
アパルトヘイト 歴史
反アパルトヘイト運動が再び活発化したのは、スティーヴ・ビコの登場からである。1968年、ナタール大学の学生だったビコは黒人だけの学生組織「南アフリカ学生機構」を結成し、黒人解放運動を開始した。ビコは黒人意識運動を提唱し、白人人種主義のすべての犠牲者への連帯をよびかけた。1973年にはビコの言論活動が禁止されたものの、ビコは各種プロジェクトを通じて実践をおこない、黒人意識運動は南アフリカ全土に広まっていった。この政治意識の高まりを背景に、1976年にはアフリカーンス語の教育強制に反発した黒人がソウェト蜂起を起こす。当時のバルタザール・フォルスター政権はこれを武力で弾圧したものの、この事件は国外のアパルトヘイトへの目をいよいよ厳しいものとし、また国内での抵抗運動はこれをきっかけに再び盛り上がっていった。
アパルトヘイト 歴史
1980年代に入ると、国内各地でますます反対運動が激化、また、国際的な経済制裁を受けた。1987年、国際社会がアパルトヘイトに反対して、文化交流を禁止し、経済制裁に動くなかで、日本は逆に、南アフリカの最大の貿易相手国（ドルベースの貿易額基準）となり、翌1988年2月5日に国連反アパルトヘイト特別委員会のガルバ委員長はこれに遺憾の意を表明した（ガルバ声明）。こうした批判を受け、ピーター・ウィレム・ボータ政権は白人・インド人・カラードによる人種別三院制議会を1984年に開設した。また、雑婚禁止法と背徳法、分離施設法を1985年に廃止、パス法を1986年に廃止するなどいくらかの改革をおこなったが、運動はまったく沈静化せず、国外からの批判はさらに厳しくなった。
アパルトヘイト 歴史
これらを受け、1989年9月に大統領に就任したフレデリック・ウィレム・デクラークはこれまでの政府（国民党）の方針を転換し、撤廃に向けての改革を進展させた。その政策方針により、1990年2月、ANCやPAC、南ア共産党を合法化し、ネルソン・マンデラを釈放した。1991年2月には国会開会演説でアパルトヘイト政策の廃止を宣言し、6月には人種登録法、原住民土地法、集団地域法が廃止され、アパルトヘイト体制を支えてきた根幹法の最後の法律が廃止された。しかし「選挙法」「教育および訓練法」など22のアパルトヘイト法と数百の人種差別的条例がまだ残っていた。その後南アフリカ社会は体制移行期の危機的な混乱を何度も経験した。この混乱は1991年から1994年4月の総選挙実施まで3年近く続き、多くの死者を出した。
アパルトヘイト廃止後の南アフリカ共和国のことを話し合うために全18政党・組織が参加した民主南アフリカ会議（CODESA（コデサ））が1991年12月と1992年5月に開催された。しかし、交渉中にANC系組織とインカタ自由党 （IFP。ズールー族系）との武力衝突がトランスヴァール州（現ハウテン州など）、ナタール州（現クワズール・ナタール州）で頻発し、多くの死傷者が出た。そのためにしばしば交渉は中断、延期された。1993年4月には白人極右の指示によって1人のポーランド人移民が、当時ANCのナンバー3だったクリス・ハニを殺害した。また、一部のホームランドが独立の維持を望み統合に反対する動きを起こし、ボプタツワナ政府などはアパルトヘイト維持を掲げる白人右翼アフリカーナー抵抗運動（AWB）と連携して抵抗したものの、ボプタツワナ軍の反乱によってボプタツワナ政府は崩壊し、アフリカーナー抵抗運動の党首だったコンスタンド・フィリューンは穏健派を率いて新党「自由戦線」を設立し、選挙に参加した。1993年4月に26政党・組織が参加した多党交渉フォーラムで、選挙までの政体として全政党・組織が参加した暫定政府を同年12月に発足させることに決まり、同時に暫定憲法も制定した。最後まで抵抗していたインカタ自由党も選挙実施数日前に選挙参加を決め、すべての有力勢力が全人種選挙へと参加することとなった。
1994年4月にようやく全人種が参加する選挙が行われ、5月にネルソン・マンデラが大統領に就任し、新政権が樹立された。得票率は、アフリカ民族会議（ANC）62.6％、国民党20.4％、インカタ自由党（IFP）10.5％、その他という結果になった。アフリカ民族会議は黒人票の90％を獲得したと推定され、圧倒的な強さを見せたが、単独で憲法を制定できる2/3には届かなかった。しかし、マンデラ大統領の就任により、アパルトヘイトは1994年に完全消滅した。
1991年のデクラーク大統領によるアパルトヘイト法撤廃方針を受けて欧州共同体（現在の欧州連合）、アメリカ、日本は次々と経済制裁を解除していった。しかし当時、ANCなど解放組織は「経済制裁の解除は時期尚早」と訴えた。経済制裁を主導した国連が総会において経済制裁撤廃決議をしたのは1993年10月になってからである。
当時の世界経済の背景には、当時冷戦下における西側諸国は、南アフリカ共和国がレアメタルの独占的産出国であり、南アフリカ共和国からこれら資源を輸入しなくてはソ連から輸入せざるを得ない状況であった。それゆえ、アパルトヘイト政策を非難する経済制裁を発することができず、南アフリカ政府はアパルトヘイト政策を継続できた。ところが冷戦終結により旧東側諸国からのレアメタルの資源供給が容易になり、南アフリカ共和国の国際社会での立場が弱まり、欧米などから経済制裁を受けたことがアパルトヘイト撤廃に繋がっていった。
1998年にはローマ会議において、国際刑事裁判所ローマ規程が採択され、署名期限までに139カ国により署名が行われた。国際刑事裁判所ローマ規程第7条(j)では、アパルトヘイトは、「アパルトヘイト犯罪」として、「人道に対する罪」として規定された。
アパルトヘイト 廃止後の国内・格差拡大と治安悪化
1994年に大統領に就任したマンデラ(1994年5月10日 – 1999年6月14日)は民族和解・協調を呼びかけ、アパルトヘイト体制下での白人・黒人との対立や格差の是正、黒人間の対立の解消、経済制裁による経済不況からの回復に努めた。また、ツツ主教を委員長とする真実和解委員会を発足させ、人権蹂躙を行ったと指摘された人物・団体は刑事訴追を行った。経済政策として、公共事業を通じて失業問題を解消させ、土地改革によって不平等な土地配分を解決し、5年間に毎年30万戸以上を建設することで住宅問題の解決を図り、上下水道などの衛生施設の完備をし、2000年までに250万世帯を電化するといった計画を発表した。しかし、実施機構整備の遅れ、財源不足、人材不足から達成するに至らず、特に黒人への富の再分配の実施は遅れ、失業率は増大し、社会犯罪は激増した。このことが先進諸国からの投資や、企業進出を妨げる要因となった。このような状況から、黒人の新政権への不満が高まることになってしまった。
アパルトヘイト 廃止後の国内・格差拡大と治安悪化
その後、ターボ・ムベキが新大統領に就任した後も状況は変わらず、失業率は3割を超え、またエイズが蔓延している。ムベキ政権下では黒人経済力増強政策がとられ、各企業に一定数の黒人登用を義務づけた。これにより黒人の中流層が勃興する一方で、アパルトヘイト時代に不十分な教育しか受けることのできなかった大多数の黒人は、この恩恵を受けることができず、貧富の差は拡大した。さらに、黒人経済力増強政策によって、有能な黒人のコストが跳ね上がり、企業の事業に対する負担となっている。アパルトヘイト政策から得た利益が、先進国の企業から還流する動きもない。
アパルトヘイト アーティスト
1985年、英米のロック・ソウル・ジャズ等のスター約50名による「アパルトヘイトに反対するアーティストたち」（en:Artists United Against Apartheid）の「サン・シティ」というシングルが発売された。折からのチャリティー・ブームに乗った企画であったが、リベラルな内容ゆえにアメリカの保守的な地方でのオンエアは控えめであった。ビルボードでは最高38位を記録している。
参加者はスティーヴ・ヴァン・ザント（提唱者、Eストリートバンドメンバー）、マイルス・デイヴィス、ホール&オーツ、パット・ベネター、ブルース・スプリングスティーン、デヴィッド・ラフィン、エディ・ケンドリックス、ピーター・ギャレット、ボノ、アフリカ・バンバータ、ボブ・ディラン、RUN D.M.C.、ノナ・ヘンドリックス、キース・リチャーズ、ロン・ウッド、グランドマスター・メリー・メル、ルー・リード、リンゴ・スター、ザック・スターキー等。
サン・シティとは黒人居住区域にあった白人専用多目的施設の名称。高額な出演ギャラにてコンサートを行うアーティストもおり、この企画に参加したアーティスト達は「I Ain't Gonna Play SUN CITY（サンシティなんかで演奏するもんか！）」と声高に唄った。黒人アーティストのレイ・チャールズやオージェイズも出演したことがある。
アパルトヘイト アーティスト
南ア人には、有名なジャズピアニスト、アブドゥラ・イブラハム（ダラー・ブランド）がいる。2005年10月、"Abudullah Ibrahim: A Struggle for Love" という、ドイツ製作のドキュメンタリーフィルムが、バンクーバー映画祭にて上映された。
ピーター・ガブリエルはスティーヴ・ビコの件をテーマにした曲「Biko」を1980年に録音し、彼の代表曲の1つとなった。彼はライヴで反アパルトヘイトを聴衆に訴え、その曲をアンコールの最後の曲として歌うのが常だった。
アパルトヘイトに反対した日本のアーティストでは、1989年に「青空」をリリースしたTHE BLUE HEARTSや、現地の政治デモに参加した爆風スランプのサンプラザ中野くんとパッパラー河合が有名。
アパルトヘイト 現在におけるアパルトヘイト
パレスチナ問題では、ユダヤ人によるアパルトヘイトに近い行為が問題視されている。何百万人ものパレスチナ人（アラブ人）が、教育、自由な移動、雇用、健康の提供といった基本的な権利を否定されている。南アフリカの黒人が白人ではないという理由で差別されたように、パレスチナ人はユダヤ人ではないという理由で差別されている。
イスラエルは、アパルトヘイトとする批判を、反ユダヤ主義に基づく差別と非難している。
イスラエルは2018年7月19日にユダヤ人国家法を制定した。基本法（憲法に準じる最高法規）で、他民族・宗教に対するユダヤ人の優越が明記され、ユダヤ人は唯一の民族自決権を持つ存在とされ、ヘブライ語を唯一の公用語とした。
こうしたイスラエルの動きに対して、イスラエルの人権団体・ベツェレムは2021年1月12日、パレスチナ自治区での実効支配体制を含め、"This is Apartheid"（これはアパルトヘイトだ）と非難声明を出した。4月27日、米国に本部を置く人権団体・ヒューマン・ライツ・ウォッチが、イスラエルの政策は「アパルトヘイトと迫害の罪に該当」するという内容の報告書を発表した。
中華職業棒球大聯盟
中華職業棒球大聯盟（ちゅうかしょくぎょうぼうきゅうだいれんめい、繁体字: 中華職業棒球大聯盟、英語: Chinese Professional Baseball League, CPBL）は、中華民国（台湾）のプロ野球リーグ
及び統括団体である。略称は「台湾職棒」、「中華職棒」、「中華職棒聯盟」、「中華職棒大聯盟」、「CPBL」。日本では、「台湾プロ野球」とも称される。
世界の主要トップリーグの一つに数えられ、人気、実力ともにMLB、NPBに次ぐレベルとなっている。
前身は1989年に発足した「中華職業棒球聯盟」であり、2003年に台湾職業棒球大聯盟と合併し現在の名称となった。リーグ戦の開始は1990年。1990年を「職棒元年」とし、2025年は「職棒三十六年」と呼ばれる。
発足当時の参加チームは兄弟エレファンツ、統一ライオンズ、味全ドラゴンズ、三商タイガースの4チームで、桃園、台中、台南、高雄をはじめ、野球場がある都市を巡回して開催された。
中華職業棒球大聯盟 公式戦
1990年 - 1992年
年間90試合（30回総当たり）を前・後期各45試合ずつ（同15回総当たり）行い、各ステージ1位チームが7試合制の総冠軍賽に進出。同一チームの場合はそれを行わず、そのチームが年間王者となる。毎週の基本日程は4チームの総当たり。
1993年 - 1994年
同じく年間90試合を前・後期各45試合ずつだったが、6球団になり年間は18回総当り、各ステージは9回総当りになる。その他の試合方式は変わらず。毎週の基本日程は6チーム中4チームが総あたりで残り2チームは金曜日からの3連戦で。
1995年 - 1996年
年間は100試合に拡大、前・後期各50試合ずつ、よって年間は20回総当たり、各ステージは10回総当たりになる。その他の試合方式は変わらず。毎週の基本日程は6チーム中4チームが総当たりで残り2チームは木曜日からの4連戦で。
1997年
年間は96試合に、前・後期各48試合ずつ、年間は16回総当たり、各ステージは8回総当たりになる。その他の試合方式は変わらず。毎週の基本日程は7チームを毎週違う2グループに別れ、3チームのグループは先攻＆後攻形式の週2回総当たり、4チームのグループは1回総当たり。
1998年
中華職業棒球大聯盟 公式戦
1シーズン制105試合（21回総当たり）のリーグ戦＋プレーオフ制度。毎週の基本日程は各チーム3連戦で1カード。また、この年から本格的にホーム＆アウェイ制を導入した（1997年以前はホームやアウェイの意識が無い）。
1999年
1シーズン制100試合（20回総当たり）のリーグ戦＋プレーオフ制度。毎週の基本日程は2カードが3連戦、1カード4連戦。
2000年 - 2002年
年間90試合（30回総当たり）を前・後期各45試合ずつ（同15回総当たり）行い、各ステージ1位チームが7試合制の決勝戦に進出。同一チームの場合は総冠軍賽では不戦勝の1勝が手に入る。決勝戦の対戦相手は年間2位の球団（2000年から2004年まで使用）。毎週の基本日程は3連戦を2カード行う。
2003年 - 2004年
年間100試合（20回総当たり）、前・後期各50試合ずつ（同10回総当たり）となる。その他の試合方式は変わらず。毎週の基本日程は3連戦が2カード、4連戦が1カード。
2005年 - 2008年
中華職業棒球大聯盟 公式戦
年間100試合（20回総当たり）、前・後期各50試合ずつ（同10回総当たり）は変わらないが、新プレーオフ制度を導入。2005年の毎週の基本日程は2003年、2004年と同じで、2006年は3カードともに4連戦に変更された。半期が各チーム残り10試合の時点は2連戦で週間5カードが日程を終了する。2007年は週6カードを行い、各カードともに2連戦開催し、半期が各チーム残り10試合の時点は週間5カード開催する。2008年も週6カードを行うが、2日間で2連戦から3日間で2連戦をする。また同じ週に同一チームが4日連続試合することがなくなり、全年度の300試合全て同じ編成となる。
2009年 - 2020年
年間120試合（40回総当たり）、前・後期各60試合ずつ（同20回総当たり）となる。
試合開始時刻は平日が18:35、土曜日と日曜日が17:05、4、5、9、10月の日曜日が14:05開始は2009年から2012年のみで、2013年以降は廃止。
2021年 - 2023年
年間120試合（30回総当たり）、前・後期各60試合ずつ（同15回総当たり）となる。
試合開始時刻は平日が18:35、土曜日と日曜日が17:05、4月から5月中旬の日曜日までの14:05開始を2022年より再開。
新型コロナウイルスの影響により、2020年以降はダブルヘッダーが行われない。
2024年 -
年間120試合（24回総当たり）、前・後期各60試合ずつ（同12回総当たり）となる。
1990年の発足時から指名打者(DH)制を採用している。方式は日本のパシフィック・リーグを参考にしている。
外国人選手枠はベンチ入り25人の選手中3人まで登録でき、同時に出場可能なのは2人まで。
中華職業棒球大聯盟 プレーオフ
1998年、1999年
シーズン2位と3位とが2勝先取制で総冠軍賽出場をかけて戦った。1999年シーズン終了後、球団数減少に伴い廃止。
2005年 -
プレーオフシリーズ（季後挑戰賽）の名で再びプレーオフ制度が採用されている。3勝先取制で勝者は台湾シリーズに進出する。
前後期で優勝チームが違う場合、両チームの内、年間勝率の高い方が台湾シリーズへ進出。勝率が低い方のチームと、「ワイルドカード」として両チームを除いた4球団で年間勝率が一番高いチームとがプレーオフに出場。
前後期で優勝チームが同じ場合、優勝チームは台湾シリーズへ進出。「ワイルドカード」として優勝チームを除いた5球団で、年間勝率が高い2チームがプレーオフに出場。
星取表は勝利チームから見た結果。○は勝利、●は敗戦、☆／★はアドバンテージによる1勝／1敗を表す。
中華職業棒球大聯盟 台湾シリーズ
年間王者を決めるシリーズ試合。1990年から2002年までは総冠軍賽（總冠軍賽）の名であったが、2003年から台湾シリーズ（台灣大賽）と改称された。
1996年までは総冠軍賽は交互で後攻チームを担当し、参加チームの勝率が高い方が第1・3・5・7戦の後攻チームとなり、もし前後期完全制覇チームがあると総冠軍賽は行わず優勝決定された。
1997年から2004年までは2-3-2形式に変更、例外として1998年は2-2-1-1-1形式、2002年は2-2-1-1形式で行った。
また、第2次前後期制度がスタートした2000年からは、前後期完全制覇チームがあってもかならず総冠軍賽が開催されることになった。この場合、前後期完全制覇チームは先に1勝のアドバンテージが付き、対戦チームは年間成績で前後期完全制覇チームに次ぐ球団で、優勝決定シリーズは最大6試合開催することになる。6試合で双方ともに3試合のホームゲームを行うが、日程と移動日はリーグが決定する。
中華職業棒球大聯盟 台湾シリーズ
2005年から前後期完全制覇チームに1勝のアドバンテージが付くことがなくなり、かわりに試合の興行権利が3-2-2形式に変更され、2005年は日程も3-2-2形式で、最初の移動日は第3戦終了後に組んだ。2006年も試合の興行権利が3-2-2形式であったが、日程は2-3-2形式に戻り、最初の移動日は第2戦終了後に組み、両チームが決定した開催球場次第で第3戦から第4戦に移動するかしないかが決定される。
第3次前後期制度がスタートした2009年以降も2000年から2008年とほぼ同じ制度で総冠軍賽が開催されることになった。この場合、前後期完全制覇チームは先に1勝のアドバンテージが付き、対戦チームは年間成績で前後期完全制覇チームに次ぐ球団で、優勝決定シリーズは最大6試合開催することになるも、前後期完全制覇チームは最大4試合のホームゲームの開催権利を獲得する、日程と移動日はリーグが決定する。
2007年以降は台湾シリーズは2-3-2形式で開催、2017と2018年は2-2-2形式で開催した。
中華職業棒球大聯盟 八百長問題
台湾社会に隠然たる勢力を持つ暴力団（黒社会）が野球賭博を仕切っていて、八百長を持ちかけることがある。八百長行為は現地で「放水」あるいは「假球」と呼ばれ、1990年代には時報、味全、三商などのチームが解散に追い込まれた。そののち野球賭博にかかわった選手たちは、永久追放に処されることとなる。
しかし連盟のトップ層が引責辞任せず交代していないこともあり、そういった体質は2000年代になってもまったく改善されず、八百長事件によるイメージの悪化によってプロ野球人気は低迷し続けた。問題が収まることはなく、2006年にはLa Newのコーチが暴力団関係者から八百長をするよう脅されたことが明らかとなる。さらに2007年には中信で八百長が発覚し、複数の選手が永久追放処分を受けた。2008年誠泰を買収した米迪亜に至っては球団ぐるみで野球賭博に関与していたことが発覚し、シーズン終了を待たずして除名された。直後に中信も解散に追い込まれ、2009年シーズンは前年の6球団から2球団が消滅した4球団で公式戦を行っている。
中華職業棒球大聯盟 八百長問題
それでも 2009年シーズンオフに大規模な八百長問題が発覚した。地元紙によれば、暴力団の関係する野球賭博に4球団中3球団・計14選手の関与が疑われる。14人の中には埼玉西武ライオンズで活躍した張誌家（La New）、MLB球団でも活躍した曹錦輝（兄弟）らスター選手も含まれる。兄弟エレファンツ監督で元阪神タイガース投手の中込伸も一時は身柄を拘束された。これに関して馬英九総統は「過ちは野球でなく人にある」と異例の声明を出した。さらに捜査はアマチュアチームでプレーしている元プロ選手にも及んだ。
マック鈴木は、在籍時に暴力団関係者に八百長を持ち掛けられた事があると後に記者に告白している。
2010年2月10日、台湾検察当局は中込伸、張誌家ら選手監督7人を含む24人を賭博罪、詐欺罪で起訴した。24人の中には台南県県議会議長の呉健保も含まれた。中込は同年4月の初公判で起訴事実を一部認め、7月13日の公判では全て認めた。
八百長が多発した背景には、かつてスター選手の月給が35万台湾ドル（約100万円）程度だったことがあり、現在の待遇はかなり改善されたが、日本やアメリカ、韓国のトップリーグに比べると明らかに見劣りする。また、当時の台湾には公営ギャンブルがなかったため、暴力団が裏稼業として利用しやすかった。
中華職業棒球大聯盟 八百長問題
こうした事態に対し、2010年3月20日の開幕戦に馬英九総統が自ら始球式を行い、台湾を代表するスポーツとして公的に支援する必要があると指摘。そのうえで、選手たちが金ほしさに八百長に手を染めないよう、今後4年間で20億台湾元（約57億円）の公的資金を導入し、今後4年間をかけて選手の最低給与や退職金の制度などを整える考えを示した。また大聯盟は、外国人を除くすべての選手が給与の10%を引退するまで連盟側に預け、賭博や八百長にかかわった場合没収する制度を設けるなどの対策を講じた。
八百長事件も一因となって観客数も減少したが、2013 ワールド・ベースボール・クラシックでベスト8進出を果たしたことで人気が再燃し、影響を脱することができた。
また、国際大会の成績の良し悪しも観客数を影響する要因だったが、2015 WBSC プレミア12と2017 ワールド・ベースボール・クラシックの予選リーグ敗退も、人気の影響は最小限で食い止めた。
中華職業棒球大聯盟 主な日本人選手
主に日本プロ野球（NPB）を戦力外になった日本人選手が挑戦し、NPBでは結果を出せなかったか力の衰えた選手でも、台湾プロ野球では主力として活躍することが多かった。代表格として中山裕章、横田久則、正田樹、鎌田祐哉、真田裕貴がいる。野中徹博はNPB未勝利のまま一度日本で現役を引退し、数年のブランクを経てからの挑戦ながらも主力として活躍。その後、NPBに復帰して初勝利という例もあるが、台湾プロ野球で活躍してNPBに復帰後も活躍を続けた例は基本的には少ない。高津臣吾は、台湾プロ野球は雑なプレーが多くてNPBや韓国プロ野球（KBO）よりレベルが落ちると発言しており、待遇面や設備の至らなさについても言及している。
2010年代になると、チーム数が減少したことに伴い外国人選手枠も減ったため、NPBで実績がある日本人選手も日本各地の独立リーグと契約することが増え、日本人選手は減少傾向となった。2014年に5月まで正田樹が在籍していたのを最後に、2017年シーズン終了まで中華職業棒球大聯盟でプレーした日本人選手はいなかった。
中華職業棒球大聯盟 主な日本人選手
その後、2018年3月に知念広弥が外国人選手として統一に入団した。2019年に川﨑宗則が味全（当時公式戦参加なし）に入団したが、オフに退団。2021年に新たな舞台を模索する田澤純一も味全に加わった。2022年には、楽天を戦力外となっていた牧田和久が中信兄弟に加入した。なお、田澤も牧田も所属は1シーズンのみだった。
その後、2024年に笠原祥太郎（DeNA戦力外）が台鋼ホークスに入団するもシーズン途中で退団、同年8月に吉田一将（オリックス戦力外後、新潟でプレー）が同球団に入団している。また、同年の台鋼は、日本人扱いで埼玉西武ライオンズでプレーしていたが、台湾でのプレーを望んで自主退団していた呉念庭（台湾籍）をドラフト指名している。
NPB未経験の日本人選手として、前述の知念や田澤のほか、金子勝裕、吉見宏明、養父鉄、河本ロバート、小野寺賢人、鈴木駿輔、高塩将樹、二宮衣沙貴、根岸涼がおり、養父は台湾プロでの活躍後にNPB入りを果たしている。このうち、高塩は台湾の社会人野球チームで複数年プレーしていたことからドラフトの対象となり、ドラフト指名で入団に至っている。
炭化水素
炭化水素（たんかすいそ、英: hydrocarbon）は、炭素原子と水素原子だけでできた化合物の総称である。その分子構造により鎖式炭化水素と環式炭化水素に大別され、更に脂肪族炭化水素、脂環式炭化水素、芳香族炭化水素などと細分化される。また、炭素原子が全て単結合している場合は飽和炭化水素、多重結合を含む場合は不飽和炭化水素と分類することもできる。炭化水素で最も構造の簡単なものはメタンである。
また、石油や天然ガスの主成分は炭化水素やその混合物であり、石油化学工業の原料として今日の社会基盤を支える資源として欠かせない物質である。
炭化水素 構造的特性
炭化水素の構造的特性は、炭素原子の性質に基づき多様性に富んでいる。原子価結合法の考え方では、炭素原子は混成軌道を形成することで、
の3種類の基本構造のうちいずれかの状態を取る。そして結合の相手となる炭素も結合の種類に応じて混成軌道を作るため、二重結合の両端ではsp2炭素が、三重結合の両端ではsp炭素が隣り合って対を形成することになる。また、炭素-炭素結合による連結は鎖の長さによる制限をほとんど受けない。この単一元素で分岐数の多い分子を生成する性質をカティネーション性と呼ぶが、分岐数の多様性とあいまって、炭化水素の構造の多様性はほぼ無限といってよい。言い換えると、炭化水素を基本骨格に持つ有機化合物は莫大な多様性を有するが、それは炭化水素の構造の量的な多様性と置換基による質的な多様性とが相乗的に発現した結果でもある。
炭化水素の構造はトポロジー的には鎖状構造と環構造のいずれもとりうる。それゆえ炭化水素の分類の基本は構造的に
により分類する。
炭化水素の化学式（一般式）においては炭素と水素との数の関係は、構造のトポロジー的分類に応じて簡単な法則性が存在する。
炭化水素 構造的特性
鎖状飽和炭化水素は、直鎖構造であれ分枝構造であれ、であらわすことが出来る。環を1つ持つと（単環性炭化水素）、2つ持つと（双環性炭化水素）…となる。また、不飽和炭化水素の水素数は、相当する飽和炭化水素の水素数から多重結合の多重度の総数の二倍だけ少なくなる。それ故、基本的なアルカン、アルケン、シクロアルカンなどは一般式で表現されることもある。
簡単な炭化水素について、分類を次に示す。
鎖式飽和炭化水素（飽和鎖式炭化水素も同義）
アルカン ()
総称 - パラフィン類
鎖式不飽和炭化水素（不飽和鎖式炭化水素も同義）
アルケン（モノエン化合物、）
アルキン（モノイン化合物、）
総称 - オレフィン類
環式飽和炭化水素（飽和環式炭化水素も同義）
シクロアルカン（）
環式不飽和炭化水素（不飽和環式炭化水素も同義）
シクロアルケン（モノシクロモノエン化合物、）
シクロアルキン（モノシクロモノイン化合物、）
この構造的分類はIUPAC命名法の系統名(systematic name)の基本原理となっている。言い換えると組織名は炭化水素の構造に由来しており、逆にその組織名からその炭化水素（あるいはそれから拡張された有機化合物）の構造を特定することができる。その意味で有機化合物の部分構造を表現する炭化水素を炭素骨格と呼びあらわし、部分構造である置換基の名称の根本として扱われる。
炭化水素 性質
炭化水素は分子量に応じて、気体、液体または固体の状態を取る。おおよそ炭素数が4以下の炭化水素（C1〜C4）は常温常圧で気体であり、炭素数が5以上、十数以下の炭化水素（C5〜C10 - 18）は液体であり、それ以上の炭素数の場合は固体である。炭化水素の液体も固体もいずれも比重は1よりも小さく、その多くは無色あるいは光を散乱して白色を呈する。臭いは、構造のトポロジー（直鎖か分枝かあるいは環状か）と飽和、不飽和かによりそれぞれ独特の臭気を持ち、その総称あるいは混合物の臭いを表現して「石油臭い」と言い表す。傾向として直鎖や環状の飽和炭化水素は比較的強い臭気は持たず、分枝や不飽和結合を持つものは「石油臭」や「ガソリン臭」が強い。
飽和炭化水素はラジカル反応など極く限られた反応性しか示さず、化学的に不活性である。それ故、液体の炭化水素は有機溶媒として利用される。一方、不飽和炭化水素は芳香族性を持つ場合とそうでない場合で化学的性質が異なる。芳香族性を持つ不飽和炭化水素は不活性であり強い反応条件の下でしか反応しないのに対して、そうでない不飽和炭化水素は穏やかな条件においても種々の求電子剤と反応する。
炭化水素 性質
また飽和炭化水素は効率的に水素を収納している物質でもある。その水素の物理的性質を利用して、パラフィン等は中性子の減速材として利用される場合がある。
そして飽和炭化水素と、不飽和炭化水素とは触媒を用いた脱水素反応あるいは水素付加反応により相互に変換され、工業的に応用されている。
炭化水素 利用
資源としての炭化水素は、エネルギー資源としての意味と化学工業原料としての意味を持つ。利用量としては可燃性のエネルギー資源としての意味が大きいが、社会的機能の面では化学工業原料としての多様性にも価値が見出される。また低分子の炭化水素は大気環境に与える影響が大きい。
資源としての炭化水素は殆どが埋没資源であり、石油または天然ガスとして地球上の特定の地域に偏在する。また近年、湖底や深海底のメタンハイドレートのように地底以外でも資源として存在するものも発見されている。これらの石油や天然ガスの主成分は鎖式飽和炭化水素である。それに対して、多環芳香族炭化水素は、総量は少ないものの、石炭の副産物であるコールタールに多く含まれる。世界大戦前はコールタールが多環芳香族炭化水素の資源として重宝されたが、今日では合成的に化学工業より生産される。そのため、コールタールに今日的な資源としての意味は無い。
また、メタンは地球温暖化の主原因の一つとされ、その大部分は火山活動やマグマより生成される無機由来のものである。無機由来であるため、メタンは生物の存在しない天王星やタイタン (衛星)のような他の天体にも存在する。一方、地球上のメタンの一部はメタン菌によって生産される生物由来のものであり、地球上での炭素循環の一部でもある。
炭化水素 利用
従来型燃料の枯渇に備え、環境負荷の少ない低炭素社会を実現するため、人工的にメタンを生産する方法も研究されている。メタン産生菌を利用した生物由来メタンの生産については、その生産量が少なく、実用化には至っていない。無機由来メタンの人工生産についても研究が進んでおり、金属水素化物(MH)と二酸化炭素(CO2)からメタン(CH4)を合成する方法も提案されている(4MH + CO2 → 2M2O + CH4 (M = Li,Na,K))。
炭化水素をエネルギー源として利用した副産物の二酸化炭素も、メタンガスも地球温暖化に関与している。また、内燃機関が不完全燃焼することで発生する一酸化炭素は大気汚染物質であり、窒素酸化物とともに光化学スモッグの原因ともなる。粒子状物質には高分子の炭化水素が含まれる。
炭化水素 毒性
炭化水素の蒸気を吸引したり液体を経口摂取することで、中毒症状が発生する。
急性
致死性の心室性不整脈、神経症状、誤嚥性肺炎
慢性症状
シックハウス症候群、間質性肺炎