hotchpotch/wikipedia-multilingual-ir-pairs huggingface dataset:
オパール 用途・加工法
古くは石器の材料の一つとして用いられ、日本でも東北から九州にかけて広範な遺跡から出土する。新潟県佐渡市の堂の貝塚では、精巧に加工された鉄石英および蛋白石製の石鏃を副葬した墓壙が発見されている。
色の美しいものは宝石として扱われる。特に日本で好まれている宝石で、乳白色の地に虹色の輝き（遊色効果）をもつものは中でも人気が高く、「虹色石」とも呼ばれる。
カボション・カットでカットされ、ブローチや各種の装飾品に加工されている。
オパールは宝石の中で唯一水分を含むため、宝石店などでは保湿のため、水を入れた瓶やグラスを置くところもある。水分がなくなると濁ってヒビが入ることがあるためである。オパールの原石はカットされる前に充分天日で乾燥させなければならない。乾燥に耐えられたオパールだけをカットし指輪などの宝飾品に加工される。このようなオパールは普通に取り扱っている限りは特に問題がない。
オパール サイド・ストーリー
オクタビアヌスは、ローマ帝国の3分の1を売って入手しようとしたとされる。大プリニウスは、『博物誌』第37巻で、オパールについて言及している。宮沢賢治は、彼の作品『貝の火』、『楢ノ木大学士の野宿』でオパールを取り上げて、その輝きについて描写している。
水分が蒸発したものを透蛋白石 (hydrophane) という。水につけると乳白色から透明に色が変わるので、「カメレオンオパール」などと称して販売されているが、水中の塩素などと反応してしまう可能性があるので宝石を水につけない方がよい。
オパール サイド・ストーリー
ウォーターオパールとして市場に出回っているメキシコ産オパールがある。これは地色が無色透明に近いと確認されたメキシコオパールである。ウォーターオパールは地色が無色であるため、斑の弱いものは宝飾品に加工すると石そのものの存在感が薄くなる場合が多い。裸石（ルース）の状態ではそのようなことは気にならないため、裸石（ルース）収集家向きのオパールと言える。極上のウォーターオパールは文字通り水滴のように透明感のあるオパール石である。白い紙の上に置くとオパール石自体が極めて透明であたかも水滴を垂らしたようにみえるがこれを抜けの良いオパールまたは白メキと呼んでいる。ウォーターオパールの高品質とされる石はやはりファイアーすなわち斑の豊かな遊色効果のすぐれたものが珍重され特に赤、橙、黄、青、緑のピンファイアーまたはジュビア (lluvia) が出る石は極めて高価である。日本国内ではファイアーオパールよりも人気のあるオパールである。
20世紀にオーストラリアで発見された原石、オリンピック・オーストラリスは重さ3.45キログラム、価格は190万ドルと世界最大級かつ最大価格と推測されている。
サファイア
サファイア（英: sapphire）は、呈色コランダム（Al2O3）のうち、赤色（ルビー）以外の鉱物の総称である。
歴史的経緯から、「青色」を意味するラテン語の「sapphirus（サッピルス）」、ギリシャ語の「sappheiros（サピロス）」に由来する名で呼ばれ、蒼玉、青玉（せいぎょく）とも呼ばれる。
酸化アルミニウムの結晶で、モース硬度はダイヤモンドに次ぐ9。宝石として用いられる。
サファイア 概要
コランダムのうち、宝石としての価値があり、かつ色が赤（ルビー：不純物のクロムで濃赤色を呈す）でないものをいう。サファイヤはルビーと同一の鉱物である。一般に（不純物の鉄、チタンによる）、濃紺あるいは青紫色を呈する青玉（蒼玉）を指すと思われているが、黄色や茶色、薄紅色などを呈するものも含む。青味が特に濃いものは、ミッドナイトブルーサファイア、インクブルーサファイア等と呼ばれ宝石として珍重される。
工業的に生成される単結晶コランダムは人工サファイアと呼ばれる。サファイアガラスとも呼ばれるが、結晶質のサファイアは非晶質のガラスとは異なる。
サファイア 色・特殊効果など
メインカラーとされる青色系統以外のものを「ファンシーカラーサファイア」と呼び、ピンクがかったオレンジ色をしたものを特に｢パパラチア（Padparadscha。蓮の花のつぼみの色の意）」と呼ぶ。
外光を照射すると、六条の光条を呈するものは、スターサファイアと呼ばれ、希少価値が高い。二酸化チタン鉱物のルチルを内包しており、星型に輝く星彩効果 (アステリズム)を表す。大きさ（カラット）以外に地色の美しさや星型の輝きの強さなどで評価されている。
光源の種類（自然光と人工光）によって色が変わる（アレキサンドライトに似る）ものは、カラーチェンジサファイアと呼ばれ、こちらも希少価値がある。
加熱処理により色調を変える技術が古来よりあり、色や透明度の低いものは、ルビーとして流通されている。
サファイア 歴史・文化
ヨーロッパで知られるようになったのはトラヤヌス帝ローマ以降で、当時盛んだったインドとの交易でもたらされたとされる。インドでは、ヒンズー教徒には不幸をもたらす不吉な石とされていたが、インドの仏教徒には逆に尊重され、その風習がヨーロッパに広まった。
キリスト教文化では司教叙任にサファイアの指輪を人差指にはめる習わしがあったとされる。
マルボドゥスの「宝石誌」に、サファイアが指輪の宝石にふさわしいとされているのも、この反映だと見られる。
サファイアの石言葉を「誠実」「慈愛」「徳望」とする文献がある。
サファイア 産地
主にタイ王国、ミャンマー、カシミール地方、スリランカ、マダガスカル、オーストラリア、中国、カンボジアなどで採掘される。産地により色の濃淡が異なり、色の良し悪しにより価値が上下する。
カシミール産のブルーサファイアはコーンフラワーブルーと呼ばれる。またミャンマー産の深い青色のサファイアはロイヤルブルーと呼ばれ、どちらの産地も市場での評価が高い。
サファイア 日本と海外の鑑別書におけるロイヤルブルーカラー記載の扱い
現在、日本の鑑別書では、ミャンマー産と確定した上で一定の色でなければ、サファイアのカラーに「ロイヤルブルー」と記載することが出来ないが、海外での鑑別書では産地を不問とされ、一定以上の深い青であれば「ロイヤルブルー」と記載される。
もともとロイヤルブルーカラー自体、イギリスの王室がミャンマー産サファイアに与えた色の為、日本の鑑別業界はそれを守っているためである。海外の鑑別書で「ロイヤルブルーカラー」と記載された場合でも、産地はミャンマー産以外のサファイアであることが多々ある。
サファイア 人造法
宝飾品として市場に供給されているルビー・サファイア等のコランダムは、そのほとんどが人為的な加熱処理（約500℃ - 1,600℃）によって鮮やかな色彩や内部的に汚れの少ない状態に変化させられたものである。
非加熱なのか加熱処理されているかの判定方法としては、一般的な拡大検査による内部特徴の観察の他にも、下記のように様々な方法がある。
サファイア 産業・科学での用途
融点がセ氏2000度以上もあり硬度の高い。人工サファイアとして、ほぼ無色透明なものがサファイアクリスタルやサファイアガラスとして供給されている。
硬度の高さから腕時計の風防や軸受け、レコード針、iPhoneのカメラレンズの保護やiPhone 5s以降のTouch ID保護にも使われている。
また、絶縁性と熱伝導率の高さから半導体基板（シリコン オン サファイア:silicon on sapphire:SOS）に利用される。
極低温まで冷やすと振動が少なくなる性質を利用して、人工サファイア鏡は重力波望遠鏡「KAGRA（かぐら）」にも使われる。
ケニア
ケニア共和国
Jamhuri ya Kenya（スワヒリ語）Republic of Kenya（英語）
国の標語：Harambee（スワヒリ語）共に働こう
国歌：Ee Mungu Nguvu Yetu（スワヒリ語）Oh God of All Creation（英語）おお、万物の神よ
ケニア共和国（ケニアきょうわこく）、通称ケニアは、東アフリカに位置する共和制国家で、イギリス連邦加盟国である。北にエチオピア、北西に南スーダン、西にウガンダ、南にタンザニア、東にソマリアと国境を接し、南東はインド洋に面する。
首都のナイロビはアフリカ大陸有数の世界都市で、国際連合環境計画と国際連合人間居住計画の本部が置かれている。
ケニア 国名
正式名称はスワヒリ語で「Jamhuri ya Kenya」、英語では「Republic of Kenya」。日本語での表記はケニア共和国。通称「ケニア」。「ケニヤ」とも表記する。国名はアフリカ大陸で二番目に高いケニア山（5,199メートル）に由来する。
ケニア 歴史
紀元前2000年ごろに北アフリカからケニア地域へクシ語系の民族移動が行われた。
紀元前1000年までに、バンツー語系、ナイル語系の民族がケニアの地域に移動し、今日のケニア国民を形成する民族として定住した（en:Bantu expansion）。
7、8世紀ごろにはアラブ人が海岸地域に定住しており、モンバサやマリンディなど交易の拠点を建設した。10世紀までに、ケニア沿岸部にはバンツーとアラブの言語が混ざったスワヒリ語のスワヒリ文明が栄え始めた。1418年ごろに明の鄭和の艦隊の一部がマリンディにまで到達した記録が残っている。15世紀末、ヴァスコ・ダ・ガマの来訪をきっかけにポルトガル人が進出するも、やがて撤退しアラブ人が再進出。18世紀にはアラブ人の影響力が内陸部にまで及び、奴隷貿易や象牙貿易などが活発になる。
1828年にはオマーン帝国のスルタンであるサイイド・サイードがモンバサを攻略した。
ケニア 歴史
19世紀にアフリカの植民地化が進むと、ケニア沿岸にはイギリスとドイツ帝国が進出。権力争いの末にイギリス勢が優勢となり、1888年には沿岸部が帝国イギリス東アフリカ会社（IBEA）により統治されるようになった。1895年にイギリス領東アフリカが成立。1895年から1901年の間に、モンバサからキスムまでの鉄道が英国によって完成した。1896年のアングロ＝ザンジバル戦争で敗れたスルタンがザンジバル・スルタン国（1856年 - 1964年）に根拠地を移した。1902年、ウガンダもイギリスの保護領となり、イギリスの影響が及ぶ地域が内陸部に広がった。1903年に鉄道はウガンダまで延びた。1920年には直轄のケニア植民地となる。
1921年6月10日、ハリー・トゥクによってキクユ青年協会（YKA）が設立され、政治運動が始まった。1924年にYKAの政治活動が禁止されると、ジェームス・ボータらによってキクユ中央協会（KCA）が結成された。
ケニア 歴史
1940年、第二次世界大戦でイタリア領東アフリカとの戦場になると、KCAも政治活動が禁止された。のちにマウマウ団の乱の際、一部の活動家が組織をKCAと自称していたのはキクユ中央協会の活動を継承していたためである。1942年にケニア・アフリカ学生同盟（Kenya African Study Union、KASU）が設立され、1947年にジョモ・ケニヤッタが加わりケニア・アフリカ同盟（KAU）に改組された。
1952年 - 1956年ケニア土地自由軍（KLFA）が植民地政府に対してマウマウ団の乱を起こし、イギリスへの抵抗運動が始まった。マウマウ団の乱は敗北した。このとき、KAUのメンバーであったジョモ・ケニヤッタが投獄されている。当時、グレンデールのホウィック男爵の草分けであるイヴリン・ベアリングがケニア総督（在任1952年 - 1959年）であった。
反乱を契機に独立の機運が高まった。1960年には、KAUの中心メンバーによって、ケニア・アフリカ民族同盟（KANU）が結成され、同時期にKADUが結成された。一国体制と連邦体制と両方の意見を持つ2つの政党、KANUとKADUの間で意見の対立があったが、James Gichuru、ジャラモギ・オギンガ・オディンガ、トム・ムボヤが率いるKANUが主導となる。
ケニア 歴史
1963年に英連邦王国として独立。翌1964年に共和制へ移行し、ケニア共和国が成立した。初代大統領に就任したジョモ・ケニヤッタやダニエル・アラップ・モイは、冷戦中の当時「アフリカ社会主義」を掲げて親ソビエト連邦の姿勢を示した。国内的にはケニア・アフリカ民族同盟（KANU）の一党制が敷かれ、その後は一貫して西側寄りの政策を採った。のちにKANUを飛び出したオギンガ・オディンガがKPUを設立した（1969年に活動禁止となる）。ケニヤッタ政権下でケニアは経済成長を遂げた。
1978年のケニヤッタ死去後、ダニエル・アラップ・モイが第2代大統領に就任した。1982年8月、空軍クーデター未遂事件が起きた。
1991年に複数政党制を導入。ムワイ・キバキはKANUを飛び出して民主党（DP）を結成。2000年、モイがケニヤッタの息子、ウフル・ケニヤッタをKANUの後継者とし、en:The National Allianceと改組された。
1998年8月7日には、首都ナイロビのアメリカ合衆国大使館がアルカーイダによって攻撃されるアメリカ大使館爆破事件が発生し、数千名の死傷者を出した。
ケニア 歴史
2002年の総選挙の結果、旧KANU政権の継続を阻止しようとしたムワイ・キバキを代表とする大小多数の政党による連合組織「国民虹の連合（NARC）」が選挙に勝利し、初めての政権交代が実現した。しかしキバキは公約であった憲法見直しに着手せず、一方で自身の出身部族であるキクユ人優遇策をとり、他方で連合組織内の党派同士の約束を破って連合を分裂させるなど、新たな政権の樹立に期待を寄せた選挙民を裏切った。政権は抵抗勢力と呼ばれ保守色を帯びたキバキ派と改革派の政党LDP（のちにODMに発展）に分裂する。後者の中心はライラ・オディンガであった。2002年以来、審議中のままだった憲法改正は、2005年7月にケニア議会で改正案が承認されたが、改革派は大統領権限の強い性格の改正案に反対であった。11月に国民投票を行ったが改正案は否決され、キバキ大統領は閣僚の交代を余儀なくされた。
ケニア 歴史
2007年12月の大統領選挙は、キバキ派（国家統一党；PNU）と改革派（ODM：オレンジ民主運動）が押すライラ・オディンガとの一騎討ちとなった。当初オディンガ優勢とされたにもかかわらず、同年12月30日、選挙管理委員会がキバキ大統領の再選を発表した。しかし、予想外の結果を不服とする野党勢力が抗議行動に出ると、警官による鎮圧も含め、両派衝突による暴動へと変容した。暴動は、ナイロビのスラムやリフト・バレー州において住民同士の暴力や警官による鎮圧が発生し、死者が1200名超、出たほか、非常に多くの国内避難民を生み出した。
国際連合事務総長コフィー・アナンにより翌年1月に行われた調停の結果、和解の合意がなされ、キバキとオディンガが、大統領と首相を分け合う連立政権が成立することで、2月末に政治的混乱は一応収拾された。連立政権とともに国民の対話と和解の法と暫定憲法が成立する。
連合政権はその後、本格的に憲法改正作業に着手する。2010年8月4日、国民投票によって新憲法の成立が決まった。新憲法は、1963年にイギリスの植民地支配から独立した際に制定された憲法に代わり、大統領権限の縮小による三権分立の強化など、より制度的な民主化を促進するとみられる。
2013年3月の大統領選挙でウフル・ケニヤッタが当選、4月に就任。2013年9月21日にケニアショッピングモール襲撃事件が発生し、ソマリアで活動していたアル・シャバブが犯行声明を出した。
2017年8月の大統領選挙でケニヤッタが再選されたが、最高裁はこれを無効とした。これはアフリカで選挙結果が法的に無効にされた初めてのケースである。同年10月にやり直しの大統領選挙が執行されたが、野党候補のライラ・オディンガがボイコットしたためケニヤッタが圧倒的多数で再選された。
2022年8月9日に実施された大統領選挙について、選挙管理委員長は同月15日、副大統領のウィリアム・ルトが得票50.49%で勝利したと発表した（オディンガは同48.85%）。オディンガは翌16日、選管委員の半数が疑義を呈しているなどとして、委員長が発表した選挙結果の受け入れを拒否と法的対抗手段をとることを表明した。
ケニア 政治
大統領制をとる。ケニア議会は224議席、任期5年、一院制の国民議会からなっていたが、2013年より二院制（Countyの代表である上院と選挙区議会の下院）に移行した。
2022年に創設された内閣筆頭長官は行政（中央政府）の代表者として立法（議会）との渉外・調整も担当する。韓国における国務総理（首相）職に類似するが、ケニアでは副大統領が大統領欠位時の代行者であると憲法で既定されているため、権限が限られる。
建国以来、初代大統領ジョモ・ケニヤッタ、第2代ダニエル・アラップ・モイと長くケニア・アフリカ民族同盟（KANU）が政権の座にあり1党制が続いたが、1991年より複数政党制が導入された。
ケニア 国際関係
在日ケニア大使館汚職事件は2009年に起きた大使館用地購入を巡る汚職疑惑事件。翌年、モーゼス・ウェタングラ外務大臣が辞任した（のちに復職）。日本政府から好立地で無料の大使館用地の提示があったにもかかわらず、東京都目黒区の敷地を大使館用地として市井価格より高い金額で現金購入したことが問題となった。
ケニア 地理
ケニアの首都ナイロビはマサイ族の言葉で「冷たい水」を意味する。ナイロビはカヤツリグサが茂る沼地に位置する。ケニアはアフリカ大陸北部の赤道付近に位置しており、インド洋やヴィクトリア湖沿岸は年間平均気温が26℃の熱帯性気候である。東部には平野が広がるが、国土の大部分は標高1,100 - 1,800メートルの高原となっているため、年間平均気温が19℃の乾燥した高原サバンナ地帯となっている。11月から3月にかけては北東モンスーン、5月から9月には南東モンスーンと呼ばれる季節風が吹く。最高地点は赤道が通るケニア山（標高5,199メートル）。エチオピアからタンザニアにかけて西部を走る大地溝帯は大地を切り裂いた壮大な地質形態で、「リフト・バレー」と呼ばれる。北からトゥルカナ湖、ナクル湖、ナイバシャ湖、マガディ湖などが並ぶ。
ケニアの主な国立公園と国立保護区を列記する
ケニア 地方行政区分
2010年の国民投票により新憲法が制定されると、独立以来続いてきた州を基本とする中央政府主導の国家体制から47のカウンティ（County：日本のイメージで「県」）を地方行政の単位とすることが決定された（地方分権化）。2013年3月に行われた総選挙後にカウンティ政府が設立された。カウンティ政府には中央から多くの権限が委譲され、必要な予算・職員も従来の地方行政区や中央から配置・配転された。カウンティ政府法によって各カウンティの下にはサブ・カウンティ（sub-county）、区（ward）、村（village）などの下位行政区分が設置されている。サブ・カウンティは国会議員（290名）を選出するための選挙区（constituency）に対応している。
新憲法施行以前の行政区分は州（Mikoa、Province）が設置されていた。
主要な都市はナイロビ（首都）、モンバサ、キスムがある。
ケニア 経済
ケニアは東アフリカ地域経済の中心として発展し、サファリパークやビーチ・リゾートなどの観光資源に多くの観光客を集めている。
同国の主要産業は農業であり、国内総生産（GDP）の約30%を占めている。また、農業部門はケニアの輸出総額の65%を占めている。農業部門は雇用面でもケニア経済において重要な役割を果たしており、正規雇用に占める割合は約18%（2005年）ほどであるが、労働力人口全体（1,891万人）で見ると70.6%（1,335万人）が農業に従事している（2010年）。さらにケニアの人口の約8割の人々が農業によって生計を立てている。
2010年代には欧州向けの紅茶、花卉の輸出が増加した。自然条件（起伏に富んだ国土、温暖な平野部と冷涼な高地が混在）とケニア政府による園芸産業育成により欧州連合（EU）向け花卉の最大の供給源である。さらに2020年代にはアボカドの輸出も好調さを見せている。　しかし、2020年の輸出額が6.8655億ケニア・シリング、輸入額が20.187億ケニア・シリングと、輸入に頼っている傾向にある。
工業化は他のアフリカ諸国と比べると進んでいる方で、特に製造業の発展が著しい。
ケニア 経済
独立以来、資本主義体制を堅持し、東アフリカでは最も経済の発達した国となった。しかし、政情不安や政治の腐敗・非能率、貧富の差の増大という問題を抱える。2007年の経済成長率は約7％、2008年は国内混乱の影響で成長率は低迷したが、2009 - 2010年は4 -5%の成長に戻った。
ナイロビは東アフリカの通信・金融・交通の中心都市であり、モンバサは東アフリカ最大の港湾都市であり内陸部への重要な入り口である。1999年にタンザニアやウガンダとともに地域経済の発展のため、関税、人の移動、インフラの向上を目指した東アフリカ共同体（EAC）を形成した（のちにルワンダ、ブルンジが参加）。2004年には関税同盟を確立し、2010年にはEACの共同市場化が発足し、2012年までの自由化と共通通貨の達成を目標としていた。
LAPSSETはインド洋のラム港と、エチオピアや南スーダンを結び、ケニア北部の開発を目的とするインフラ計画である。
ケニア 経済
ケニアの鉱物資源は種類、産出量とも少なく、さらに第二次世界大戦から20世紀末にかけて規模を縮小してきた。主な鉱物資源はソーダ灰、塩、マグネシウム鉱物、蛍石、石灰岩、金である。日本の経済産業調査会の『鉱業便覧』Template:要出典詳細によると、1986年にはマグネシウム鉱30万トンを産出し、これは世界シェアの1.7%に達した。塩9.2万トン、金16キログラム、蛍石10万トン、採掘後に工場で加工されたソーダ灰24万トンも記録されている。2004年時点は塩が1.9万トンに減少、その他の鉱物は記録されていない。唯一、金の産出量が1.6トンに拡大している。主な金鉱山は南西部のグリーンストーン帯に分布する。金の採掘は機械化されておらず、手工業の段階に留まっている。
現在、石油は100％輸入に頼っているが、近年、探査の進歩により発見されており、その生産開発が検討されている。また、大地溝帯が南北に貫くナイロビ西方では地熱を開発中で日本企業も参加している。
2012年のケニアの貿易額は、輸出額が51億6900万ドル、輸入額が120億9300万ドルである（69億2400万ドルの貿易赤字）。
対日輸出額は4600万ドル、対日輸入額は9億1100万ドルである。
シリコン・サバンナ(en:Silicon Savannah)  と呼ばれている。
ケニアの経済は、極端に富が一部に集中している。5300万人の人口の0.1％以下が、その他の99.9％よりも多くの富を所有している。
ケニア 国民
総人口は2022年時点世界銀行統計で5403万人。2009年の国勢調査によると総人口3861万97人の内訳は男性が1919万2458人，女性が1941万7639人である。また、CIAワールドファクトブックによる推計では2014年7月時点の総人口は4,501万0,056人である。
ケニアの主要な民族の人口は、以下の表の通りである。
ケニアには全部で42の民族が存在していると言われるが、上表の通り上位5位までの民族でケニアの総人口の約3分の2を、上位10位まででその約9割を占めている。また、その他にアジア系、ヨーロッパ人、アラブ人などが少数存在する。ただしこれらの民族/部族区分はイギリスが植民地支配のために造り出したものであり、民族間の境界は存在しなかった。人口比では少数派だが、イギリス系などの大土地所有者や、鉄道建設時に労働力を補いのちに商人としてやってきた「インド系（印僑）」も、政治経済に大きな影響力を保っている。
南部からタンザニア北部にかけて、遊牧民であるマサイ族も存在する。
2010年に制定された憲法では、ケニアの国語（National Language）はスワヒリ語、公用語（Official Language）はスワヒリ語および英語と定められている。司法機関はスワヒリ語よりも英語を重視しており、国民感情にも同様の傾向がある。
ケニア 国民
ケニアには英語やスワヒリ語の他に60以上の言語が存在しており、大きく分けてニジェール・コンゴ語族のバンツー諸語、ナイル・サハラ語族のナイル諸語、アフロ・アジア語族のクシ諸語がある。
シェン（Sheng）とは、1970年代以降に生まれたスワヒリ語や英語、いくつかの民族語の混合言語・スラングであり、主に首都ナイロビで若者を中心として話されている。
結婚時に改姓すること（夫婦同姓）もしないこと（夫婦別姓）も可能。
宗教は、キリスト教のプロテスタントが47.7%、カトリック教徒が23.5%、その他のキリスト教徒が11.9％、ムスリムが11.2%、伝統宗教の信徒が1.7%、ヒンドゥー教徒が0.1%、その他が1.5%、無宗教が2.4%となっている。
2010年の推計によれば、15歳以上の国民の識字率は87.4%（男性：90.6%、女性：84.2%）である。
主な高等教育機関としてナイロビ大学（1956年、1970年）の名が挙げられる。
平均寿命は66.76歳で世界135位である。
ケニア 治安
ケニアの治安は現在、安定しているとは言えない状況にある。発展が著しい反面、国内での貧富の格差拡大による都市部スラムへの人口流入、異なる部族間の土地や資源を巡る対立、不安定な近隣諸国からの難民を含む人口の流入や違法武器・物資の流入などを背景に、各地で様々な凶悪犯罪や暴力事件、日常的な窃盗、置き引きが発生している。
ナイロビ郡においては「シティ・センター」と呼ばれるナイロビ中心街やウエストランド地区で、白昼堂々と武装集団による強盗および禁止薬物売買などの犯罪が起きており、モンバサ郡では現地ツアー・ガイドを装った犯行グループが、モンバサ島のオールドタウンへのツアーと称して外国人観光客を誘導し、銃器を使用して金品を強奪する事案が発生していて、北部や北東部及び北西部地域では部族間で土地、家畜、水を巡る抗争が頻繁に繰り広げられている。さらに沿岸部のリゾート地では、外国人を狙った窃盗、路上強盗及び押し売りなどが発生している。
傍らで日本人の被害事案も多発しており、一部には殺人事件も含まれているとの報告がされている。
ケニア 文化
小説界ではケニア独立戦争を英語で描いた『夜が明けるまで』（1964年）発表後、グギ・ワ・ジオンゴは以降の新作はキクユ語のみで上梓すると宣言した。読むべき小説家として『猟犬のための死体』（1974年）の著者メジャ・ムアンギ、『スラム』（1981年）のトマス・アカレ、『デダン・キマジ』（1990年）でケニア土地自由軍の指導者を描いたサムエル・カヒガなどの名前も挙がる。
ケニア国内には、ユネスコの世界遺産リストに登録された文化遺産が4件、自然遺産が3件存在する。
10月10日に指定されていたモイデー（Moi Day ）はいったん2010年に廃止されたが2017年に復元され、2019年12月に閣議を経て「フドゥマデー」（Huduma Day ）へ改称された。
ケニア国内では、陸上競技とサッカーが最も人気のスポーツとなっている。とりわけ陸上競技の長距離走の人気は高く、隣国エチオピアと並んで世界屈指の強豪国として知られている。2008年北京五輪・男子マラソンの金メダリストサムエル・ワンジルをはじめ、オリンピックや世界陸上などでは優勝者を輩出している。
ケニア 文化
サッカー
ケニアではサッカーも盛んであり、1963年にプロサッカーリーグのケニア・プレミアリーグが創設された。ケニアサッカー連盟（FKF）によって構成されるサッカーケニア代表は、これまでFIFAワールドカップには未出場となっている。アフリカネイションズカップには6度出場しているものの、いずれの大会もグループリーグで敗退している。
ケニア人の著名なサッカー選手として、マイケル・オルンガが特にアジア諸国においては知られており、2020年Jリーグ得点王および最優秀選手賞（MVP）を受賞し、翌年にアル・ドゥハイルSCに移籍したのち、AFCチャンピオンズリーグ2021では得点王に輝いている。さらに2021-22シーズンのカタール・スターズリーグにおいても、25ゴールを挙げ得点王となった。またオルンガの他にも、マクドナルド・マリガがイタリアのセリエAで活躍し、さらにマリガの弟であるビクター・ワニアマは、イングランドのプレミアリーグでプレーした。
ケニア 著名な出身者
ケニア人のバラク・オバマ・シニアとアン・ダナムの間に生まれたバラク・オバマが、アメリカ合衆国初の黒人大統領に就任した。オバマは同国では育てられていないが、過去にケニアを数回訪問している。両親は既に故人であるが、生存している祖母サラ・オバマの元には大統領就任の際、国外を含む10以上のメディアが押し寄せたと伝えられている。
ムワイ・キバキ大統領（当時）は、ジョン・マケイン候補が敗北を認めた直後に、「オバマ氏の勝利はケニアにとっての勝利でもある」と歓迎する声明を発表。更に祝意を表するため、11月6日を国民の祝日にすると宣言した。オバマという姓はルオ族の姓であり、ヨーロッパ系の姓のみであった歴代アメリカ大統領の中に初のアフリカ独自の姓が現れたのである。またオバマの父はイギリス植民地時代に生まれ、オバマの母はイギリス人の血を引くためにオバマは大英帝国に関わりが深いアメリカ人でもある。
マリ共和国
座標: 北緯17度 西経4度﻿ / ﻿北緯17度 西経4度﻿ / 17; -4
マリ共和国
Mali ka Fasojamana（バンバラ語）Republik bu Maali（フラニ語）جُمْهُورِيَّةْ مَالِي （ハッサニア語）Mali Tɔgɔbadugu（ソニンケ語）ⵜⴰⴳⴷⵓⴷⴰ ⵏ ⵎⴰⵍⵉ（トゥアレグ語）
国の標語：Un Peuple, Un But, Une Foi（フランス語: 1つの国民、1つの目標、1つの信念）
国歌：Pour l'Afrique et pour toi, Mali（フランス語）アフリカのため、そして君、マリのため
マリ共和国（マリきょうわこく、バンバラ語: Mali ka Fasojamana）、通称マリ（仏: Mali）は、西アフリカにある共和制国家。首都はバマコである。
西をモーリタニア、セネガル、北をアルジェリア、東をニジェール、南をブルキナファソ、コートジボワール、ギニアに囲まれた内陸国である。
国土面積は124万平方キロメートル（日本の約3.3倍）、人口は2020年時点で2025万人。国土の北側3分の1はサハラ砂漠の一部であり、ちょうど中心を流れるニジェール川沿岸に農耕地が広がり、南部はやや降水量の多いサバンナ地帯となっている。
マリ共和国 国名
正式な国名は公用語のバンバラ語でMali ka Fasojamana、通称Mali。
かつての公用語でのフランス語表記はRépublique du Mali（レピュブリク・デュ・マリ）。通称、Mali。
公式の英語表記はRepublic of Mali（リパブリク・オヴ・マーリ）。通称、Mali。
日本語の表記はマリ共和国。通称、マリ。漢字表記は馬里。
植民地時代はフランス領スーダンと呼ばれていたが、独立時に現在の国名となった。マリの名はかつてこの地にあったマリ帝国の繁栄にあやかって名づけられた。マリとはバンバラ語で「カバ」という意味で、首都のバマコにはカバの銅像がある。
マリ共和国 歴史
現在のマリの領域において確認できる最古の国家は、7世紀に興りマリ西部を領したソニンケ族のガーナ王国と、東部のガオに起こったガオ王国とされている。特にガーナ王国は、北アフリカのアラブ人から塩を輸入して金や象牙を輸出するサハラ交易（いわゆる塩金交易）によって8世紀に絶頂期を迎えた。しかしガーナ王国はサヘル（サハラ砂漠の南側）の乾燥化によって勢力を減退させ、1076年にベルベル人のイスラーム国家ムラービト朝に攻撃され小国へと転落した。
ガーナ王国の衰退後、マリ西部はスス族の興した反イスラームのスス王国が覇権を握った。
13世紀に入るとニジェール川上流部にいたマンディンカ族のスンジャタ・ケイタがマリ帝国を興し、1235年、キリナの戦いでスス王国を滅ぼしてこの地域の覇権を握った。マリ帝国はニジェール川中流域へと勢力を拡大し、ジェンネやトンブクトゥといった交易都市が繁栄した。マリ帝国はマンサ・ムーサ王の時代に最盛期を迎え、豪華なメッカ巡礼の様子は後世まで語り継がれたが、14世紀末から衰退に向かい、やがて15世紀後半にはマリ東端のガオに都を置いたソンガイ族のソンガイ帝国がこの地域の覇者となった。ソンガイ帝国はソンニ・アリ（-1492年）やアスキア・ムハンマド1世（1493年 - 1528年）といった優れた統治者の下で大いに繁栄した。
マリ共和国 歴史
16世紀末になるとソンガイ帝国は王位継承争いで大きく国力を落とし、それをついてサハラ砂漠中央部のテガーザの岩塩をめぐって対立していたサアド朝モロッコが砂漠を越えて侵攻してきた。ソンガイ帝国は1591年のトンディビの戦いに敗れ、1592年には滅亡した。しかしソンガイに代わって新たにニジェール川中流域を治めることになったサアド朝は、この地域を統治し続けることに失敗した。英主アフマド・マンスール・ザハビーが1603年に死去するとサアド朝内部では内紛が続き、サハラを越えてニジェール川中流部に勢力を保ち続けることが不可能になったのである。1612年にこの地方のモロッコ人たちはサアド朝から独立し、以後は土着化しながら1833年まで統治を続けるものの、その勢力は微弱なものだった。
ソンガイ帝国崩壊後、17世紀にはこの地域ではKaarta（1753年-1854年）（英語）、Kénédougou Kingdom（1650年-1898年）（英語）など、多くの小王国が乱立したが、その中でもセグーのバンバラ族によるバンバラ王国（1712年–1861年）が勢力を拡大し、18世紀後半にはニジェール川中流域を支配した。
マリ共和国 歴史
19世紀に入ると、この地域ではフラニ族によって数度のジハードが行われ、イスラーム国家が成立した。1820年にはマシーナ王国が成立してニジェール内陸デルタを支配下に置いた。19世紀半ばには内陸デルタではエルハジ・ウマールがトゥクロール帝国（1848年–1890年）を建国してバンバラ王国やマシーナ王国を滅ぼし、ニジェール川上流域ではサモリ・トゥーレがワスルー地方にサモリ帝国（1878年–1898年）を建国したが、ヨーロッパ列強によるアフリカ分割を抑えることは出来ず、いずれの国もフランスによって滅ぼされた（マンディンゴ戦争）。
フランスは、既にその領土としていたセネガルからセネガル川を遡り、この地域への侵攻を開始した。1880年、フランスはカイに首都を置くオー・セネガル植民地を成立させた。その後、1890年にはこの植民地はフランス領スーダンと改称された（詳細は「スーダン (地理概念)」を参照のこと）。1904年には、首都はバマコへと移転した。
フランスによる植民地時代には、綿花の栽培が積極的に推進された。また、内陸デルタ地帯においては水田開発が行われた。第二次世界大戦後、植民地独立の動きが世界的に広がる中で、マリにおいても独立への機運が高まり、1958年にはフランスの自治国スーダンとなった。
マリ共和国 歴史
1960年6月、隣国のセネガルと共にマリ連邦を結成しフランスから独立。しかし、その年の8月にセネガルが連邦から離脱したため、翌9月にマリ共和国と国名を改めた。
初代大統領モディボ・ケイタの下で社会主義政策が推進されたが徐々に行き詰まり、1968年にムーサ・トラオレのクーデタが発生し、長い軍事独裁体制の時期に入った。1974年には東部のアガシェ地帯で、オートボルタとの間にアガシェ地帯紛争と呼ばれる小規模な軍事衝突が起きた。
1979年に単一政党マリ人民民主同盟が結成され、トラオレが大統領に選出されて形式上は民政移管が行われたものの、一党独裁体制はそのまま継続していた。1985年には再びAgacher地区で、ブルキナファソとの間にアガシェ地帯紛争が起きた。
マリ共和国 歴史
1991年にクーデターが起こり、実権を握ったアマドゥ・トゥマニ・トゥーレの下で暫定政府が発足。トゥーレ暫定政権は民主化を進めると翌1992年に憲法を制定し、大統領選挙が行われてアルファ・ウマル・コナレが就任した。このころ、マリ北部とニジェールでトゥアレグ族のアザワド解放人民運動（Popular Movement for the Liberation of Azawad、MPLA）とハッサニア系アラブ人のアザワド・アラブイスラム前線（Arab Islamic Front of Azawad、FIAA）が過激な分離闘争（トゥアレグ抵抗運動 (1990年-1995年)）を繰り返してきたが、1996年に武装解除が行われた。
コナレ政権は民主的な政権運営を行い、言論の自由や複数政党制をよく維持した。2002年には任期満了で退任したコナレ大統領に代わり、軍を退役していたアマドゥ・トゥマニ・トゥーレが大統領に就任したが、トゥーレ政権でもマリの民主制はよく維持され、アフリカで最も民主的な政府の一つに数えられるようになった。
マリ共和国 歴史
一方で2004年にサバクトビバッタの大量発生による大規模な蝗害が発生、2006年にはイブラヒム・アグ・バハンガが反政府武装組織「5月23日同盟」（ADC）を結成し、マリ北部において再び武装闘争を展開（トゥアレグ抵抗運動 (2007年-2009年)）。2011年リビア内戦への合流によりさらに戦闘能力や武器を強化した。
2012年1月、トゥアレグ族は新たに独立を求め、トゥアレグ抵抗運動 (2012年)で蜂起し、マリの北部各州（アザワド）を制圧した。戦いの中で政府軍内部からは武器が足りないなどといった不満が噴出し、同年3月にマリ軍事クーデターが起きてトゥーレ政権が打倒される事態となった。さらに4月6日にはトゥアレグ族の反政府武装組織「アザワド解放民族運動」（MNLA、タマシェク語:  ⵜⴰⵏⴾⵔⴰ ⵏ ⵜⵓⵎⴰⵙⵜ ⴹ ⴰⵙⵍⴰⵍⵓ ⵏ ⴰⵣⴰⵓⴷ）とサラフィー・ジハード主義組織「アンサル・ディーン」が北部三州（アザワド）を制圧し、一方的にアザワド独立宣言を発表した。5月5日にはアザワドを制圧中の国際テロ組織アルカーイダ系武装組織「イスラム・マグレブ諸国のアルカーイダ」（AQIM）がトンブクトゥの聖墓を破壊したと発表した。その後、アンサル・ディーンと対立したMNLAは攻撃を受け、アザワド内の拠点を全て失い、アザワドは事実上崩壊。現在、マリ北部はアンサル・ディーンの支配下にある。
マリ共和国 歴史
2013年1月、フランスが軍事介入を開始（セルヴァル作戦）し、政府軍とともにアンサル・ディーンやイスラム・マグレブ諸国のアルカイダなど、イスラム系反政府勢力に対して攻勢をかけた。
マリ政府側では2013年8月に大統領選挙が行われ、9月にイブラヒム・ブバカール・ケイタ大統領が就任して民主制が復活した。ケイタは2018年に再選されたが政権腐敗や経済失政、紛争の継続などで不満が広まり、2020年8月18日に一部兵士よりクーデターを起こされ翌8月19日に辞任。新たに設立された国民救済委員会が権力を掌握し、適切な時期に選挙を行い民政に移管することを表明。アシミ・ゴイタ大佐が委員長に就任した（マリ軍事クーデター (2020年)）。西アフリカ諸国経済共同体(ECOWAS)は1年での民政復帰と、それまで設置される暫定政権のトップには文民を据えるよう要求したが、9月25日に発足した暫定政権の期間はECOWASの要求より6カ月長い18カ月となったほか、ゴイタ大佐が元軍人のバ・ヌダウ元国防大臣を暫定大統領に指名し、自らは暫定副大統領に就任した。
2021年5月24日、軍はヌダウ大統領やウアンヌ首相ら政権関係者を拘束し、権限を剥奪した（2021年マリ軍事クーデター）。28日、憲法裁判所はゴイタ大佐を暫定大統領に任命した。
マリ共和国 歴史
2022年までに暫定政府がロシアの民間軍事会社であるワグネル・グループの支援を受けて、イスラム系武装組織と対抗していることが明らかにされている。マリ政府とロシア政府は否定しているが、アメリカとフランスの関係者はロシア政府の関与を示唆している。同年2月17日、フランスのマクロン大統領は、軍事政権との関係悪化を理由に、年内に駐留部隊を撤退させることを発表し、同年8月15日にフランス大統領府が完全に撤収したと発表した。
同年2月21日には、国民評議会がゴイタ率いる暫定政権がさらに5年の統治を可能にする移行憲章を賛成120、反対・棄権0票で承認した。しかし6月6日、ゴイタは民政復帰までの期間を5年間から2年間に短縮し、2024年3月の文民政権移行を想定していると表明したが、その後無期限に延長されている。
2022年から2023年にかけて、イスラム国サヘル州（ISIL）はマリ戦争で大きく戦績を稼ぎ、マリ南東部の広大な領土を占領した。アンソンゴとティダメヌもISIL系武装勢力に占領された。2023年半ばまでに、ISIL系武装勢力は前政権の転覆と政権樹立以来、支配地域を倍増させている。
ロシアの外相であるセルゲイ・ラブロフは2023年2月7日にバマコを訪問し、モスクワはマリの軍事力向上を引き続き支援すると述べた。2023年6月、マリは旧植民地の言語であったフランス語を公用語から外し、国民投票で有権者の97%が新憲法を承認した。2024年1月28日にはECOWASからの脱退を表明した。2024年11月、ショゲル・コカラ・マイガ暫定首相は民政移管が明確でないことを公に非難したため、数日後に解任された。
ロシアからの軍事協力を得たものの、次第にアルカイーダ系の武装組織の勢力が伸長。2025年9月21日には、首都バマコの空港や警察学校が攻撃を受けて約70人を死亡する事件が発生したほか、翌月にはバマコへ輸送される物資や燃料の輸送を阻止され始めた。
マリ共和国 政治
マリ共和国は、共和制かつ大統領制を採用する立憲国家である。1991年、アマドゥ・トゥマニ・トゥーレ将軍によるクーデターによって、ムサ・トラオレ将軍の独裁政権が終焉を迎え、その後の民衆蜂起を経て民主主義が確立された。現行憲法は、1992年1月12日に制定されたものである。
しかしながら、マリの民主主義は依然として脆弱な状況にある。1997年の大統領選挙と国民議会議員選挙をはじめとして、選挙期間中に大規模な混乱が度々発生している。さらに、クーデターによる現職大統領および政権の転覆が相次いでおり（2012年、2020年、2021年）、政治的な安定を欠いている。
加えて、低い投票率もマリの民主主義の脆弱性を増幅させる要因となっている。国民の多くが選挙で争点となっている事項を十分に理解していないことが、民主主義の根幹を揺るがす懸念材料となっている。
国家元首である大統領（Président de la République du Mali）は、国民の直接選挙により選出され、任期は5年。3選は禁止されている。マリ共和国の独立以来、9人の国家元首（暫定大統領を含む）が誕生しているが、民主的に選出されたのはそのうち3人だけである。
マリ共和国 政治
マリの首相は大統領によって任命される。内閣に相当する閣僚評議会（Conseil des Ministres）の構成員は、首相が大統領に推薦し、大統領によって任命される。
この制度は、行政府の長である首相と、国家元首である大統領がそれぞれ異なる役割を担う、半大統領制の特色を示している。首相は、内閣の組織と運営において主導的な役割を果たし、閣僚候補者を大統領に推薦することで、政策実行における責任を共有する。
大統領による最終的な任命権は、行政権の二元性を明確にするものであり、安定した政権運営と政策の継続性を担保する仕組みとして機能する。
マリの立法府は一院制であり、その正式名称は国民議会（フランス語: Assemblée Nationale）である。現行憲法の規定によれば、国民議会は国家における唯一の立法機関と位置づけられている。
国民議会の定数は147議席である。これらの議席は、マリを構成する8つの州と1つの特別区の人口比に基づいて配分される。議員は国民による直接選挙によって選出され、その任期は5年と定められている。
マリ共和国 政治
マリは、アフリカにおいて数少ない、実質的な複数政党制が機能している国家である。ただし、宗教や民族を基盤とする政党、地域政党、性別による差別を主張する政党は禁止されている。
主要な政党としては、ムーサ・トラオレ軍事独裁政権の打倒後に政権を担ったマリ民主同盟（ADEMA）が最大の勢力として挙げられる。その他、有力な政党としてはマリ連合（RPM）が存在する。同党は、民主化主導全国会議（CNID）および愛国復興運動（MPR）といった小政党と共に、選挙同盟「希望2002」を形成している。国民議会内における各政党の勢力は以下の通りである。
最高司法機関は最高裁判所（Cour suprême）である。
マリ共和国 国際関係
2022年1月9日、西アフリカ諸国経済共同体(ECOWAS)はガーナの首都アクラで臨時首脳会議を開催、マリで2度のクーデターを起こし実権を掌握した軍事政権であるゴイタ政権による民政移管プロセスの延期を受け、厳しく制裁することを決議した。ECOWASからの決定を受けた同日、同政権は「ECOWASのマリに対する制裁は、「違法」で「非人道的」だ」と非難するコミュニケを発表しており、翌日の1月10日、暫定大統領であるゴイタは「ECOWASはマリ情勢の複雑性に鑑みず、われわれの努力を無視した」と言明している。2024年1月28日にはECOWASからの脱退を表明した。
2020年の軍事クーデター以降旧宗主国のフランスとの関係は悪化し、代わってロシアとの関係を深めている。2024年8月、同年7月の待ち伏せ攻撃で反政府勢力に情報を提供したとしてウクライナと国交断絶を宣言した。
2025年4月には、外相がモスクワを訪問し、ラブロフロシア外相と会談。軍事面での協力強化で合意するとともに、ウクライナを「テロ国家」として批判した。
マリ共和国 国際関係
日本政府は、マリ政府と2008年（平成20年）5月17日にODA計画2件の書簡を交換した。飲み水を引く「シカソ地域飲料水供給計画」と、かつての紛争地帯の道路や橋を復旧する「マリーセネガル南回廊道路橋梁建設計画」である。外務・国際協力大臣モクタール・ウアンヌ(仏: Son Excellence Monsieur Moctar OUANE、仏: Ministre des Affaires Etrangeres et de la Cooperation Internationale）と在マリ国臨時代理大使の迫久展との間で交わされた。
前者は対象の村で1万5200人とされた安全な水が手に入る人口を、完成時に7万8500人に増やすといい、水が原因の体調不良を減らしたり、水汲みの仕事を任される女性や子供の労働の負担も軽くなると見込まれる。この計画により、給水施設が未整備だった74の村に水が引かれ、対象地域の給水率は16.6％から85.5％に上がる予定。
マリ共和国 地理
マリは内陸国で、地理的には3区分される。北部のサハラ砂漠、中部のサヘル地帯、南部のスーダン帯である。国の65%が砂漠（サハラ砂漠）と半砂漠であり、南部の低地サバナから標高1000メートルに達する北東部山地まで変化に富むものの、一部の山地を除けは全般的に平坦な地形をしている。最高地点は中部のブルキナファソ国境に近いオンボリ山（Hombori Tondo、1155メートル）。
ケッペンの気候区分によれば、マリの気候は北部が砂漠気候、南西部は亜熱帯気候である。北部全域にサハラ砂漠が分布し、人口は希薄。国土のほぼ中央部を西から東に流れるニジェール川はマリの国土の軸となっており、古代よりこの中流域では大帝国が興亡を繰り返してきた。現代でも食料・飲み水・農業・輸送などあらゆる面で国民生活を支えている。なかでもモプティ周辺に広がるニジェール内陸デルタは非常に豊かな氾濫原である。南部に広がるサバナ地帯は、国内で最も降水量が多く人口も多い。
マリ共和国 地方行政区分
2023年以降、以下の19州とバマコ特別区に分かれている。
00. バマコ特別区（Bamako）
最大都市は首都のバマコである。バマコは国土の南西部のサバンナ地帯に位置し、ニジェール川に面する。マリの経済の重心は国土南部のサバンナ地帯にあり、バマコをはじめシカソやセグーといった都市も南部で重要な位置を占めている。シカソは南部の農業地帯の中心都市であり、またバマコからコートジボワールの港湾都市アビジャンへと向かうマリ最大の貿易ルート上に位置するため、綿花などの集散地としても栄えている。
マリ共和国 地方行政区分
一方、国土の軸となっているニジェール川沿いにも、西端のバマコから東にセグー、モプティ、トンブクトゥ、ガオといった都市が連なる。セグーは18世紀からバンバラ帝国とトゥクロール帝国が相次いで首都を置き、植民地化された後もマラカラ・ダムからの灌漑によって豊かな農耕地帯の中心となっている。モプティはニジェール川と支流のバニ川との合流地点にフランスによって建設された町であり、ニジェール内陸デルタの中心都市となっている。トンブクトゥはニジェール川がもっとも北に湾曲した部分に存在する砂漠の都市であり、マリ帝国からソンガイ帝国時代（15世紀–）には大繁栄したものの、交易ルートの変化や周囲の砂漠化によって現代では小都市に過ぎなくなっている。マリ最東端の都市であるガオも砂漠気候に属するが、ニジェール川本流沿いに位置するため豊かな水に恵まれ、マリ北部最大の都市となっている。
マリ共和国 経済
マリは生産人口の80%が第一次産業に従事しており、農業および牧畜が主要産業となっている。マリ最大の輸出品は金であり、2012年度には輸出総額の75%、総生産の25%を占めている。これに次ぐ主力産品は、植民地時代からマリ経済の主力であった綿花であり、2012年度には輸出総額の15%、総生産の15%を占めている。綿花栽培は90年代以降好調を続けており、農民の多くが従事する綿花栽培の好調が民主化以降のマリの政情安定を支えた。
農業は、国の2大農業地域であるニジェール川流域とマリ南部のサバンナ地帯によって異なった形で行われている。ニジェール川内陸デルタでは川の氾濫を利用した自然灌漑と、大規模な灌漑施設を備えた人工灌漑の双方で稲作が盛んに行われている。サバンナ地帯においては綿花が主力であり、穀物としてはソルガムが主に栽培される。やや乾燥したサヘル地帯においてはソルガムに代わり、乾燥に強いトウジンビエが栽培される。西部のセネガル川流域ではソルガムや綿花のほか、ピーナツも栽培される。しかし国土全域において灌漑設備が弱く、また砂漠化の影響を受け、収量は天候に大きく左右される。
マリ共和国 経済
北部ではトゥアレグ族が遊牧を行っている。また、ニジェール川、特に内陸デルタは非常に豊かな漁場となっており、河川漁業もさかんに行われている。この漁業は古代からこの地域の主要産業の一つであり、ボゾ人やソモノ人のように漁業を専門に行う民族も内陸デルタには存在していて、1950年代から70年代にかけてはニジェール川の魚はマリの主要輸出品の一つとなっていた。
輸出入の経路は、独立以前はセネガルのダカール港からダカール・ニジェール鉄道経由が圧倒的だったが、マリ連邦崩壊時の政治的対立によりコートジボワールとの結びつきを強め、1997年には輸出入の70%がコートジボワールのアビジャン経由、30%がダカール経由となった。
国内産業では労働力が吸収しきれないため出稼ぎが盛んで、行き先はコートジボワールと旧宗主国フランスが多い。しかしコートジボワールでは地元民と移民してきたブルキナファソ人やマリ人との対立が激しく、この対立を一つの原因として第1次コートジボワール内戦となった。
マリ共和国 交通
クリコロへは隣国セネガルからダカール・ニジェール鉄道が敷設されている。この鉄道はクリコロでニジェール川水運と接続し、かつてはマリの交通の大動脈であった。増水期のこの川はクリコロとガオ間約2000kmが大型船舶の運航ができることから、インフラの乏しいマリの北部・東部の重要な輸送手段ではあるものの、1年の半分にわたる渇水期は航行不能で、物流の水運部分が断たれてしまう。
マリ共和国 国民
マリは多くの民族が居住する多民族国家である。最も大きな民族は国土南西部のサバンナ地帯に居住する農耕民族のバンバラ人（Bambara）であり、人口の30から35%を占めている。またかつてマリ帝国を築き上げたマリンケ人（Malinke）やソニンケ人（Soninke）なども含むマンデ系（Mande）の人口は、マリの約50%を占めている。マンデ系の民族はいずれも国土の南西部に多く住む。次いで多いのは主にニジェール川内陸デルタに居住する半農半牧のフラニ人であり、人口の約17%を占める。ヴォルタ人（Voltaic）は人口の約12%を占める。人口の6%を占める農耕民のソンガイ人は国土東部のガオ地方に集住しており、かつてはソンガイ帝国を築いてニジェール川中流域を支配していたことがある。ベルベル人（トゥアレグ族、ムーア人）は人口のおよそ10%を占め、国土の北部に多く居住する遊牧民である。 その他の小民族は人口の5%を占める。これらの小民族の中には、ニジェール内陸デルタの東側に伸びるバンディアガラの断崖に居住し独特の文化を持つドゴン人や、漁業を専業としニジェール川内陸デルタを中心に河川近辺に居住するボゾ人など特色ある民族が存在する。
マリ共和国 国民
かつての公用語はフランス語であったが、2023年の法改正でバンバラ語など13の諸言語を公用語とした。国内の多数派部族が使用している4つの言語を国語と定め、教育その他の分野で使用している。なかでも首都バマコを中心とした南西部で使用されるバンバラ語は話者が多く、共通語化の道を歩みつつある。このほか、フルフルデ語はニジェール内陸デルタで、ソンガイ語はガオを中心とする東部で話者が多い。
マリの結婚に関する法律は緩く、児童婚が一般的とされている面を持つ。
右図の通り、イスラム教が90%、伝統的宗教が5%、キリスト教が5%である。
教育制度は小学校6年、中学校3、高校3年。新年度は10月から。義務教育は6～15歳までの9年となっている。
2003年の推計によれば、15歳以上の国民の識字率は46.4%（男性：53.5% 女性：39.6%）である。
マリ共和国 治安
マリの治安は非常に危険な状況に立たされている。同国北部・中部では、連日のように武装集団による殺人・強盗及び部族間抗争による殺戮が発生している。特に中部では遊牧部族及び農耕・狩猟部族間の衝突が多発し、双方に多数の死傷者が発生していて、身の安全が脅かされる可能性を高めている。一方で南部においても襲撃及び凶悪犯罪などが発生しており、首都バマコではバイクを使用した武装強盗などの凶悪犯罪が頻発している状態が続く。
加えて、地元警察や憲兵が癒着と共犯を繰り返しているとの報告が挙がっている。
2025年11月現在、外務省はマリ全土に対して「レベル4：退避してください。渡航は止めてください。（退避勧告）」 の危険情報を発出している。
児童労働事案や強制労働事案が未だ根深く、それに絡む子供の人身売買が依然として深刻な問題となっている。
現代におけるマリの女性が直面している問題には、女性に対する暴力の割合が高いこと、児童婚の横行、因習として今も続けられている女性器の切除（女子割礼）などがある。
マリ共和国 メディア
国境なき記者団（RSF）による2020年の世界報道自由度ランキングでは108位（180か国中）に位置付けられている。
マリ共和国 文化
マリには古くから息衝くグリオーによる演奏があるが、1960年にマリは独立後、政府主導で芸術振興政策を促進、ポピュラー音楽が盛んになり始める。各地域が提供者となり、オルケストル・レジオナル・ド・モプティやオルケストル・レジオナル・ド・セグー、レイル・バンドなどの国営楽団が出現した。レイル・バンド出身のサリフ・ケイタが1970年代にデビューし、1980年代より世界に躍り出て、メジャーデビューを果たす。ケイタの他にも西洋音楽に影響されたミュージシャンが多く育つ。
サリフを初めとしたマンデ・ポップが流行る中で、民主化を背景とした南西部のワスル音楽も広がりつつあった。非マンデ系民族の音楽も注目されるようになり、北東部出身のトゥアレグ人のグループ、ティナリウェンによる「砂漠のブルース」がポピュラー音楽として知られるようになる。
ソロ・ミュージシャンとしてはギタリストのアリ・ファルカ・トゥーレは国際的に人気がある。彼はアメリカのライ・クーダーとの共作Talking Timbuktuで1995年グラミー賞ベスト・ワールド・ミュージック・アルバム賞（英語）を受賞したことがある。彼の息子、ヴィユーもギタリストとして活動している。ワスル音楽の女性歌手ウム・サンガレも活躍している。