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斉藤陽子 アーティストとしての特徴
斉藤陽子の作品は、ほぼすべてが観客との相互作用や共同制作を重視する「参加型アート」である。例えば、「ユー・アンド・ミー・ショップ」では、観客が素材を選び、作品を制作することで、観客が受け手ではなく創造者になった。これは、観客とアーティストの関係性を再構築するとともに、芸術の主観的・客観的価値と作品の流通の問題についての問題提起を行うものであった。このような形式は、アートを「見るもの」から「関わるもの」へと変えという新しい芸術のあり方を提示し、特に1990年代以降、参加型アートとして隆盛した。
斉藤陽子は、フルクサスのエディション作品の制作に深く関わり、DIY精神とクラフトマンシップを融合させた作品群を生み出した。彼女の作品は、即興性・共同制作・日常性を重視するフルクサスの理念を体現しており、ジョージ・マチューナスの死後もその理念と活動の価値を社会に伝え続ける点で大きく貢献した。
斉藤陽子 アーティストとしての特徴
斉藤陽子は、視覚以外の感覚を使う作品（嗅覚・聴覚・触覚など）により、芸術体験の幅を広げた。彼女のチェス作品やゲーミング・ウェアは、ゲームとアートの境界を曖昧にした。サウンド・パフォーマンスは、遊びやアート、音楽のジャンルを跨ぎ、融合させたものとなっている（ディック・ヒギンズはこうした芸術の在り方を「インターメディア」と呼んだ）。
斉藤陽子は衣服や家具など日用品も自作し、生活そのものを芸術として捉える姿勢を貫いている。これは、マルセル・デュシャンの「レディメイド」とは対照的に、労働とクラフトの価値を再評価するアプローチとされている。例えば、先述の「ユー・アンド・ミー・ショップ」では、観客と共に素材を選び、紙皿に配置して作品を完成させるというプロセスを通じて、芸術と日常の境界を曖昧にしている。
斉藤陽子 主な公的コレクション
（注）世界の公開コレクションから50件余りを抜粋。斉藤陽子の作品を含むコンピレーション（フルクサス１など）のみを収蔵する機関は含まない。
レイキャビク美術館
ニューヨーク近代美術館＜MoMA＞ギルバート＆ライラ・シルバーマンフルクサス・コレクションほか
ホイットニー美術館（ニューヨーク）
ウォーカー・アート・センター（ミネアポリス）
デトロイト美術館
ハーバード美術館（ケンブリッジ）
ハーバード図書館 ファインアーツライブラリ（ケンブリッジ）
リード大学 アーティスト・ブック・コレクション（ポートランド）
ゲティ研究所 エメット・ウィリアムズアーカイブ（ロサンゼルス）
エミリー・ハーベイ財団（ニューヨーク）
大英博物館（ロンドン）
エディンバラ・カレッジ・オブ・アート図書館
イスラエル博物館（エルサレム）
ボルツァーノ近代現代美術館
ボノット財団（コルチェレーザ）
ムディマ財団（ミラノ）
パニッツィ図書館 ロザンナ・キエッシパリ＆ディスパリ歴史芸術資料館（レッジョ・エミリア）
斉藤陽子 主な公的コレクション
クイーンズランド美術館-近代美術館（サウス・ブリスベン）
ウィーン・ルートヴィヒ財団近代美術館＜MUMOK＞（ウィーン）
モントリオール現代美術館
フルクサス美術館（パロス島パリキア）
バルセロナ現代美術館
M+（香港）
ルートヴィヒ美術館（ケルン）
ノルトライン＝ヴェストファーレン美術館 K20（デュッセルドルフ）
クンストパラスト美術館（デュッセルドルフ）
ドレスデン州立美術コレクション（SKD）20世紀アヴァンギャルド・アーカイブ （ザクセン州）
シュヴェリーン州立美術館 ケルター夫妻コレクション（クレンブルク＝フォアポンメルン州）
シュトゥットガルト州立美術館 ゾーム アーカイブ（バーデンヴェルテンベルク州）
ヴェーザーブルク近代美術館（ブレーメン）
アプタイベルク美術館 アンデルシュ アーカイブ（メンヒェングラートバッハ）
オストヴァル美術館（ドルトムント）
ボーフム美術館
フルクサス＋美術館（ポツダム）
ZKM芸術メディアセンター（カールスルーエ）
斉藤陽子 主な公的コレクション
ヴィラ・ザンダース美術館(ベルギッシュ・グラートバッハ)
ボン美術協会 アートライブラリ
州立近代美術館レオポルド・ヘッシュ美術館 デューレン紙博物館
ドイツ国立図書館ライプツィヒ分館 図書と執筆博物館
コンツ・アーカイブ（ベルリン）
ハインリヒ・W・リスケン財団（ヴェスモルト）
ユート & マイケル ベルガー コレクション（ヴィースバーデン）
国立国際美術館（大阪市）
伊丹市立美術館（兵庫県）
うらわ美術館（埼玉県）
深瀬記念視覚芸術保存基金（東京都）
（参考）旧 清里現代美術館（山梨県）
マリア＆ヴァルター・シュネペル文化財団（ブダペスト）
フランス国立造形芸術センター＜ポンピドゥー・センター＞（パリ）
ボルドー現代美術館＜CAPC＞
ストラスブール近現代美術館
マルセイユ現代美術館（MAC）
ナント美術館
フランス近代現代美術館（サン＝テティエンヌ）
ロレーヌ地域現代美術基金（メッス）
ドゥーテ財団（ブロワ）
広島呉道路
広島呉道路（ひろしまくれどうろ、英語: HIROSHIMA-KURE ROAD）は、広島県広島市南区から広島県呉市に至る地域高規格道路（一般国道31号バイパス）である。クレアラインの愛称の他、広呉道の略称を持つ。西日本高速道路が一般有料道路として管理している。自動車専用道路であるため、125 cc以下の自動二輪車・原動機付自転車などは通行不可。
高速道路ナンバリングによる路線番号は、「E31」が割り振られている。
広島呉道路 概要
2019年3月29日、財政投融資による4車線化の決定によって全国路線網に編入。償還完了により無料化するまで残り約2年であったが、全国路線網への編入の結果、約52年後の2072年3月22日に延期。
広島呉道路 歴史
2018年（平成30年）
7月6日 : 平成30年7月豪雨のため、坂南IC - 天応西IC間の法面が崩落しその弾みで道路が流出するなど全線にわたり被災。事前に全線で通行止めとなっていたため、被害車両はなし。
7月13日 : 仁保IC - 坂北IC間の通行止めが解除される。
7月17日 : 通行止め区間の中で被害が小さかった天応西IC - 呉IC間で、JR呉線代行バスと「広島〜呉間災害時臨時輸送バス」を通行させる「災害時BRT」を導入。
9月27日 : 15時をもって坂北IC - 呉IC間の通行止めが解除となり、全線で通行再開。また、通行止め解除をもって「災害時BRT」は終了。
広島呉道路 通行料金
下表は定価料金である。
2008年9月1日のETCレーン運用開始に伴い、以下の割引が開始された。
通勤割引は、2009年3月28日から導入された。広島呉道路内を途中流出せずに連続利用する場合や、山陽自動車道と乗り継ぐ場合は、回数制限の特例がある。同時に、深夜割引の割引率拡充（30%→50%）および下記の割引が開始された。
休日特別割引については、導入当初は他の道路との乗継特例がなかったため50%引きのみであったが、広島高速2号線開通により2010年4月29日から乗継特例が開始され、山陽自動車道と合算して上限1,000円になる（山陽道側の指定料金所が都市高速広島東料金所であるため、一般道経由の場合は対象外。広島高速の料金は別途必要。）。
広島呉道路 交通量
24時間交通量（台） 道路交通センサス
（出典：「平成22年度道路交通センサス」・「平成27年度全国道路・街路交通情勢調査」（国土交通省ホームページ）より一部データを抜粋して作成）
プレーオフ制度 (日本プロ野球)
日本プロ野球における、プレーオフ制度（プレーオフせいど）について解説する。
プレーオフ制度 (日本プロ野球) 勝率1位同士によるプレーオフ
日本プロ野球では2005年まで、各リーグ公式戦の全日程終了時点で複数球団の勝率（もしくは勝利数）が全く同一の状態で1位に並んだ場合には、プレーオフを実施してリーグ優勝球団を決定する旨が取り決められていた。このようなケースでプレーオフを実施する可能性が生じたことは過去に何回かあったものの、実際にプレーオフを実施するに至ったケースは1回もない。
2007年にクライマックスシリーズが導入されたことに伴い、複数のチームが同じ勝率で並んだ際の順位決定方式が規定されたため、現在では複数球団の勝率が並んだ場合でもプレーオフは実施されない。
この年はグレートリングが65勝37敗2分け（勝率.637）、巨人が64勝38敗2分け（勝率.627）で最終戦を迎えることとなったが、巨人が勝ってグレートリングが敗れると65勝38敗2分け（勝率.631）で並ぶため、プレーオフが実施されることになっていた。しかし、巨人がセネタースに敗れたため、グレートリングが中部日本戦を待たずに球団史上初の優勝を決めた。
プレーオフ制度 (日本プロ野球) 勝率1位同士によるプレーオフ
パシフィックは、この年戦前からの既存チームでプレーしていた白石敏男（元巨人）と藤井勇（元阪神）を入団させたが、両選手の帰属を巡って巨人と阪神が提訴し連盟が調査中だった。その最中にも拘らず試合に出場させたとして没収試合を4試合経験した。これによりパシフィックがグレートリングからあげた1勝が負け扱いされた。これがパシフィックの負け扱いにされていなければグレートリングの最終成績は64勝39敗2分け（勝率.621）で巨人と同率となり、プレーオフが実施されていたことになる。
この年は予選リーグとして7チームの18回総当り（1チーム108試合）を行い、上位4チームが決勝リーグとしてさらに4回総当り（同12試合）を実施。上位4チームの成績は予選と決勝の総合成績で決定するという変則的なリーグ戦として実施された。
予選と決勝の末、南海ホークスと毎日オリオンズが同勝率でシーズン終了となる可能性があった。120試合を終了した時点で、南海は75勝44敗1分け（勝率.630）、一方毎日は75勝45敗0分け（勝率.625）で本来なら南海優勝であるが、順位決定に際して「最終順位の変動をきたす恐れのある試合は再試合を行う」という取り決めから、このシーズン南海が唯一引き分けた大映との間で再試合を行うことになった。
プレーオフ制度 (日本プロ野球) 勝率1位同士によるプレーオフ
仮に南海がこの試合に敗れた場合、南海・毎日とも75勝45敗（勝率.625）で並んでしまい、優勝決定戦に持ち越される可能性があったが、南海がこの大映戦を制してパ・リーグ初の2連覇を飾った。
なお、この方式では上位4チームと下位3チームとの成績を単純に比べられないことや、さらに「下位球団の切り捨てだ」という批判が出たこと、また決勝リーグ進出を果たせなかったチームからの苦情等により、1年で廃止された。
この年は序盤から独走だった南海と西鉄ライオンズが熾烈な優勝争いを繰り広げ、10月中旬の時点でも優勝チームが決まらず、西鉄が残り4試合の時点で南海は85勝61敗4分け（勝率.582）でシーズンを終了。
82勝60敗4分け（勝率.577）の西鉄は残り4試合全てが近鉄バファローズとホームの平和台野球場での対戦であり、4試合の成績で1敗1分けまたは2敗ならば南海の優勝、3勝1敗ならばプレーオフ（3試合2勝制）、3勝1分けまたは4連勝ならば西鉄の逆転優勝という状態になったが、西鉄は4連勝で逆転優勝。
プレーオフ制度 (日本プロ野球) 勝率1位同士によるプレーオフ
この年は10月6日に首位の南海が79勝51敗3分け（勝率.608）で全日程を終えたが、同日時点で2位の西鉄が75勝51敗8分け（勝率.595）でまだ逆転優勝の可能性を残しており、残り4試合に西鉄が全勝すればプレーオフという状況だった。しかし、西鉄は初戦となる10月9日の東映戦に1-2で敗れ、南海のパ・リーグ3連覇が決まった。
この年は2連覇を目指す阪急と2年ぶりの王座奪回に燃える南海がともに残り1試合の段階で79勝50敗（勝率.612）で並んでいた。最終戦はともに10月11日で、阪急が西宮での東京オリオンズ戦、南海が日生での近鉄戦で、両チームの最終戦の結果が同じだった場合にプレーオフが行われる可能性があった。プレーオフは10月13日から3戦2勝制で行われる予定になっており、実施の場合日本シリーズ開幕も10月16日からに延期されることになっていた。
まず先に始まった西宮で阪急が9回裏に矢野清のタイムリーで同点に追いつき、延長11回に矢野が今度はソロ本塁打を放ち、東京に3-2とサヨナラ勝ち。気の早い阪急ナインはこの時点ではまだ優勝が決定していないにもかかわらず西本幸雄監督を胴上げしたが、西宮の試合が終わった8分後に日生で南海が近鉄の鈴木啓示を打ち崩せず敗れ、阪急がリーグ2連覇を達成した。
南海の監督の鶴岡一人はこの最終戦後に監督を退任。在任期間23年間であった。
プレーオフ制度 (日本プロ野球) 勝率1位同士によるプレーオフ
この年は一時阪神を除いた5球団が24勝・2ゲーム差以内にひしめくという混戦から広島と中日が抜け出したが、9月30日時点で68勝48敗2分け（勝率.586）の広島を、中日が3.5ゲーム差（67勝54敗1分け、勝率.554）で追いかける展開となっていたものの、前年から引き分け再試合制度が導入され、しかもまだ直接対決を6試合残していたため、その後の成績如何では広島と中日が同率でシーズンを終える可能性が残っていた。しかし、10月3日からの直接対決2連戦で広島が連勝して優勝に大きく前進。9日からの直接対決2連戦も1勝1敗で乗り切った広島が13日の阪神戦（ダブルヘッダー第2試合）で優勝を決めた。
この年は同リーグで最もプレーオフに近かったケースである。10月になってもヤクルト、阪神、巨人、広島の4チームに自力優勝の可能性が生じていたが、まず広島が優勝争いから脱落した。
この時点ではヤクルト・阪神・巨人の3チームが同率で並ぶ可能性が残されていた。そこで、セ・リーグ史上初の事態に備えるため、1回目の「プレーオフ委員会」が招集され、2チーム同率のときは3戦2勝制のプレーオフ、3チーム同率のときは1試合ずつ対戦相手を変えて2敗したチームが脱落、2チームが脱落するまで繰り返す「三つ巴戦方式」（大相撲の巴戦とは条件が異なる）のプレーオフを行うことがまず決定されたが、その後巨人が脱落。
プレーオフ制度 (日本プロ野球) 勝率1位同士によるプレーオフ
この時点でヤクルトが68勝60敗1分け（勝率.531）、阪神が66勝62敗2分け（勝率.515）で、甲子園での直接対決2試合のみが残された。ヤクルトは1勝すれば優勝、阪神は2連勝しなければプレーオフに持ち込めない状況となった。
そこで2回目の「プレーオフ委員会」が招集され、「3戦2勝制とし、第1試合は甲子園、第2試合は神宮とそれぞれのホームで1試合ずつこなし、もし1勝1敗の場合の決勝戦=第3試合、あるいは雨天中止の予備会場は日本シリーズが10月17日開催に迫っていることなどを踏まえ、東京ドームを借りて行う」という取り決めが定められた。しかし、その2連戦の最初の試合でヤクルトが勝ちリーグ優勝。プレーオフは実施されなかった。
プレーオフ制度 (日本プロ野球) 勝率1位同士によるプレーオフ
この年は巨人が独走し8月18日に早くもマジック25を点灯させ、24日には中日に9.5ゲーム差をつけたが、翌日からの20試合で4勝16敗と急失速。この間を14勝7敗で乗り切った中日に、9月末の時点で66勝59敗（勝率.528）と並ばれてしまった。残り試合はともに5試合。10月1日・2日はともに白星を重ねたが、4日のヤクルト戦で中日が1-4で敗れ、翌5日には巨人がヤクルトに6-0で勝った。このため巨人が6日のヤクルト戦で勝ち、中日が6日の阪神戦と8日の巨人戦に連勝して、両チームがともに70勝60敗（勝率.538）でシーズンを終了するか、あるいは巨人が6日のヤクルト戦で負け、中日が6日の阪神戦に負けて8日の巨人戦に勝ち、両チームがともに69勝61敗（勝率.531）でシーズンを終了するかで、プレーオフに持ち込まれる可能性が出てきたため、セ・リーグは臨時のプレーオフ委員会を開催した。
しかし、6日の試合で中日は阪神に10-2で勝ったものの巨人がヤクルトに2-6で敗れた結果、残り1試合で両チームが69勝60敗（勝率.535）で並んだため、8日の直接対決が雌雄を決する一戦となり、プレーオフは実現しなかった（当時は引き分け再試合制度があったため、両軍が8日の対決で引き分けた場合、再試合が実施されることになっていた）。なお、最終戦は6-3で巨人が勝利した。
この年は序盤から広島が独走したが、7月6日の時点で11.5ゲーム差をつけられていた巨人がメークドラマと呼ばれる猛烈な追い上げを見せ、10月5日の時点で残り2試合で75勝53敗（勝率.586）とし、優勝に王手をかけていた。しかし、巨人と同じく猛烈な追い上げを見せた中日は、同日現在残り3試合で72勝55敗（勝率.567）であり、直接対決も2試合残っていた（つまり、巨人の残り2試合はともに中日戦であった）ことから、中日が残り3試合に全勝すれば両チームが75勝55敗（勝率.577）で並ぶため、プレーオフが実施されることになっていた。しかし、巨人が10月6日の直接対決第1ラウンドに勝利して優勝を決め、プレーオフは幻となった。なお、この試合がナゴヤ球場最後の公式戦であった。
プレーオフ制度 (日本プロ野球) 1936年（1リーグ時代）のプレーオフ
春季大会は東京巨人軍はアメリカ遠征のため不参加、また名古屋金鯱軍も結成記念リーグ大会を終えるとアメリカに遠征したため、公式戦でありつつ優勝チームを決めなかった。
夏季大会では東京、大阪、名古屋の3大都市でのトーナメント戦で優勝したチームによるプレーオフが予定されていた。しかし、会場の調達が出来なかったため、優勝預かりとなっている。
秋季リーグは3大都市での総当りリーグ5回、トーナメント2回の都合7大会それぞれ優勝したチームに勝ち点1（複数均等割り）を与え、その合計勝ち点の多いチームがリーグ優勝となる。だが、東京巨人軍と大阪タイガースが勝ち点2.5ずつを分け合ったため、3戦2勝制の同点決勝を行い、2勝1敗で制した東京巨人軍が最初のチャンピオンに輝いた。
プレーオフ制度 (日本プロ野球) 前期優勝チームと後期優勝チームによるプレーオフ
春季・秋季の2ステージで争い、1937年は春季が東京巨人軍、秋季は大阪タイガース、1938年は春季が大阪タイガースの連覇、秋季は東京巨人軍がそれぞれ優勝して、それぞれ大リーグのワールドシリーズの方式に倣った7戦4勝制による年間総合優勝決定戦を開催。それぞれ4勝2敗、4連勝で東京巨人軍を下した大阪タイガースが日本一の座に就いたが、この2年間は春季・秋季のそれぞれのステージが独立したシーズンの扱いと見なされていたため、ステージ優勝に関しては通算の優勝回数にカウントされているが、年間チャンピオンはノーカウントとなっている。
人気低下などプロ野球再編問題に伴い、前期・後期の2シーズン制を導入。前期と後期の優勝チームが異なる場合にプレーオフが実施された。
プレーオフ制度 (日本プロ野球) 前期優勝チームと後期優勝チームによるプレーオフ
年間26回総当り（同130試合）を前・後期各13回ずつ（65試合）に区切り、それぞれのステージ優勝を決める。前期と後期でステージ優勝チームが異なる場合、5戦3勝制による優勝決定戦を施行した（同一チーム完全優勝の場合は開催せず）。ホームゲームに関しては、第1・2戦は前期1位チーム、第3-5戦は後期1位チームのそれぞれのホームスタジアムで行った。年間順位はプレーオフの勝者が1位で、2位以下は前後期通算の勝率順とした。このため、プレーオフに敗れたチームが、プレーオフに出場しなかったチーム（2位チーム）の前後期通算勝率を下回り、年間順位が3位になったこともあった（1977年及び1981年のロッテ）。また同制度初年度である1973年の南海（前期優勝）は前後期通算勝率では3位であるが、リーグ優勝である。
なお、個人賞に関しては前後期130試合の成績のみで決定し、プレーオフでの成績は加算されない。（2004-2006年の上位3強順位決定戦、及びそれを発展させた2007年以後のクライマックスシリーズの方式も同様）
これにより、年間最高勝率であるがプレーオフに敗退し日本シリーズに出場できなかったケースが1973年阪急、1975年近鉄、1979年阪急、1982年日本ハムの4回発生している。なお、年間最高勝率でありながらプレーオフ進出すらできなかったケースは発生していない。
プレーオフ制度 (日本プロ野球) 勝率1位と2位によるプレーオフ（1983年 - 1985年のパ・リーグ）
1983年 - 1985年のパ・リーグでは年間26回総当り（同130試合）を行い、1位と2位のゲーム差が5ゲーム差以内に接近した場合に最大5試合のプレーオフを実施。プレーオフ開催分を合わせた勝率で順位を決定する変則1シーズン制が採用された。この形式は番勝負ではないため、最大135試合の間に逆転の可能性がなくなった時点で終了することとなっていた（例えば、130試合終了時点で1位と2位が4ゲーム差だった場合、プレーオフは1位チームが1勝した時点で終了。実質的に今日のクライマックスシリーズにおけるアドバンテージを上位チームにとってさらに有利にしたものと言える。）。
しかし、この3年間は優勝チームがすべて5ゲーム差を超える独走だった（1983年は西武が2位と17ゲーム差、1984年は阪急が8.5ゲーム差、1985年は西武が15ゲーム差）。そのため、プレーオフは一度も実施されず「幻のプレーオフ」となった。
プレーオフ制度 (日本プロ野球) 勝率1位と勝利数1位によるプレーオフ（2001年 - 2006年のセ・リーグ）
2001年 - 2006年のセ・リーグでは、公式戦全日程終了時点で勝利数1位のチームと勝率1位のチームが異なる場合にプレーオフを実施する旨を定めていた。このため、新聞紙上では勝率1位が確定した時に0になる「勝率1位決定マジック」と勝率1位と勝利数1位が確定した時に0になる「優勝決定マジック」の2つが登場し、勝率1位決定マジックが0になったのに優勝決定マジックが0にならなかった場合にプレーオフが開催されることになっていた。
プレーオフ制度 (日本プロ野球) 勝率1位と勝利数1位によるプレーオフ（2001年 - 2006年のセ・リーグ）
導入初年度の2001年は勝利数を優先し、勝利数が同じ場合は勝率順で決定していた。これにより、シーズン中は試合の消化ペースが速い球団が上位になり、また順位表においても勝利数と勝率の2つの順位を表記しなければならず、多少なりの混乱をきたした。その結果、勝率で横浜を上回っていた広島が勝利数で下回り、横浜が3位（69勝67敗4分、勝率.507）、広島が4位（68勝65敗7分、勝率.511）という結果となった（もしこのルールが無ければ、広島は1997年以来4年ぶりのAクラス入りを達成し、連続Bクラス（1998年～2012年）のシーズンもこの年で途切れていた。また、1997年の広島のAクラス入りは勝率5割を割っていたので（97年は66勝69敗、勝率.489の3位）広島としてはその前年の1996年以来（96年は71勝59敗、勝率.546の3位）、5年ぶりとなる勝率5割以上でのAクラスも幻のものとなった）。
2002年からは勝率を優先し、勝率が並んだ場合に勝利数で決定する方式に改めた。但し、勝利数が多くても勝率順位で3位を下回った場合はプレーオフの進出資格を喪失し、勝率1位の球団がリーグ優勝となる（この場合でも、勝利数で勝率2位の球団を下回った場合はプレーオフを実施する）。
この形式によるプレーオフ開催の可能性は生じたものの、実際には一度も実施に至らなかった。
プレーオフ制度 (日本プロ野球) 勝率1位と勝利数1位によるプレーオフ（2001年 - 2006年のセ・リーグ）
この年は巨人が75勝63敗2分け（勝率.543）でシーズンを終えたが、ヤクルトは10月4日時点で74勝55敗6分け（勝率.574）であった。この時点でヤクルトは5試合を残していたが、仮に残り5試合に全敗すると74勝60敗6分け（勝率.552）となり、ヤクルトの勝率1位は決まっていたが勝利数では依然巨人が上回るため、ヤクルトが残り5試合で1勝もできなかった場合にプレーオフが実施されることになっていた。しかしヤクルトは10月6日に横浜を下し、巨人の勝利数に並んだことでリーグ優勝が決定したため、プレーオフは実施されなかった。
この年は9月8日時点で阪神が72勝49敗5分け（勝率.595、残り20試合）で首位にいたが、中日も69勝52敗1分け（勝率.570、残り24試合）で追っており、成績如何では阪神が勝率1位となっても中日が勝利数1位でシーズンを終える可能性があった。そのため、プレーオフ委員会が9月9日と15日に開催され、10月15日から17日まで1回戦甲子園、2回戦以降ナゴヤドームという日程で開催されることが決定した。しかし9月10日に阪神に勝率1位決定マジック15、13日に優勝決定マジック13が点灯。29日に阪神の優勝が決まり、プレーオフは実施されなかった。
プレーオフ制度 (日本プロ野球) 勝率1位・2位・3位によるプレーオフ（2004年 - 2006年のパ・リーグ）
2004年のパ・リーグでは、年間27回総当り（同135試合）のレギュラーシーズン、2005・2006年は年間20回総当り（同100試合）とセ・パ交流戦（同36試合）の合計136試合の上位3チーム（Aクラスを確保したチーム、事実上の予選リーグ）がステップラダートーナメントによるプレーオフに進出する方式が採用された。
年間順位は1位が第2ステージの勝者で、2位以下は残りチームを勝率順に並べる。
これにより優勝チーム以外はプレーオフの成績による年間順位の変動はない。レギュラーシーズンの3位チームが第1ステージを勝ちあがって（2位チームを負かして）第2ステージに進んでも、そこで敗退すれば年間順位は2位ではなく3位として扱われる。
レギュラーシーズンの3位チームが第1ステージを勝ちあがって、さらに第2ステージにおいて勝利すれば年間順位は1位となる。同時にレギュラーシーズン1位チームが年間2位に、レギュラーシーズン2位チームが年間3位にという具合に1順位ずつ繰り下がる。
レギュラーシーズンでの順位が同率となった場合、下記のような形式で開催されることとなっていた。
プレーオフ制度 (日本プロ野球) 勝率1位・2位・3位によるプレーオフ（2004年 - 2006年のパ・リーグ）
レギュラーシーズン2位のチームが2チームある場合
当該2チームで第1ステージを行う。
この場合の興行権利は前年のレギュラーシーズン成績上位のチームが全試合獲得する。
このケースで第3戦が終わって成績がタイの場合、以下の順番で第2ステージ進出チームを決定する。
当該チーム間のレギュラーシーズンの対戦成績
勝率1位チームとの対戦成績
セ・パ交流戦を除いたリーグ戦成績
なお、この方式では「既に3位が確定しているチームが1位チームに敗れることによって、自身のプレーオフ進出が決定する」という矛盾が存在していた。例えば既に3位が確定している甲が、この試合に敗れれば丙との同率1位が確定する乙と対戦した場合、仮に甲が乙に勝利すると、1位が乙・丙の2チームになるので、プレーオフはこの2チームのみが戦い、3位甲は進出できなくなってしまう。反対に甲が乙に敗れると、1位乙、2位丙、3位甲、となり、進出できることになる。このように「敗れることがチームにとっての利益（すなわちプレーオフ進出）になる」という八百長を助長しかねない制度上の不備があった。実際、2005年のパ・リーグは3位が確定していた西武がソフトバンクに敗れることにより、ソフトバンクの単独1位が決定、3位の西武はプレーオフ進出決定となった。
プレーオフ制度 (日本プロ野球) 勝率1位・2位・3位によるプレーオフ（2004年 - 2006年のパ・リーグ）
2004・2005年のレギュラーシーズンの1位はともに福岡ソフトバンクホークス（2004年は福岡ダイエーホークス）だったが、両年とも2位とのゲーム差は4.5と、あと0.5ゲームの差で1勝のアドバンテージがつかなかったことが災いし、第2ステージは2回とも2勝3敗で敗退。このため、1位通過チームと1stステージ勝利チームとの不公平性などが内外で議論を呼んだ。また、2004・2005年ともに第1ステージ勝利チームが日本一となったことで、セ・リーグ優勝チームとの不公平性も議論された。
2006年シーズンでは以下の変更が行われた。
また、レギュラーシーズンでの順位が同率となった場合、以下の順番で順位を決定することになった。これにより、レギュラーシーズンでの順位が同率となった場合の例外規定が廃止され、「既に3位が確定しているチームが1位チームに敗れることによって、自身のプレーオフ進出が決定する」という矛盾や、1位同率により3位チームが進出権喪失となるケースは解消された。
※チーム名に続く括弧内はレギュラーシーズンの順位。勝利チーム名のうち、当シリーズ優勝（日本シリーズに出場）したチームは太字で示す。
星取表の「A」において、☆はアドバンテージによる1勝を表す。
旧軍港市転換法
旧軍港市転換法（きゅうぐんこうしてんかんほう、昭和25年6月28日法律第220号）は、大日本帝国憲法下の日本において軍港を有していた「旧軍港四市」を平和産業港湾都市に転換する事により、平和日本実現の理想達成に寄与する事に関する法律（特別都市建設法）である。軍転法とも呼ばれる。
主務官庁は財務省理財局国有財産企画課で、国土交通省都市局まちづくり推進課、総務省自治行政局地域自立応援課、防衛省地方協力局地域社会協力総括課と連携して執行にあたる。
旧軍港市転換法 成り立ち
第二次世界大戦で日本が敗戦して以後、横須賀・呉・佐世保・舞鶴などの旧軍港都市においては、旧海軍施設の活用が望まれていたため、昭和22年（1947年）6月に四市の代表者が横須賀市に集まって「旧軍港都更生協議会」を発足させ、同月25日から開かれた第1回協議会において、「国有財産処理に関する特別措置の件」を四市連名で関係各省に陳情することが決定された。同年11月17日には、舞鶴市において第2回協議会が開催され、その後も四市が輪番で協議会を開催した。昭和23年（1948年）には、四市長による旧軍用財産処理についての特別措置に関する請願が国会で採択されたものの、政府はその具体化に同意しなかった。その理由については、旧軍港市を特別扱いすることに当時の国民のコンセンサスが得られていなかったからであろうとの指摘がなされている。
昭和23年（1948年）秋には、呉市が独自に転換計画の作成を進め、呉地区には造船・鉄鋼・機械、広地区には機械・化学の各産業を誘致し、従業員数約3万人を確保する方向で立案されていったが、広島軍政部の担当者によって「軍港の再現」であると評価されたとされる。
旧軍港市転換法 成り立ち
こうした状況の中で、呉市を中心とする衆議院広島県第2区から選出されていた第55代大蔵大臣池田勇人が特別立法の必要性を示唆していたとされる。そこで、呉市では、昭和24年（1949年）に、まず、「特別法案建議趣旨書」が立案され、その冒頭では、呉市を平和産業都市として再生建設する旨の平和宣言が謳われたほか、その趣旨を実現するために、「呉平和港市建設法案」及び「呉平和産業都市建設法案」が提起された。これらは、いずれも国有財産法の例外規定として、平和港市又は平和産業都市の建設のために国が公共団体に対して国有財産を譲与しうる旨を規定することが主たる目的であった。
これを契機として、四市の間で、会社案、公社案、転換法案などが検討され、昭和24年（1949年）10月の四市市長会議において、呉市が立案した「旧軍港転換法案」が採択され、その法案要綱が作成された。同法案の要点は、旧海軍の残存施設を平和目的で活用することを国有財産の特別処理によって進める点にあったとされる。同法案は、参議院法制局に依頼して法文化が図られることとなり、同年12月1日には、参議院議員会館において、「旧軍港市転換促進委員会」（委員長：宮原幸三郎衆議院議員（呉市出身））が結成された。
旧軍港市転換法 成り立ち
同法案は、昭和25年（1950年）2月27日、GHQの承認を得て、同年3月18日に参議院に上程され、佐々木鹿蔵参議院議員（呉市出身）が提案理由を説明した。同法案は、同年4月7日、参議院本会議において全会一致で可決され、同年4月11日、衆議院本会議で賛成多数（日本共産党12名の反対）をもって可決された。
この法律案は、昭和25年（1950年）4月11日国会で可決後、日本国憲法第95条の規定による「特別法」として対象4市においてそれぞれ個別に地方自治法第261条に基づく住民投票が実施（同年6月4日、第2回参議院議員通常選挙と同日に実施。）され、いずれも過半数の賛成を得て成立、同年6月28日に公布・即日施行された。その後、6度にわたり一部改正がなされているが、いずれも技術的改正（条文中の軽微な語句の修正）であり国会から内閣に対して「この一部改正法は特別法である」旨の通知が行われなかったため、住民投票の対象とはならなかった。
なお、本法6条の規定に基づき、「旧軍港市国有財産処理審議会」が大蔵省に設置され、処理又は譲渡すべき財産の範囲、譲渡価格、延納期限などの調査・審議が行われた。
旧軍港市転換法 対象となる地方自治体
旧軍港四市とは、以下のように定義されている。同法中の記載順による。
旧軍港市転換法 住民投票
日本海軍の発生地であり世界的な軍港でもあった横須賀市は、第二次世界大戦の敗戦によって、従来の軍用施設がことごとく閉鎖、撤去又は破壊され、これに従事していた旧軍人、軍属及びその家族、海軍工廠（横須賀海軍工廠）の工員らの引き揚げ・帰郷などが相次ぎ、昭和21年（1946年）4月26日の人口は、249,606人に激減した。また、横須賀市の歳入の財源が海軍助成金のみに依存していたため、敗戦によって、自立の可能性を失うに至った。
当時の梅津芳三市長は、戦後、更生のための諸施策を調査・審議するため、各界の有力者30名からなる「横須賀市更生委員会」を組織して、昭和21年（1946年）10月8日から委員会を開催し、横須賀市更生対策要項、久里浜港修築計画案等を審議・決定し、80年来の軍都の歴史に大きな終止符を打ち、新たに平和日本にふさわしい産業都市として再建することが決定された。そして、大学を招致して学園都市に、工場を誘致して産業都市に、港湾を修築・整備して貿易港に、久里浜港を遠洋漁業の基地に、三浦半島を観光地にすることが企図された。このような更生対策を実現させるための一環として、久里浜港漁港修築計画が昭和21年（1946年）7月11日の次官会議において承認され、同年7月15日には、臨港地域である旧防備隊（横須賀掃海部）の移管・貸与を受け、同年8月16日に久里浜漁港事務所を開設した。
旧軍港市転換法 住民投票
さらに、将来、横須賀旧軍港が開放され、利用に供された場合に、直ちに港湾機能を効率的に発揮するために、予め必要な準備・調査をする目的で、昭和21年（1946年）3月23日、「横須賀旧軍港転換準備委員会」（委員長：梅津芳三市長、副委員長：披田恭三郎関東海運局横須賀支局長、委員18名、顧問5名、幹事2名）が発足した。この委員会では、港湾状況に関する事項、転換方策に関する事項、運営方式に関する事項などが調査されることとなった。
昭和25年（1950年）6月4日には、旧軍港市転換法の賛否を問う住民投票が行われた。従来、横須賀市の施設は、全て軍部の意向を体し、軍の機能を発揮することを目的としてできたものであり、いわゆる軍都整備事業であった。これを平和産業都市とするためには、旧軍港市転換法によって、従来の施設が全て転換事業の対象となったといっても過言ではないとされる。昭和25年（1950年）7月6日には、「横須賀市転換計画審議会」（委員長：石渡直次市長）が組織され、すでに決定した更生計画の延長とみられる転換計画が樹立された。
旧軍港市転換法 住民投票
昭和26年（1951年）に講和条約が締結されると、横須賀市の市政・財政の確立、転換事業の総合計画実施、行政協定に基づく駐留軍関係問題・住宅問題・民生安定対策・公営企業などの問題を解決しつつ、横須賀市発展のために努力が払われてきたとされる。そして、宿命的に国土防衛との関係が深い横須賀市は、防衛庁関係機関との関連も生じ、海上自衛隊総監部、防衛大学校等の防衛庁関係施設の進出に関し、横須賀市基本計画との調整を図ってきたとされる。
第二次世界大戦の敗戦によって、呉の日本海軍は、明治22年（1889年）の呉鎮守府創設以来、56年間にわたる歴史に終止符を打つこととなった。海軍の解体作業は、呉鎮守府が呉地方復員局に改組されることによって行われた。
旧軍港市転換法 住民投票
昭和20年（1945年）11月28日、呉市復興委員会が発足した当時、旧軍港を含む海軍施設は、賠償指定を受けたり、進駐軍に占領されたりしており、呉港における日本企業は、軍艦の解体にあたる造船所と製鉄所の活動が目立つにすぎない程度であった。呉港を開放するため、呉市は、まず、復員局の管理下に置かれていた呉港の管理権について委譲を受けることとし、呉市議会とともに、昭和21年（1946年）9月18日に、広島海運局に陳情を行った。翌昭和22年（1947年）2月6日の内閣次官会議において、呉などの旧軍港を一般商港に転換する方針が決定された。これを知った呉市は、他市と協力し、政府に対し、「旧軍港の施設を商港として転換することによって将来の通商貿易が繁栄することを祈念し、その経営管理にあたっても将来地元自治体に移管されたいことをも陳情」したとされる。
旧軍港市転換法 住民投票
昭和22年（1947年）4月5日に呉市長に就任した末永術（てだて）（鈴木術）は、呉港を貿易港として更生させることを呉市の最高方針とし、呉市経済部に対し、その裏付けとなる「呉市産業振興基本策要綱」の作成を命じ、貿易港指定運動を行った。一方、呉商工会議所は、貿易促進委員会を設置し、同年5月27日の第1回会合において、呉市に貿易業を興すために必要な港湾計画、陸上の各種施設、為替銀行等の貿易港に必要な各種機関、輸入品の消化・利用工業、輸出品の集荷及び生産事業などに関する研究を開始した。
同年7月19日には、イギリス連邦占領軍のホレース・ロバートソン総司令官から、中国軍政部長を通じ、呉港を商港として発展させようとする日本官民の希望を全幅的に支援し、その実現を援助するため直ちに必要な港湾施設を開放するとの回答が口頭で寄せられ、呉市は、連合軍が貿易問題について開港を許可したことから、残る問題が国内的に貿易港として指定してもらうことであるとして、「呉市産業振興基本策要綱」を素案として、貿易港指定に向けた共同研究を呉市議会とともに行った。
旧軍港市転換法 住民投票
同年12月16日、「横須賀港を開港に指定する等の法律」（昭和22年法律第192号）が公布され、「豆倉鼻から小麗女島西南端を経て鍋舞々尻鼻に至る一線以内」の約300ヘクタールを港域とする呉港が昭和23年（1948年）1月1日をもって開港に指定されることとなった。昭和23年（1948年）2月10日には、日本側関係機関が呉港開港指定に関連して連絡調整協議会を開催し、2月下旬の入港が予想される食糧船関係の仕事については、挙市一体となって進めることとされた。
旧軍港市転換法 住民投票
しかしながら、呉港の開港は、予想したような効果があらわれず、昭和23年（1948年）12月には、「開港による貿易都呉市の基礎が確立したとはいえない」との悲観的な評価がくだされた。呉市は、こうした状況を打開するためには、当時、大部分が賠償指定や進駐軍の接収の対象となっていた旧呉海軍工廠、広海軍工廠や、港湾施設の開放以外に方法はないと考え、政府が自由港設置問題を検討していることを知ると、いち早くその研究に着手した。呉市は、昭和24年（1949年）7月、「呉国際自由港市建設法案」を作成したが、この法案は、同年7月7日に住民投票が実施された広島平和記念都市建設法の影響を受けており、同法にならって特別法の制定を意図していたとされる。同法案では、国際自由港市建設事業の用に供するため必要があると認める場合に、国有財産法28条の規定にかかわらず、その事業の執行に要する費用を負担する公共団体に対し、国が普通財産を譲与することができるとされており（同法案5条）、自由港の指定を契機として国有財産の譲与を受けることを主眼においていたとされる。しかしながら、政府が現段階で自由港市案を考えていないことが判明したため、特別立法については、自由港市案とは異なった角度から着想していくことになったとされ、その特別立法こそが、旧軍港市転換法であったとされる。
旧軍港市転換法 住民投票
旧軍港市転換法の公布後、最大の障壁となったのは、連合軍による旧軍施設の接収であった。同法制定の翌年である昭和26年（1951年）8月には、呉市長及び呉市議会議長の連名による嘆願書が提出され、接収地の開放又は返還が要請された。翌昭和27年（1952年）4月に講和条約が発効したことによって、占領による制圧が一応は解消していくものの、日米安全保障条約の発効や、日米行政協定の調印によって、米軍に対する軍事基地の提供は継続された。また、国連軍（主に英連邦軍の朝鮮派遣軍）の駐留は無条約のまま継続され、呉市議会は、接収地区返還の要望書を決議して提出した。こうした要望は、毎年、呉市あるいは市民団体によって提起され、接収施設の早期返還が要求され続けていたが、昭和32年（1957年）の春までに英連邦軍関係の接収地については全て返還されるに至った。
旧軍港市転換法 住民投票
なお、呉市においては、戦前に旧海軍のもとで市が発展したというのは、軍事基地であったがゆえに繁栄したというよりも、むしろ、海軍工廠という軍需産業の大工場があったがゆえであると考えられていた。そのため、艦船が出入りするだけの駐留軍の存在は、「損害」として認識されており、駐留軍が存在する市町村には補償が必要であるとの要望がなされるほどであった。このような状況の中で、昭和20年代後半に至って自衛隊が誕生し、昭和29年（1954年）に海上自衛隊呉地方総監部が開庁されると、占領接収地の転用をめぐって、防衛庁と呉市との間で主張の対立が生じ、市民感情もまた、英連邦軍の撤退後に賛否両論が渦巻くなどしていたが、結果的に、旧海軍関係施設の主要部分は海上自衛隊によって占有されることとなったとされる。
旧軍港市転換法 住民投票
明治19年（1886年）の軍港創設以来は、佐世保市の繁栄は軍港の拡充に随伴し、海軍によって培養されてきたものであったため、第二次世界大戦の敗戦によって海軍を喪失すると、生活の補給源が失われ、佐世保市民が受けた打撃は容易ならぬものがあったとされる。昭和20年（1945年）9月15日、占領軍の進駐に先立ち、「佐世保市復興委員会」（委員長：北村徳太郎商工経済会佐世保支部長）が発足した。同委員会においては、佐世保軍港を商港として活用し、海軍工廠（佐世保海軍工廠）を艦船修理工場に転身させ、それが不可能であれば民間造船所とすべき旨の意見が提示されていた。
昭和21年（1946年）7月、中田正輔市長は、港湾復興の議を起こし、市内の港湾関係官庁、港湾・海運業者を糾合して、「港湾復興委員会」を組織するとともに、港湾建設の専門家を招いて実地調査を行い、その意見を聴取して、佐世保港利用計画を策定した。市街地の3分の1は佐世保大空襲によって焼失していたが、港湾施設はほとんど被害がなかったため、旧軍施設をいかにして有効に商港目的で転用するかが当面の緊急対策であった。
旧軍港市転換法 住民投票
昭和23年（1948年）1月1日、佐世保港は、政府から貿易港として指定され、同年10月21日には貯油港として指定されるに至った。しかしながら、旧軍の港湾施設のほとんどはそのままであり、佐世保港が実際に活動をするためには、まず、これらの国有財産の払い下げを受ける必要があった。
昭和24年（1949年）4月ころから、横須賀、呉、舞鶴などの旧軍港都市と共同歩調をとり、立法措置を求める運動を展開するとともに、「佐世保市振興協会」を組織して、港湾の活用を中心に研究討議を加えることとなった。同年10月下旬には、旧軍港市転換法案要綱を決定し、翌昭和25年（1950年）1月13日には、中田正輔市長が、平和産業港湾都市として再出発する旨の「歴史的」な平和宣言を行い、後述する旧軍港市転換法の住民投票によって、これが市民の意思として確認されることとなった。
昭和25年（1950年）4月11日に旧軍港市転換法が国会で成立すると、同月22日に「住民投票対策委員会」（委員長：谷村市会議長）が組織され、佐世保振興協会をはじめとするあらゆる機関を動員して市民の啓蒙・宣伝の活動を開始した。その結果、佐世保市の住民投票は、旧軍港四市の中で最も賛成率が高い結果となった。
旧軍港市転換法 住民投票
この住民投票の結果、佐世保市は、総額11億円という莫大な旧軍用施設の無償又は有償の譲渡を受けることとなり、旧防備隊跡を水産基地とする計画を決定して、運輸省・大蔵省と折衝の上、昭和26年度・27年度の予算に1590万円の国庫補助と起債を行うこととなった。
しかしながら、昭和25年（1950年）に始まった朝鮮戦争の影響などから、国内において再軍備の趨勢が起こり、昭和26年（1951年）の秋からは海上警備隊の基地設置問題が生じた。当時の保安庁は、佐世保に基地を設けることを予定しており、はじめ、旧海兵団に白羽の矢を立てたが、同地が米軍によって接収されていたため、次いで、旧防備隊跡に基地を設けることが検討された。しかしながら、旧防備隊跡に基地を設けることは佐世保市の立市方針の根本を覆すこととなるため、佐世保市側が難色を示し、海上警備隊の基地には、旧防備隊跡ではなく、長崎大学水産学部のある旧佐世保海軍航空隊跡を提供することとなった。
これに対し、保安庁第二幕僚幹部の間では、佐世保市が海上警備隊を忌避していると考え、また、佐賀県が伊万里市を海上警備隊のために提供する意向を示したことから、60年前に軍港の設置をめぐって激しく争った佐世保市と伊万里市が、再び、海上警備隊の設置をめぐって同様の争いを再現することとなった。
旧軍港市転換法 住民投票
このように、伊万里市という競争相手が出現したことによって、海上警備隊の設置問題が佐世保市民の間で異常な関心を呼ぶこととなり、激しい論戦が戦わされることとなった。中田正輔市長は、シンガポールやサンフランシスコの例を引いて、佐世保港を軍商併立港とすることが可能であることを説き、市議会もこれを了承していた。しかしながら、西岡竹次郎長崎県知事は、「商港は長崎、佐世保は軍港」と唱えて中田市長と対立したほか、佐世保市内においても、既定路線を唱える市当局と、海上警備隊の誘致を主張する商工会議所・海友会が対立し、佐賀県が挙県一致であったのとは対照的に、足並みが揃わなかった。佐世保市民の間では、ヒンターランドを持たない市の現状や、長崎・戸畑と漁獲水揚げを争う不利、岸壁の使用制限などによる貿易の見込み薄から、次第に、貿易港・漁港としての前途に見切りをつける者が多くなり、また、横須賀市の実績から、隊員の用品その他で相当巨額の金が落ちることがわかったため、米軍撤退後の特需なき佐世保市を救う道は、もはや海上警備隊以外にないとの声が高まっていった。
旧軍港市転換法 住民投票
佐世保市議会は、昭和27年（1952年）8月、「海上警備隊誘致特別委員会」を設置して調査・研究を行うこととしたが、市が提供を申し出た旧佐世保海軍航空隊跡については、警備隊が希望せず、長崎大学水産学部の移転先として予定していた旧佐世保鎮守府跡については、米軍が長崎大学と警備隊のいずれにも使用させない意向を示したため、警備隊に対して提供することができるのは旧防備隊跡しかないこととなった。その結果、佐世保市議会は、同年11月23日に全員協議会を開催して、旧防備隊跡に警備隊を誘致する旨の議長提案を可決した。その後、木村篤太郎保安庁長官の現地視察等を経て、翌昭和28年（1953年）9月16日、佐世保市に警備隊を設置することが決定し、同年11月14日に、警備隊西南地区佐世保総監部が旧防備隊跡に開庁することとなった
舞鶴市もまた軍港都市として海軍に依存していたため、第二次世界大戦後の舞鶴市は、舞鶴港の活用と旧軍施設の転用を図る以外に更生の方途がないことは明らかであったとされる。そのため、京都府商工経済会舞鶴支部（後の舞鶴商工会議所）は、昭和20年（1945年）9月20日、舞鶴市内の各界代表30余名を新舞鶴国民学校に招致して、「産業経済復興協議会」を開催した。その結果、舞鶴港を経済港とした上で、人口20万人を目途として日本海沿岸の重要都市とすること、京都市の衛星都市として、福知山市、綾部町、宮津町、福井県高浜町、小浜町と提携し、その機能の発揮に最善を尽くすこと、舞鶴市の復興の基盤を教育振興に置き、海軍兵学校舞鶴分校（旧：海軍機関学校）を経済大学に、海軍病院を医科大学に、海兵団及び防備隊を水産専門学校に、舞鶴海軍工廠倉谷工場及び第三海軍火薬廠を工業専門学校に、それぞれ転用して設立することに努めることなどが申し合わせられた。舞鶴市会においても、同年10月12日、戦後の復興対策促進に関する協議が行われ、全議員で構成される「舞鶴市振興委員会」が設置された。京都府においても、舞鶴市の旧軍港の諸施設を活用した港湾計画を樹立するため、同年12月、京都大学、関西大学、運輸省港湾局、港湾協会、大阪財務局、京都府商工経済会、住友金属株式会社、飯野産業株式会社等の関係者を調査員に委嘱して、これに京都府会関係者を加えて「舞鶴海軍施設調査団」を結成した。これに舞鶴市、舞鶴市会、舞鶴地方復員局も参加して、昭和21年1月8日及び9日に旧軍施設の実地調査が行われ、翌10日に答申書を作成して京都府知事に対して提出された。
政府及び京都府特殊物件処理委員会は、敗戦まで旧軍が使用していた舞鶴市内の旧軍用土地・物件について、応急利用等の措置を舞鶴市に対して委任しており、舞鶴市は、その処理を行うため、「舞鶴軍港土地物件処理委員会」を設置して、その処理の任に当たった。
舞鶴海軍工廠は、戦後、復員軍人・引揚邦人の輸送用艦船の整備・修理をおこなっていたが、昭和20年（1945年）12月に海軍の解体に伴って舞鶴地方復員局管業部となった後も、引き続き、戦傷艦艇の修理を行っていた。横須賀、呉、佐世保の海軍工廠は、いずれも戦災を受けて機能を失っていたため、比較的損害が軽微であった舞鶴海軍工廠は、全国の戦傷艦艇や破損商船の修理を一手に引き受けることとなった。舞鶴海軍工廠は、昭和21年（1946年）4月1日に民営移管が認められ、飯野産業株式会社舞鶴造船所として新たに発足したが、その際、旧海軍工廠の土地、建造物、設備はすべて借用し、従業員2500人も引き継がれ、同年6月からは漁船の建造にも着手するなど、早くも活気を取り戻していた。
しかしながら、連合国の対日賠償政策によって、舞鶴海軍工廠は、民営移管前から中間賠償取立計画の対象となっており、民営移管後にあってもその禁制が解かれることはなかった。舞鶴市会及び市当局のほか、舞鶴造船労働組合などが陳情活動を行い、結果的に、昭和27年（1952年）4月に、講和条約の発効とともに、賠償工場の指定が全面的に解除されることとなった。
その後、舞鶴市においては、他の旧軍港市とともに、旧軍港市転換法の制定に向けた活動を行っていくこととなるが、住民投票においては、賛成率が他の三市に比べて低い85パーセントにとどまった。この理由は、「東西分離問題」が影響したものであると指摘されている。
旧軍港市転換法の施行に伴い、舞鶴市議会は、昭和25年（1950年）12月に市議会議員全員からなる「舞鶴市転換特別委員会」を設置し、舞鶴市には、転換計画の樹立、転換事業の推進及びこれらに必要な調査・研究を行うための「計画室」が設置された。舞鶴市当局は、積極的に有力企業の誘致宣伝に乗り出し、舞鶴市への工場進出を呼びかけた。
昭和25年（1950年）8月に警察予備隊が創設されると、同月25日には、舞鶴市にも警察予備隊が移駐して旧海兵団跡に駐屯した。さらに、昭和27年（1952年）8月1日には、警備隊舞鶴地方隊が編成された。その後、警備隊は旧海軍の施設を転用・活用して、かつての「海軍基地」への復元を一段と深めていった。昭和29年（1954年）には、自衛隊法の施行によって、警備隊舞鶴地方隊が海上自衛隊舞鶴地方隊へと改称された。
鈴木あみ (作家)
鈴木 あみ（すずき あみ、12月28日 - ）は、ボーイズラブ作家。1994年デビュー。
気象大学校
気象大学校（きしょうだいがっこう、英: Meteorological College）は、千葉県柏市旭町七丁目4番81号に本部を置く、国土交通省所管の省庁大学校である。1962年に設置された。大学校の略称は「気大」または「気大校」（「気象大」と発音すると「気象台」と取り違えるおそれがあるため）。
気象大学校 受験
気象大学校の受験は、1次試験と2次試験に分かれており、1次試験は、英語・数学・物理の学科試験（多肢選択式および記述式）、基礎能力試験（いわゆる教養試験で、多肢選択式）、作文試験。2次試験は面接および身体検査である。
気象大学校 教育および研究
大学部は、大学設置基準に準じて、気象業務に必要な基礎、専門学術・技術、一般教養を行う教育課程（153単位以上）と、気象業務の基礎となる観測や実習などを行う特修課程（500時間以上）がある。
気象庁職員の中から入校の許可を受けた研修生に対し、予報、地震・火山、海洋気象などいくつかの研修コースが設けられ、気象業務に必要な専門知識と技術を教授する。
気象大学校 学生生活
１年生 地上気象観測実習・官署見学
２年生 火山観測実習・官署見学
３年生 気象庁本庁職場実習
４年生 地方気象台職場実習
野球部、サッカー部、テニス部などの体育系クラブや、天気の会、星を見る会、軽音楽部などの文化系クラブがある。
学校祭として、秋に「紫雲祭」が行われ、文化系クラブ等の発表などが行われる。
気象大学校 施設
校舎から歩いて数分の敷地内に、寄宿舎として「智明寮」がある。
キャンパス内には、観測実習場（グラウンド）、地上観測露場、観測塔、大気放射観測露場、生物季節標本木露場などがある。
また、敷地内には東京レーダー（東京管区気象台管轄の観測施設）、地震の観測点「柏市旭町」（銚子地方気象台管轄の観測施設）がある。ただし、いずれも気象大学校の施設ではないので学生は立ち入ることができない。
乱流
乱流（らんりゅう、英: turbulence）は、流体の流れ場の状態の一種。乱流でない流れ場は層流と呼ばれる。
乱流の確立した定義は現時点においても存在しないが、数学的にはナヴィエ・ストークス方程式の非定常解の集合であるということができる。層流と乱流のおおよその区別はレイノルズ数によって判断され、レイノルズ数の値が大きいと乱流と判断される。また、層流が乱流に遷移するときのレイノルズ数を臨界レイノルズ数という。
生活の中でのわかりやすい例としては水道の蛇口から流れる水がある。水道の水は流れが少ないときはまっすぐに落ちるが、少し多くひねると急に乱れ出す。このとき前者が層流、後者が乱流である。生活の中で見られる空気や水の流れはほぼ全てが乱流であるだけでなく、熱や物質を輸送して拡散する効果が非常に強いので、工学的にも非常に重要である。
乱流の数値シミュレーションは、気象予報や自動車等の空力設計からノートパソコンの冷却まで工学的には非常に幅広く利用されている。ゴルフボール表面につけたディンプルによる飛距離延伸（マグヌス効果も参照）、新幹線500系電車パンタグラフの突起による騒音低減などにも乱流の効果が応用されている。
しかし高レイノルズ数の乱流を再現するには高い計算機性能を要求するため、スーパーコンピュータなどHPC（高性能計算）の重要な用途の一つになっている。
乱流 例
乱流の例を以下に挙げる。自然界で見られる流れや、工業製品に応用される流れはほとんど乱流であり、層流のほうがむしろ例外である。
乱流 性質
乱流には以下のような性質がある。
不規則性
乱流の解析は決定論ではなく、統計的手法による。
拡散性
乱流では乱流粘性によって、運動量、熱、質量等の輸送量（流束）が層流に比べ増える。
レイノルズ数が大きいこと
レイノルズ数が十分大きくなると、運動方程式の粘性項と慣性項の相互干渉に関連した不安定性がもとで乱流が起こる。
3次元の渦運動
乱流の特徴の一つとして強い渦度変動が挙げられる。また3次元的であることも重要な性質で、2次元の乱流には渦を維持するメカニズムがはたらかず、ランダムな渦度変動を維持することができず消えてしまう。
散逸性
粘性によるせん断応力仕事によって乱流の運動エネルギーは消費され内部エネルギーに変わる。そのため乱流を維持するためにはこの損失を補填する継続的なエネルギー供給が必要である。
連続性
特殊な場合を除いて、乱流で生じる最小の長さスケール（コルモゴロフのスケール）でも分子運動の長さスケールよりは十分に大きい。