hotchpotch/wikipedia-multilingual-ir-pairs huggingface dataset:
エア・コンディショナー 分類
タンス程度の大きさ、あるいは窓際に高さ1メートル程度の上部に吹出し口を持つ室内機が、壁際にむき出しで設置されている。業務（ビル）用では1970年代頃まで主流のタイプで、現在でも古い地下鉄の駅や工場、事務室などでよく見かける事ができる。室内機の分、床面積が減るため新規の建物では使用が減ったが、業務用では壁や天井の強度が問題にならないことや工事費・工期等でも有利になるため完全には廃れていない。韓国では家庭用タイプにおいても室内機が壁掛型よりも床置型の方が多い。なお、圧縮機・凝縮器・蒸発器・送風機を一体として、キャスターがついて自由に移動できるものは冷風機として、業務用・家庭用共に販売されている。
家庭用セパレートエアコンのタイプ。業務用も存在するが重量面の制約が多く少数派。
倉庫などのような天井骨組みがむき出しの場合や学校などの一部公共施設に使われる。
通称「天カセ」。表面に吸込口・吹出し口のある蒸発器内蔵ユニットを天井内に埋め込むもの。天井面がフラットになり、床置き形のように床面積も減らないため、店舗やオフィスビルなど業務用で多く用いられている。設置工事が大がかりになるため新装開店やリフォームと併せての導入が多い。
家庭用セパレートタイプのバリエーションの1つで、石油ストーブ類似の形態をしている。1980年代頃までは主に和室用に使われたが、冷房能力上の問題点（熱対流上壁掛型・天井埋め込みカセット型に比べて不利）から急速に数を減らした。しかし天井まわりの構造が特殊なデザイナーズ物件などの需要もあり完全な消滅には至っていない。また、同様の理由で暖房時は有利という面もある。
ユニットとダクトを接続し、任意の場所に吸込口・吹出し口を設けられるもの。大型ビルやホテル等用。
エア・コンディショナー 家庭用
ルームエアコンとも呼ばれる家庭用エアコンには、形態として、圧縮機・凝縮器・蒸発器が一体となった窓型と、圧縮機・凝縮器が一体となった室外機と、蒸発器が内蔵された室内機とで構成されるセパレート型（東芝では「スプリット型」という）の2種類がある。セパレート型では、日本などの東アジア圏では壁掛型が主流である。一方、欧州では横長長方形の窓型がほとんどである。
さらに米国では、一般家庭であってもダクトを使用して各部屋に冷暖房を行うダクト方式が普及してきたが、日本のエアコンに代表されるダクトレス方式も評価されつつある。
能力によって、2.2 kW、2.5 kW、2.8 kW、3.6 kW、4.0 kW、4.5 kW、5.0 kW、5.6 kW、6.3 kW、7.1 kW などがある。使用する電圧も、単相100Vと、単相200Vと、動力の三相200Vがある。通常、エアコン一台に子ブレーカー一個を用意する。なお、日本の家庭用エアコンは窓型、セパレート型とも、2001年より家電リサイクル法の対象となり、廃棄の際に適正な処理が義務付けられた。
エア・コンディショナー 家庭用
動力の三相200Vエアコンは室外ユニットや室内ユニット共外観上一般の100/200V単相エアコンと同じであるが、省令による規制があるため受電方法が異なる。電気設備技術基準（経産省令）の規定では家庭で三相200Vを使用できるのは屋外機器のみとされている。そのため動力エアコンは室外電源のみ三相200Vであり室内ユニットの運転および通信制御は別途室内側で受電した単相100/200Vで行われる。従って一部のメーカー（ダイキン工業など室内電源を室外ユニット送り以外で受電不可能な機種）での業務用エアコンを住宅へ設置した場合、電力会社との図面協議で指摘され送電拒否や変更を求められるケースが生じる。
エア・コンディショナー 家庭用
家庭用エアコンは、冷房・暖房・ドライ（除湿）など多様な空気調整が可能な機種が製造・販売の多くを占める。最近はトップランナー方式による省エネ化が進み、内部の改良とも相まって以前のものよりも消費電力が少なくなっている。日本国内で発売されるセパレート型のエアコンはほぼ全てインバータ制御を内蔵した機種になっている（ただし、窓型エアコンについては非インバータのものが大半を占めている）。インバータエアコンは1981年に当時の東京芝浦電気（現・東芝）が世界で初めて発売した。当初は、圧縮機には誘導電動機を用いていたが、1990年代に高効率なブラシレスDCモータを採用してPAM制御により電圧を細かく制御し、現在では、日本で発売される家庭用エアコンに搭載される圧縮機用・ファン用のモータは、ほぼ全てがブラシレスDCモータになっている。日本ではインバータエアコンが主流であるが、世界的に見れば一定速である非インバータエアコンがまだまだ主流である。
エア・コンディショナー 家庭用
また、非インバータエアコンでは商用電源周波数による能力の差があり、50Hz地域では60Hz地域より1 - 2割能力が落ちるが、インバータエアコンではそれがない。そのため、非インバータが主流であった当時のエアコンのカタログは50Hz・60Hz地域で別々に作成していた。現在では、非インバータの窓型エアコンのカタログで、50Hz・60Hzそれぞれの場合の能力が併記されているのが見受けられる。能力の違いは圧縮機に用いる誘導電動機の回転数が電源周波数に依存するためである。なお日本での窓用エアコンでのインバータ採用例は松下電器産業（現・パナソニック）のCW-G18系が空前にして絶後になった。同機種は年毎の僅かなマイナーチェンジのみで20年以上発売され続けた。窓用インバータエアコンは森田電工（現・ユーイング）からも発売されていたが、現在同社はエアコン事業から撤退している。
差別化機能としてマイナスイオンの発生、フィルタの自動清掃、空気清浄機、換気、加湿、赤外線センサによる温度分布の監視、人工知能による室内環境の解析、HA JEMA標準端子-A、インターネットによる気象データ取得など、様々な機能が開発されている。韓国ではミセモンジ（粒子状物質）対策として空気清浄機能付きが多い。
エア・コンディショナー 家庭用
家庭用での暖房では、「すぐに温風が出て欲しい」という需要が高い。そのため、外気温が低い場合は、停止中でも機器を予熱をする機能を持つ機種がある。また、冷媒寝込みを防ぐためのヒーターを持つ機種もある。このような機種では冬場の待機電力は多い。省エネと快適性を両立させるため、温度センサーと気象予報などのデータから室温の変化を予測して先回りで制御する機種もある。
また、寒冷地など暖房時に外気温が低すぎる場合は、屋外で燃焼をした熱をヒートポンプする「石油エアコンディショナー」がある。同様にガス の火で熱を発生させ、その熱を室内へ送る「ガスエアコンディショナー」もある。寒冷地で、除霜運転が多いことが予想される場合は有効な選択である。なお、家庭用では、冷房にガスや石油の力はあまり使用されていない。過去にパナソニックや東芝なども石油や都市ガス等を使ったエアコンも販売されていたが、暖房時におけるエアコン自体の性能向上に伴い、採用されるケースが少なくなった。
窓型エアコンは、「ウインドエアコン」とも呼ばれる。長所は、セパレート型に比べ、小型であり、安く、個人で取り付け(取り外し)ができることである。壁に配管用の穴を開けたり、室内機の固定工事を施す必要が無く、窓さえあれば設置できるため、賃貸物件等でエアコンの設置に制限がある場合にも向いている。短所は、圧縮機を室内側と離隔できないため騒音や振動が大きいこと、装置重量を分散できないため小型のシステムとなり能力は落ちることである。窓用は可搬型のスポットクーラー等との共通性もあるため完全に廃れてはいないものの、平成期以後は比較的家賃が安い物件にもエアコンの固定設置が進んだことで需要が減って量産効果も出にくくなり価格競争力も失われつつある。
ちなみに海外にも日本と同様の壁掛型（欧米では窓型の方が主流）のエアコンが普及しているが、日本のエアコンほど機能面では豊富でなく、シンプルな単機能のものが多い。また欧米では暖房としてセントラルヒーティングや暖炉などが住宅に備わっているケースもあるため、「air conditioner」というと冷房専用機を前提に話をしているケースが多々ある。
家庭用のルームエアコンは家電製品であると共に、住宅設備としての一面も併せ持つ。そのため、販路や商習慣の違いによって電器店向けの機種と、住宅設備工事業者向けの機種が用意されている。後者は住宅を新築する際に同時に据え付けるというニーズに対応したものであり、型番やスペック、価格（量販店向けの機種はオープン価格なのに対して、住宅設備向けは希望価格が定められている）で区別される。
家庭用エアコンの寿命は2021年3月の消費者動向調査によると、エアコンの平均使用年数は13. 2年である。エアコンの寿命の目安として、メーカーが設定した「設計上の標準使用期間」があり、多くの国内メーカーは10年と設定している。その期間を超えて使用していると劣化による発火などの恐れもあるため買い替えが推奨されている。
エア・コンディショナー 業務用
業務用エアコンは、大型のものや各種原動機を使用したものが存在する。2002年からフロン類を冷媒とする業務用機器は、フロン回収破壊法の対象となり、廃棄する場合、適正な処理が義務付けられた。
ビル用マルチエアコンは、一つの室外機で複数の室内機を使用し空調を行うものである。中小規模の建築物で一般に使用されていて、以下の特徴がある。
大型又は大規模のビルの空調装置は、冷媒に水を使用しており、冷房の場合には、チリングユニット、吸収式冷凍機、ターボ冷凍機などの吸収式冷凍サイクル又はヒートポンプ式冷凍サイクルを使用した熱源機器類と冷水槽との間でポンプによる循環を行い、熱源機器類で作られた冷水が冷水槽に溜まる。そこから別のポンプにより、部屋の天井に設置されたファンコイルユニット又はビルの屋上に設置されているエアハンドリングユニットにある熱交換器との間で冷水が循環して部屋の空調を行う。また、熱源機器類の運転時に、冷凍サイクルの凝縮器から発生する熱は、熱交換器で冷却水（水を使用する）と熱交換を行い、ポンプによりビルの屋上に設置してあるクーリングタワーとの間で冷却水が循環して冷却されるシステムとなっている為、広い意味での「エア・コンディショナー」と言える。歴史的には欧米で先行して普及したセントラルヒーティングのシステムに冷房機能を追加したもので、古い設備などでは暖房にはボイラーを用いるものもある。
エア・コンディショナー 業務用
コンビニエンスストア専用の冷凍・空調統合システムが存在し、以下のような特徴がある。
メーカーの発想に違いがあり冷媒回路を空調、冷蔵、冷凍で共有する方式（システムダウン時、どちらも運転不能）や三菱電機のように熱交換器で相互の熱のやりとりをすることで冷媒回路や通信制御が全く独立していて単独で機能するのもある。
内燃機関（エンジン）を動力にヒートポンプを作動させるもの。主に都市ガスを用いるガスエンジンヒートポンプ（GHP）の他、北海道など寒地の世帯に普及している灯油暖房インフラを利用する灯油エンジンヒートポンプ（KHP）がある。現行のエンジンはレシプロ機関だが、コージェネレーションと統合した次世代型としてマイクロガスタービンも構想されているものの製品化に到っていない。以下のような特徴がある。
エア・コンディショナー 業務用
LPGは災害時に供給が止まることが少なく、発電機で少量の電気を供給すれば稼動する。一方運搬に必要な道路のインフラストラクチャーの損傷具合によっては都市ガス同様に復旧が遅くなる事もある。ただし、都市ガスは復旧が遅く長期に渡って空調が使えなくなる。したがって都市ガスが無ければ営業自体ができない店舗（飲食店やガス炊きボイラーの浴場）はともかく、病院や事務所など直接ガスに依存しない施設ではGHPのみに依存すると空調に支障をきたす場合がある。なお現行のGHPにおいては、使用燃料を都市ガス(13A)とLPG間で相互に切り替えることが可能であるため、必要に応じて都市ガスからLPGに切り替えたうえでボンベを接続することで、運転の継続が可能となる。
エア・コンディショナー 車両用
自動車に取り付けてあるエアコン。基本的な構造は、冷房の場合は通常のエアコンと変わりなく、コンプレッサーを使う方式である。コンプレッサーは電磁クラッチの断続によってエンジンの動力で冷媒を圧縮し、圧縮されて蓄熱された冷媒は、車両前方のラジエーター前などに配置されたコンデンサー（凝縮器）で走行風や電動ファンによる強制空冷で冷却されガス状の冷媒が液化される。液化された冷媒は室内エアコンユニットのエバポレーター（蒸発器）に送られる。エバポレーターにはエキスパンションバルブ（膨張弁）が内蔵されており、ここで液化された冷媒が一気に気化されることにより、冷房サイクルが成立する。冷房を終えた冷媒はコンプレッサーに返送され、一部の余剰の冷媒は必要に応じてレシーバータンク（貯蔵庫）に蓄えられて再液化及び乾燥剤による除湿が行われる。
暖房は建物用エアコンと違い、液冷エンジン（水冷エンジン）においてはエンジンを冷却した冷却液（冷却水、クーラント）を室内のヒーターコアに導き、熱交換している。すなわちカーエアコンの暖房は、エンジンの廃熱利用にあたる。
エア・コンディショナー 車両用
これらの冷温風は電動送風機であるブロワモーターにより室内各所に送風される。カーエアコンはこれらの冷温風により、フロントガラスやサイドガラスの霜取りや曇り取り（デフォッガー/デフロスター）を行う機能も持たせられている。
温度調節はドライバーが手動で任意に行うマニュアルエアコンと、建物用エアコンのようにあらかじめ設定した室温に室温センサーなどで自動調節を行うオートエアコンが存在し、今日の日本市場ではオートエアコンが主流である。
クーラーの冷媒には一般的にはR134aが用いられる。かつてはフロン12（R12）が広く用いられていたが、オゾン層破壊が問題になったことにより現在ではR134aに完全に置き換えられている。しかし、R134a冷媒は強力な温室効果ガスでもあったR12ほどではないもののやはり地球温暖化係数（GWP）が高い温室効果ガスであることから、欧州F-Gas 規制 が制定され、2017年1月までに全ての欧州内の乗用車および軽トラックの新車のカーエアコンに使用される冷媒はGWPが150以下の冷媒を採用しなければならなくなった。2011年1月から発売される新型車から段階的廃止が始まり、代替冷媒としてCO2やHFO-1234yfが採用される模様である。
エア・コンディショナー 車両用
近年では花粉症対策などを謡ったクリーンエアフィルタがカーエアコンに装着される事も一般化している。バスの冷房装置については、機関直結式冷房装置、独立機関式冷房装置を参照。
鉄道車両に取り付けてある冷房装置（一部を除き冷房専用であることから、エアコンと呼ばれることは少ない）。基本的には電気で作動するが、気動車ではカーエアコンと同様、走行用エンジンの動力の一部を利用して作動するものが多い。
電車の場合、屋根または床下にコンプレッサー・エバポレーター・コンデンサーが一体化されたものが搭載され、最近のものでは、換気機能を有するものや空気清浄機を内蔵するものがあり、換気や暖房によって天井に上った空気を下へ戻すために冬でも送風を行うものもある。
冷房を弱めた弱冷房車も導入されている。
エア・コンディショナー 温度と湿度の調節
温度と湿度をセンサーで取得し解析、気流を制御することで快適な状態に保つ機能も実現している。
冷房は室内機が結露し、その水分を屋外へ排水するため、湿度が下がる。これは、体感温度を下げる助けになる。
しかし、インバーターエアコンでは自在に出力を調整出来るため、始動時は高出力運転を行うが、室温が安定した後は低出力の運転を行う。低出力の運転では室内機が結露を起こさないため、室温だけが下がり相対湿度は上昇する。相対湿度の上昇は、不快感やカビ、ダニの発生の原因になる事があるため、除湿機を併用したり、冷房のかわりに再熱除湿を使用して、湿度の上昇に注意する必要がある。
暖房は室内で燃焼を行わないため、相対湿度が下がる。これは、体感温度を下げる副作用となる。結果、過度な暖房をし、自律神経失調症につながる場合もある。エアコンのみで暖房を行う場合は、加湿器を併用するなど、乾燥に注意する必要がある。
冷房運転は室温を設定温度に合わせるものであり、除湿運転は湿度を設定した湿度に合わせるものである。目的に応じ選択することにより快適な状態となる。同じ室温でも湿度が低ければ体感温度が下がり快適に感じるため、日本の夏のような多湿の場合は、室温をあまり下げなくても除湿をすれば快適に感じる場合がある。
エア・コンディショナー 温度と湿度の調節
除湿運転の場合、冷房運転だけでは取りきれない湿度を下げる事が出来るため、設定温度を高めにしても体感温度は下がる場合もあり、実際の消費電力は個々のケースによる。
機種によっては温度や湿度をセンサーで監視し、最適なモードへ自動的に切り替える機種もある。近年ではインターネットでクラウドサービスに接続し、天気予報などから最適な条件となる設定値に合わせる機種も登場している。
除湿運転の原理には、弱冷房除湿方式と再熱除湿方式の2種類がある。
風量を抑えて、冷たい熱交換器で結露させて除湿する方式。
風量を抑えパワーを落とすため、消費電力も少なくなる。この方式では温度も湿度も下がり、個別に制御できない。そのため、梅雨時など室温が高くない場合は肌寒く感じることもある。室温が低い場合は、温度が下がりすぎるのを防ぐため除湿能力が落とされる。
冷却により一度温度が下がった空気を、再度加熱（再熱）することにより、温度の低下を防ぐ方式。
膨張弁を室内機内部に置き、膨張弁前後で放熱（凝縮）と吸熱（蒸発）がそれぞれ起こることで、加熱と冷却の両方を可能にしている。本来室外機で行われる放熱の一部を室内でやっているわけである。
エア・コンディショナー 温度と湿度の調節
再熱除湿方式は1994年日立によって初めて実用化された。
日立は再熱除湿の制御に特許を取得した（JP 3397413 ,JP 3619547 ,JP 3643331 など多数）が、現在は失効している。以前は日立はこれら特許によって他社よりも高い温度での再熱除湿を実現させていた。
ダイキンは多段階電子膨張弁にて加熱量を制御、弱冷房除湿から再熱除湿をリニアに切り替える方式を2019年に実用化していて、「一般社団法人 日本冷凍空調工業会による再熱除湿方式には該当しない」としているが基本的な原理は同じである。
高温多湿の外気を空調・除湿して取り込めば、室内の温度、湿度を一定に保ちやすく、かつ省エネルギーで再熱なしでも高い除湿能力を得られる。加湿機能がついたものもある。
室内換気機能がついたエアコンが販売されているほか、エアコンの上部に吸気口を設けることで擬似的に外気処理を実現することも出来る。
エア・コンディショナー 電気代
エアコンは消費電力が大きく、一般的なピークは夏期の日中である。対策として設定温度を上げる、すだれを降ろして部屋に流入する熱を減らす、部屋を仕切って冷やす空間を最小限にすることで消費電力を抑えられる。ただし風量を弱くしても、室内機のファンの回転が弱まるだけで、設定温度まで冷やす（または暖める）ことに変わりはなく、設定温度になるまでに時間がかかるため、エアコンの消費電力の大半を占めるコンプレッサーが長く高出力運転し、かえって消費電力量が増える。
インターネット上で「外出時などの時も冷房をつけたままにしておく方が電気代が安い」という情報が広まっているのを受けて、ダイキンが行った実験では、間取りなどが同じ条件で片方はつけたまま、もう片方は30分ごとに運転を入り切りしたところ、日中（9時〜18時）はつけたままの方が電気代が安くなり、夜（18時〜23時）は入り切りした方が安くなるとの結果が出た。昼夜で結果が違う理由は、昼夜の気温差で、一番電力を消費する起動時の電力量に差があるからである。実際には部屋の間取りや断熱性、天候などの環境要因によって結果が違ってくるとしている。
エア・コンディショナー 電気代
カジナビの調査によると、エアコンを「つけっぱなし派」が多いのか「こまめに消す派」が多いのかというアンケート調査では、「つけっぱなし派」が多い結果となった。回答としては、「テレビ番組で見たから」「電気代が安くなると聞いたから」などの理由が多く、テレビ番組やSNSでの影響を受けていると考えられる。また、つけっぱなし派とこまめに消す派の電気代には大きな差が見られなかった。
経済産業省 資源エネルギー庁「省エネ性能カタログ」より作成されたエアコン期間消費電力量の推移からその電気代を出した調査によると、1995年に40,284円だったものが2000年には27,459円と5年間で約3分の2まで減少している。その後も2006年の23,814円まで毎年少しずつ電気代は減少してきたが、2015年の22,518円までの9年間では電気代はほぼ横ばいとなっている。
エア・コンディショナー 電気代
必要なエアコンの能力は、設置する畳数のみに左右されず、住宅の断熱性能や気密性能、窓の方位や庇などによって大きく異なる。日本建材・住宅設備産業協会の資料によると、夏場において冷房中に熱が流入する割合の73%が窓に代表される開口部である。そのため対策、樹脂サッシの採用やガラスの複層化、二重窓の設置などにより断熱を強化することで、エアコンによる電気代を節約する手法がある。
通常の冷房動作は、最初にフルパワーで冷却し設定温度を下回ると停止、設定温度を上回ると再度冷却するという断続運転が基本である。この方式が早く冷やせて設定温度を維持しやすいとされる。しかし2020年代からは就寝時に28℃前後で冷房をつけっぱなしにする使い方が広まり、同時に省エネも重視されていることから、消費電力を抑えながら弱い冷房で動作するモードなども考案されている。
エア・コンディショナー 問題点
風量を強くすると、空気循環（サーキュレーション）も出来て効果的であるが、暖房時は設定温度を下げて風量を強く設定しても、吹き出し温度が低くなると寒く感じるのを防ぐ為風量が弱くなる機種も多い。この場合、風量を「強」にしても「自動」にしても同じである。冷房時は設定温度を上げて風量を上げると、除湿能力が低下する場合がある(湿度が高いと体感温度が上がって設定温度を低くしがちになったり、熱中症や食中毒の原因になったりする)。このため設定温度だけを上げて風量は自動に設定し、送風の補助として扇風機やエアサーキュレーターなどを適切に併用する使い方もある。
通常のエアコンは換気能力を備えていないが、1999年ごろから換気機能を備えたエアコンが登場し、後付けの換気ユニットも販売されている。換気のためのダクトが別に存在し、直接外気に晒すタイプと、室外機に接続するタイプがある。「原発事故が発生し屋内退避指示が出たらエアコンを止めること」と周知する報道機関が存在するが、換気機能が付いている場合であり、換気機能が付いていないエアコンまたは換気をオフにできるエアコンを止める必要はない。
エア・コンディショナー 問題点
寒冷地に対応した機種も存在している。基本的に日常の運転時間を学習し、概ね運転1時間から30分前から室外機コンプレッサーを電熱ヒーターで温め、室外機の着霜や凍結での排水障害を凍結防止の電気ヒーターで溶かすという、旧来のパッケージ・ビル用等の大型機種の機能を応用している。電熱ヒーターでの等価熱量を掛けているため省エネ性能を引き下げることや、霜取り中は暖房が停止するためメーカー各社は様々な工夫を施している。コンプレッサーモーターの多極化による低速回転の安定性や、圧縮高温ガスの室外熱交換器への再循環弁制御での除霜などもあるが、効果は前述したほどではない。
エア・コンディショナー エアコンメーカー
主に家庭用を製造・販売　※（）内ブランド名
2010年より空調事業（家庭用・業務用）の世界シェア1位。国内シェア1位のパナソニックと包括提携。GHPの室外機はアイシンからのOEM。
家庭用空調機器の国内シェア1位。空調事業世界シェア1位のダイキン工業と包括提携。
東芝とキヤリアとの合弁という形で設立（2010年5月より家庭用エアコンの販売は東芝ライフスタイルが担当）ブランドは「大清快」。かつては石油もしくはガスエアコン（いずれも家庭用ならびに業務用）にも手掛けていたが、現在は撤退している。基幹部分はコロナへもOEM供給。2022年8月、発行済株式の東芝の持分のうち55%が米国キヤリア社へ譲渡されキヤリアグループ傘下となり、2024年5月、日本キヤリア株式会社に商号変更、TOSHIBAブランドは維持。
主に家庭用。パッケージエアコンや業務用エアコンは海外のみで販売。
一部の業務用エアコンは三菱重工業のOEM。過去に家庭用ガスルームエアコンも製造していたが、現在は撤退している。基幹部分は長府製作所へもOEM供給。
エア・コンディショナー エアコンメーカー
一部のハウジングエアコンは三菱電機のOEM。業務用ガスエアコンの室外機はアイシンもしくはパナソニック産機からのOEM。三菱自動車ならびに三菱ふそう向けの自動車用も製造。
日立の空調部門（日立アプライアンス→日立グローバルライフソリューションズ）と米国ジョンソンコントロールズとの合弁会社で家庭用からチラーも含めた業務用と幅広い。かつては都市ガス向け家庭用ガスルームエアコンやGHPも手掛けていたが日立ブランドとしては撤退してはいるものの、現在のGHPはヤンマー向けOEM展開は継続中。
過去に業務用も販売。ダイキン製である。
基幹部分は東芝製を採用し、冷房専用機種・ウインド型も販売。
2017年から事業参入。
ウインド型のみ製造・販売している
ウインド型のみ製造・販売している。千石のOEM
業務用・その他のみ製造・販売
アルタイ諸語
アルタイ諸語（アルタイしょご、英: Altaic languages）は、ユーラシア大陸を横断する形で分布する諸言語の総称であり、一般には言語連合と考えられる。狭義には、歴史的にウラル・アルタイ語仮説に由来し、テュルク語族、モンゴル語族、ツングース語族からなりたつ。これらの諸言語が共通の祖先（祖語）を持ち、アルタイ語族をなすという仮説がながらく提唱されており、1960年代までは広く受け入れられていたが、21世紀現在、言語学界においてチュルク語族・モンゴル語族・ツングース語族のすべてについて同系性を主張する立場は主流の地位を占めておらず、言語連合とされることが多い。
広義にはこれらに日琉語族、朝鮮語族（極めてまれにアイヌ語族）も加えられ、拡大アルタイ語族（英: Macro-Altaic languages）、また近年はマーティン・ロベーツらの造語で「トランスユーラシア語族（英: Transeurasian languages）」と呼ばれるが、これらに関しては懐疑論または否定論がつねに優勢であり、証明が受け入れられていた時期はない。「拡大アルタイ語族」からの逆成で、テュルク語族、モンゴル語族、ツングース語族を「縮小アルタイ語族（英: Micro-Altaic languages）」と呼ぶことがある。
アルタイ諸語
「アルタイ諸語」の名は、中央アジアのアルタイ山脈（阿爾泰山脈）にちなみ命名されたものである。
アルタイ諸語 構成言語と共通の特徴
アルタイ諸語であることが広く認められている言語グループには以下の3つがある。
これらそれぞれの中での系統関係は実証されているが、これらの間の系統関係については決着を見てはいない。
これらの言語グループにはいくつかの重要な共通の特徴が見られる。
また広義には、日琉語族と朝鮮語族（朝鮮語、済州語）もアルタイ諸語である。ただし、現在は、母音調和の特徴は欠いている。
アルタイ諸語 アルタイ語族
アルタイ諸語を共通の祖語をもつアルタイ語族とする説は古くからある。しかし縮小アルタイ諸語においても十分な量の基礎語彙に音韻対応を与えることが難しい。拡大アルタイ諸語に至っては、アルタイ祖語を再建し、アルタイ語族の存在を証明することがより一層の困難を来たしている。
アルタイ諸語の研究は18世紀の北欧において開始され、のち20世紀前半にいたるまで北欧はアルタイ言語学の中心地のひとつであった。1730年、スウェーデンの外交官であり地理学者であったフィリップ・ヨハン・フォン・シュトラーレンベルク（Philip Johan von Strahlenberg、1676–1747）が大北方戦争の際にロシア帝国の捕虜となりユーラシア大陸を移動した経験をもとに刊行した本で、ツングース諸語・モンゴル諸語・チュルク諸語に関する記述がある。それより一世紀経つと、フィンランドの語源学者・文献学者 マティアス・カストラン（Matthias Alexander Castrén, 1813–1853）は1854年の著作でアルタイ諸語にチュルク、モンゴル、満州・ツングースだけでなくフィン・ウゴル語派、サモエード諸語などのウラル語族までを含めた。
アルタイ諸語 アルタイ語族
19世紀から20世紀にかけてツングース諸語・モンゴル諸語・チュルク諸語を研究する学者の多くは、これらアルタイ語族をフィン・ウゴル語派やサモエード諸語などのウラル語族とあわせて考えた（ウラル・アルタイ語族説）が、ロシアの歴史言語学者セルゲイ・スタロスティン（1953–2005）がそれを否定し、現在ではこれらの考え方は棄却されている。
1857年オーストリアの Anton Boller が日本語をウラル-アルタイ語族に位置づけ、1920年代にはフィンランドの言語学者グスターフ・ラムステッドやエフゲニー・ポリワーノフは、朝鮮語を同語族に分類した。ラムステッドのmagnum opus "Einführung in die altaische Sprachwissenschaft " (アルタイ諸語入門、'Introduction to Altaic Linguistics') が出版された。
以降、 ニコラス・ポッペ、Karl H. Menges、Vladislav Illich-Svitych、Vera Cincius のツングース研究などがある。ポッペは朝鮮語について、
との仮説を提出している。
アルタイ諸語 アルタイ語族
ロイ・アンドリュー・ミラーは、多くのアルタイ言語学者は日本語をアルタイ語族に帰属すると考えているし、またミラー自身も同様に考える、との見解を提出し、以降、日本語もアルタイ語族にあらためて再分類された。
John C. Street はチュルク - モンゴル - ツングース語族から朝鮮 - 日本 - アイヌ語族集団と北東アジア語族集団が分岐したとする説を提起した。
ジョーゼフ・グリーンバーグはユーラシア大語族 (Eurasiatic languages) を提唱したさいに、日本 ‐ アイヌ ‐ 朝鮮言語集団と他のギリヤーク語、エスキモー・アレウト語族、シベリアのチュクチ・カムチャツカ語族と区分した。
アルタイ諸語 アルタイ語族
マルティン・ロベーツは、従来の広義のアルタイ語族（チュルク語族、モンゴル語族、ツングース語族、日琉語族、朝鮮語族）を「トランスユーラシア語族」 (Transeurasian) と呼称している。「トランスユーラシア祖語」は紀元前6千年紀の遼西興隆窪文化を原郷とし、雑穀農耕とともに周辺に拡散していったとしている。ベイズ法による系統解析により、トランスユーラシア祖語から日本・朝鮮系統/アルタイ系統の分岐を紀元前4700年、アルタイ祖語からツングース/チュルク・モンゴル系統の分岐を紀元前3293年、チュルク・モンゴル祖語からチュルク語族/モンゴル語族の分岐を紀元前1552年、日琉・朝鮮祖語から日琉語族/朝鮮語族の分岐を紀元前1850年と算出した。
いずれにせよ、このアルタイ語族という分類の理論的な問題としてまず、それが語族なのか、言語連合(独: Sprachbund）なのか、という問題があり、これらの全ての語族の同系性を主張する立場には懐疑論や否定論が優勢である。
セルゲイ・スタロスティンは、それぞれの語族の間に潜在的な語源的関係を持つ同根語が15％から20％の割合で認められたと主張している。
スタロスティンは結論として、アルタイ諸語はインドーヨーロッパ語族やフィン・ウゴル語派といった他のユーラジア語族よりも古く、それが後世のアルタイ諸語同士における対応関係の少なさを説明する、と主張した。
2003年には Claus Schönig はアルタイ諸語は発生的・遺伝的 (genetic) 関係において共通する基礎語彙をもっていないとした。
スタロスティンを筆頭著者とする辞典 Etymological Dictionary of the Altaic Languagesの編纂過程でのAnna V. Dybo、Oleg A. Mudrak らの研究では2800個の同根語集団を抽出し、この同根語集団を基礎に音韻対応、文法的対応関係の比較、およびアルタイ祖語の内的再構を試みたが、学界の懐疑論や否定論を覆すことはできなかった。
Starostinらの研究(2003)における子音対応表は、同研究におけるアルタイ祖語の内的構成を踏まえて作られた。
他、母音対応、韻律対応、形態論の対応、同根語、基礎語彙なども提示され、アルタイ語族が成立していると主張したが、それは学界の広い支持を得られる水準には至らなかった。
アルタイ諸語 アルタイ系民族
アルタイ諸語を話す民族はY染色体ハプログループC2が高頻度で観察され、とりわけC-M86との関連性が想定される。
空気調和設備
空気調和設備（くうきちょうわせつび）は、空気調和（温度・湿度・空気清浄度などの室内環境の調整）をするための建築設備である。一般に、空調設備（くうちょうせつび）と呼ばれ、さらに人に対しての空気調和を保健空調（対人空調）、物品に対しては、産業（プロセス）空調と呼ばれる。
20世紀後半から、地球温暖化による建築物の外皮（ペリメーターゾーン）の熱負荷上昇、OA化による建築物の内皮（インテリアゾーン）の熱負荷上昇に伴い従前の空調方式では人間の居住環境の維持が難しくなってきている。さらに建築物の高層化、気密化が進み、種々の空気調和設備が設置されるようになってきた。
空気調和設備 地域性
地域の気候、土地面積、法規制等によって冷暖房の形態は大きく異なり、また気候変動や環境規制等によって今後大きく変化すると考えられる。
各部屋ごとにルームエアコンを設置する場合が多い。近年は全館空調の利用も進んでいる。
室内機は壁掛型が主流。
オンドルと呼ばれる床暖房システムが古来より用いられてきた。
気候変動によってエアコンの設置も進むが著しく人口過密で一戸建てよりマンションが多い上にベランダもなく、室外機を設置できず屋内に置く場合も多い。この場合エアコンを使用するたびに排熱のために窓を開ける必要がある。
ほとんどのエアコンには「ミセモンジ」という粒子物質による大気汚染対策のため空気清浄機能がつけられている。
またエアコンの本体価格・施工費用も高額である。日本円にして30～50万円のものがほとんどの模様。その代わり一台で家全体を冷やすパワーがある。
室内機は床置型が主流。
HVAC,Heating Ventilation and Air Conditioningと呼ばれるセントラル空調が主に利用される。大掛かりな熱交換、送風機を地下室やランドリールームに設置する。
空気調和設備 地域性
室外機も巨大であり、形状は立方体に近く、側面より吸気し上に向かって排気する。
家全体を常時空調する。
かつては家全体で設定温度が一定だったが、現在はHVACダンパによりゾーンごとに風量、ひいては温度調節が可能になった。電子制御出来るものもある。
さらにはGoogle Nest thermostatなどのスマートサーモスタットによりスマートホーム化も可能となった。スマートグリッドの連携も考えられている。
家全体で臭いが共有されるデメリットがあり、共同のHVACにより大麻の臭いなど悪臭がマンション全体に広がることもある。
日本のエアコンの寿命が10年程度なのに対し30年程度の長寿命を持つ。
ダクトの掃除費用は2023年の例では家全体で1回500〜1000ドルと高額で大掛かりである。
各部屋ごとにエアフィルターがありこれによってある程度ダクトの汚れが防がれる。
室外機の形状が日本とは異なる。
売上順にトレイン、ダイキン、キャリア、ジョンソン・コントロールズが大部分を占めている。
地域性によりアメリカ企業のシェアが大きく、トップ5メーカーのうち海外企業（日本企業）はダイキン一社のみである。環境規制により冷媒ガスがR410AからR-32,R-454Bへの移行が進みつつあるが、州によっても規制が異なる上変化も大きくどの冷媒ガスが後継に適しているかは各社で判断が分かれる。
空気調和設備 地域性
暖房には暖炉のほか、近代ではセントラルヒーティングで各部屋に熱を供給する方式が広く普及していた。
かつては冷房は殆ど必要とされず、暖房のみが行われていたが、気候変動によってエアコンの需要が急増している。
しかし冷媒配管を扱える施工業者の不足、景観条例による規制によって室外機の設置が難しい場合が多く、普及率は低い。
設置の容易な窓枠取り付け型が多く利用される。室内機を持たず代わりに排熱のための給排気口を必要とするタイプも開発されている。
欧州は環境規制に熱心で、オゾン層破壊、地球温暖化のみならず環境汚染も懸念しPFASの規制を検討しているため、将来的には自然冷媒に移行するかもしれない。
空気調和設備 熱輸送方式による分類
熱輸送方式にはいくつかの種類があり、適合する用途が異なる。
全空気方式は、熱輸送に空気のみを用いるもので中央式の代表的なものである。劇場・体育館などの大空間に適する。ダクトと呼ばれる金属の筒で空気を輸送するのが一般的。
特徴
主な方式
水・空気方式は、熱輸送に水と空気とを併用するものである。
特徴
主な方式
水方式は、熱輸送に水のみを使用するものである。
特徴
主な方式
熱輸送に冷媒配管を使用するエア・コンディショナーが代表的なものである。小型の建物では最も多く採用されている方式である。昨今は機器性能の向上、建築計画上の工夫により、大規模（延床面積7万m2）な事務所ビルでも採用事例がある。上記の他方式に比較し、成績係数（COP）が高く、最も省エネルギーを図れる。また、個別分散型になるため、温度制御対象が小区画になり、温度制御が容易で、快適性が増すものの、維持管理対象が小型で多数分散し、個々の耐久性も中央式と比較し短いため、長期的な修繕、更新コストは高くなる傾向にある。
除湿機
除湿機（じょしつき）とは、室内気の減湿に使用される空気調和設備である。多湿時に汗が乾きにくいために人間が感じ取る不快指数を下げるために使用される。また、衣類の乾燥や乾燥圧縮空気の供給にも使用される。
冷却コイルを使用するタイプや化学的な吸湿作用を利用するタイプなどがある。
温度が下がると誤解されることがあるが、熱を外部に放散しない限り、温度は上昇する。
なお、加湿機能を併せもったものは湿度調和機と呼ぶ（冷暖房機能まで併せもっている場合にはエアコンに分類される）。
除湿機 冷却方式
冷凍機により露点温度以下に冷却することにより除湿を行うものである。
室内で使用した場合、熱を室外に放出しない限り冷凍機の入力エネルギー+潜熱分だけ室温は上昇する。露点5℃程度まで使用可能である。
直膨コイル方式
冷凍機の冷媒を冷却コイルで蒸発させ冷却するもの。
ブライン間接冷却方式
冷媒でブラインを冷却し、ブラインで空気を冷却するもの。
冷水エアワッシャ方式
冷媒で冷水を作り、冷水を空気と混合することにより冷却するもの。
除湿機 圧縮方式
圧縮方式は、圧縮機で空気を圧縮することにより除湿を行うものである。
圧縮冷却方式
等温度圧縮を行うことにより、相対湿度を上昇させ水分を凝縮させるもの。露点-20℃程度まで使用可能である。
透過膜方式
空気を圧縮し、水蒸気を透過膜で分離するもの。露点-40℃程度まで使用可能である。
除湿機 吸着方式
吸着方式は、水分を吸着しやすい固体に空気を通過させることにより除湿を行う。吸着能力の低下した物質は温度を上げた空気によって乾燥させることにより再生を行う。熱源として低温排熱の利用が可能である。露点-70℃程度まで使用可能である。
吸着塔式
吸着剤を充填した塔2つを吸着・再生を切替ながら使用するもの。
ハニカムローター回転式
吸着性のローターを回転させ吸湿・再生を繰り返すもの。（スウェーデンのカール・ムンタース博士の発明）
除湿機 吸収方式
吸収方式は、水分を吸収しやすい液体に空気を接触させることにより除湿を行う。濃度の低下した溶液は温度を上げ濃縮させることにより再生を行う。熱源として排熱の利用が可能である。露点-20℃程度まで使用可能である。
湿式吸収式
吸収液を空気中に噴霧することによって除湿を行うもの。
湿式ハニカムローター回転式
吸湿性の強い液体を含ませたローターを回転させ吸湿・濃縮を繰り返すもの。
除湿機 クローマーサイクル
冷却方式と吸着方式を組み合わせた方式。
これにより冷却方式に比べ顕熱より潜熱の変化が大きくなり、除湿能力が強化される。
除湿機 家庭用の除湿機（除湿乾燥機）
一般家庭用の除湿機、すなわち家電としての除湿機には以下のようなものがある。概ね小型で移動も楽である。
なお、近年では除湿乾燥機の名称で販売されることが多い。これは室内干しをした洗濯物や部屋の結露を乾燥させる目的が多く、かつ、そうした目的を持つ消費者へのアピールのためである。靴などを乾燥させる専用のアタッチメントが、オプションとして用意されているものもある。空気清浄機能などを持ったものもある。特殊なものに、部屋の壁に取り付け、湿気と排熱を外部に放出する備え付け型もある。これであれば、室温は上昇しない。また、押入れ専用の除湿機もある。電源を切っても本体内温度を下げるためファンが約2分間回るので、電源プラグはファン停止を確認してから抜く（いきなりプラグを抜いての強制終了は機器故障のおそれあり）。また健康被害防止の観点から「タンク内に溜まった水は飲用に用いず、（洗浄・植物への水やりなど）雑用水として用いる」よう指示されている。
コンプレッサー式
除湿機 家庭用の除湿機（除湿乾燥機）
前述の冷却方式のうち、直膨コイル方式に相当する。いわゆる家庭用のクーラーの冷却風と放熱風が混合され、同時に出るものである。コンビニクーラーなどの商品名のものは、これらの風を別々に出すことができる。実質的には冷風機と同じである。下記のデシカント式に比較して騒音が大きく、気温が低いときは能力が落ちる。部屋の温度上昇は小さく、消費電力もやや小さい。使用冷媒はフロンから代替フロンに代わっている。
デシカント式
前述の吸着方式のうち、ハニカムローター回転式に相当する。シリカゲルやゼオライト等を吸湿剤とし、電気ヒーターで再生する。再生時の高温・高湿の空気を室温の空気（吸湿後の空気）にて冷却し、結露させて回収する。コンプレッサー式に比較して部屋の温度上昇の程度が高く、消費電力も大きい。騒音は小さく、気温が低い冬季でも能力が落ちにくい。吸湿剤がにおいを吸着・放出しやすい。尚、コンデンス式として販売されているものは、デシカント式の改良方式と考えられる。
ハイブリッド式
コンプレッサー式とデシカント式を組み合わせたもの。気温に応じて除湿方式を切り替えることで、年間を通じて安定した除湿性能をもつ。
家庭用電気機械器具
家庭用電気機械器具（かていようでんききかいきぐ）は、家庭用の電気機械器具を指すための行政用語。
普通の日本語では家電機器（かでんきき）や家電製品（かでんせいひん）という。白物家電、家庭用の照明器具、電気を使う冷暖房器具、娯楽家電などを包括する概念である。普通の日本語、一般的な日本語としては行政用語は使われず、むしろ次のように呼ばれる。
家庭用電気機械器具 行政用語
日本の諸法令などや、行政発行の文書における用例では「家庭用電気機械器具」が用いられている。
家庭用電気機械器具 歴史
家庭用の電気製品は20世紀初頭に革新期を迎えた。1908年に電気掃除機が発明され、1920年代から1930年代にかけて電気洗濯機・テレビ・電気冷蔵庫が発明された。さらに1930年代には蛍光灯の販売が開始された。こうした一連の発明によって基礎的な家電製品が揃い、現代的な生活様式が確立された。
しかし、当時の家電製品は価格が非常に高かったうえ、電気に対して恐怖心を持つ人々も多く、普及の壁となっていた。初期の家電製品は性能も不安定で電気洗濯機であれば故障や感電が多発するなど、実用上も難があったため、その普及は資金があり電気の知識を有している中産階級家庭に限られていた。
第二次世界大戦後は故障を起こしにくく操作性も向上させるという家電製品の改良型革新が進んだ。
家庭用電気機械器具 日本の家電製品
家電製品に関わる業界、つまり製造・卸売・販売などする業界を家電業界と呼ぶ。製造メーカーは家電メーカー、卸売する会社は家電卸、販売する小売店は家電店という。量販するチェーン店は家電量販店という。
メーカーに関しては日本の企業一覧 (電気機器)を参照。
電気用品安全法（PSE法）がある。
家庭用電気機械器具 中国における家電
第二次世界大戦後、中国の経済政策は国防力増強と重化学工業化に重点が置かれており、消費財生産が停滞し、家電産業も著しく立ち遅れていた。
テレビ技術でみると中国では1960年代には白黒テレビが生産され、1970年代初頭にはトランジスタ式カラーテレビが開発されるなど、この時点では日本や米国に大きく遅れをとっていたわけではなかった。しかし、1970年代になると日本企業では技術革新が進んで生産台数が急増したのに対し、中国では1970年代末まで白黒テレビの生産が中心で、1978年時点でも中国でのカラーテレビの年間生産台数は4,000台以下だった。
中国で家電産業が発展したのは1970年代末になってからで、当時の一般家庭にみられた家電製品はラジオ、ラジカセ、扇風機などに限られ、テレビや白物家電の普及率は極めて低かった。
家庭用電気機械器具 中国における家電
1972年に米中間の国交が回復すると先進諸国から工業技術の導入が始まった。1978年に改革開放路線が打ち出されるとともに重工業優先の政策が見直され、国民生活の向上に貢献できる消費財の生産への転換が図られた。その初期には衣服、食品、自転車などの軽工業が生産の中心であったが、所得増加とともに家電製品の国産化も視野に入れられるようになった。しかし、企業の生産規模は小さく品質も劣悪であった上、消費財は需要に生産が追いつかなくなったため、中国政府は家電製品など各種耐久消費財について輸入代替化を推進し、技術・設備導入と基幹部品生産外国投資の誘致を図った。
1990年代中頃までに外国企業が直接投資により中国への市場参入を試みたが、既に家電市場は供給過剰となっており、激しい投資競争は深刻なデフレを招いた。このような状況のもとで中国の有力企業が次第に台頭するようになり、市場の寡占化が進んだ。
家庭用電気機械器具 日本国内の歴史年表
下に記述するのは、日本国内で起きたことを年表形式で記述したものである。
小売の歴史年表
1950年代より、メーカー系家庭用電気製品小売業チェーンの個人商店の組織化（例：松下電器産業（現在のパナソニック）による「ナショナルショップ（現在のパナソニックショップ）」「ナショナル店会」、日立製作所の「日立チェーンストール」、東芝の「東芝ストアー」、三菱電機の「三菱電機ストアー」、三洋電機の「サンヨー薔薇チェーン」・「スマイるNo.1ショップ）」など）がされ、家庭への普及の足がかりとなった。
電気保安操作
電気保安操作（でんきほあんそうさ）は、発電・変電・送電・配電・受電設備、電力機器等の工事・整備・点検の際の作業員の安全を守るための操作である。
電気鉄道事業者（JR各社）などでは、分離操作・結合操作と呼ばれることがある。
基本は、無電圧にすることであるが、近年は不可能なことも多い。
電気保安操作 電源の遮断
電源の遮断は、基本的に負荷機器に近い所(下位側)から行う。
その後、高圧機器の操作に入る。
※特別高圧で受電しているなど、さらに上位系統がある場合でも、下位側から上位側へ遮断するため、基本的に低圧→高圧→特別高圧の順に遮断する。
電源の供給は逆の手順で行う。
電気保安操作 作業指示の方法
作業指示は、他の意味に取られるような言葉では行わないようにしなければならない。
無電圧にするときに「電源を切れ。」と指示したところ、ペンチで電圧のかかった電線を切断し電気事故になったことがあったため、電力関係の保安操作指示では「開放」・「開く」・「Off」などが用いられる。（通電する際は、「投入」・「入れる」・「On」などと表現する）
さらに、かつては短絡接地器具を付ける際に「接地をとる」と言われていたことがあった。しかし、“とる”という表現は、“付ける”のか“外す”のかあいまいであるため、用いてはならない。あくまでも接地は「付ける」か「外す」と表現すべきである。
また、左から何番目などでは無く、機器の正確な名称・番号等で指示し、銘板を指差喚呼してから操作させるべきである。
開閉器、遮断器等の操作時には、指揮監督者の指示を受けたのちに声を出してカウントするよう規定されている事業者もある。（例：○○番投入します。サン・ニー・イチ・投入！など）
断路器
断路器（だんろき）は、電力回路の無負荷時の電圧を開閉する電力機器である。基本的に電流の開閉はできない。一部の断路器には、変圧器の励磁電流や回路の充電電流程度の電流であれば、開閉可能なものがある。一般的に開閉器の二次側直近に設置され、これの点検・整備、あるいは修理・改造工事などの際に、下流側を無電圧にする目的で使用する。通称はDS（Disconnecting Switch）もしくはジスコン、ディスコン(Disconnector)といわれる。
断路器 事故防止
断路器での電流の開閉は重大電気事故となるため、以下の手順で保安操作を行う。
このような事故を防止するため、電気学会が定めるJEC規格において、断路器と遮断器にはインターロック回路を設け、遮断器を入れたまま断路器を切ることができないようにすることが定められている。
特別高圧回線では切り離した回線であっても隣接する活線から電磁誘導や静電誘導を受けているため、数千ボルトに充電されていることがあり、作業者がこれに触れて死亡したケースがある。そのため、停電作業時には遮断器・断路器を切って検電を行った後、アース棒等の接地用具で接地を確実に行う必要がある。
接触器
接触器（せっしょくき）は、電動機などの電力機器の起動・停止のために、電力回路を開閉する電力機器である。
踏切
踏切（ふみきり、英: level crossing）とは、鉄道と道路の平面交差。
踏切は、国によって一般的な状態が異なり、オーストラリアの鉄道・道路では踏切の存在を示すだけの道路標識が一般的だが、日本では鉄道車両と自動車・歩行者との事故（踏切障害事故）を防いで安全を確保するため踏切警報機や遮断機が併設されていることが多く、このほかに交通信号機が追加されている個所もある。日本の法令上の名称では、平面交差する道路自体は踏切道といい（踏切道改良促進法など）、併設の保安用設備は踏切保安装置という。
本記事では、「踏切」が指しうる範囲全般、つまり踏切道と踏切保安装置について総合的に解説する。どちらを明示する必要がある場合は「踏切道」「踏切保安装置」と呼び分ける。
日本の踏切は「日本の踏切」節を参照。
踏切 概要
もともと鉄道と同一の高さで交差する道路（の交差箇所）であり、現在では、それに安全確保用の設備が併設されている場合はその設備も含めて指す言葉である。
踏切は英語圏では地図上では「Level crossing」（※）と表記され、「Over crossing」（※）や「Under crossing」（※）と区別して表記されていることがある。その意味では、立体交差と対比されている概念・用語ということになる。
※ level crossingはもともと「同一の高さの交差（平面交差）」という意味の概念・用語、over crossingは「上を越える交差（オーバーパス）」、under crossingは「下へもぐる交差（アンダーパス）」。
日本では現在、鉄路と道路の交差には平面交差と立体交差があり、もともと「踏切」（「踏切道」の短縮形）は「鉄道を横切る（部分の）道」という意味で、道に焦点をあてて使われている。鉄道と道路が平面交差する箇所を指し、やがてそこに保安設備が設置されることが一般化してからは、鉄道と道路が平面交差する箇所だけでなく、そこに設けられる安全確保のための設備も含めて指すことが増え一般化している。
踏切 概要
なお細かいことを言うと、もともと民営鉄道と国鉄（国鉄分割民営化後はJR）では、「踏切」という語が指す範囲が若干異なっていた経緯がある。JRでは「無舗装のものおよび駅構内等でもっぱら職員もしくは旅客の通行または荷物の運搬に供する通路を除く」と定義されており、やや範囲が狭いが、現在他の民間鉄道会社ではそうは定義していないので、このJRの定義を一般的、絶対的と見なすことはできない。
日本で「踏切」と呼ばれるようになったのは1870年代の末頃で、それまでは「横路」や「横切馬車道」などと称されていた。
歴史的には鉄路と道路の交差部分であっても人口密度が低い地域では踏切の設備（踏切保安装置）が設置されることはなかった。また、初期の鉄道では列車の運行本数が少なかったこともあり。踏切に対する鉄道と道路が交差する箇所という意識は高くはなかった。
踏切 概要
日本では列車の通行が優先される構造（遮断機はレールと平行）の踏切がほとんどだが、日本国外では鉄路が遮断される構造（遮断機は道路と平行）の踏切も多く存在する。明治時代においては日本も同じ構造であった。現在、鉄路が遮断される形態の踏切は、阪神武庫川信号場（武庫川駅至近）から本線へ出る連絡線上にあるものや、東京メトロ銀座線上野検車区入り口付近に設置されているものなどが挙げられる。ただし、いずれも通過は列車優先である。
列車運行本数が多くない国では、遮断機や警報機がない踏切（日本の第3・第4種踏切に相当）や、道路ではなく鉄路側が遮断される踏切、時間になると踏切警手が手動で操作する踏切が多い。また、日本の踏切は警戒色である黄色と黒の縞々のカラーリングがほとんどであるが、外国では白黒のカラーリングや門形の踏切などもある。
踏切 各国の踏切
踏切の設置箇所には国よる差（地域差）があり、2014年度末の都市部のデータで比較すると、日本の東京が620、アメリカ合衆国のニューヨークが48、イギリスのロンドンが13、ドイツのベルリンが46、フランスのパリとその周辺が7、韓国のソウルが16だった。
イギリスの鉄道では、日本と異なり、軌道側を遮断して車道側を通過させる方式が多く採用されている。色は白と黒の縞。普段は線路を遮断し、列車が通過する際に遮断機を水平に回転させて道路を遮断する方式も存在する。
オランダは低地帯が多いこともあって鉄道の高架化や地下化が難しく、現在でも踏切が多く残っている。また、バリアフリーの観点から列車本数の少ない駅に関しては構内踏切を設ける駅も多い。2015年には30件の事故が発生し13人が死亡した。
インドの鉄道では、警報機や遮断棒は自動のものが導入されつつあるが、踏切警手が操作する踏切も多い。地元住民は警報機が鳴り響こうが列車が来るまで平気で遮断機をくぐる光景が度々目撃されている。踏切に接近する列車はその際、警笛を何度も鳴らす。
大韓民国の鉄道にある踏切は、次の3種に分かれる。遮断棒は赤白のカラーリングである。
広域電鉄化を中心とした路線改良などにより近年は一貫して減少傾向にある。2017年時点で韓国国内の踏切は965か所存在し、内訳は1種が867か所、2種が5か所、3種が93か所である。
踏切 各国の踏切
台湾の鉄道にある踏切では、遮断棒は自動化されたタイプと踏切警手の扱うタイプが混在している。踏切警手が遮断機の前まで出てくる場合もある。
台湾鉄路管理局の踏切道の数は2017年度で435カ所である。
次の3種に分かれる。
台湾国鉄は元々、日本統治時代の台湾において台湾総督府によって整備されたため、制度も日本に準じている。ただし、第四種は廃止されている。
警報機の色は黄と黒の縞模様が用いられるが、遮断棒の色は白と赤の縞模様となっている。
オーストラリアの鉄道には23,500余りの踏切がある。このうちの21%が「アクティブ」方式つまり列車が近づいていることを知らせる遮断機および（あるいは）警報機を備えている。残りの79%は「パッシブ」方式つまり（たとえば「Stop」（止まれ）や「Give Way」（通行を譲れ）などと書かれた）道路標識が設置してあるだけで、自動車の運転者は自分自身で左右を確認して列車が来ているか来ていないかを確認しなければならない。