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マクシミリアン・ロベスピエール 評価
ピーター・マクフィー「第二共和政は、男子普通選挙を再導入した。しかし、ロベスピエールが1793年に共和制の本質と考えていた他の諸政策（自由で世俗的な教育や、病人、失業者や弱者への社会福祉）は、成就するまでに何十年もの時間が必要になる。けれども結局のところ、フランス革命は、1789年の核となる約束（国民主権、立憲政体、法律上・宗教上の平等、社団的特権や領主制の終焉）を確固たるものにすることに成功したのである。ただしそれも、1793年から1794年にかけて、共和国がその敵に対し、粗暴なやり方ながらも首尾よく対応しなければありえなかった。ロベスピエールと公安委員会は、共和国の危機を救ったのだ。彼らの成し遂げたことは大きく、同時にそこで生まれた人的な犠牲も大きかった。とはいえ、1794年に共和国が危機を脱する頃には、ロベスピエールは病に冒され、消耗し、理性を失い、絶望に襲われていたのである」
清水幾太郎
清水 幾太郎（しみず いくたろう、1907年7月9日 - 1988年8月10日）は、日本の社会学者・評論家。学習院大学教授などを歴任。
清水幾太郎 経歴
1907年、東京市日本橋区（現在の東京都中央区）の竹屋の息子として生まれた。祖父は江戸幕府旗本であった。獨協中学、旧制東京高校を経て、東京帝国大学文学部社会学科卒業。文学部社会学科時代の恩師は戸田貞三。在学中からオーギュスト・コントの研究にいそしむ。中学時代にドイツ語を学んで堪能であったが、フランス語は大学時代に習得したものである。
大学卒業後、1931年東京帝国大学社会学研究室副手に採用された。社会学研究室副手の2代前の副手が同じ戸田貞三門下の兄弟子牧野巽で、牧野は清水を弟と思い、清水は牧野を兄と思い親しくしていた。
1932年より「唯物論研究会」幹事。1938年より「昭和研究会」文化委員。1939年からは東京朝日新聞社学藝部専属。1941年には讀賣新聞社論説委員。終戦時は海軍技術研究所嘱託であった。
戦後、1946年に二十世紀研究所を設立。1949年、平和問題談話会を設立。1949年から1969年まで学習院大学教授をつとめた。戦後の平和運動（＝反米運動）において大きな役割を果たしたが、60年安保闘争の総括をおこなって以後は、運動面からは手を引き専ら著述に専念した。墓所は八王子市高尾霊園。
清水幾太郎 業績、社会に与えた影響
私は学生時代に、清水幾太郎のこの本（『社会学講義』）を何度くりかえし読んだかわからない。じっさい1950年代において、清水ほど社会学の戦後世代に強い印象を与えた社会学者は他にいなかった。この世代には、清水の『社会学講義』をむさぼり読んだ経験をもつものが多いのではないか。それほど、この本が戦後日本の社会学の形成に果たした役割は大きかった。 — 『戦後日本の社会学』
林達夫とならぶ優れた日本語の書き手としても評価され、清水自身も『論文の書き方』（岩波新書）をはじめ、文章の書き方を論じた著書を執筆している。1959年3月に刊行した『論文の書き方』は、初版3万部が即日完売、2刷3万部、3刷3万部も完売、1959年のベストセラー第2位、1987年までの累計130万部。2008年時点でも、永六輔『大往生』、大野晋『日本語練習帳』に次いで、岩波新書の売り上げベスト3に入っている。
清水幾太郎 業績、社会に与えた影響
『日本よ 国家たれ：核の選択』では反米という観点から平和運動を批判、平和運動からの振幅の大きさが論議を呼ぶと共に、核武装の主張をめぐって猪木正道らと論争。さらにかねてから親交のあった福田恆存にも、転向後に論難される。『核の選択-日本よ 国家たれ』は賛否両論、論壇以外の一般社会にも反響を呼び、「戦後最大のタブーに挑んで話題騒然清水幾太郎氏の『核の選択』」（『週刊文春』1980年6月5日号）など週刊誌記事にもなり、2008年の田母神論文以上の社会的騒動をもたらした。清水と福田恆存は、戦前からの知己であり、清水に徴用の通知がきて（1942年1月14日）、ビルマに赴くときの送別会には福田は宮城音弥などとともに出席しているほかに、福田は編集者時代に清水の著書『常識の名に於いて』の本づくりにも関り、序文の謝辞に福田が言及されており、清水が翻訳したジョン・デューイほか『創造的知性』（河出書房、1941年）の後記には「友人福田恆存氏の努力を俟つて漸く成つたものである」と謝辞が書かれている。また清水は定職がなかった福田に、太平洋協会アメリカ研究室研究員のポストを紹介したが、清水が『核の選択-日本よ 国家たれ』を発表すると、「私の読後感は不快感の一言に尽きる、怒りではない、寧ろ嘗ての友人、先輩に対する同情を混へた嫌悪感である」と厳しく批判する論文「近代日本知識人の典型-清水幾太郎を論ず」を『中央公論』（1980年10月号）に書いた。
清水幾太郎 業績、社会に与えた影響
作田啓一は、清水幾太郎と日高六郎を対比させ、日高の時評は「想像以上に社会学的であり、いくらか誇張すれば、時事的発言がそのまま彼の社会学の仕事となっている」と評しており、対して清水は日高ほどの一貫性がなく清水の時評は「社会学を超えたプラス・アルファの豊かさにある」と評している。
清水幾太郎 業績、社会に与えた影響
1949年から1969年まで学習院大学教授を務める。1953年、学習院大学に在学していた皇太子時代の明仁親王（後の天皇および上皇）が、6月のエリザベス2世の戴冠式列席他の海外公務により、出席日数が足りなくなり、安倍能成が教授会で「皇太子は特別の身分のかたであり、落第は不名誉なことなのだから、外遊中の見聞や語学の上達を考慮して進級を認めてもらいたい」と外国訪問を授業の代わりとして単位を与えるとする案が出されたが、清水は「異議があります」と手を挙げて口論となったが、清水は他の学生が苦労して単位を取得しているのに皇太子だけを特別扱いするべきではなく、それならば聴講生になっていただければ良いという論旨で反対したとされる。しかし以後、清水と安倍の関係は軋み始める。結局、皇太子は後期に進学できず、聴講生として勉強を続けることとなった。学習院大学教授の定年退官は70歳だったが、9年の任期を残して61歳で定年前退職したが、レジャー施設化した大学に愛想が尽きたことが理由の一つである。1969年1月18日、午後1時半から、学生・教え子・マスコミ関係者など主催者発表800人で最終講義がおこなわれ、演題のテーマはオーギュスト・コントで、機動隊が東大安田講堂を占拠する学生の排除に乗り出した日に当たった。最終講義は、『中央公論』（1969年3月号）に掲載され、前号の9万4000部より1万8000部多い、実売11万2000部であった。
清水幾太郎 業績、社会に与えた影響
1969年3月学習院大学退職後、4月には新宿区大京町にあった野口英世記念会館2階に「清水研究室」を設立した。
清水幾太郎 業績、社会に与えた影響
60年安保時に丸山真男は、強行採決は議会政治の破壊だとして反安保改定阻止運動を、反安保から民主主義擁護に目標転換するが、清水は1960年5月23日日本ジャーナリスト会議の事務所に翌日の教育会館の会合の打ち合わせに行った際に、「日高六郎etcみんな小生を警戒している。（中略）この打ち合わせの会で私は、『民主主義擁護』という話を初めて聞いた。（中略）彼らの間には、既に合意が出来ているようであった。（中略）とにかく、明日の会場に『民主主義擁護』のスローガンを大きく掲げることだけはやめてくれ、と言って、私は事務所を出た」。しかし、翌日の教育会館には『民主主義擁護』のスローガンが掲げられており、「私は、ああ、運動はもう無茶苦茶になってしまった、と感じた」と述懐している。1960年5月26日に『世界』依頼原稿を執筆したが、進歩的文化人の反安保改定阻止運動の『反安保』から『民主主義擁護』に目標転換されかけているている現状に反して、「本気で頑張っているのは全学連ぐらいなものである」という主旨のことを書き、進歩的文化人の目標転換に水をかける内容であり、吉野源三郎を含む『世界』編集部から原稿の掲載を断られる。『世界』常連執筆者の清水は、以後「最も遠い雑誌になった」と述懐しており、『世界』（1966年9月号）に、「安倍能成学習院院長追悼の辞」を寄稿した以外は、『世界』に執筆していない。
清水幾太郎 業績、社会に与えた影響
「無思想時代の思想」（『中央公論』1963年7月号）、「野党の思想的条件」（『中央公論』1963年9月号）、「新しい歴史観への出発」（『中央公論』1963年12月号）の3部作とそれを収録した『精神の離陸』（竹内書店、1965年）において、右旋回したと取りざたされ、大宅壮一は、これまで応援してきた「総評」「日教組」を叱っているうちに、自らの転向を第三者に証明した「叱り転向」と評した。1964年頃の梅本克己、佐藤昇、丸山真男の鼎談では、清水は「棄教派」と位置付けられ、60年安保以後から「新しい歴史観への出発」までの清水の右旋回を「アレヨアレヨという感じ」「マッハ的速さ（笑い）」と評されている。
『諸君!』に自伝「わが人生の断片」を連載（1973年7月号から1975年7月号まで）、平和問題談話会と60年安保改定阻止運動の内幕や、丸山真男など60年安保を共に戦った人々への反感などが書かれており、後年この自伝により多くの友人を失ったと述懐している。『週刊文春』（1975年5月21日号）には「あれから15年　おやおや清水幾太郎氏が書いた安保知識人批判」という記事が掲載、福田恆存は「われわれにしたってそうだけど、いつもモテないと気がすまないからでしょう。そこがよさでもあり、嫌なところでもある」とコメントしている。
清水は戦後ジャーナリズムのスターダムにのぼりつめ、1952年4月28日『図書新聞』による大学生・高校生への世論調査の「どんな人の執筆を希望しますか?」では、清水の希望者が格段に多く、1954年1月号〜6月号の『文藝春秋』『中央公論』『世界』『改造』の執筆ページ数ランキングでは、⓵小泉信三（88ページ）②阿部真之助（74・5ページ）③清水幾太郎（70ページ）④亀井勝一郎（66・5ページ）となる。
久野収の追悼エッセイの冒頭には以下ある。
いまの四十代後半から六十代前半のインテリたちで、清水氏の評論や行動によって深い感銘を一度も受けなかった人物がいるとすれば、それはモグリだといってもよいほどの影響力を及ぼしたのであった。 — 「清水幾太郎さんを悼む」『読売新聞』、1988年8月12日朝刊
竹内洋は、清水のラジカリズムは清水のような傍系知識人による正系知識人に対するヘゲモニー戦略であり、清水の平和問題談話会から60年安保にいたる左のラジカリズムも、「戦後を疑う」から「核の選択-日本よ 国家たれ」にいたる右のラジカリズムも、変節・転向・蕩児の帰還（林健太郎）とするだけでなく、知識人界のヘゲモニーを掌握する荒業のためであり、その限りでは一貫していると評している。
大久保孝治は、「戦略としての『庶民』」と清水の思想行動を評しており、それによると、西洋市民社会の個人を観念的に理想化して庶民を見下す進歩的文化人に対して、清水は庶民の背景にある匿名の思想（「国民の大部分がその日常生活のうちにおいて信じているもの」「経験・問題・願望」）に気づいて、自らの思想の梃子の支点として庶民を使い、「庶民という概念は、清水が自身を他の進歩的文化人と差異化するための、そして清水が参加していた社会主義的社会の実現を目指す運動のための一種の戦略的概念」と評している。清水は、日本の知識人が諸外国の学説を有難がり、独自性がないのは、匿名の思想に立ち入り、表現する努力を怠っているためと述べている。
生涯に、著書135冊、訳書39冊、編纂監修43冊、合計執筆数（著書含む）2582であり、非常に刊行著作が多い学者だった。
知識人の側面だけではなく、女性誌に女性相手の人生論を執筆、銀座の街についての対談、月刊誌や女性誌のグラビア、映画に出演するなど文化人の要素を持っていた。
葬儀委員長は林健太郎、友人として渡辺慧、嶋中鵬二、犬養康彦、黛敏郎、西岡武夫の名が並んでいる。新宿区若葉の四谷霊廟での密葬には、丸山真男、福田恆存、久野収などが臨席した。福田が霊廟を後にするとき、清水の妻にお悔やみの言葉をすると、清水の妻は「福田さん、あなたは清水の戦前からのお友だちでした。清水がまちがいそうになると、かならず書いてくれました。福田さんありがとう」と返答した。
東日本大震災後の2011年、『流言蜚語』が再版され注目を集めている。
清水幾太郎 戦前の言論と戦後の言論
戦前に東京朝日新聞社学藝部専属、讀賣新聞社論説委員として文筆活動をしていた。このことから戦前の言論を指弾する意見がある。昭和17年新年号の『改造』誌では「大東亜戦争という名称の底に潜んだ雄大な意図と構想とは、生活観の是正を可能にするであろうし、またこれを前提として、この大規模な戦争の遂行も可能になるであろう」という戦争賛美の発言や、1942年の著書『思想の展開』では「ヒトラー総統の下に、全ドイツの青年が自己の力と生命とを、文字通り民族の力と生命とに化している背後に、ドイツに於ける青年研究の伝統が横たわっていることを知るべきである」という発言や、『流言蜚語』では言論統制の肯定を著しており、暴露本『進歩的文化人　学者先生戦前戦後言質集』には清水について、次の副題が付けられている。
清水幾太郎（学習院大学教授）戦争と言論統制を謳歌した平和教祖 — 『進歩的文化人　学者先生戦前戦後言質集』全貌社、昭和32年
清水幾太郎 戦前の言論と戦後の言論
竹内洋は、情報局から新聞社に、何が禁止され、どこまでなら許容されるかなどの指定がきた時代であり、「満州事変以後の時代を文筆家として生きれば、軍部などに迎合した文章を書かないわけにはいかなかった」「（戦前の）清水の文章の片言隻句を挙げて、時勢への迎合を指摘したり、満州事変以前のマルクス主義に傾倒していた清水とそれ以後の清水を比べて転向だと批判するのは簡単」「清水のように軍部や警察の目を意識しながら、文章を書きつづらなければならなかったフリーのジャーナリスト苦衷やジレンマ」を指摘している。
清水幾太郎 戦前の言論と戦後の言論
清水は、原稿を執筆する際に「運よく出来た隙間に向かって、自分の意図や願望を吹き込んでいた」としており、竹内は「あとからの言い訳に過ぎないとはいえない」と評している。清水は著書『論文の書き方』で具体例として、『東京朝日新聞』（1939年11月8日）の欄「槍騎兵」を挙げている。1937年の国民精神総動員の閣議決定と国家総動員法の後、国民精神総動員中央連盟をはじめとする教化総動員運動のころ、神社の前を通過するときは、敬礼をしなければならない時代のエッセイ（タイトルは「敬神の精神」）で、青年はバスのなかで神社が見えると、帽子を取ってお辞儀をしたが、子供の手を引き大きな荷物をかかえた婦人がいたのにお辞儀をしていた、結局婦人には別人が席を譲った、このことから「敬神の念さへ表現してをればそれでよいといふ態度」であり、「神を涜すも甚だしい」とする。清水はこのエッセイで、権力より強制された慣習に対して「小さな皮肉を言ったつもり」「一句でも、一行でも自分の本音を忍び込ませるということに一種のスリルを味わっていた」とする。
鶴見俊輔はこの時期の清水の『流言蜚語』『常識の名に於いて』『思想の展開』などの文章を戦時ジャーナリズムの要求における「奉仕」と同時に「抵抗」と評している。
清水幾太郎 戦前の言論と戦後の言論
そこには実用的な二義性（プラグマティック・アムビギュイティー）があった。時の権力者にたいしてはもっと効果的に権力をふるう方法を教え、権力の反対者にたいしては権力の隙間にくいこんで行く方法を教えた。 — 「坂口安吾・清水幾太郎・伊藤整」『中央公論』、1955年11月号
鶴見によると、「権力者に効果的に権力をふるう方法を教えた=奉仕（迎合）」、「権力の隙間にくいこんで行く=抵抗（皮肉）」といえる。
清水幾太郎 戦前の言論と戦後の言論
しかし同じ鶴見による別稿の清水の転向論は、上述した二重言論効果説はみられない。鶴見は、清水が転向しなかったとはいわずに、清水のプラグマティズム傾斜を「第一の転向」、翼賛運動への傾斜を「第二の転向」として、第二転向時代の清水論文「新しい国民文化」を高評価しており、鶴見によるとこの論文は今日の国民文化会議の序論であっても不思議ではなく、「よく見るならば、明白に、第一の転向点における同じ左派自由主義、社会的プラグマティズムの実質をもっている」と称賛、論文の後半「教育刷新の根本理念」を引用して、清水は人間主義・自由主義・実用主義・実証主義から「一歩も退いていない」従って、「非転向」であるとさえ評している。そして、清水が翼賛運動の既成事実に自己の理想を盛り込んだから、読者からは翼賛運動の支持と受けとめられてしまったとして、「不完全な翼賛運動家と完全な偽装転向者」の例として清水を挙げている。これにならうと、タテマエが翼賛運動家で、ホンネは偽装転向（抵抗）になる。
香内三郎は、清水が読売新聞論説委員として書いた社説を分析した結果、検閲官向けと読者向けに使い分ける二重性の特徴を指摘している。
清水幾太郎 戦前の言論と戦後の言論
読者には、文脈、結論抜きの「科学」「合理性」の強調、それによって全体を貫く非合理性、野蛮への批判を読み取って貰い、検閲官には、いや私は、こうすればよりよく戦争が遂行できると信じて提案しているだけでと抗弁する、といった使い分けである。 — 「清水幾太郎における『社会学』の復権」『季刊ジャーナリズム論史研究』、1977年6号
香内によると、当局には「このままでは敗ける、もっと効率のよい総動員体制をとらなければ」という「合理・計算的人間」が存在したはずであるから、清水の言明は結局「合理的『戦争遂行』」に回収されるものであったする。
日高六郎は『現代随筆全集13　三木清・清水幾太郎集』（1953年）の解説において、清水は偽装転向どころか、戦前・戦後いささかもぶれていなかったと手放しの賛辞を送っている。
清水氏のばあい、私がもつとも心を打たれるのは、戦前の氏の評論のなかで、現在公衆の前に持ちだされて、氏が顔を赤らめなければならないようなものが、まつたく存在しないということです。このことは、戦争前および戦争中のわが国の思想界の雰囲気を知るものならば、実に驚くべきことだといわざるを得ません。
清水幾太郎 戦前の言論と戦後の言論
日高は清水の『社会的人間論』（1952年）の解説で、『社会的人間論』の初版の1940年は、皇紀2600年の盛大な盛り上がりのなかで、日独伊三国同盟が締結され、多くの日本人は浮かれていたが、少数の者はそのような時勢に背を向けており、まさにその一人は清水であったとして、『社会的人間論』は「圧倒的な超国家主義の重圧から、なんとかして個人の権利を救い出したいという」意図で書かれたと述べている。清水の『社会学ノート』（1958年）の解説では、『社会学ノート』に所収されている戦前の論文は「いずれも時代の反動的傾向への批判をふくみ、個人の行動の意味と権利を主張していることは、とくに私の興味をひきます」と賛辞を送っている。竹内洋は、日高は清水の東京高等学校と東京帝大文学部社会学研究室の後輩であり、また同じ進歩的文化人であり、さらに清水から解説を依頼されているが、それを差し引いたとしても「手放しの礼賛には、やはり疑問符がつけられる」と評している。竹内は、清水の1943年の論文「敵としてアメリカニズム」（『中央公論』1943年4月号）を、アメリカニズム自体を敵として、アメリカニズムを支える思想や哲学自体と闘わなければならないと「総力戦の一翼としての文化の戦線」を煽る時局迎合論文として、戦局や言論統制が厳しさを増すなかで、新聞・雑誌に皮肉を書く余地はほとんどなくなり、「清水をいたずらに責めることはできない」としつつも、日高の「氏が顔を赤らめなければならないようなものが、まつたく存在しない」という清水評が、「大仰な賛辞であるということははっきりする」と述べている。
清水幾太郎 戦前の言論と戦後の言論
菅孝行は、鶴見や日高が戦前の清水を高評価していることを以下述べている。
しかし、ここで注目すべきことは、清水の学問的な領域が、あくまでも学説批判またはそれに付随する領域にかぎられていることである。（中略）あきらかにそれは社会学でありながら、現実の日本の社会過程に対する批判を欠落させることによって、辛うじて維持された「抵抗」であったということができるだろう。 — 「主体性はいかに考察されたか」『軌跡』1、1977年
菅によると、学問的な著作であれば迎合はみられないが、新聞や雑誌の時評文では迎合せざるをえず、時評文は、皇道主義の言説は見いだせないが、「『進歩的』『合理的』な社会学の教養の一切を動員した、時代への翼賛が充満している」という。
天野恵一は、鶴見の清水論「権力者に効果的に権力をふるう方法を教えた=タテマエ（迎合）」、「権力の反対者にたいしては権力の隙間に効果的にくいこんで行く方法を教えた=ホンネ（抵抗）」を裏返しにした「権力者に効果的に権力をふるう方法を教えた=ホンネ（深層）」、「権力の反対者にたいしては権力の隙間に効果的にくいこんで行く方法を教えた=ミカケ（表層）」として、清水は真正ファシストであり、抵抗者でもなく、偽装転向でもないと徹底的な清水批判をおこなっている。
鶴見が高評価した「新しい国民文化」を以下批判する。
清水幾太郎 戦前の言論と戦後の言論
……清水はこう主張している。「世界は単に諸民族の角逐の場所でなく、何等かの形式を以て内に諸民族を含む大地域の共同体の併存すべき場所となりつつある。日本を盟主とする大東亜共栄圏もまたかかる共同体の一つに外にならぬ。日本はただ一つの国として世界に立つのではなく、具体的にはこの共栄圏の建設者として且つその盟主として世界に立つのである」。この世界史的使命の自覚のもと「国民各自の創造的な力が完全に発揮されなければならない」。この創造的活動は、個人主義に基づいてはならず、全体主義の本質たる計画性の観点からなさねばならない。この計画の実現のためには知識や合理的思惟ではたりず、「人間の情熱と独創と信念とを欠き得ない」のだ。文化の国民性も、科学性も、創造性も、大東亜共栄圏の盟主たる日本国民の、世界史的使命の実現のために要請されているにすぎない。 — 『危機のイデオローグ-清水幾太郎批判』
鶴見が高評価した「教学刷新の根本理念」も切り捨てている。
清水幾太郎 戦前の言論と戦後の言論
「生活が凡ての場面に亘つて計画的に統制される」必要を、清水は上（支配者の位置）から強調している。国家的統制のための教育が、社会教育論の内実である。そして「社会の形成を忘れた教育が無力であると同様、人間の形成を忘れた政治はただ制度の問題のみに依つて一切を解決し得ると信じ、社会国家の根本に横たわる人間行動の事実を看過するに至つてゐる」との政治批判は、強制ばかりにたよらず、国民の自発性を権力に吸収するための教育＝政治理論を考えよとの提案にすぎない。
竹内洋によると、天野の言わんとするのは、清水はファナティックかつ神がかりな皇道主義者ではなく、文章には人間尊重・科学の重視が含まれているがゆえに、「合理的、科学的理論を縦横に駆使した」ファシズムだという。日高が高評価する『社会的人間論』も、「『進んで組織のある新しい全体を作り、自己をそこに生かさうと努める』個人、基礎的社会（国家）の拡大という歴史の流れに対応できる新しい個人、そのようなある全体を前提にした個人主義が説かれる」、「個人を社会の立場から救い出す、オルガノロギーの香りの強い個人主義の主張である」として、『社会的人間論』は原理論的性格の書物であるため、社会と個人の調和をあとからどうとでもいえるが、時評文は「社会と個人の調和の方向は新体制（ファシズム）に求められている」と述べている。
清水幾太郎 戦前の言論と戦後の言論
60年安保までの進歩的文化人の旗手だった清水の右傾化は、多くの進歩的文化人から反撥をかい、進歩的文化人時代の清水を肯定して、現在の右傾化した清水を否定する言説が溢れており、天野はそのような言説を以下のように批判している。
過去の清水で現在の清水を否定してみせるだけである。だからあまりに無節操な変貌ぶりを悲しんだり、糾弾しているだけで、何故そうした思想転換が発生したのかという問題の解明へ向かって批判を展開してはいない。
竹内洋によると、天野の真正ファシスト説は、ホンネ一本説となり、「読者を唸らさなければならない」「コッソリ忍び込ませた文字」というジャーナリスト特有の性質を掬い上げることができず、「結局は……に帰着」=「結果至上主義」となってしまうという。
私は文章を書いて生きていかなければならない。そうなれば、私は、自分の書く一語一語によって読者の心をしっかりと捕えなければならない。読者を唸らせなければならない。 — 『論文の書き方』
狂気のような軍国主義時代では、情報局の注文するような文字はいくら書いても空白同然で、コッソリと忍び込ませた文字だけが文字として読まれていたのかもしれない。 — 「はかなき抵抗」『文藝春秋』、1952年12月号
清水幾太郎 戦前の言論と戦後の言論
竹内洋によると、天野の結論は、清水は戦前からそもそもファシストであり、戦後の転向は、翼賛時代に積極的に加担した理論の発見の過程であり、「清水の60年代の過程は30年代への回帰の過程」であり、現在の右傾化した清水は戦前からのそもそもの真正ファシストが顕現したまでということになり、清水の言論の襞が捨象され、結論は大味であり、さらにこの結論であれば、マルクス主義は摩滅過程に入っており、マルクス主義との訣別と新しい歴史観の提唱をおこなった清水の論文「新しい歴史観への出発」（1964年）を批評した林健太郎が、この論文を転向ではなく、平和問題談話会や60年安保の清水が逸脱していたという「蕩児の帰還」とする意見と同じだという。
竹山道雄は「新しい歴史観への出発」を以下のように批判している。
転向も、時流に逆らっての転向なら、むしろ尊敬に価する。戦中に赤かった人が戦後になって衆に抗して自由主義になったのなら、それは巧みに泳いだのではなく、むしろ逆流の中でたたかったのである。しかし、清水氏の場合はつねに時流にのっている。（中略）「彼は昔の彼ならず」というのは、社会的に無責任であっていいということではない。 — 「言論の責任」『自由』、1964年1月号
林健太郎は、竹山と同じく清水は60年安保後とそれ以前は違っているという認識は同じであるが、「違うところは」として以下述べている。
……竹山氏がこの頃の清水氏を「常態」あるいは「本質」と考えるのに反して、私はそれ以前と現在の清水氏が本当の清水氏で、その中間は「逸脱期」だと考えることである。従って竹山氏には最近の清水氏の言動が「変節」乃至「偽装」と見えるのに対して、私にはそれが 「蕩児の帰還」のように思われるのである。 — 「竹山道雄と清水幾太郎」『潮』、1964年3月号
清水は戦後、『読売新聞』の社説を書いていたころを素直に反省している。
私が試みたのも（G・B・ディブリーのいう「一つの言葉で二つの知性に訴える」）、結局、一つのアイロニーであったのであろう。そして、「もう一つの知性」は、社説の「隠された意味」を受取って、支持賛成の投書を寄せてくれたのであろう。私はそれを疑わない。しかし、同時に疑わないのは、私が、あの一行か二行を通して、「もう一つの知性」を慰めていたにしても、その半面、文字通りの意味を受取っている「一つの知性」を励まして来たということである。換言すれば、私は、一方、少数の人々と頷き合いながら、他方、滔々たる社会の大勢を形作るのに寄与していたのである。 — 「マス・コミュニ―ケーション」『日本資本主義講座』3
竹内洋によると、清水の主観としては、文章の「隠された意味」を重視したいが、文章の「客観的な役割」としては、文字通り受け取るように働いたという。
清水は座談会「知識人の生き方」において、転向について以下述べている。
僕は初めに積極的な観念のシステムをしっかりもっていなかったため、ドラマチックな（転向の）形になりませんでした。（中略）凡てがナシクズシであった。 — 「知識人の生き方」『日本読書新聞』、1954年1月1日号
清水は、歴史的に文章は検閲とともに歩み、検閲官は、文章の危険部分を発見能力を磨き、著述家は検閲官の眼を逃れる技術を磨き、思考密度が高くなったと述べている。
私のように、架空の世界を作り上げるだけの才覚もなしに厳しい検閲制度の下で生きて来た人間にとっては、社会の存立を支える観念や行為-これを仮にA系列と呼ぶ-を平俗な言葉で述べるというか、その顔を立てるというか、つまり、人々の心へ静かに入ることが出来る言葉を連ねながら、その間に、A系列と何処かで食い違う観念や行為-これを仮にB系列という-を出来るだけ弱い言葉に盛って挟むという平凡な方法しかなかった。A系列は曲がりなりにも、リアリティなのであるから、それと連続する形のB系列であれば、弱い言葉であっても、或るリアリティを持つことが出来る。弱い言葉に盛られた観念の性質にもよるが、強い言葉が読者の心に入る前に爆発してしまうのに反して、弱い言葉は、ソッと心の中に入った後に小さな爆発を遂げることがある。 — 「検閲とレトリック」『言語』、1977年11月号
清水幾太郎 著書
没する前年の1987年頃から「著作集」刊行を企図、清水の弟子筋が尽力したが、岩波書店はもとより、中央公論社、文藝春秋社なども引き受けず、同年末に弟子だった読売新聞記者による仲介の尽力で、新評論での刊行が決定した。1988年3月末に5月25日開始予定で『清水幾太郎集』全11巻の予告パンフレットができたが、まもなく清水は倒れ緊急入院した（8月に没）が、同社の著作集刊行は中止された。竹内洋が「ある編集者」から聞いた話によると、娘の禮子が編集に不満だったという。数年後に下記『清水幾太郎著作集』全19巻が刊行されたが、短期で絶版となった。
※未刊だった新評論版「著作集」と解説予定者
三部会
三部会（さんぶかい）は、通常は全国三部会（フランス語: États généraux、エタ・ジェネロ）を指し、これはフランス国内の三つの身分の代表者が重要議題を議論する場として、中世から近世にかけて存在した身分制議会のことである。他にも地方三部会（州三部会：États provinciaux、エタ・プロヴァンショ）もあった。全国三部会は全三身分会議とも日本語訳される。以下、単に「三部会」という。
三部会 概要
三部会はオランダのスターテン・ヘネラール、イングランド議会、スコットランド議会、スペインのコルテス、神聖ローマ帝国の帝国議会そしてドイツ領邦の議会などヨーロッパ諸国の機関と同質のものである。
1302年、フランス王フィリップ4世が、ローマ教皇ボニファティウス8世と争った際に（アナーニ事件参照）、王側が国民の支持を得るために、パリのノートルダム大聖堂に各身分の代表を招集したのが最初とされる。三つの身分はそれぞれ、第一身分である聖職者、第二身分である貴族、そして第三身分である平民で構成される。身分毎に各1票の議決権を有していた。王国のさまざまな問題について議論が行われたが、主たる議題は課税に関するものであった。
15世紀以降、絶対王政が確立され始めると三部会の意義が薄れ、1615年以降は召集されなかった。ルイ16世の時代になるとフランスは財政破綻に瀕し、特権階級への課税を図るがパリ高等法院の抵抗に遭い、彼らの要求する三部会の招集を認めた。1789年5月5日、約170年ぶりに全国三部会が開催された。だが、議決形式を巡って三部会はすぐに行き詰まり、事態が紛糾する中で第三身分が中心となった国民議会に変革し、遂にフランス革命を誘引した。このため、1789年が最後の三部会となった。
三部会 全国三部会の歴史
1302年、フランス王権の拡大は聖俗封建領主と特権諸都市の代表（事実上の封建領主）からなる大会議の開催につながった。この機関には先例があり、特権都市の代表はしばしば会議を持っており、そしてフィリップ3世の時代に貴族と聖職者の会議があり、二つの身分は別個に審議を行っていた。
フィリップ4世は教皇ボニファティウス8世との紛争（アナーニ事件参照）に際し、国内の支持を取り付けるべく1302年4月10日にパリのノートルダム大聖堂で三身分合同会議を開催した。これが三部会の始まりとされている。国王に加えて最高国務会議もこの会議を望み、彼は三身分（聖職者、貴族、平民）からこの重大な危機に関する助言を受けた。1302年三部会の公開状（招集状）はM・ジョルジュ・ピコのコレクション"Documents inédits pour servir à l'histoire de France"に収録されている。同じ治世期にその後も幾度かテンプル騎士団廃止問題の審議や特別補助金（subside）を承認して国王に援助を与える三部会が開催されている。特別補助金は三部会開催の最も頻繁な動機となった。
三部会 全国三部会の歴史
1337年に百年戦争が勃発するとフィリップ6世とジャン2世がたびたび三部会を招集して戦費のための特別補助金を受けている。1356年のポワティエの戦いでジャン2世がイングランドの捕虜になると王太子シャルルは対応策として三部会を招集した。この三部会でパリ商人頭（パリ市長）エティエンヌ・マルセルが議会制政治の雛型的な顧問会議による統治を要求して紛糾し、パリで反乱が発生した。王太子はパリを脱出し、マルセルに対抗する別の三部会を招集して支持を取り付け反乱を鎮圧している。
百年戦争の危機は三部会を利し、三部会は投票だけでなく代表を通じて税の管轄権と管理運営を支配した。シャルル7世の治世前半には三部会はほぼ毎年招集され、特別補助金の投票を忠実に行った。だが、戦争が終わると三部会は疲弊と平和への渇望のために最も重要な権利である財政に関する権限を放棄してしまった。
三部会 全国三部会の歴史
ルイ11世の死後に開催された1484年三部会では三身分の代表たちは課税を定期的に認可する権利を取り戻すことを望み一致して努力した。彼らはタイユ税の総額を減らすとともに2年だけの採決した。彼らは2年間の期限が切れる前に再び三部会を開催することを国王に要求し、確約を得ることさえした。だが、約束は守られず、1560年まで三部会が開催された記録はない。そのため、以後76年間の空白期ができることになり、この間、歴代国王はあらゆる手段を使って王権の拡大を行っている。
この空白期間には名望家たちを専門家として招集した名士会が三部会に代わる諸身分の代表としての役割を果たしている。
三部会は王家の資金の欠乏とカトリックとプロテスタント（ユグノー）との対立により16世紀後半に復活した。アンリ2世の崩御後に実権を握った母后カトリーヌ・ド・メディシスは1560年にオルレアン三部会を招集して摂政指名を受けるとともに、宗教融和策を図った。翌1561年にはポワシーとポントワーズでの三部会が招集され、聖職者層に圧力をかけて財政負担を了承させることに成功したが（ポワシー協定）、カトリックのプロテスタントとの会談は失敗に終わった（ポワシー会談）。
三部会 全国三部会の歴史
ユグノー戦争中にアンリ3世によって招集された1576年のブロワ三部会では国王はカトリック同盟の要求を受け入れユグノーとの和平協定を破棄している。カトリック同盟の圧力が増す中で開催された1588年のブロワ三部会はアンリ3世による同盟首領ギーズ公アンリの暗殺というクーデターに終わった。アンリ3世が暗殺され、プロテスタントのアンリ4世が即位すると、彼に敵対するカトリック同盟が1593年にパリで三部会が招集し、カトリック教徒の国王の選出を試みたが成功しなかった（同盟の三部会：États de la Ligue）。
1614年、アンリ4世の死に続いて政治的な混乱が起き、コンデ公の要求により摂政マリー・ド・メディシスはパリで再び三部会を招集した。議事録では高貴な愛国心が記録者から賞賛されていたものの、三身分の意見の衝突が彼らを弱め、結局、三部会は仕事を終えることなく閉会している。以後1789年まで再び招集されることはなかった。
この後、ブルジョワ出身の法服貴族から成る高等法院が、王権への諮問機関そして（もっぱら貴族特権の擁護のためだが）進展する絶対王権に対する抵抗勢力としての役割を果たしている。
三部会 全国三部会の歴史
ルイ14世の成人の際に新たな三部会の招集が発表され、公開状が各選挙区へ配布されたが、結局、三部会が開かれることはなかった。絶対王政が明確に確立するとともに三部会の機能とは両立しえないことが明白になった。ブルゴーニュ公ルイ（ルイ14世の孫で王太子）の側近だった自由主義者たちは将来のブルゴーニュ公の即位に際して三部会の再開を準備していた。サン＝シモン公とフランソワ・フェヌロンがこの計画を立てていたが、フェヌロンは選挙によらない貴族による会議を優先していた。ブルゴーニュ公は早世し、ルイ14世の崩御後に幼いルイ15世が即位し、サン＝シモン公は摂政のオルレアン公フィリップ2世に重用されたものの、三部会が招集されることはなかった。
三部会 全国三部会の歴史
フランス革命の時、第一身分は10万人のカトリック聖職者で、彼らはフランス全土の5-10%の土地を所有しており、一人当たり所有率としては全身分の中で最も高かった。さらに第一身分の財産は免税されていた。第二身分は貴族で、子供や婦人を含んだ人口は40万人だった。1715年のルイ14世の崩御後、貴族は権力の回復を享有していた。彼らは高位官職や高位聖職、軍会議そしてその他の公共および半官半民の特権を独占していた。封建的慣習により彼らも第一身分と同じく免税されていた。第三身分は2500万人でブルジョワ、農民その他のフランス国民からなっていた。第一、第二身分と異なり、第三身分は納税を強いられていたが、ブルジョワは何らかの手段でこれを逃れていた。フランス政府財政の重荷は農民や都市労働者といった貧しい人々に課せられていた。第三身分からは上位身分に対する敵意が向けられていた。
ルイ16世の時代になるとフランスは深刻な財政危機に陥り、政府はこの打開策として免税特権を有する身分からの課税を図った。だが、貴族特権を擁護するパリ高等法院はこれに抵抗し、1787年、パリ高等法院は土地税、印紙税といった新たな課税の登記を拒否し、納税者の代表の同意が必要であると宣言して三部会を要求した。1787年にフェヌロンが望んでいた名士会が開かれたが、名士会もまた新税を拒否した。
1789年に三部会の招集が行われた。1614年の形式に従い、三部会の各身分の定員は同数とされていた。第三身分は定員の倍増を要求し、最終的に受け入れられた。5月5日にヴェルサイユで三部会が開催されると、定員の倍増は誤魔化しに過ぎないことが明らかになった。投票は各身分ごとに行われ、第三身分の578人の代表は他の身分と同じ重みしかないことを意味していた。
課税問題のみに集中させようとする国王の努力は完敗した。三部会はすぐに行き詰まり、財政問題よりも三部会自体の議決形式を巡って紛糾した。会議は膠着状態に陥り、6月12日、第三身分代表として三部会に出席した聖職者のアベ・シエイエスは、別個に審議を行っていた他の二身分にも第三身分への参加を呼び掛けた。第三身分は6月17日にプロセスを完了して、より過激な施策を採決し、自ら第三身分ではなく「人民」のための国民議会を宣言した。国民議会は他の身分にも参加を呼び掛けたが、彼らの参加の如何に関らず国政を担う意図を明らかにしていた。
国王ルイ16世は抵抗を試みた。国王が会議場（Salle des États）を閉鎖すると、国民議会は近くにある球戯場に移って議論を行い、球戯場の誓いに至った（1789年6月20日）。ここで彼らは憲法を制定するまで解散しないことに同意した。程なく聖職者の代表の大多数と47人の貴族がこれに参加した。6月27日、国王はこれに屈して第一身分と第二身分へ第三身分への合流を指示したが、多数の軍隊がパリとヴェルサイユ周辺に集結していた。パリやその他の都市から国民議会を支持するメッセージが押し寄せた。7月9日、国民議会は自ら憲法制定国民議会に再編した。
幾つかの文献では三部会は21回開催されたとされるが、現状では招集された正確な回数は不明である。
三部会 全国三部会の組織運営と権限
三部会の構成と勢力は常に同じであった。三部会は常に第一身分（聖職者）、第二身分（貴族）、第三身分（平民）の代表を含み、国王は彼らから特別補助金の承認または助言を得るための会議を招集した。会議の構成と勢力は時代により様々であった。
14世紀から15世紀前半の初期の三部会では選挙の要素は限られたものだった。三部会を構成する世俗封建領主と聖職者（司教と高位聖職者）たちは彼らの同身分から選挙されたのではなく、国王によって直接選ばれ招集されている。しかしながら、聖職者身分の中のある特定の教会組織、例えば修道院と司教座聖堂参事会も同じく三部会に呼び寄せられ、そしてこれらの団体は、肉体的なものではなく精神的な存在であったので個人として出席することはできず、代表者は女子修道会または大聖堂参事会の律修司祭の修道士によって選ばれねばならなかった。
第三身分の代表だけが選挙によって選出されていた。それ以上に元々公開状は全ての身分の代表を求めてはいなかった。招集されたのは特権を与えられた優良都市(bonnes villes)だけであった。彼らは代訴士（procureurs：しばしば、自治都市の役人たち）から選出された代表であったが、この目的のための代表が選ばれることもしばしばあった。農村地区（plat pays）は代表されなかった。優良都市の中でさえ、参政権は限られたものだった。
三部会 全国三部会の組織運営と権限
三部会が実際に全土の三身分の選挙による代表で構成される機関となったのは16世紀後半の30年間のことであった。これは様々な理由による。一方で招集された貴族や聖職者たちが会議に出席しない傾向が常にあり、彼らは参加権を付与された代訴人（procureur）を代表としており、そしてしばしば同じ地域の領主や聖職者たちは同じ代訴人を彼らの代表としていた。もう一方で、この時代になると国王は全ての身分、特に第三身分全体の意思と感情を本当に表明する代表の同意を得る必要を感じていたと見られている。
1484年の三部会の公開状は聖職者、貴族そして第三身分を招集し、彼らはバイイ裁判区（代官管轄地域：バイヤージュ：bailliage）またはセネシャル裁判区（sénéchaussé）の主要都市で会合を持ち代表を選挙した。1468年にはこれの中間的な形態が行われており、高位聖職者と領主は個人を招集していたが、都市では聖職者と貴族そして市民は代表を選挙していた。第一身分は司教が、第三身分はバイイ裁判区の代官が選出されることが多かった。
三部会 全国三部会の組織運営と権限
1484年の三部会では三身分全てのための普遍的かつ直接的な参政権があった。だが、農村地区の平民（roturiers）は事実上この権限を利用することはできず、そのため、農村地域と小都市は選挙人会議で彼らの代表を自発的に選んでいた。このようにして間接選挙制度が第三身分のために生じて慣習化し、その後も続けて利用されるようになった。しばしば、二段階以上の参政権が存在した。農村地域で任命された選挙人と隣接する小都市で選ばれた選挙人とが、バイイ裁判区での選挙人集会に集まって第三身分代表を選んだ。最終的にこれが制度化された。聖職者と貴族の参政権は直接制であったが、概して聖職者では聖職禄を有する者、領主ではレーエン（封地）を持つ者がバイイ裁判区の選挙集会への参加を認められた。
三部会 全国三部会の組織運営と権限
三部会が一つもしくは三つの議会で作業を行っていたかどうかは、組織構造の観点からは定まっていない。国王が求めることは王国の三身分からの同意であり、実際問題、国王にとってはその表明が合同でも個別でも重要ではなかった。1484年三部会では選挙は三身分合同で行われ、代表たちの決議も合同で出された。しかし、1560年以降の規則では各身分は別個に審議することになり、フランス革命が起きた1789年6月23日の勅令では三つの議会で構成することが明示された。一方で、1789年の招集を決めたネッケルの国務会議（conseil du roi）への報告書では共通の利害にかかわる案件については、もしも三身分が個別投票で賛成し、そして国王の同意を得られれば三身分の代表は共同で審議ができた。
三部会 全国三部会の組織運営と権限
三部会の作業は部会の審議によるほとんど排他的な制度となっていた。国王が臨席する荘厳な全体集会（séances royales）があるが、この場では審議は行われない。最初に国王もしくは宰相が会議の目的を宣言し、国王からの要求や案件が述べられ、その他の親臨会議ではそれぞれの身分から選出された演説者（orateur）によって回答と見解が述べられる。実効的な作業は委員会（sections）でなされ、ここでは各身分の代表は分けられていた。1484年三部会では当時の総徴税区（ジェネラリテ：généralité）に応じた6委員会（nationsまたはsections）に分けられていた。その後、同じ身分部会（gouvernement）に属する代表たちは審議と採決のための党派（bureau）を形成した。若干の案件に関しては総会で審議して採決し、しばしば各身分は各々同数の委員を任命した。だが、三部会においては個人票はなかった。三身分はバイイ裁判区またはセネシャル裁判区が単位となり、各バイイ裁判区ごとに一票となり、バイイ裁判区の多数派の意見が賛否を決めた。
三部会 全国三部会の組織運営と権限
16世紀の三部会では投票は身分ごとに行われ、各身分が一票を有し、各身分を構成するバイイ裁判区の多数派がその賛否を決めた。これは圧倒的な人口を占める第三身分（平民）が案件に反対しても、第一身分（聖職者）と第二身分（貴族）が賛成すれば可決することを意味し、1789年の三部会ではこの方式を巡って紛糾している。
各身分の選挙人集会で選挙人は請願陳情書（cahier de doléances）を作成し、代表に提出を依頼する。これが選挙の最も重要な側面にさえなっていた。各バイイ裁判区の代表はこの請願陳情書を一次および二次選挙人が作成したその他の陳情書とともに三部会へ持ちこむ。身分集会では各バイイ裁判区の陳情書は各身分の陳情書に盛り込まれて統一陳情書（cahier général）となり、国王に提出され親臨会議で回答される。1484年三部会のように三身分が共同で審議した場合は統一陳情書は一通になり、別個に審議した場合は各身分ごとの三通となる。この合同陳情書の作成が三部会の主な仕事（la grande cause）となる。
三部会 全国三部会の組織運営と権限
この方法によって三部会はおびただしい王令のための資料を供給したが、国王は常に陳情書に含まれる提案を採用する訳ではなく、そしてしばしば王令へ組み込む際に修正がなされた。これらの文書が修正王令（ordonnances de reforme）で、陳情書の要求に応じた最も多岐にわたる案件を扱っていた。しかしながら、これらは多くの場合、遵守されなかった。この種の最後の王令が1614年三部会の陳情書を取り入れ、またその後の様々な集会を勘案した1629年の大王令（grande ordonnance ）である。
三部会の実際の権限は時代によって様々である。14世紀のそれは相当に大きかった。理論上、国王は全国的な課税を行うことができなかった。王領に属する州であっても国王は住民に対する上級裁判権（haute justice）を有する場所でしか課税できず、上級裁判権を有する領主の領地には課税できなかった。特権都市は一般に自ら徴税する権利を有していた。普遍的な課税を行うために国王は聖俗諸侯と諸都市の同意を得なければならず、これがごく短い期間、一時的に特別補助金を認める三部会の同意を得ることと同様になった。その結果、三部会はしばしば招集され、彼らの国王に対する権限は非常に大きなものになった。
三部会 全国三部会の組織運営と権限
だが、14世紀後半になると特定の王税は王国全土に課税されるようになり、恒常的かつ三身分の投票から独立したものになる傾向があった。これは様々な要因によるものだが、ひとつ重要なことは国王が「封建的上納金」の性格を自らの権威による権利としての普遍的な課税へと変えようとする努力であった。これは、領主が家臣に封建的援助（aide）を求めることができるのと同様なことであった。例えば、三部会の投票なしに行われたジャン2世の身代金のための20年間にわたる課税はこの方法によるものである（もっとも、この期間も会合は幾度か開かれてはいたが）。慣習がこの傾向を限定していた。そのため、15世紀後半の期間、タイユ税（taille）、間接税（aides） そして塩税（gabelle）といった主要な税は国王の利益のために恒常化したものとなり、時には1437年の間接税の場合のように三部会の同意を正式に得ることもあった。
理論上は三部会は助言を与える諮問機能しかなかった。三部会は特別補助金に同意を与える権限があり、これが招集の主な動機であった。だが、恒常的課税が確立するにつれ国王はこれを不要とするようになった。16世紀になると三身分は新たな課税には彼らの同意が必要であると再び主張するようになり、当時の情勢は彼らに有利かに見られていたが、17世紀に入ると国王は自らの権威で課税が可能であるとの原則が認められるようになった。これにより、17世紀後半から18世紀には人頭税、十分の一税（dixième）、二十分の一税（vingtième）といった直接税そして多くの間接税が設けられた。これは租税院（cours des aides）と高等法院（parlement）で登記されることにより発効した。
三部会は立法権限を有さず、これは国王のみに属するものだった。1576年のブロワ三部会は三身分によって採決された提案は必ず法令化するよう要求したが、アンリ3世は聞き入れなかった。しかしながら、実際には三部会は立法に大いに寄与している。三部会に出席した者は国王に対して不服申立て（doléances）や請願をする権利を有していた。彼らは通常、王令（ordonnance）によって回答を受け、我々はこれを通じて14世紀から15世紀の三部会の活動を知ることができる。
三部会は認められた特殊な権力を有してはいたが、頻繁に実行される種類のものではなく、それは改正権と呼ぶべきものであった。古くからのフランスの一般法は「王国基本法」（lois fondamentales du royaume）と呼ばれる数多くの規則を含んでおり、それらのほとんどは純粋な慣習であった。これらの主なものは王位継承決定の規則と王領不可譲の原則である。これは王権に優越しており、国王は廃止、改正または背反をすることができなかった。だが、三部会の同意を受ければ特免が与えられ、国王はこれらを行うこともできた。三部会は国王の同意の下に新たな基本法を制定することさえもできた。1576年と1588年のブロワ三部会はこの面での完全に説得力のある先例を提供した。ユーグ・カペーの血筋が途絶えた場合には三部会が新たな国王を選ぶ機能を果たすことが広く認められた。
三部会 地方三部会
地方三部会（états provinciaux）は地方の公領、伯領が王権に組み込まれた際に地方の慣習や法令そして身分制議会の存続が認められて14世紀に成立した。ラングドック、ノルマンディー、ブルゴーニュ、ブルターニュ、プロヴァンス、ドーフィネなどが強力で、ピレネー渓谷の十数の小さな州も地方三部会を有していた。これらの州をペイ・デタ（pays d'etats）と呼び、このうちラングドック三部会は最も広い領域を管轄し、独自に王税を配分・徴収する特権を有していた。
地方三部会は国王によって招集され、国王の特任官や州総督が司会して租税の票決や減額交渉を行い、王税の徴収にあたった。また、地方慣習法の編纂に関する諮問的機能も有していた。
三部会 地方三部会
16世紀には王国の三分の一の地域に存続していたが、王権の進展とともに税制が統一されて地方三部会は役割を失い徐々に消滅していった。リシュリュー宰相の時代に大法官ミシェル・ド・マリヤックらが地方特権の排除に動きドフィネとプロヴァンスの三部会が事実上消滅した。ルイ14世の時代にはその他の地方の三部会の権限が弱められた。地方三部会は衰退してはいたが、ラングドック、ブルゴーニュ、ブルターニュなどでは1789年の時点まで存続していた。フランス革命直前期の財務総監ブリエンヌは平民の力を利用して、免税特権に固執して新税の導入に抵抗する聖職者・貴族階層に圧力をかけるべく、各地の地方三部会を復活させている。新しい三部会は第三身分の定数を倍増させ、採決も身分別に一票ではなく、個人票にするなど進歩的なものだった。
リバーシ
リバーシ、Reversi、Réversi、REVERSI
ヴァレンヌ事件
ヴァレンヌ事件（ヴァレンヌじけん、仏: La fuite à Varennes）またはヴァレンヌ国王一家逃亡事件、ヴァレンヌ逃亡、ヴァレンヌ逃亡事件とは、フランス革命時の1791年6月20日夜に、フランス国王ルイ16世と王妃マリー・アントワネットの一家がオーストリアへの逃亡を図り、東部国境に近いヴァレンヌで発見されパリへと戻された事件。西洋史学者の山上正太郎はこれについて「王権の反革命性を暴露した自滅行為であり、国民の王家への不信や共和主義を高める結果となった」と述べている。
山上が言うには、国王一家はフランス内外の反革命勢力の計画に従っていた。一家の予定は、パリを脱出して北東国境付近に待機中の国王軍から庇護を受け、オーストリアに依存しつつ反革命を行うことだった。6月20日深夜、変装した一行は大型馬車で王宮を脱出したが、失敗と油断が重なりヴァレンヌで捕らわれ、25日にパリへ送還された。
ヴァレンヌ事件 背景
当時、ジュネーヴやオランダでも革命が起き、それらはプロイセンといった外国軍によって鎮圧され、亡命者はフランスにも流れ込んでいた。これによりフランス国民は革命の思想と情熱を知るとともに、革命を起こせば外国軍が介入して弾圧してくるであろうことを認識する。
治安維持にあたるべき当局への信頼が大きく揺らいでいたため、この時期の民衆には、しかるべき当局にかわって住民自身が処罰に乗り出すという面が生まれていた。ただし1793年までの民衆による蜂起は、おおむね一定の秩序を保っている。パンを求めてパン屋に押しかける時は単に略奪するのではなく正当だと思う金額を置いて行く、土地を求めて国有財産の競売場に押しかける時も正当な価格で共同購入する、といった行動がそれにあたる。
全国三部会の開催によって、民衆は国王が常に善意で自分たちを気にかけてくれていると喜んだ一方で、それにもかかわらず自分たちの生活が苦しいのは王を取り巻く貴族たちが、庶民の実態が王に伝わらないようにしているからだという考えを強くした。これに浮浪者や野盗に対する恐怖が結びついたものを「アリストクラート（貴族）の陰謀」という。
ヴァレンヌ事件 背景
事件の舞台となるヴァレンヌの町は全国三部会における、町の選挙と第二段階の地域選挙、両方の開催地であり、その結果、元弁護士の自分たちの町長を初めは代理の代表として、その後正式の代表として選んでいた。バスチーユ襲撃の知らせを受けて、町を挙げての大がかりな祝典も開催され、やがて彼ら自身の町議会と地域議会を選出し、新法を日々施行することに直接参加するよう求められ、国民議会と定期的に通信するようになる。1789年8月にはアンシャン・レジーム崩壊後の無秩序の脅威と反革命の可能性に立ち向かうため、町は最初の民兵隊を作った。ヴァレンヌの国民衛兵は全国連盟祭（英語版）に参加しており、この町の人は憲法友の会（後のジャコバン・クラブ）の地域支部創設にも助力した。
1791年6月までに、ヴァレンヌではアリストクラートの陰謀によって三度にわたりパニックが起こっていた。それ自体は後に根も葉もないものと判明したが、援助を求める町の訴えによって、県当局は防衛のための銃と弾丸、四門の小型大砲も提供するにいたった。
ヴァレンヌ事件 背景
さらに、ヴァレンヌや近隣の町々に駐屯する大勢の国王軍は悪名高かった。若い軍人たちは飲み騒いだり地元の女性といちゃついたりしがちで、地元住民は食事と宿を見返りなしで兵士に提供することをしばしば期待された。個々の村における軍隊の宿営は、ときに共同体から税金を取り立てる役目も担っていた。やがてナンシー事件で弾圧に関わったブイエ将軍が歩兵隊を送り込んできたことによって激しい緊張がもたらされた。その歩兵隊はやがて撤収したが、6月初めにブイエ将軍はドイツ語を話す軽騎兵からなる別の一団を派遣すると宣言した。多くの市民たちは、伝令や軍用物資を積んだ荷車が無数に町を通過し、その地域一帯で兵士たちが行軍しているという噂を聞いて猜疑心を募らせた。軍人たちが話していた「宝物」とは国王本人のことであり、不特定の悪人たちがパリから近々誘拐することになっているのではとの憶測もなされていた。