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エアポート (列車) 概要
1988年（昭和63年）3月13日のダイヤ改正において空港アクセス列車として千歳空港駅（現在の南千歳駅）・苫小牧駅 - 札幌駅間で運転開始された快速「空港ライナー」を前身とする。
1992年（平成4年）7月に新千歳空港ターミナルビルの完成に合わせて千歳空港駅 - 新千歳空港駅間の支線が延伸開業したため、既存の特急「ライラック」とともにアクセス体系を再編し、大幅な増発の上列車名も「エアポート」に改称された。
当初は快速列車のみの設定であったが、2020年3月14日のダイヤ改正より朝夕に特別快速が、2024年3月16日のダイヤ改正より日中の一部に区間快速が設定された。
エアポート (列車) 運行概況
現在の体制は2024年（令和6年）3月16日ダイヤ改正に伴う毎時6本体制化により確立したものである。過去の状況は後述する。
新千歳空港駅を起点とし、札幌駅または小樽駅発着で運行されている。札幌駅までの所要時間は33 - 44分（早朝・夜間の一部列車を除く）。札幌駅以西を普通列車として小樽駅・手稲駅・ほしみ駅・当別駅（札沼線直通）発着する便も存在する（後述）。後述のとおり、朝夕を除いた日中時間帯は1時間あたりに特別快速が1本、快速が3本、区間快速が2本の計6本が運行される。
路線図中での記号は■ (B)
基本的に日中帯（千歳線内で札幌駅/新千歳空港駅発9時台 - 15時台発、以下同様）に新千歳空港駅 - 小樽駅間で毎時1本運転される。また、早朝帯（札幌駅6時台・8時台に各1本）に札幌発新千歳空港駅行、夜間帯（新千歳空港駅19時 - 21時台、23時台）にも新千歳空港駅発札幌駅行が4本運転され、このうち23時台の新千歳空港駅発最終列車は札幌駅以西を普通列車として手稲駅まで直通する。
停車駅は新千歳空港駅 - 札幌駅間は同区間の長距離特急列車に準じ、一部の特急列車が停車する千歳駅も通過する。また、エスコンフィールドHOKKAIDOでプロ野球ナイトゲームが開催される日に、新千歳空港駅発札幌駅行きの一部列車が北広島駅に臨時停車する場合がある。
エアポート (列車) 運行概況
新千歳空港駅 - 南千歳駅 - 新札幌駅 - 札幌駅 - 桑園駅 - 琴似駅 - 手稲駅 - 小樽築港駅 - 南小樽駅 - 小樽駅
路線図中での記号は■ (C)
終日に渡って運転される。停車駅は特別快速の停車駅に千歳駅、恵庭駅、北広島駅の3駅を加えた形が基本であるが、時間帯により追加の停車駅が設定される。
日中帯は毎時3本運転され、うち1本は小樽駅発着で運転される。
この時間帯は特別快速・区間快速が運転されないため、千歳線内は最大の毎時5本の運転となり、うち毎時1 - 2本が札幌駅以西に直通する。
日中帯の小樽駅発着列車のうち、小樽駅発10時台 - 14時台、札幌駅発10時台 - 16時台は小樽駅 - ほしみ駅間の普通列車が毎時1本となるため、快速も手稲駅以西各駅停車で運転される。
また、新千歳空港駅方面列車札幌駅着9時30分以前および小樽駅方面列車札幌駅発20時台以降の小樽駅発着列車、および手稲駅・当別駅発着列車は札幌駅以西が普通列車の扱いとなり、この区間はuシートも指定席として営業せず自由席扱いとなる。
また、函館本線江別駅方面との乗り換えの便を図って白石駅に停車する列車も存在し、白石駅基準で新千歳空港駅方面行5 - 8時台と20時台・21時台の列車、札幌駅方面7時台と21時台以降の列車が該当する。
エアポート (列車) 運行概況
新千歳空港駅 - 南千歳駅 - 千歳駅 - 恵庭駅 - 北広島駅 - 新札幌駅 -（白石駅）- 札幌駅 - 桑園駅 - 琴似駅 - 手稲駅 -（日中帯はこの間各駅に停車）- 小樽築港駅 - 南小樽駅 - 小樽駅
路線図中での記号は■ (D)
千歳線北広島駅 - 千歳駅間で普通列車の運転がなくなる日中帯のみ毎時2本運転され、この間の各駅に停車する。札幌駅 - 新千歳空港駅間の列車のみ運転され、後から発車する特別快速・快速に抜かされることなく終点まで先着する。
新千歳空港駅 - 南千歳駅 - 千歳駅 - （この間各駅に停車） - 北広島駅 - 新札幌駅 - 札幌駅
千歳線では普通列車を含めた新千歳空港駅発着列車の列車番号に810番台～890番台および910～990番台を割り当てており、快速「エアポート」はこれに3000を加算、特別快速は4000を加算、区間快速は5000を加算して区別している。
列車の上り下りを表す奇数偶数の別は千歳線基準（札幌駅発新千歳空港駅行が上り列車）となっている。これは上り下りが逆転する函館本線札幌以西でも変更はないが、札沼線から普通列車として直通する列車については札幌駅以西は札沼線独自の列車番号となる。
エアポート (列車) 運行概況
列車番号は基本的に列車番号の下3桁から800を引いた数字となっているため、新千歳空港発は11号、新千歳空港着は10号からの通し番号（普通列車設定の関係等で欠番あり）となる。
現行の充当車両について述べ、過去の充当車両については沿革節で後述する。
721系電車および733系電車が共通で運用されている。いずれも3ドアの6両編成だが、721系は自由席が転換式クロスシート、733系は自由席がロングシートであり、定員が異なる。
全列車が4号車に指定席 (uシート) を連結しており、必要な座席指定券（840円）はみどりの窓口・指定席券売機およびえきねっとで発売している。なお、普通列車として運転される区間ではuシートも含め全車自由席である。
エアポート (列車) 沿革
1988年（昭和63年）3月13日：札幌方面と千歳空港方面を結ぶ快速列車として「空港ライナー」が設定される。同時に、それまで運転されていた名称なしの快速列車も「空港ライナー」に組み込まれた。
停車駅は以下の2通りで設定された。
札幌 - 白石 - 新札幌 - 北広島 - 千歳 - 千歳空港 - 沼ノ端 - 苫小牧（終日運転で大半は千歳空港駅折り返し。また、苫小牧駅以西まで運行する場合、その区間は各駅停車）
札幌 - 新札幌 - 北広島 - 島松 - 恵み野 - 恵庭 - 長都 - 千歳 - 千歳空港（主に朝・夜の運転）
小樽発着で全区間快速運転をする列車は、「マリンライナー」の名称で設定された。
エアポート (列車) 沿革
1992年（平成4年）7月1日：新千歳空港開港・新千歳空港駅開業に伴い従来千歳空港アクセスを担当していた快速列車および特急「ライラック」を次のように再編。
小樽駅・旭川駅・札幌駅 - 新千歳空港駅間に快速「エアポート」を設定。8時台 - 19時台まで毎時4本15分間隔で運転（上下合計93本）。その他時間帯は快速列車7本と普通列車18本を運転し、新千歳空港駅発着列車は118本/日を確保。
エル特急「ライラック」の札幌駅 - 室蘭駅間を「すずらん」として分割、日中帯の「ライラック」は札幌駅から快速「エアポート」として新千歳空港駅まで運転し、引き続き空港アクセスを確保。
この時点での「エアポート」は毎時1本が小樽駅発着、毎時1本が札幌駅から「ライラック」として旭川駅へ直通、残る毎時2本が札幌駅発着となる。
車両は旭川駅直通列車が781系、そのほかは721系を使用。
781系については後年片側1ドアであることにより混雑が常態化したため、1・3号車先頭車出入り台の増設改造が行われ、「ライラック/エアポート」向けの編成では2号車にも増設された。
エアポート (列車) 沿革
8時台 - 19時台の列車は指定席を設定したため、号数を設定。この時から2024年（令和6年）まで、百位および十位が新千歳空港駅および札幌駅それぞれの発車時間帯を、一位は発車順を表し、千歳線内下りが奇数（1・3・5・7・9）、千歳線内上りが偶数（0・2・4・6・8）となっていた。
2000年（平成12年）
3月11日：小樽 - 札幌間の快速「マリンライナー」を廃止し、小樽発着の「エアポート」を日中60分間隔から30分間隔の運転に変更。停車駅に琴似駅を追加。
11月7日：同日より順次「エアポート」用721系の4号車半室に設定されていた指定席を自由席と同じ座席（転換クロスシート）からリクライニングシートに換装、uシートの愛称を付与。→指定席uシートの設定経緯については「uシート」を参照
12月25日：同日より小樽駅発着列車の指定席を全区間に拡大（従前は小樽駅 - 札幌駅間は終日自由席扱い）。
エアポート (列車) 沿革
2002年（平成14年）3月16日：ダイヤ改正により次のように変更。
旭川 - 新千歳空港間のうち、特急運行区間の列車をエル特急「ライラック」（781系電車）からエル特急「スーパーホワイトアロー」（785系電車）へ変更。これに合わせて785系電車に新造全室uシート車（500番台、4号車に組成）を組み込む組成変更を実施。→組成変更については「JR北海道785系電車」を参照
785系投入と使用する721系の130 km/h対応車統一に伴い、最高速度を130km/hに向上し、所要時分はそのまま（札幌駅 - 新千歳空港駅間36分）、停車駅に恵庭駅を追加。
2007年（平成19年）10月1日：同日のダイヤ改正での789系1000番台の営業投入に伴い、特急「スーパーホワイトアロー」「ライラック」が「スーパーカムイ」に再編され、785系と789系1000番台の共通運用となる。これに伴い「エアポート」の旭川駅直通列車も札幌駅から先は「スーパーカムイ」としての運転になる。721系前面・側面の種別・行先表示が新デザインへ変更。新千歳空港行きの表記には「飛行機マーク」が添えられる。
エアポート (列車) 沿革
2020年（令和2年）
3月14日：ダイヤ改正で次のように変更。
毎時4本から毎時5本増発され、運転本数が116本から148本に増発。
朝の札幌発2本および夜間の新千歳空港発2本を特別快速として運転。
札幌駅5:50発の列車が設定され、新千歳空港駅到着が以前より23分早い6:28となった。
新千歳空港駅から札沼線への乗り入れを取り止め（札沼線からの乗り入れは継続）。
同日の特別快速の種別色が赤■となったため、快速の種別色を橙■に変更。
5月16日：新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響により、上下各8本（上り90・98・108・118・128・138・148・158号、下り99・107・117・127・137・147・157・167号）を同日から同年5月31日まで運休。
6月14日：同年5月25日に政府による「緊急事態宣言」が解除され、利用が回復傾向であることを理由に、同日より同年5月16日より運休していた全列車運転再開。また、宣言解除前の5月20日時点で計画していた6月14日以降の上下各6本の運休（上り94・102・114・124・132・144号、下り103・111・123・133・141・153号）を撤回。
2024年（令和6年）3月16日：ダイヤ改正に伴い、毎時6本に増発。次のように変更。
日中帯、従来札幌駅 - 千歳駅・苫小牧駅間で運転されていた普通列車がすべて北広島駅始発/終着となり、北広島駅 - 千歳駅間で普通列車の運行がなくなるため、この区間各駅に停車する区間快速を新設。
日中時間帯は特別快速を毎時1本（小樽発着）、快速を毎時3本（うち1本が小樽発着）、区間快速を毎時2本運行する。
新千歳空港駅発を23時台に増発し最終列車繰り下げ（特別快速として運転、札幌駅から手稲駅まで普通列車）。
新千歳空港駅発19時台の快速のうち1本を特別快速に変更。
小樽駅発着全列車の停車駅に桑園駅を追加。日中時間帯の小樽駅 - 札幌駅間普通列車削減の代替として日中帯の快速のうち小樽駅発10時台 - 14時台、札幌駅発10時台 - 16時台の手稲駅以西が各駅停車となる。
号数の附番が従来方式では溢れるため、新千歳空港発が11号から195号、新千歳空港発が10号から186号までの通し番号（欠番あり）に変更。
おおすみ正秋
おおすみ 正秋（おおすみ まさあき、1934年11月26日 - ）は、日本の演出家、映画監督である。旧表記・本名は大隅 正秋（読みは同じ）。
兵庫県出身。東京工科大学大学院メディア学研究科メディア学専攻修士課程修了。東京工科大学片柳研究所クリエイティブアドバイザー。
おおすみ正秋 人物・略歴
1934年（昭和9年）、兵庫県芦屋市に生まれる。
兄とともに人形劇団「神戸人形芸術劇場」を主宰。人形劇の「ひとみ座」出身者の藤岡豊らが結成した東京ムービーに参加してからはアニメの演出を手がけるようになり、その初期に活躍した。
その後、日本テレビ動画の『アニメドキュメント ミュンヘンへの道』（1972年）、創映社の『ラ・セーヌの星』（1975年）や『ろぼっ子ビートン』（1976年 - 1977年）、NHK『子鹿物語』（1983年）、劇場用アニメ映画『走れメロス』（1992年）なども手がけた。一方、『劇団飛行船』などで「マスクプレイミュージカル」と称する着ぐるみミュージカルなども手がけている。
1996年（平成8年）には世界初のバーチャルアイドルとしてデビューした「伊達杏子」の開発に携わった。
おおすみ正秋 人物・略歴
2003年（平成15年）、東京工科大学に新設された大学院メディア学研究科メディア学専攻（現・バイオ・情報メディア研究科メディアサイエンス専攻）修士課程（現・博士前期課程）に、漫画家で『ルパン三世』原作者のモンキー・パンチとともに入学、コンピューターアニメーションを研究する。2005年（平成17年）、同課程を修了し、同年、同大学の片柳研究所のクリエイティブアドバイザーに就任した。
アニメーション監督の富野由悠季を自分に近い感覚を持つ人物として評価しており、後述の『ムーミン』でコンテマンとして起用したり、総監督をした『ラ・セーヌの星』の終盤１クールの演出を任せるなどしている。また富野もおおすみに好感を抱いており、『ムーミン』の依頼には二つ返事で応じたことを明かしている。
おおすみ正秋 手法
高畑勲と同じく絵コンテを描かず口頭で伝える手法をとる。『走れメロス』で制作に加わった沖浦啓之は実質的に絵コンテを担当し、このことが自分のなかで大きな変化になったと語っている。
おおすみ正秋 東京ムービー作品での降板劇
『ムーミン』（フジテレビ系）の演出を担当するが、ストーリーやキャラクター設定が原作から逸脱していると原作者サイドからクレームが付いた事や製作サイドの赤字問題も重なり、第26話で制作会社が東京ムービーから虫プロダクションに変更になっている。その後の『新ムーミン』は全編虫プロが制作。東京ムービー時代とはキャラクター設定や基本プロットなどテイストの異なる作品となった。
1990年、テレスクリーンによって『楽しいムーミン一家』（テレビ東京系）が制作され、ムーミンキャラクター社がこの作品のみ「アニメ版ムーミンの世界標準」として公認。旧作の版権を持つ瑞鷹もこれを受諾し、国内においても旧作は再放送やソフト化が自粛され、事実上の「封印作品」となっている。
おおすみ正秋 東京ムービー作品での降板劇
『ルパン三世 (TV第1シリーズ)』では前半の演出（監督）を担当、その都会的センスとスタイリッシュな映像作り、さらに「勧善懲悪という図式にとらわれた、子供向け」という従来のテレビアニメの制作体制に対する大隅自身の懐疑的な思想から生まれたピカレスクかつ頽廃的、シニカルな作品世界にはいまだに支持者も多い。しかし、本放送時には低視聴率に苦しみ、テレビ局からの対象年齢を下げるようにとの要求を飲むことができずに第3話の放映後に降板。その後の演出は作画監督・大塚康生の東映動画時代の知己でもある高畑勲と宮崎駿のコンビ（「Aプロダクション演出グループ」名義）に引き継がれた。TV第1シリーズ第1話で出てくる、峰不二子の逮捕状の裁判官名が“大偶正秋”となっている。
クレジット上は1-6話、9話、12話までが大隅の演出と表記されているが、実際には多少、高畑・宮崎二人の手が入っているものもある（放映順と製作順は異なる）。また、7話と10、11話も、もともと大隅が残した未完成の作品に程度の差こそあれ、両者が手を入れたものである。
高畑・宮崎コンビに代わってシニカルなハードボイルド路線から、よりコミカルでチームワークを基調とした路線へと変更したものの視聴率は伸び悩み、結局2クールで打ち切りとなっている。以来、東京ムービーと疎遠になったものの、1975年から1976年にかけて日本各地で何度も再放送され作品の再評価につながり、第2シリーズの制作が決定した。
峰不二子の声優がパイロット版2作では増山江威子なのに対し、第1シリーズでは二階堂有希子になった理由は「ルパンが不二子に挑みかかる場面があるんですよ。ところがその場面になるとシーンとしちゃって」「『どうしたの？』って聞くと『どうしてもできません』って」と、増山がお色気シーンをできなかったため仕方なく変更したと発言している。
その後、第1シリーズ放送から22年後の1993年7月23日に放送されたTVスペシャル『ルパン暗殺指令』で東京ムービー側からの関係修復の呼びかけに応えて監督を務めている。
ひまわり (プログラミング言語)
ひまわりはスクリプト型プログラミング言語の一つ。動作可能なOSは、Microsoft Windows 98/Me/2000/XP。
ほとんどのプログラミング言語は英語をベースにしているが、ひまわりは日本語をベースにしているため、日本語にかなり近い形でプログラムのソースコードを記述できる。
開発者はクジラ飛行机（くじらひこうづくえ）で、本体はDelphiで開発され、そのソースは公開されている。インタプリタ型なので実行速度は遅いが、他の日本語プログラミング言語に比べると、安定性は比較的高い。
Delphiに用意されているGUI部品はほとんど使用可能であり、外部DLLやAPIとの連携も可能なため、特に高速性を要求しないものであれば、様々な種類のアプリケーション開発に利用が可能である。
2007年以降は機能追加のバージョンアップはなく、バグ修正等の微変更のみであり、2008年公開のVer. 1.94を最後に開発は停止している。ひまわりの後継言語として、より自然な記述を目標とした「なでしこ」がある。
ひまわり (プログラミング言語) 特徴
システム変数「それ」の存在が一つの特徴である。ひまわりでは、関数の戻り値はすべて「それ」に代入される。これによって、ソースを日本語にかなり近づけることに成功しており、記述のしやすさ、可読性の高さに貢献している。
また、Microsoft Officeと緊密な連携が行える機能の実装も特徴である。これは、元々作者が自分の業務を簡略化するために、ひまわりの開発を始めたことに起因している。このため、バッチ処理的なビジネスアプリをVBAなどに習熟することなく、簡便に開発できるという利点を持っている。
マザーズ
東証マザーズ市場（とうしょうマザーズしじょう、英: Mothers、「Market of the high-growth and emerging stocks」に由来する名称）は、東京証券取引所が開設していた新興企業向けの株式市場である。2022年2月2日現在において、424社が上場していた。2022年4月4日に廃止され、JASDAQグロース市場と統合して1社の例外を除いて東証グロース市場に引き継がれる。
マザーズ 概要
大阪証券取引所（現大阪取引所）の当時のナスダック・ジャパン（後のヘラクレス市場→現ジャスダックに統合）に対抗する形で、1999年11月に開設された。同年12月22日にインターネット総合研究所 (IRI) とリキッドオーディオ・ジャパン（現ニューディール）が上場第1号企業となった。なお、2013年7月16日に大阪証券取引所との現物市場取引統合に伴い、大証がこれまで運営していたジャスダックも東証が管理・運営することになったため、東証は2つの新興企業向け市場を運営する形となった。
マザーズ 上場・上場廃止に関する規定
上場基準が、東証一部・東証二部・JASDAQより大幅に緩いため、起業して間もない企業も新規に上場していた。
上場審査基準は、株主数、流通株式、事業継続年数、虚偽記載又は不適正意見など、上場会社監査事務所による監査、株式事務代行機関の設置、株券の種類、指定振替機関における取扱いのすべての要件がそろえば新規上場が可能となる。東証一部・東証二部・JASDAQとは異なり、債務超過の企業も上場可能である。
他方で、マザーズ上場企業には一部や二部上場の企業よりもさらに高い経営の透明性と情報公開が要求され続ける。マザーズ上場企業は、一部や二部で求められる法定開示やタイムリーディスクロージャーに加え、第一、第三四半期業績の開示と投資に関する会社説明会を年2回以上開催することが義務づけられている。
2020年11月1日以降にマザーズへ新規上場申請を行った企業は、上場後に1事業年度に1回以上「事業計画及び成長可能性に関する事項」の開示が義務付けられる他、流通株式時価総額5億円未満又は流通株式比率25％未満となった場合は、その早期の改善に向けた取組及びその進捗状況の開示が求められる。
上場基準は以下の通りであった。
マザーズ 上場・上場廃止に関する規定
2020年10月31日申請分まで
2020年11月1日申請分以降
マザーズにおける上場廃止基準は、株主数、流通株式数、流通株式時価総額、流通株式比率、時価総額、株価（2009年11月9日以降に上場した企業のみ）、2期連続の債務超過、売上高、売買高、虚偽記載又は不適正意見等、特設注意市場銘柄等、上場契約違反等、その他（破産や反社会的勢力の関与など）等々に関する規定に違反した場合。
マザーズ上場企業（マザーズから東証一部・二部への指定替えを行った企業も含む）における特設注意市場銘柄へ指定された企業は、JASDAQ上場企業に次いで2番目に多い。ほとんどの企業は内部管理体制などが改善されたとして特設注意市場銘柄の指定が解除されているが、京王ズホールディングスとフード・プラネット（マザーズから東証二部へ指定替え）の2社は内部管理体制確認書の審査結果により上場廃止となっており（京王ズホールディングスは有価証券上場規程改正前の上場廃止基準により2015年に、フード・プラネットは有価証券上場規程改正後の2017年に上場廃止）、フード・プラネットは上場廃止の9日後に破産手続開始決定を受けている。
マザーズ 市場変更・選択に関する規定
マザーズから東証一部への市場変更基準は、株主数、流通株式時価総額、時価総額、事業継続年数、利益の額又は売上高、連結純資産の額が50億円以上（単体において債務超過になっていないこと）、虚偽記載又は不適正意見等、株式事務代行機関の設置、単元株式数、株式の譲渡制限、株券の種類、指定振替機関における取扱い、合併等の実施の見込みなどの要件が揃えば東証一部への市場変更が可能となっていた。マザーズから東証二部への市場変更基準は、株主数、流通株式時価総額、事業継続年数、利益の額又は売上高、連結純資産の額が正、虚偽記載又は不適正意見等、株式事務代行機関の設置、単元株式数、株式の譲渡制限、株券の種類、指定振替機関における取扱い、合併などの実施の見込み等の要件が揃えば東証二部への市場変更が可能となっていた。また、2020年11月1日にJASDAQと市場変更基準が共通化された。
マザーズから東証一部への市場変更基準は以下の通りであった。
2020年10月31日申請分まで
2020年11月1日申請分以降
マザーズ 市場変更・選択に関する規定
マザーズから東証二部への市場変更基準は以下の通りであった。
2020年10月31日申請分まで
2020年11月1日申請分以降
2020年2月7日に実施された有価証券上場規程改正で、同日以降にマザーズから東証一部・二部へ市場変更を実施し、かつ申請書類に重大な虚偽記載を記載を行った上場企業は、特設注意市場銘柄に指定された場合並びに改善報告書の提出（施行規則で定める場合を除く）を求められた場合は、特設注意市場銘柄の指定並びに改善報告書の提出を求められた時点と同時に、指定替え・市場変更等の特例により、再度マザーズへの市場変更もしくは他の市場への市場変更がそれぞれ行われる。ハイアス・アンド・カンパニーとEduLabの2社は、指定替え・市場変更等の特例により東証一部からマザーズへ再度市場変更されている。
マザーズ 市場変更・選択に関する規定
2014年3月、東証一部へのステップアップを視野に入れた成長企業向けの市場という位置付けをさらに明確するため、上場後10年を経過した場合の上場廃止基準の見直しと市場変更を促す市場選択制度を新たに導入し、適用を開始した。具体的には二部市場と同じ上場廃止基準が適用されるとともに（2009年11月9日以降にマザーズへ上場した企業は株価による上場廃止基準も適用）、二部市場への変更かマザーズ市場への上場継続かを選択する必要がある。東証二部上場を選択した場合は、上場後10年を経過した日以降初めて到来する事業年度末の属する月の翌月から起算して5か月目の月初め（市場選択期間開始日の属する月の翌月初）に東証二部へ市場変更となる。マザーズ市場への上場継続を選択した場合、5年後に再度二部市場への変更かマザーズ市場への上場継続かを選択する必要がある。時価総額40億円未満の上場企業がマザーズ市場への上場継続を選択した場合は、市場選択申請書、上場企業が作成した「高い成長可能性に関する説明書面」、上場企業以外の者であって、企業価値又は株価の評価に係る専門的知識及び経験を有するものが作成した「高い成長可能性に係る確認書」の添付が義務付けられる。
選択期間は以下の通りである。
マザーズ 新市場区分への移行
東証は2020年2月21日と2020年7月29日に、2022年4月4日に施行予定である新市場区分の概要を発表。新市場（プライム・スタンダード・グロース）への移行に関しては、市場選択制度を導入し、2021年9月1日から12月30日までを選択期間とした。選択期間に選択申請が行われなかった場合は、JASDAQグロース上場企業と同様にグロース市場を選択したものとして取り扱う。東証マザーズとJASDAQグロース合計460社の内459社が東証グロースに移行し、1社（株式会社インタースペース）が東証スタンダードを選択した。指定替え・市場変更等の特例の適用によりマザーズへ再度市場変更されたEduLabは、当初は東証スタンダードを選択していたが、マザーズへ再度市場変更された事に伴い東証グロースへの選択申請を再度行った。
東証マザーズおよびJASDAQグロース上場企業における市場選択は以下の通りである。
JASDAQ
JASDAQ（ジャスダック、Japan Association of Securities Dealers Automated Quotations）は、かつて株式会社東京証券取引所(東証)が運営していた日本の株式市場である。略称は「JQ」。「東証JASDAQ」や「東証JQ」。JASDAQ市場内の区分としてさらに「スタンダード」と「グロース」に分かれる。2022年4月4日に廃止され、JASDAQスタンダード上場企業は東証スタンダード市場が引き継ぎ、JASDAQグロース上場企業は東証グロース市場に引き継がれる。
運営法人は日本証券業協会、ジャスダック証券取引所（本記事で後述）、大阪証券取引所（初代、2代）、東京証券取引所と遷移している。
JASDAQ 概説
日本初の成長・ベンチャー企業（新興企業）向けの市場であるが、1963年2月の店頭登録制度から数えると60年近い歴史があるため、他の取引所に開設されている新興市場とは異なり、現在では老舗となった企業も上場しており、中には秩父鉄道(1963年に店頭登録)のような上場から60年近い企業も存在する。
日本版NASDAQと位置付けされるが、かつて存在した大証の新興企業向け市場のナスダック・ジャパン（後の「ヘラクレス」）や「NEO」とは別の市場であった。しかし、その後運営が大証に移管された後、2010年10月12日の取引より、同じ大証の「ヘラクレス」・「NEO」を統合し、「新JASDAQ市場」として一本化された（後述）。
1963年に、日本証券業協会が創設した店頭登録制度が源流（東京店頭と大阪店頭に分かれていた）。1983年に、成長・ベンチャー企業向けの市場として整備され、店頭売買有価証券市場（店頭登録市場、店頭市場）のJASDAQとなり、証券取引所市場の補完的市場として位置づけられた。当時は証券取引所ではなかったため、店頭登録銘柄とすることを店頭公開と言った。
JASDAQ 概説
また諸事情により証券取引所の上場が廃止となった銘柄のうち、個人株主が多い等の理由で証券会社での取引継続を求められた一部銘柄（店頭管理銘柄、北海道炭礦汽船など）の受け皿ともなっていた（これらは後に、グリーンシート市場の発足に伴い、同市場の「フェニックス」区分へ移行した）。
1998年12月の証券取引法改正に伴い、「店頭売買有価証券市場」として、日本証券業協会の管理監督のもと、取引所有価証券市場と並列する市場として位置付けられてきた。
2004年12月3日、内閣総理大臣より証券取引所に関する免許の交付を受け、商号を「株式会社ジャスダック」から「株式会社ジャスダック証券取引所」へと変更し、同年12月13日、同法上の「店頭売買有価証券市場」から「取引所有価証券市場」へと業態転換した。証券取引所の新規参入は、1949年の札幌証券取引所以来、実に55年ぶりのことである。これにより、それまで店頭市場では法律上認められていなかった、成行売買、先物取引、オプション取引、立会外分売などが可能となる。一方、それまで証券会社が関与していた上場審査・市場管理などは、JASDAQが自ら行うこととなる。
JASDAQ 概説
かつてはJASDAQの登録企業は証券取引所への上場が認められなかったため、東京証券取引所などの取引所への上場と同時に登録廃止を行っていた。業態転換後は、他の証券取引所との重複上場されるケースも増えたが、東証に上場するとその銘柄の売買はほとんど東証で行われたため、上場維持費用の削減の意味合いもあり、暫くしてJASDAQ上場廃止の選択をする企業が多かった。
また、JASDAQには少数特定株主（大株主）の所有株数について制限がないため（東証は75%）、東証の上場基準を満たしていても、親会社グループの支配が強い企業や同族会社の企業オーナーの中には、あえてJASDAQ上場を選択しているケースもある。
2000年以降、大阪証券取引所と米ナスダックとの提携によるナスダックジャパン市場の開設や、東京証券取引所のマザーズ市場の開設など、店頭市場が担ってきた新興企業向け市場の拡充競争が他の証券取引所間でも展開されていく。そのような折、2007年9月、ジャスダック証券取引所の大株主である日本証券業協会は、証券取引所の再編の一環として、経営体力の低下したジャスダック証券取引所を、売買システムのバックアップ等で提携関係のある大阪証券取引所と経営統合させる検討を開始した。
JASDAQ 概説
2008年11月19日から2008年12月17日に、株式会社大阪証券取引所が株式公開買い付けを実施。ジャスダック証券取引所も買い付けに賛同したこともあり、日本証券業協会などが買い付けに応じて、買い付けが成立。2008年12月25日に、株式会社大阪証券取引所が株式の76.1%を取得、子会社となった。
そして2010年4月1日付をもって、大証を運営する「株式会社大阪証券取引所」を存続会社とする吸収合併が行われ、「株式会社ジャスダック証券取引所」は解散することになった。
2010年10月12日の取引より、（旧）JASDAQと、大証の新興企業向け市場であったヘラクレス、NEOの合計3市場を市場統合し「新JASDAQ市場」としてリニューアルを果たした。新JASDAQでは損益や規模など企業の実績を踏まえて上場する「スタンダード市場」と、企業が赤字でも将来性を見越せば上場できる「グロース市場」の2部構成となった。これは旧ヘラクレス市場の形式をそのまま系譜・踏襲したものである。統合後の銘柄数は「スタンダード市場」が950銘柄、「グロース市場」が54銘柄である。
さらに2013年7月16日に、大証の現物市場が、東証に統合されたため、JASDAQも東証の管理下に置かれることになった（東証JQ）。これにより、（東証自身によって開設された）マザーズと合わせ、2つの新興企業向け市場を運営する形となる。
JASDAQ 概説
東証は2020年2月21日と同年7月29日に、2022年4月4日に施行予定である新市場区分の概要を発表。それによると、JASDAQグロースの新規上場を2020年11月1日以降は停止し、以降の新規上場はJASDAQスタンダードのみとなり、同時に上場審査基準も東証二部と同一となった他、東証一部・二部への市場変更基準もマザーズと同一となった。また、新市場（プライム・スタンダード・グロース）への移行に関しては、市場選択制度を導入し、2021年9月1日から12月30日までを選択期間とした。2022年1月11日に選択結果が発表され、JASDAQスタンダード上場企業は全ての企業がスタンダード市場を、JASDAQグロース上場企業は全ての企業がグロース市場をそれぞれ選択した。
JASDAQ上場企業における市場選択は以下の通りである。
選択期間に選択申請が行われなかった場合は、以下の新市場を選択したものとして取り扱う。
JASDAQに上場していた企業が新市場への移行後における特別注意銘柄の指定や改善報告書の微求における上場契約違約金は、原因となった行為がJASDAQ上場当時に行われていた場合、スタンダード市場とグロース市場における上場契約違約金ではなく、JASDAQ上場企業に適用していた上場契約違約金が徴求される。
日本銀行の発行する出資証券はスタンダード市場に上場していたが、市場再編に伴い市場区分なしとなった。
JASDAQ 売買方式
他の証券市場と同様、オークション方式を採用している。
かつては、オークション方式とマーケットメイク(MM)方式、2つの売買方式を採用する市場であった。日本の証券市場では、マーケットメイク方式を唯一JASDAQが採用しているため、これがJASDAQを特徴付けている売買方式であった。しかしながら、日本ではマーケットメイク方式はなじみが少なく、導入企業数は上場企業総数978銘柄のうち、199銘柄にとどまったため、2008年3月21日をもって、マーケットメイク方式は廃止となり、同年3月24日からの取引はすべてオークション方式にて行われることとなった。
2008年4月1日より、マーケットメイク方式にかわる制度として、リクイディティ・プロバイダー制度が導入された。リクイディティ・プロバイダー(LP)制度とは、マーケットメイク方式でのメリットである常に売り気配、買い気配を提示し、流動性を供給するメリットを活かし、取引参加者であるLPが常に買い注文、売り注文の両方もしくはいずれか一方を出すことにより、流動性を供給する制度である。
JASDAQ 自主規制機能の強化
2006年7月3日に、金融庁の認可を受け、国内の証券取引所としては初めて委員会設置会社に移行。市場運営部門と自主規制部門との業務執行を分けるとともに、自主規制機能の強化および独立性を高めた。市場運営は代表執行役社長(CEO)が指揮を取り、自主規制は代表執行役常務で自主規制責任者(CRO)が業務執行を取りまとめている。組織上、CROの下に自主規制本部があり、当該本部に以下の4部門が自主規制業務に従事している。
上場後の上場有価証券の適格性に関する維持のため、その発行者の把握、管理を行う。
上場審査に係る業務を行う。
インサイダー取引等、不公正取引に関する監視業務を行う。
取引参加者（金融商品取引業者）に関する検査等を行う。
また、会社法に基づく、指名・報酬・監査の法定3委員会の他、金融商品取引法上の「自主規制委員会」を組織しており、自主規制委員会は、ジャスダック証券取引所の自主規制業務に係る事項を決定している。
ヘラクレス (有価証券市場)
ニッポン・ニュー・マーケット・ヘラクレス（Nippon New Market Hercules）（略称はヘラクレス、HC）は、かつて大阪証券取引所が開設していた新興企業向けの市場。
2010年10月12日、運営するヘラクレスと、新興企業向け市場の旧ジャスダックとNEOを市場統合し「新ジャスダック」とした。
ヘラクレス (有価証券市場) 歴史
1999年6月15日、アメリカのNASDAQ（ナスダック）を運営するナスダック・ストック・マーケット（現NASDAQ・OMXグループ）とソフトバンク（孫正義社長）が折半出資により、ナスダック・ジャパン・プランニング株式会社の設立を発表した（後にナスダック・ジャパン株式会社に改称）。2000年5月8日、「ナスダック・ジャパン」の名称で、大阪証券取引所に新興企業向けの市場として開設され、同年6月19日から売買が開始された。略称はナス、ナスダックJとされることが多かった。
開設当初は、アメリカやヨーロッパの市場を接続することでの24時間取引、また外国株式を日本語で情報開示することや円貨建てでの売買なども考案されていた。しかし、システム上や証券取引法の問題などで計画は進まず、また新規上場企業が見込みより大幅に少なく経営環境が悪化し、多額の累積赤字を発生させたことから、NASDAQ側の意向で2002年8月16日にナスダック・ジャパン株式会社は取締役会で営業停止を決議。同年10月15日をもって、大証との業務提携を解消した。
ヘラクレス (有価証券市場) 歴史
NASDAQの撤退により、その後は大阪証券取引所が独自に運営することになり、市場名を公募することになった。その結果、452件の応募の中から「ニッポン・ニュー・マーケット-ヘラクレス」が正式名称に選ばれた。2002年12月16日より改称され、大証単独での運営となっている。
2003年4月に大阪証券取引所の新市場部制度を廃止し、新市場部銘柄をヘラクレスのグロースへ承継する。同年7月にヘラクレス指数の算出を開始した。同年10月にはヘラクレス指数の前場終了後の算出・公表を開始している。2006年1月、新売買システム(ヘラクレス内国株券)が稼動し、同年2月、新売買システム(全商品)が稼動した。
2010年10月12日、運営するヘラクレス、NEOと、新興企業向け市場のジャスダックを統合し「新ジャスダック」とした。
ヘラクレス (有価証券市場) 上場審査
上場審査基準は、一定の資産や売上実績のある企業を想定した「スタンダード」（第1～3号）と、今後の成長性が見込めるベンチャー企業を想定した「グロース」に分かれていた。この体裁は統合とのジャスダックにも踏襲されており、所属カテゴリーもそれぞれに系譜されている。
2004年4月1日には、大阪証券取引所自らがヘラクレスに上場を果たした（証券コード：8697）。
2005年は年間約13億株、約9兆7千億円の売買が行われている。
ヘラクレス (有価証券市場) 旧ヘラクレス上場企業
4月1日、新市場部銘柄（SEED及びカーディナル）がヘラクレス・グロース銘柄として継承。
なお、継承された銘柄は、当初よりヘラクレスに上場していたものとして扱われる。
ユニバーシアード
FISUワールドユニバーシティゲームズ（英: FISU World University Games）は、国際大学スポーツ連盟（略称: FISU）が主催する総合競技大会。全世界の学生たちが集まり、一般に「学生のためのオリンピック」といわれている。
1959年にユニバーシアード競技大会（英: Universiade）としてイタリア・トリノで第1回夏季大会、1960年にフランス・シャモニーで第1回冬季大会が開催された。ユニバーシアードの名称は、大学（University）とオリンピアード（Olympiad）からきている。また諸外国では通称として World University Games や World Student Games とも呼ばれていた。
2023年冬季レークプラシッド大会より「ワールドユニバーシティゲームズ」(World University Games) に改称。当初は2021年予定の夏季成都大会から用いられる予定としていた。
ユニバーシアード 概略
そのテーマが示すように大学スポーツの発展や、体育教育の振興のためにオリンピックの前年と翌年の2年おき冬季、夏季の両大会が開催される。日本でも過去4回開催（夏季：1967年東京、1985年神戸、1995年福岡、冬季：1991年札幌）された。なお、オリンピック開催年であるユニバーシアードの非開催年には、世界大学選手権（または世界学生選手権）として単独で開催される競技もある。
開催競技は最低限実施競技に含める必須競技と開催側が実施の可否を決めることができる選択競技が存在する。
ロゴタイプ・シンボルマークは平成期に1度改定されている。
ユニバーシアード 経緯
第二次世界大戦前の1923年から1939年まで、10回にわたり、「国際大学スポーツ週間（International University Sports Weeks）」が行われたが、大戦のために中止された。第二次大戦後再び、国際的な競技大会を開く動きがあったが、冷戦の影響を受け、西側と東側の両陣営は、それぞれ別々の競技大会を開いた。西側は、1949年から「国際大学スポーツ週間」を開き、1955年まで4回続いた。一方東側は、「世界青年学生祭典（World Festival of Youth and Students）」を開き、西側に対抗した。
1957年のジュネーヴ会議後、両陣営は歩み寄り、同年のパリ大会が、「世界大学スポーツ選手権（World University Sports Championship）」として東西合同で行われた。なお、1959年のトリノ大会から「ユニバーシアード」と称されるようになった。
ユニバーシアード 国際大学スポーツ週間
1939年には枢軸国を中心とする非公式大会がウィーンで開催されている（1939年国際大学大会 (ウィーン)参照）。
全国高等学校総合体育大会
全国高等学校総合体育大会（ぜんこくこうとうがっこうそうごうたいいくたいかい、英語: All Japan high school sports）は、全国高等学校体育連盟が主催する高校生を対象とした日本の総合競技大会。毎年8月を中心に開催され、インターハイ、インハイ、または「高校総体」や「高総体」と呼ばれることも多い。高等学校全日制課程・昼間定時制課程、中等教育学校後期課程、高等専門学校1〜3学年、特別支援学校高等部に在学する者が対象となる。
なお同様の大会として、高等学校昼夜間定時制課程・夜間定時制課程・通信制課程に在学する者が対象となる全国高等学校定時制通信制体育大会が、専修学校高等課程（高等専修学校）に在学する者が対象となる全国高等専修学校体育大会がある。
全国高等学校総合体育大会 歴史・概略
それまでの高校選手権大会は時期が異なり、1963年（昭和38年）、全国高体連が開催競技種目別全国統轄団体に高校選手権大会を統合してこの大会が誕生した。当初はこの大会の他に全国大会を行うことは認められていなかったが、1970年（昭和45年）から選抜大会を別時期・競技別に開催することが認められている。サッカーは冬に開催されていた選手権をこちらへ統合することも検討されたが、そのまま開催は続き、結局は1970年度の大会から高体連としては選抜大会扱いながら主催に加わり選手権として存続されている。そのほか、柔道・バレー・女子サッカー・バスケも後に同じ扱いがされるようになっている。
初年度より各都道府県の持ち回り開催を原則としていたが、2004年（平成16年）以降は原則地域開催に移行し、単独開催の場合であっても一部競技を近隣の県で実施するようになった（山岳競技や水泳の一部など。施設が十分に整っていない地域に配慮するため。詳細下表参照）。
大会の前半期間は陸上競技を中心にした各種競技を開催し、大会の後半は水泳競技が行われる。
全国高等学校総合体育大会 歴史・概略
また、全国高校駅伝は、毎年12月に京都で行われ、全国高校ラグビー大会は、年末年始にかけて、大阪府東大阪市の東大阪市花園ラグビー場で行われる。冬季大会は年度ごとの開催のため翌年1月から2月にかけてスケート・アイスホッケー・スキーが行われる。
「インターハイ」という通称については、大学間のスポーツ大会である「インターカレッジ」（intercollegiate）を真似て「inter＋high school」として作られた和製英語である。都道府県レベルの競技大会においても「○○インターハイ（○○IH）」と称するが、一般的にインターハイといえば「全国高等学校総合体育大会（全国インターハイ）」を指す（この場合、都道府県レベルの競技大会は「IH○○予選」と通称される）。
8月に開催される全国高等学校総合体育大会は、各都道府県から最低1校（1人）以上出場できる競技と、各ブロックから数校（数人）出場できる競技に大別できる。後者の場合、年度頭から開催される支部予選、都府県大会、ブロック予選（北海道における全道大会はブロック予選扱いとなる）を順次規定以上の成績で勝ち抜かなければならない。このため、北海道を除く都府県内から一校（一人）も代表が出ないというケースが起こりうる。
全国高等学校総合体育大会 歴史・概略
長きに渡って、日本コカ・コーラがこの大会に協賛していたが、2015年（平成27年）より大塚製薬が特別協賛に就いている。
また、2013年からは読売新聞社が共催として加わる。ただし駅伝とラグビーは毎日新聞社主催のため読売新聞社は関与していない。
2020年4月26日、新型コロナウイルスの拡大により史上初めての中止が決定された。ただし、地域によって新型コロナウイルス対策を行った上で都道府県単位の総体は行う。
また全国高体連では部員不足により合同チームをバスケットボール、ラグビー、バレーボール、ハンドボール、水球、アイスホッケーなど一部競技で承認されている。ただし冬の選手権・選抜大会は除外。
なお、夏季大会(インターハイ)の参加選手数が最大となったのは、2018年の28,832人である。
全国高等学校総合体育大会 総合開会式
大会歌として作詞・増田文雄、作曲・小松清の『高体連の歌』が総合開会式で歌われ、あわせて賜杯・優勝杯の返還、選手宣誓、公開演技やマスゲームが行われたりする。総合開会式には原則として秋篠宮皇嗣夫妻が臨席する。2018年度までは皇太子徳仁夫妻、1988年以前は皇太子明仁・美智子夫妻が臨席していた。
式典の進行は大会により若干の違いがあるものの、開催される地元の高校生から選抜された数名の高校生で構成されている。例えば、2009近畿まほろば総体、美ら島沖縄総体2010では、一年間に渡る専門研修を受けた高校生が進行を務めた。また、開会式の進行だけではなく、大会の様々な広報活動に参加し、大会のアピール等をする役割もある。
全国高等学校総合体育大会 不参加競技
すべての競技が高体連に参加しているわけではなく、さらに高体連参加競技であっても、インターハイに加わっていないものも存在する。これらはそれぞれインターハイとは別の独立した大会としてほとんどがインターハイと同時期に開催されている。
高体連自体に参加していない競技大会は下記の通り。ただし、日本スポーツ協会、日本オリンピック委員会、日本ワールドゲームズ協会の少なくともいずれかに加盟・準加盟している、あるいは独自の高校連盟を持つ競技のみ挙げる。
高体連に加盟しているもののインターハイには参加していない競技の大会は以下の通り。
次に挙げる大会は競技自体はインターハイに参加しているものの、インターハイ種目に含まれていない。
全国高等学校総合体育大会 高校総体とは別枠で行われている選手権大会
以下に挙げる競技は高校総体の競技に加わっているが、全国高校選手権は別の大会として開かれている。高体連の種別としては選抜大会に含まれている。
全国高等学校総合体育大会 中継放送
大会の模様はNHKが独占放映権を保持しているが、枠外である高校野球が期間中に行われるため、全てが放送されるわけではない。
開会式のみ総合テレビで放送。従来生中継だったものが、2010年総体は開会式当日深夜に録画放送された。その後はEテレ（教育テレビ）にチャンネルを移して、まずおよそ1週間から10日ほど、主だった競技の決勝を夕方の15-16時台を中心に放送する。2017年からはBS1でも中継、午前中にも放送枠を設けた。2018年は高校野球開催期間中でもBS1で15-17時台を中心に放送する。
全国高等学校総合体育大会 中継放送
毎年必ず放送されるのは陸上競技のみであり、そのほかは注目されるいくつかの種目を選んでの放送となる。この場合の放送スタイルとしては、開催地地元（複数の都道府県が共催する場合は主に陸上競技など主要競技が集中して行われる都道府県）の放送局をメインとし、男性アナウンサーと女性契約キャスター（まれに女性も局アナを起用することもある）1-2名程度が進行。まず、その日放送する競技の概要や開催地に関する情報を提供し、そのあと競技開催場からの中継に移る。最後に再び放送局に戻り、その日行われた競技の結果速報と次の放送予定を伝え、終わることになっている（このフォーマットは国民スポーツ大会の中継もこれを踏襲している）。後半の水泳競技（競泳）は毎年日程が8月17日から20日までにほぼ固定されており、初日以外または全日放送される。前半と異なり番組そのものが会場となるプールからの中継となる。（水泳以外の競技の大半は前半で終わって、後半は水泳の大会だけ開催することが一般とされているためである）
ただし2012年は2012年ロンドンオリンピックとの大会日程が重複されており、スポーツ中継のスタッフがそれら関連番組へシフトされているため、前半戦の生中継は行わず、水泳競技直前にダイジェスト放映された。また2016年リオデジャネイロオリンピックと高校野球の関係 などで水泳競技はダイジェスト放送となった。
全国高等学校総合体育大会 中継放送
なお、2007 青春・佐賀総体など、近年の大会では新たな試みとして、インターネットによる競技映像の配信が行われ、NHKの中継を補うものとなっている。また、平成19年台風第5号関連のテレビニュースでは、上記配信のために撮影されていた映像が使われた。
2005年より一部の競技はJ SPORTSで放送される場合もある。中継タイトルは「燃えよ体育会系高校生!」（2019年南部九州大会はサッカー・バスケットボール・バドミントンを中継する他、注目競技のハイライト番組も放送）。
さらに、2014年より大会スポンサーである大塚製薬のサポートにより運動通信社（スポーツブル）運営の「インハイ.TV」と題したインターネット動画配信サイトを創設し、期間中の全競技生中継を実現させた。
2016年よりBS日テレにて「夢をつかめ!未来の主役たち」と題した特集番組を大会終了後（8月末頃）に放送。
全国高等学校総合体育大会 問題点
夏に行われることから倒れる選手が発生することが多いが、以前は熱射病と呼ばれ、対策も重要視されていなかった。前述した通り、佐賀総体の時は台風の影響や熱射病と区別された熱中症の負傷者が多数出て、大会運営に大きな問題を残した。近年において佐賀総体以外でも熱中症の負傷者が多数確認できるため、選手や観客、主催者も服装や水分補給など医学的な一層の対策が早急に望まれる。
2000年以降の大会中、熱中症による救護所利用者人数を次に示す。（カッコ内は病院搬送者数）
また一部競技では入場無料のため入場を待機する徹夜組が近隣の迷惑となっていることから、2015年の水泳競技大会から一般観覧者の入場順抽選の実施を導入。さらに2018年新体操でも導入された。
NASDAQ
NASDAQ（ナスダック、National Association of Securities Dealers Automated Quotations）は、1971年に全米証券業協会（National Association of Securities Dealers、略称:NASD）主催で世界初の電子株式取引所として設立された証券取引所である。世界最大の新興（グロース）企業向け株式市場であり、AppleやMicrosoftなどのハイテク企業やIT関連企業の割合が高い。世界的にも時価総額でニューヨーク証券取引所（NYSE）と並ぶ規模を誇る。
NASDAQ 歴史
証券取引を開始した日時は1971年2月8日。世界初の電子株式市場として、世界中の注目を集めた。
その後自動取引システムを導入し、コンピューターシステムの証券取引市場であることを強調した。それにより多くの企業が集まり、取引高ランキングで世界第2位の巨大市場と化した。
2007年5月、スウェーデンの証券取引所運営会社OMXと経営統合で合意。同年末までに新会社「NASDAQ OMXグループ（現在のNasdaq, Inc.）」を発足させると発表した。
2016年、アデナ・フリードマンが次期最高経営責任者に指名、アメリカの大手証券取引所運営会社のCEOを女性が務めるのは初めて。
NASDAQ 注文板
注文板には3段階のレベルがある。市場参加者識別子（Market Participant Identifier）は金融機関の名称。
NASDAQ 取引時間
取引時間はいずれも米東部標準時（EST）。
立会時間は、東部時間9:30 - 16:00（日本時間23:30 - 6:00、夏時間の場合は22:30 - 5:00）の「一場制」であり、日本のような「前場」・「後場」といった区分は無いが、お昼時は相場の参加者が少なくなるため、取引量が少なくなり、立会時間の午前中に出来高が多い傾向にある。
NASDAQ Tier
時価総額や流動性などに基づいて3段階のtier（階層）に会社を分類している。
それぞれに対して、Nasdaq Global Select Market Composite、Nasdaq Global Market Composite、Nasdaq Capital Market Compositeという株価指数がある。
NASDAQ 株価指数
NASDAQ は多数の株価指数を作っている。主要なものとして以下のものがある。
NASDAQ NASDAQに上場している日本企業および日系企業
日本で登記している企業（日本企業）および日本企業の子会社や持株会社（日系企業）のうち、NASDAQ に上場している企業の一覧。
1983年10月6日より外国企業も SEC 登録が必要になったが、下記はそれ以降に上場した企業。
初期の NASDAQ は店頭取引市場（OTC）であり、店頭取引銘柄として日本企業も多数扱われていた。歴史的経緯はOTCブリティンボードも参照。
浅野温子
浅野 温子（あさの あつこ、1961年〈昭和36年〉3月4日 - ）は、日本の女優。東京都大田区出身。FIRST AGENT所属。
浅野温子 略歴
東京都大田区蒲田の蕎麦屋の1男1女の長女として生まれた。大田区立大森第八中学校から東京都立城南高等学校（現在の六本木高等学校）、代々木高等学校（現在の世田谷泉高等学校）を経て、上野高等学校を卒業した。
15歳のとき、山口百恵の主演映画『エデンの海』の山口のクラスメートの役のオーディションに合格し、映画デビューを果たした。1977年、TBSテレビ小説、『文子とはつ』のオーディションに合格した。翌年、映画『高校大パニック』に出演した。
1980年代には、『スローなブギにしてくれ』や『汚れた英雄』などの角川映画に出演し、注目を集めた。1983年の映画『陽暉楼』での好演で日本アカデミー賞最優秀助演女優賞を受賞した。1980年代後半に、人気ドラマ『あぶない刑事』と『パパはニュースキャスター』にレギュラー出演した。1988年に放送されたトレンディードラマ『抱きしめたい!』（フジテレビ）放映時には、共演の浅野ゆう子と共に「W浅野」と呼ばれるなど人気を博した。
浅野温子 略歴
1991年に武田鉄矢と共演したドラマ『101回目のプロポーズ』は、最高視聴率36.7%の高視聴率を記録した。その翌年から1996年までドラマ版『サザエさん』でサザエを演じるなど、コメディエンヌとしても活動した。1995年に『沙粧妙子-最後の事件-』でイメージを一新し、クールな役を演じた。1998年の初舞台『ロマンチック・コメディ』からは毎年様々な舞台に挑戦する。ドラマや映画、舞台でコミカルからシリアスまで幅広い演技をこなす女優として活動している。
2003年より、俳優業と平行して『古事記』や日本の古典、各地の民話伝説を題材としたよみ語りの舞台を各地の神社や名所旧跡で続けている。2008年6月、「天皇陛下御即位20年奉祝委員会」に参加し、祝辞を述べる。國學院大學客員教授なども務める。
2019年3月、体調不良のため出演を予定していた舞台『銀河鉄道999 さよならメーテル〜僕の永遠』を降板し休養に入った（代役は松下由樹）。自宅療養を経て、8月に映画『みをつくし料理帖』の撮影で仕事復帰を果たした。