hotchpotch/wikipedia-multilingual-ir-pairs huggingface dataset:
滋賀医科大学 教育および研究
医学部
医学科
基礎医学講座
生命科学講座
物理学
化学
生物学
数学
生命情報学
医療文化学講座
哲学・倫理学
社会学
英語
独語
文化人類学
心理学
解剖学講座
生体機能形態学
神経形態学
生理学講座
統合臓器生理学
生体システム生理学
生化学・分子生物学講座
分子生理化学
分子病態生化学
再生・修復医学
病理学講座
分子診断病理学
疾患制御病理学
微生物感染症学
薬理学講座
社会医学講座
衛生学
公衆衛生学
医療統計学
法医学
臨床医学講座
内科学講座
循環器
呼吸器
消化器
血液
内分泌代謝・腎臓
脳神経
小児科学講座
精神医学講座
皮膚科学講座
外科学講座
消化器・乳腺・小児・一般
心臓血管
呼吸器
整形外科学講座
脳神経外科学講座
耳鼻咽頭科・頭頸部外科学講座
産科学婦人科学講座
泌尿器科学講座
眼科学講座
麻酔学講座
放射線医学講座
歯科口腔外科座
臨床検査医学講座
救急集中治療医学講座
総合診療科学講座
臨床腫瘍学講座
総合内科学講座
総合外科学講座
形成外科学講座
寄附講座
睡眠学講座
地域周産期医療学講座
小児発達支援学講座
地域精神医療学講座
看護学科
基礎看護学講座
形態・生理
生化学・薬理学・栄養学
基礎看護
臨床看護学講座
老年
クリティカル
成人
小児
母性・助産
公衆衛生看護学講座
公衆衛生看護
訪問看護
精神
滋賀医科大学 教育および研究
医学系研究科
博士課程（4年制）
2014年度入学生以降
医学専攻
先端医学研究者コース
高度医療人コース
学際的医療人コース
2013年度入学生まで
生体情報解析系専攻
無侵襲医学部門
分子動態解析部門
細胞情報制御部門
多次元画像解析部門
高度専門医養成部門
高次調節系専攻
高次神経調節部門
感染応答・免疫調節部門
神経病態解析部門
内分泌調節部門
高度専門医養成部門
再生・腫瘍解析系専攻
分子発生・生殖・再生学部門
ゲノム腫瘍学部門
幹細胞学部門
分子遺伝学部門
瘍形態情報学部門
がん専門医療人養成コース
高度専門医養成部門
臓器制御系専攻
器官病態制御部門
人工的制御部門
遺伝子治療部門
疼痛制御部門
高度専門医養成部門
環境応答因子解析系専攻
生活習慣病・老年病疫学部門
労働関連疾患部門
血管機能制御学部門
遺伝子多型解析学部門
分子栄養・代謝制御学部門
高度専門医養成部門
看護学専攻博士前期課程
基礎看護学研究領域
臨床看護学研究領域
公衆衛生看護学研究領域
看護学専攻博士後期課程
ヤナギ
ヤナギ（柳、栁、楊、英語: Willow）は、ヤナギ科ヤナギ属の樹木の総称。「風見草」「遊び草」の別名もある。世界に約400種近くあり、主に北半球に分布する。日本では、ヤナギと言えば一般にシダレヤナギを指すことが多い。ここではヤナギ属全般について記す。
ヤナギ 特徴
樹木の中で最も特色のある属のひとつで、湿潤から乾燥まで、高温から低温まで、幅広い環境条件に適応し、種類が極めて多いのが特色である。主に温帯に生育し、寒帯にもある。高山やツンドラでは、ごく背の低い、地を這うような樹木となる。日本では水辺に生育する種が多いが、山地に生育するものも少なくない。
種類が多いため、形態的な差異も多様である。落葉性の木本であり、高木から低木、ごく背が低く、這うものまである。高木性のものはさらに直立性のものと枝垂れ性のものがあり、灌木性のものは低地性のものと高山性のものに区別される。
葉は互生、まれに対生。托葉を持ち、葉柄は短い。葉身は単葉で線形、披針形、卵形など変化が多い。
雌雄異株で、花は尾状花序、いわゆる「ヤナギの猫」と形容される小さい花が集まった穂になるのが特徴で、枯れるときには花序全体がぽろりと落ちる。ただし、外見的には雄花の花序も雌花の花序もさほど変わらない。雄花は雄しべが数本、雌花は雌しべがあるだけで、花弁はない。代わりに小さい苞や腺体というものがあり、これらに綿毛を生じて、穂全体が綿毛に包まれたように見えるものが多い。すべて虫媒花、ただしケショウヤナギ属をヤナギ属に含める場合はこの限りではない。
ヤナギ 特徴
冬芽は1枚のカバーのような鱗片に包まれ、これがすっぽりと取れたり、片方に割れ目を生じてはずれたりする特徴がある。これは、本来は2枚の鱗片であったものが融合したものと考えられる。果実は蒴果で、種子は小さく柳絮（りゅうじょ）と呼ばれ、綿毛を持っており風に乗って散布される。
中国において4月～5月頃の風物詩となっており、古くから漢詩等に詠まれる柳絮だが、近年では、大気汚染や火災の誘発、アレルゲンになるという理由で、公害の一種として認識されている。
日本においては、目立つほど綿毛を形成しない種が多い。しかし、日本においても意図的に移入された大陸品種の柳があり、柳絮を飛ばす様子を見ることができる。
ヤナギ 表記
ヤナギの漢字表記には「柳」と「楊」があるが、枝が垂れ下がる種類（シダレヤナギやウンリュウヤナギなど）には「柳」、枝が立ち上がる種類（ネコヤナギやイヌコリヤナギなど）には「楊」の字を当てる。これらは万葉集でも区別されている。
ヤナギ ヤナギの種類
ヨーロッパ全土には約450種のヤナギが自生しているが、共通点が多く、1つのグループとしてまとまっているため、異種交配も珍しくない。川沿いなどに生えるセイヨウシロヤナギ（Salix alba）がよく知られ、成木になると樹高30メートルにもなり、葉は細長く最初は毛が生えているので、遠くから見ると銀灰色をしている。
日本では、ヤナギといえば、街路樹、公園樹のシダレヤナギが代表的であるが、生け花では幹がくねったウンリュウヤナギや冬芽から顔を出す花穂が銀白色の毛で目立つネコヤナギがよく知られている。柳の葉といえば一般的にシダレヤナギの細長いものが連想されるが、円形ないし卵円形の葉を持つ種もある。マルバヤナギ（アカメヤナギ）がその代表で、野生で普通に里山にあり、都市部の公園にも紛れ込んでいる。
実際には、一般の人々が考えるよりヤナギの種類は多く、しかも身近に分布しているものである。やや自然の残った河原であれば、必ず何等かのヤナギが生育し、山地や高原にも生育する種がある。それらはネコヤナギやシダレヤナギとは一見とても異なった姿をしており、結構な大木になるものもある。さらには高山やツンドラでは、地を這うような草より小さいヤナギも存在するが、綿毛状の花穂や綿毛をもつ種子などの特徴は共通している。
ヤナギ ヤナギの種類
ただし、その同定は極めて困難である。日本には30種を軽く越えるヤナギ属の種がある。これらは全て雌雄異株である。花が春に咲き、その後で葉が伸びて来るもの、葉と花が同時に生じるもの、展葉後に開花するものがある。同定のためには雄花の特徴、雌花の特徴、葉の特徴を知る必要がある。しかも、自然界でも雑種が簡単にできるらしいのである。
主な種を下記に記す。
Salix gracilistyla ネコヤナギ
Salix gracilistyla f. melanostachys クロヤナギ
Salix gracilistyla f. pendula シダレネコヤナギ
Salix gracilistyla f. variegata フイリネコヤナギ
Salix gracilistyla var. graciliglans チョウセンネコヤナギ
Salix nakamurana レンゲイワヤナギ
Salix nakamurana f. eriocarpa ケタカネイワヤナギ
Salix nakamurana ssp. kurilensis ヒダカミネヤナギ
Salix nakamurana ssp. yezoalpina エゾノタカネヤナギ
Salix nakamurana ssp. yezoalpina f. neoreticulata イヌマルバヤナギ
ヤナギ 植生
ヤナギは水分の多い土壌を好み、よく川岸や湿地などに、生えている。自然状態の河川敷では、河畔林として大規模に生育していることがある。これは出水時に上流の河川敷から流木化したものが下流で堆積し、自然の茎伏せの状態で一斉に生育するためである。
川の侵食を防ぐため川岸に植林される。オーストラリア南部でも入植時に護岸目的で植林されたが、侵略的外来種（国家的に深刻な雑草）として認定され、在来の樹木への置き換えが進んでいる。繁殖力もさることながら、川の流れを阻害したり、秋には葉を大量に落とし、葉が分解されることで水質を悪化させ環境を激変させることが、オーストラリア政府の関心をひいている。
ヤナギ 人の利用
挿し木で容易に増えることから、治山などの土留工、伏工ではヤナギの木杭や止め釘を用い、緑化を進める基礎とすることがある。
ヨーロッパでは、先史時代からヤナギの枝を使って、籠や舟の肋材、フェンス、魚を捕るための罠を編むのに使われてきた。そのため、昔のヨーロッパの水路の土手には、細工用のヤナギを育てる畑が広がっていた。ベネルクス三国ではヤナギが繁茂し、代表的な田園風景になっており、ここでのヤナギは樹高を抑えるために短く剪定されて幹の先端はこぶ状になり、そこから長い若枝がたくさん出ている。何世紀にもわたり地域の人々に枝を供給し、境界線の目印となり、絵画のモチーフとしても繰り返し描かれた。またベルギーの人々にとって、刈り込まれたヤナギはベルギー人の象徴だとも言う。
またヤナギは歯磨き用の歯木として用いられた。多くの種が歯木として使用されたが、中国や日本では楊柳（カワヤナギ）の枝から作ったことから、楊枝（ようじ）と呼ばれた。そこから歯を掃除するための爪楊枝や、歯ブラシとしての房楊枝となった。
ヤナギ 人の利用
ヤナギは解熱鎮痛薬として古くから用いられてきた歴史がある。シュメール時代の粘土板には疼痛の薬として記述され、古代エジプト人はヤナギの葉から作られたポーション（薬）を痛み止めとして、発熱や頭痛の治療に使用した。紀元前400年ごろにはヒポクラテスがリウマチ患者にヤナギの樹皮を処方していた。中世ヨーロッパでは、ヤナギの解熱作用を示す記録が残されている。中国では、ヤナギの小枝をかんで歯の痛みを抑えていたとされる。日本でも「柳で作った楊枝を使うと歯がうずかない」と言われ沈痛作用について伝承されていた。19世紀には生理活性物質のサリシンが柳から分離され、より薬効が高いサリチル酸を得る方法が発見されている。その後アスピリンも合成され、年間1000億錠も消費される鎮痛解熱薬が誕生した。現在では、サリシンは体内でサリチル酸に代謝されることがわかっている。また、葉には多量のビタミンCが含まれている。
ギリシャ神話では、太陽神アポロンの二輪車から落ちて死んだパエトンという乙女が柳になった。パエトンの妹のヘリアデスがその死を悼み、パエトン柳に変えたといい、柳から垂れる長い緑の枝はパエトンの涙とされる。
ヤナギ 人の利用
シダレヤナギ（Salix babylonica）は、英語では Weeping Willow（ウィーピング・ウィロウ）、つまり「泣いているヤナギ」と訳せる。この名前は、旧約聖書・詩編137「バビロン捕囚」の一編「バビロンの川のほとりに座り、われらは泣いた。シオンを思って。われらの竪琴は、川のほとりのヤナギの木に掛けた」の誤訳が元になっている。ただし、ここで謡われている木は、正しくはヤナギではなくコトカケヤナギ（Populus euphratica）というポプラの一種である。またシダレヤナギの学名 Salix babylonica と、琴掛柳の名もこれにちなんでいる。
そういった迷信から、中世ヨーロッパでは数世紀にわたって、ヤナギの枝で編んだ花輪や帽子を身につけて喪に服す習慣があった。ここから、ヤナギが暗示する悲しみに求愛を拒絶する気持ちが含まれるようになり、英語で「ヤナギをまとう」（wearing the willow）と言えば、恋人を失った女性がほかの男性を拒絶することを意味するようになった。
空海が中国を訪れていた時代には、長安では旅立つ人に柳の枝を折って手渡し送る習慣があった。この文化は、漢詩などにも広く詠まれ、王維の有名な送別詩「元二の安西に使するを送る」においても背景になっている。「客舎青青 柳色新たなり」の句について、勝部孝三は、「柳」と「留」（どちらも音はリウ）が通じることから、柳の枝を環にしたものを渡すことが、当時中国において、旅人への餞の慣習であったと解説している。「還」と「環」（どちらも音はホワン）が通じて、また帰ってくることを願う意味が込められているわけである。
ラッシュ (カナダのバンド)
ラッシュ（Rush）は、カナダ出身のスリーピース・ロックバンド。同国の国民的グループであり、北米におけるプログレッシブ・ロックの先駆者としても知られる。母国最大の音楽賞『ジュノー賞』を数多く受賞し、1994年に同殿堂入り。2013年には『ロックの殿堂』入りも果たした。
ラッシュ (カナダのバンド) 来歴
1968年、トロントの郊外ウィローデイルにてアレックス・ライフソン、ジェフ・ジョーンズ、ジョン・ラトジーの3人で結成。同年、ジェフ・ジョーンズが脱退し、二代目ベーシストとしてアレックスの友人ゲディー・リーが加入。
1974年、結成6年目にプロ・デビューを果たす。デビュー後、アメリカ・ツアーを前にドラムスがニール・パートに変わり、以降、解散するまで不動のラインナップとして続いた。
彼らのデビューした1974年当時はレッド・ツェッペリン（Led Zeppelin）の全盛時代で、彼らも類に洩れずツェッペリンの影響を強く受け、デビュー当初はレッド・ツェッペリン直系と言えるストレートで骨太なサウンドの典型的ハードロック・バンドであった。しかし、記者などからはカナダの新しいまたツェッペリンとは違った音もこの時から感じられたという。
デビュー・アルバム発表の殆ど直後というタイミングで、ドラムスがニール・パートにメンバー・チェンジしたことが、バンドにとっての転機となった。彼は哲学的な詞をバンドに提供し、これをサウンドで表現しようとすることが動機となり、その後プログレッシブ・ロック的な発展をしていくこととなる。アルバム『フェアウェル・トゥ・キングス』ではシンセサイザーを用いている。
ラッシュ (カナダのバンド) 来歴
ハードロック・バンドとしてのキャリアの集大成となるのが『西暦2112年』であり、次作『フェアウェル・トゥ・キングス』では、よりプログレッシブ・ロックのサウンドを志向していく。この頃の歌詞はファンタジーやSFを題材とするものが多かったが、作詞を担当するニール・パートの読む書物はヘミングウェイなどの現代文学へと移っていった。収録の最終曲「Cygnus X-1 Book 1」を、大作主義的曲になることを匂わせた上で「to be continued（続く…）」としてしまった。実際この段階では次作を構想しており、この予告編としてこれを入れたのである。次作『神々の戦い』に収録された、続編となる曲である「Cygnus X-1 Book II: Hemispheres」では、その後のニール・パートの歌詞の作風となる「少ない単語で端的に言い表す」ものに変化しつつある。
ラッシュ (カナダのバンド) 来歴
演奏面においては、イエスやキング・クリムゾンといった難解な演奏をするプログレッシブ・ロックからの影響を受けた、長編曲で複雑な拍子記号の変化を特徴とする、非常にダイナミックなものになっていき、これはラッシュの特徴となっていった。アレックス・ライフソンは、クラシックギターや12弦ギターを導入し、ゲディー・リーは、バスペダル・シンセサイザーとミニモーグを導入、ニール・パートのドラムセットも、トライアングル、グロッケンシュピール、ウッドブロック、ティンパニ、ゴングなど多様化していった。
次作『パーマネント・ウェイヴス』では、レゲエやニュー・ウェイヴの要素を取り入れ、今までのプログレ路線から大きく路線変更した。その背景としては、シンセサイザーの導入が増えたことと、レーベルの強い意向もあり、ラジオで流すことのできる短い曲を収録したことが挙げられる。そうして生まれたのが「The Spirit of Radio」や「Freewill」であり、この「耳馴染み易いポップな歌」と「技巧性の高い演奏&複雑なリズムアレンジ」との両立が、以降のラッシュのスタイルになっていく。
ニール・パートの歌詞は、前作『神々の戦い』ですでに見られていた現代文学からの影響をより色濃く反映するようになり、空想的な話や寓話的なものではなく、人間的・社会的なテーマの探求に重点を置いたものになっていく。
ラッシュ (カナダのバンド) 来歴
『パーマネント・ウェイヴス』は、前述したシングル2曲の貢献もあって、バンド初の全米トップ5を獲得した。翌1981年に代表作となる『ムーヴィング・ピクチャーズ』をリリース。全米3位を記録し、「トム・ソーヤ」「YYZ」「ライムライト」など、バンドの代表曲となるものも生まれ、人気は頂点に達した。
以降、1980年代のラッシュのサウンドはシンセサイザーを中心としたものに変容する。バンドは長きにわたってプロデュースを担当してきたテリー・ブラウンに代わる新しいプロデューサーとしてピーター・コリンズを招き、ゲディー・リーによる、複数のシンセサイザーのサウンドを重ね合わせたものを核とする。1990年代からは、ギターサウンドに回帰したアルバムを出すようになり、1991年に発表した『ロール・ザ・ボーンズ』ではファンクとヒップホップの要素を見せ、インストゥルメンタル・トラック 「ウェアズ・マイ・シングス?」ではいくつかのジャズの要素を取り入れている。
このように、時代に合わせてサウンドを変化させながら順調に活動していたラッシュだったが、1997年の『テスト・フォー・エコー』ツアー終了後、娘を交通事故、翌年妻を癌で立て続けに失う不幸がニールを襲う。
ラッシュ (カナダのバンド) 来歴
悲嘆に暮れたニールはバンド活動への意欲も失い、1998年にバンドは活動を休止する。その間、ニール・パートは放浪の旅に出て、バイクで北米全土(88,000 km)を旅した。
一時期は完全な解散も示唆されていたが、2001年に活動を再開し、翌年『ヴェイパー・トレイルズ』を発表。音楽性は純粋なハードロック・サウンドへと回帰した。最新作『クロックワーク・エンジェルズ』はハードロック調の楽曲にストーリー性を持たせた歌詞を乗せたコンセプト・アルバムという、プログレ時代を髣髴とさせる作品となっている。
2015年にデビュー40周年記念ツアー「R40」を開催。ニールの腱鞘炎悪化のため、これがファイナルツアーになると発表された。
「R40」ツアー終了時点では活動継続の意思を示していたが、その後ニールはドラマーとして完全に引退し、復帰することなく2020年1月7日、脳腫瘍のために逝去。ニールの死を受けて、アレックスはラッシュは2015年に活動終了したと改めて宣言された。また2018年時点のインタビューでニールのドラマー引退とラッシュに活動継続の意思がない旨を述べているが、この時点でニールの病は発覚しておりそれを受けての決定だったことも明かした。
ラッシュ (カナダのバンド) メンバー
ゲディー・リー (Geddy Lee) - ボーカル、ベース、キーボード、ペダルベース (1968年－2015年)
ジョン・エントウィッスルらの影響を強く受けた所謂リードベースを弾きながら、「魔女」「鶏の首を絞めた声」と称される強力なハイトーンで歌うスタイルが特徴。更に曲中でベースとキーボードを交互に弾き分けたり、ベースを弾きながらペダルベースを演奏するというスタイルも持つ。 シーケンサーによる自動演奏も援用するようにはなったが、「自分で弾ける限りは弾く」という基本姿勢があると言われる。使用しているベースはフェンダー・ジャズベース、リッケンバッカー、スタインバーガー、ウォルなど。
アレックス・ライフソン (Alex Lifeson) - ギター (1968年－2015年)
デビュー当初はディストーションをかけたギターのリフを主体としていたが、その後は音楽性の変遷に合わせ、80年代にはポリスのアンディ・サマーズのようなコードカッティングとディレイ処理を組み合わせ、90年代はグランジ風のオープンコードを駆使するなど様々な奏法を取り入れている。ライブ演奏においても、シーケンサーやテープとの同期を試み、ソロに多少のアレンジを加えた演奏をしている。近年ではキーボードを演奏することもある。
ラッシュ (カナダのバンド) メンバー
ニール・パート (Neil Peart) - ドラムス、パーカッション (1974年－2015年)
「要塞」と俗称される、ありとあらゆる打楽器類を並べたドラムセットを使用しており、テリー・ボジオとともにその先駆者として知られる。ただし無駄な楽器は一切置かないことを信条としており、現在のセットはデジタルパーカッションの導入や2バスを1バスのツインペダルへと置換したこともあり（あくまで一時期に比べればだが）スリム化されている。ほぼ全ての楽曲で作詞を担当しており、内容は彼の乱読を反映してSFから社会風刺まで多岐に渡る。音楽活動以外では、自転車、オートバイで旅行するのが趣味であり、活動休止中の放浪の旅は88,000kmに及んだ。2020年1月7日、脳腫瘍のために逝去。
ラッシュ (カナダのバンド) 受賞歴
ジュノー賞公式ウェブサイトより。ノミネートはほとんど毎年されているので割愛。
キエーティ県
キエーティ県
Provincia di Chieti
キエーティ県（キエーティけん、イタリア語: Provincia di Chieti）は、イタリア共和国アブルッツォ州に属する県の一つ。県都はキエーティ。
キエーティ県 地理
アブルッツォ州南東部に位置する県で、東はアドリア海に面し、南にモリーゼ州と接する。県都キエーティは県域の北西部に位置し、ペスカーラから南南東へ約13km、州都ラクイラから東へ約63km、カンポバッソから北北西へ約97km、首都ローマから東北東へ約149kmの距離にある。
隣接する県は以下の通り。
2001年の国勢調査に基づく居住地区（Località abitata）別人口統計によれば、人口1万人以上の都市は以下の通り。
ペスカーラ県
ペスカーラ県
Provincia di Pescara
ペスカーラ県（ペスカーラけん、イタリア語: Provincia di Pescara）は、イタリア共和国アブルッツォ州に属する県の一つ。県都はペスカーラ。
ペスカーラ県 地理
アブルッツォ州東部に位置する県で、北東はアドリア海に面する。県都ペスカーラは県域東北部に位置するアドリア海に面した港湾都市で、キエーティから北北東へ13km、テーラモから東南東へ48km、州都ラクイラから東へ68km、首都ローマから東北東へ155kmに位置する。
隣接する県は以下の通り。
グラン・サッソ山塊の東側に位置する。
2001年の国勢調査に基づく居住地区（Località abitata）別人口統計によれば、人口5000人以上の都市・集落は以下の通り。（　）内は所属コムーネ（自治体）名を示すが、都市名と同一の場合は省いた。
ペスカーラ県 行政区画
ゴリツィア県には46のコムーネが属する。主要なコムーネ（人口5000人以上）は下表の通り。左端の数字はISTATコードを示す。人口は2015年1月1日現在。
正規分布
正規分布（せいきぶんぷ、英: normal distribution）またはガウス分布（英: Gaussian distribution）は、確率論や統計学で用いられる連続的な変数に関する確率分布の一つである。データが平均の付近に集積するような分布を表す。主な特徴としては平均値と最頻値、中央値が一致する事や平均値を中心にして左右対称である事などが挙げられる。
中心極限定理により、独立な多数の因子の和として表される確率変数は正規分布に従う。このことによって正規分布は統計学や自然科学、社会科学の様々な場面で複雑な現象を簡単に表すモデルとして用いられている。
たとえば、実験における測定の誤差は正規分布に従って分布すると仮定され、不確かさの評価が計算されている。
正規分布の確率密度関数のフーリエ変換は再び正規分布の密度関数になることから、フーリエ解析および派生した様々な数学・物理の理論の体系において、正規分布は基本的な役割を果たしている。
確率変数 X が1次元正規分布に従う場合は  と表記し、確率変数 X が n 次元正規分布に従う場合は  などと表記する。
正規分布 概要
平均を μ, 分散を σ2 > 0 とする（1次元）正規分布とは、確率密度関数が次の形（ガウス関数と呼ばれる）
で与えられる確率分布のことである。この分布を N(μ, σ2) と表す。（N は「正規分布」を表す英語 "normal distribution" の頭文字から取られている）。
特に μ = 0, σ2 = 1 のとき、この分布は（1次元）標準正規分布（または基準正規分布）と呼ばれる。つまり標準正規分布 N(0, 1) は
なる確率密度関数を持つ確率分布として与えられる。
正規分布は再生性を持つ —— つまり確率変数 X1, …, Xn が独立にそれぞれ正規分布 N(μ1, σ12), …, N(μn, σn2) に従うならば、その線型結合 ∑aiXi もまた正規分布 N(∑aiμi, ∑ai2σi2) に従う。
正規分布の確率密度関数をグラフ化した正規分布曲線は左右対称な釣鐘状の曲線であり、鐘の形に似ていることからベル・カーブ（鐘形曲線）とも呼ばれる。直線 x = μ に関して対称であり、x 軸は漸近線である。なお、曲線は σ の値が大きいほど扁平になる。
正規分布 概要
なお、中心極限定理により、巨大な n に対する二項分布とも考えることができる。
平均値の周辺の n 次モーメントは、各次数 n に対して
となることが知られている。ただし(2n − 1)!! ≔ (2n − 1) ⋅ (2n − 3) ⋅ … ⋅ 3 ⋅ 1。 (odd: 奇数/even: 偶数)
また、多変量の統計として共分散まで込めた多次元の正規分布も定義され、平均 μ = (μ1, μ2, …, μn) の n 次元正規分布の同時確率密度は次の式で与えられる。
ここで、∑ = (σij) は分散共分散行列と呼ばれる正定値対称行列である。|Σ| は Σ の行列式。なお、A[x] は（対称）行列 A とベクトル x に対して二次形式 xTAx を意味するもの（ジーゲルの記号）とすると (x − μ)T∑−1(x − μ) = ∑−1[x − μ] と書くこともできる。
この n 次元正規分布を Nn(μ, ∑) と表す。特に1次元の場合、平均 (μ) と分散共分散行列 ∑ = (σ2) は共に1次元の平均と分散を意味する1つの実数値であり、記号 N1((μ), ∑) = N1((μ), (σ2)) は単に N(μ, σ2) と書かれる（先に述べた1次元の場合の記号と同じものと理解してよい）。
正規分布 概要
正規分布の拡張としては、上で示した多次元化を施した多変量正規分布の他に、歪正規分布 (Skew-Normal (SN) distribution) がある。これは三変数で表現され、そのうち1つの変数について α = 0 のときに正規分布となることから、分布を平均と分散の二変数で表現する正規分布の拡張であるといえる。φ(x) を標準正規分布の確率密度関数とする。
その累積確率密度関数は次で与えられる。
ここに "erf" は誤差関数（シグモイド関数）である。このとき、標準正規分布に対応する歪正規分布 SN(0, 1, α) の確率密度関数は次で与えられる。
これに平均のようなもの相当する変数と分散のようなものに相当する変数を加えるためにZ変換（標準化）の逆 y = ξ + ωx を施す。すると歪正規分布は一般の形になり、以下の関係が成り立つ。
正規分布 正規分布の適用
正規分布が統計学上特別な地位を持つのは中心極限定理が存在するためである。中心極限定理とは、「独立同分布に従う確率変数  の値の算術平均  の確率分布は、  に標準偏差が存在するならば、  の分布の形状に関係なく、  が限りなく大きくなったとき、正規分布に収束する」という定理である。このため大標本の「平均値」の統計には、正規分布が仮定されることが非常に多い。なお、「確率変数  の値」自体は、  をどれだけ増やしても、  の分布に従うだけで、正規分布に収束することはない。（たとえば、一つのサイコロを振ったときの目の分布は、サイコロをどれだけ多く振っても、１から６の均等分布である。正規分布に収束するのは、出た目の平均値の分布である。）
自然界の事象の中には正規分布に従う数量の分布をとるものがあることが知られている。また、そのままでは変数が正規分布に従わない場合もその対数をとると正規分布に従う場合がある。しかしそれは必ずしも多数派というわけではない。19世紀ではさながら「正規分布万能主義」のような考え方がまかり通っていたが、20世紀以降そういった考え方に修正が見られた。今日においては社会現象、生物集団の現象等々、種別から言えば、正規分布に従うものはむしろ少数派であることが確認されている。
正規分布 正規分布の適用
例えば、フラクタルな性質を持つ物は正規分布よりも、パレート分布になることが多い。人間は自然界の事象とは違って自分の意思をもっているため、たとえば、子供の成績などは決して正規分布にはならない。しかし、そもそも理論上、正規分布の x の値は負の無限大から正の無限大まで取れるのに対して、多くの事象は最小値（例えば比例尺度におけるゼロ）と最大値（例えばテストにおける100点満点）が予め定まっている場合があり、そのような事象が完全な正規分布に従うとするには無理がある（その際は打ち切りを考慮したり、対数正規分布を用いたりするとより正確な確率を求めることが出来る場合がある）。また、0 および自然数しかとらない離散確率分布、例えばポアソン分布や二項分布を連続確率分布である正規分布で近似することも一般的に行われている。
何らかの事象について法則性を捜したり理論を構築しようとしたりする際、その確率分布がまだ分かっていない場合にはそれが正規分布であると仮定して推論することは珍しくないが、誤った結論にたどりついてしまう可能性がある。標本データが正規分布に近似しているかどうを判断するためには、尖度と歪度を調べる、ヒストグラムを見る、正規Q-Qプロットをチェックする、あるいはシャピロ–ウィルク検定やコルモゴロフ–スミルノフ検定（正規分布）を利用する方法などが一般的に行われている。
正規分布 正規分布の適用
平均や分散が未知の正規分布に従うデータから、母数 θ = (μ, σ2) を推定したいことがある。これには次の推定量  がよく用いられる。正規分布 N(μ, σ2) からの無作為標本 x1, …, xn が与えられたとき、
は最小分散不偏推定量である。
点推定が1つの値を用いて母数の推定を行うのに対し、一定の区間を設けて推定することを区間推定という。
例えば、
「2022年6月の岸田内閣の支持率は59%である」
という推定が点推定であるのに対し、
「2022年1月から12月まで支持率は33%から59%である」
という推定は区間推定に分類される。
また、推定する区間を信頼区間と呼び、水準に応じて「90%信頼区間」「95%信頼区間」「99%信頼区間」などとも呼ばれる。
正規分布 歴史
正規分布はアブラーム・ド・モアブルによって1733年に導入された。この論文はド・モアブル自身による1738年出版の The Doctrine of Chances 第二版の中で、高い次数に関する二項分布の近似の文脈において再掲されている。ド・モアブルの結果はピエール＝シモン・ラプラスによる『確率論の解析理論』（1812年）において拡張され、いまではド・モアブル–ラプラスの定理と呼ばれている。
ラプラスは正規分布を実験の誤差の解析に用いた。その後アドリアン＝マリ・ルジャンドルによって1805年に最小二乗法が導入され、1809年のカール・フリードリヒ・ガウスによる誤差論で詳細に論じられた（ガウスは1794年から最小二乗法を知っていたと主張していた）。
「ベル・カーブ」という名前は、1872年に2変数正規分布に対して「鐘形曲面」という言葉を用いた Esprit Jouffret にさかのぼる。「正規分布」という言葉はチャールズ・サンダース・パース、フランシス・ゴルトン、ヴィルヘルム・レキシスの3人によって1875年頃に独立に導入された。
正規分布 統計的な意味
正規分布 N(μ, σ2) からの無作為標本 x を取ると、平均 μ からのずれが ±1σ 以下の範囲に x が含まれる確率は 68.27%、±2σ 以下だと 95.45%、さらに ±3σ だと 99.73% となる。これは68–95–99.7則と呼ばれることもある。
正規分布は、t分布やF分布といった種々の分布の考え方の基礎になっているだけでなく、実際の統計的推測においても、仮説検定、区間推定など、様々な場面で利用される。
正規分布 N(μ, σ) に従う確率変数 X が与えられたとき Z = X − μ/σ と標準化すれば確率変数 Z は標準正規分布に従う。大学レベルの統計入門のクラスでは必ず行われているが、Z 値を求めることで標準正規分布表と呼ばれる変量に対応した確率を表す一覧表を用いて、コンピュータを使うことなく正規分布に従った事象の確率を求めることができる。
不連続値をとる確率変数についての検定の場合でも、連続変数と同様の考え方で正規分布を近似的に用いることがある。これは標本の大きさ n が大きく、かつデータの階級幅が狭いほど、近似の精度が高い。
正規分布 標準正規分布表
引用元：(成実清松 & 坂井忠次 1952)
標準正規分布における確率の値をまとめた。
GHQ
GHQ
総司令部（General Headquarters）の略称。日本では、第二次世界大戦後に日本の占領政策に当たった連合国軍最高司令官総司令部 (GHQ/SCAP) を指す事が多い。大東亜戦争(太平洋戦争)関連では以下の用語が知られる。
連合国軍最高司令官総司令部 (GHQ/SCAP; GHQ/Supreme Commander for the Allied Powers)
アメリカ太平洋陸軍総司令部 (GHQ/AFPAC; GHQ/U.S. Army Forces, Pacific)
南西太平洋軍総司令部 (GHQ/SWPA; GHQ/South West Pacific Area)
General Health Questionnarieの略。日本語では、精神健康調査票。精神健康度の指標として用いられる。
Global Headquarters（グローバルヘッドクォーター）の略。日本語では、国際戦略本部、国際戦略拠点等と訳される。
俗語でGo Home Quicklyの略。使用例として「社内GHQ族」がある。学校では「帰宅部」を意味する事もある。
『GHQ-千尋学園裏学園祭-』。スタジオ・ルクスがLuchsブランドで発売しているゲーム。
テレビアニメ『ギルティクラウン』に登場する架空の組織。広義では総司令部〈General Headquarters〉の略語。
GHQ
GHQ（Gem High Quality）の略。日本のロックバンド。
1967年アメリカに興った模型会社。ホワイトメタルにほる精密模型を製造しており、1/285スケールのAFV、1/2400のWW1・WW2時代軍艦、1/1200のナポレオン時代の艦艇、1/87・1/160の鉄道関連などを製造している。
財閥解体
日本における財閥解体（ざいばつかいたい）は、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）が占領統治下で行った、過度経済力集中排除政策である。それまでほとんど実物取引がされていなかった企業の株式が、当時の激しい通貨増発を礎として個人投資家に販売された。指定持株会社は財閥のものにとどまらなかった。
財閥解体 安田案が土台に
1945年9月22日にアメリカ政府が発表した「降伏後における米国の初期の対日方針」は、その第4章「経済」のB項で、「日本の商業及び生産上の大部分を支配し来りたる産業上及び金融上の大コンビネーションの解体を促進」すると規定していた。アメリカなど連合国側には、財閥を「日本軍国主義を制度的に支援した」との認識があり、これを解体することで軍国主義を根本的に壊滅できると考えていた。当初、日本政府は財閥解体には消極的だったが、三井財閥内で三井本社の解体論が台頭してきたことや、安田財閥の持株会社である安田保善社が、10月15日に自社の解散、安田一族の保善社及び傘下企業役員からの辞任、及び一族保有の株式を公開する方針を決定したことから「財閥解体やむなし」の方向に傾いた。
このような情勢下、GHQ経済科学局長レイモンド・C・クレーマー（Raymond C. Kramer）は10月16日に声明を発し、財閥解体に当たっては日本側の自発的な行動に期待し、GHQはそれを支援するに留めるが、日本側に積極的な動きが見られない場合は自ら実施に乗り出すとの姿勢を示した。これを受け、政府は三菱、住友を加えた4財閥やGHQと財閥解体に向けての協議を進め、11月4日、安田案を土台にした財閥解体計画案をGHQに提出した。骨子は以下の四項目である。
財閥解体 安田案が土台に
11月6日、GHQ総司令官ダグラス・マッカーサーは、総司令官が日本政府案を修正し、また実施に際しての監督・検閲権を留保することを条件に、日本政府案を承認した。これを受け日本政府は11月23日、勅令第657号「会社ノ解散ノ制限等ノ件」を公布。大蔵大臣に(1)資本金500万円以上の会社及び大蔵大臣の指定する会社の解散または事業譲渡に対する認可権、(2)三井本社、三菱本社、住友本社、安田保善社及び大蔵大臣の指定する会社が保有する動産・不動産・有価証券など財産の処分に対する許可権を与えた。この勅令をもって財閥解体は始まる。
財閥解体 持株会社整理委員会の発足
1946年4月4日、GHQは、持株会社の有価証券・証憑を引き継ぎ、整理に当たる持株会社整理委員会（以下「委員会」）についての政府案を承認した。4月20日に根拠法である「持株会社整理委員会令」が施行され、5月7日の設立総会、8月8日の定款認可と委員任命を経て委員会は8月23日から活動を開始した。
9月6日、内閣総理大臣は軍国主義である三井本社、三菱本社、住友本社、安田保善社、富士産業（旧・中島飛行機）を持株会社指定した（第1次指定）。これに基づき、委員会は5社に解散を勧告し、財閥解体政策は実行に移された。
4大財閥の持株会社である三井本社等は、「初期の対日方針」が出た時点で内外から解体対象として想定されていた。これに対し富士産業は、軍用航空機メーカーであり、太平洋戦争末期には全生産施設・社員が第一軍需工廠として日本政府に接収・徴用されていた事情もあって、連合国から純軍需産業として認識され、GHQは財閥とは別に同社の解体を日本政府に求めていた。
財閥解体 持株会社整理委員会の発足
9月23日の三菱本社を皮切りに、委員会は指定5社に、委員会が譲り受けるべき財産内容を通知し、10月8日（三井本社、三菱本社）、10月16日（住友本社）、10月29日（安田保善社、富士産業）の3回に分けて第1回有価証券譲受を執行した。この時5社から譲り受けた有価証券総額は15億8684万円に及び、これは5社が保有する有価証券総額の約78パーセントに及んでいた。
並行して5社に対する解散勧告も行われ、三井本社、三菱本社、安田保善社は9月30日に解散、委員会の監督下で清算に入った。11月いわゆる会社証券保有制限令（会社ノ証券保有制限等ニ関スル勅令）が出された。
財閥解体 株式の瞬発的民主化
1945年11月、GHQは公債発行によって臨時支出をまかなった。日銀は1946年1月に禁止されるまで国債を引き受けつづけた。しかし軍需融資は続けられた。1947年2月から1949年3月までは復興金融金庫債1680億円が発行され、これを日銀が引受けた。
日銀が資金を創出していなかったら、以下に書く大規模な民主化は達成されなかったであろう。
財閥解体 株式の瞬発的民主化
証券処理調整協議会（Securities Coordinating Liquidation Committee）に販売が委ねられた株式は根拠法が多岐にわたった。持株会社整理委員会令によるものが76億円で、会社証券保有制限令によるものが14億円であった。これら合計90億円は、1945年末の国内株式総額437億円の約2割であったが、「その他の法人」保有割合24.6％にほぼ符合する。閉鎖機関整理委員会令によるものが14億円であった。売却を強制された株式には、戦時補償特別税や独占禁止法などによるものもあった。総計184億円であった。こうなると437億円の約4割である。このうち協議会は141億円の販売を任された。売出しは1947年6月に始まり、1951年6月に完了した。141億円の半分以上が1949年に売れている。買い手は1950年3月までの調べによると、従業員（38.5％）、入札（23.3％）、売り出し（27.7％）であり、56人の財閥家族の持っていた株式2億2300万株のうち7％が約15万人の従業員・地域住民に分散された。売却代金は旧所有者に返却され、その62.51％が旧債務に、またわずか12.13％が租税公課の支払に充てられた。これでこそ帝国銀行は三井本社向けの貸付を回収できた。三井だけでなく、財閥系銀行の対本社焦げ付きも、時価売り出しによって順調に回収された。1945年末に59.8％が三井本社の持分であった三井鉱山は、過度経済力集中排除法により三井金属鉱業が分離されて、さらに株式売却を強制された結果、1951年末の筆頭株主は野村証券（5.3％）になった。
財閥解体 株式の瞬発的民主化
1948年末結成のアメリカ対日協議会が、「トップのいない企業結合体」を容認した。
そして、1947年の独占禁止法第10条が1949年に骨抜きにされた。改正前は「金融業（銀行・信託・保険・無尽または証券）以外の事業を営む会社は、他の会社の議決権株を取得してはならない」としていたものを、1949年には適用を社債まで広げる代わりにライバル会社でなければ株式・社債を取得できることになったのである。
個人持株の比率が最も高かったのは1949年末であって、その後ドッジ・ラインにより割合が減り始めた。この傾向は1978年もなお進行中であった。個人から流出した株式は金融機関と事業法人に向かい、旧財閥銀行が主導する株式の持ち合いが再編された。逆コースにより財閥解体が株式会社制度を認めた上での有償株式分散となったからであった。
そしてシャウプ勧告の法人擬制説が法人税を個人所得税の源泉徴収的前取りと認識し課税の重点から除外した。
1951年、持株会社整理委員会は『日本財閥とその解体』を編纂し、5年にわたる活動を総括した。7月、委員会は証券処理調整協議会と共に解散した。委員会の資料は国立公文書館が所蔵し、一部は国立公文書館デジタルアーカイブで閲覧が可能である。
財閥解体 法人資本主義の形成
1952年グリーンメーラーの藤綱久二郎が陽和不動産の35％を買占めたので、三菱グループは戦後初めて再結集して全株最高値で買い取った。1953年8月、独禁法第10条、第11条（金融業を営む会社の株式保有制限）、第13条（競争関係にある会社間での役員兼任禁止）、第14条（会社以外の者による株式保有制限）が撤廃された。1954年7月、旧三菱商事130社が大合同を達成したが、12月に4倍弱という大幅増資で完全復活を遂げた。金融機関と事業法人の垣根は関係なく、財閥ごとに株式を持ち合うようになり、戦前の二流以下の財閥や新興コンツェルンも系列融資を受けながら株式の持ち合いに参加していった。富士銀行は旧安田系（東邦レーヨン、日本精工、沖電気など）や旧浅野系（日本鋼管、日本セメントなど）、旧森系（昭和電工）を中心に、さらに旧日産系のうち日産自動車・日産化学・日本油脂などに接近し、系列融資をしながら、これらとの株式持合いを進めた。第一銀行は旧渋沢系のIHI・汽車製造をはじめ、戦前から深いつながりのあった古河財閥、川崎系（川崎重工など）、神戸製鋼系、藤山系にも同様の関係を築いた。三和銀行は戦前から密接であった大日本紡績、大和紡績、帝国人絹、日立造船、新日本汽船、東洋電機、東洋ベアリング、中山製鋼、ダイハツ、岩井産業、などに、やはり同様の関係を構築した。
財閥解体 法人資本主義の形成
1951年に投資信託が再開され旧財閥系資本にとって潜在的な脅威となっていたが、証券不況まで組み入れ株の議決権を代理行使することはなかった。1966年の商法改正まで組み入れ株の議決権について不統一行使ができなかったので、昭和30年代に投資信託は契約残高を急膨張させながらも、株式の発行会社へ白紙委任していたのである。
株式の持ち合い傾向は昭和30年代に停滞していた。技術革新としての重工業化は、旧財閥を分裂させることがあった。三菱と三井ともにそれぞれの内部でニ系列のコンビナートが対立した。建設機械や自動車への進出をめぐっては三菱三重工間で対立が生じた。このような事業の資金需要は系列融資でまかなうことができず、系列外銀行シ団の協調融資や世界銀行・米銀からの大規模融資を受けた。1960年前後には大量公募増資が行われさえした。ここが投信の出番であり、株価上昇と株主割当増資で利回りを得た。技術導入と設備投資に限界が見えてくると、三菱グループでは三菱三重工が合併し対立は解消された。また、海運二法により海運会社の合併もあいついだ（日本郵船と三菱海運など）。
財閥解体 法人資本主義の形成
証券不況の後、日本共同証券と日本証券保有組合が凍結株を放出した。前者の放出株がどこに買われたかを示す資料は公表されていない。後者放出株の銘柄は、恐慌前に投信が保有していた一流企業株に集中していた。金融機関の引取り分は、三菱7.6％、三井3.4％、住友5.6％、芙蓉5.1％、三和3.0％であった。投信の保有していた利権は系列化されたのであった。
1967年の投信法改正で、投資信託委託会社が保有株議決権の指図権を行使できることになっていた。したがって1970年前後は、旧財閥グループと海外投資信託が日本株を争って買いつけることになった。
オイルショック後のスタグフレーションでグループのメインバンクが傘下企業の資産売却を場外取引させるようになり、それが1980年代まで続いたので機関投資家同士が同一銘柄をキャッチボールし株価を吊り上げた。
財閥解体 指定持株会社
1946年9月6日指定。5社。現業部門（林業）を持っていた住友本社と富士産業は解散が遅れ、それぞれ1948年2月、1950年5月に清算に入っている。なお、富士産業が遅れた事情とは、財閥に先行して解体計画が立案されたこと、当初GHQは、保有株式の処分は委員会ではなく会社自身に行わせる方針であったこと、整理に当たっては工場ごとの分割を求める会社側と、より少数の分割を提案した委員会側で対立があったこと、戦時補償特別税関係の特別損失の計上を巡って税務当局に訴訟を提起していたことなどであった。
1946年12月7日指定。4大財閥に次ぐ規模の財閥やいわゆる新興コンツェルンなどの持株会社、トラスト、各産業で独占・寡占的地位にあった企業を対象とした。40社。
財閥解体 指定持株会社
持株会社（自ら事業を営む会社も含む）
大倉鉱業株式会社（大倉財閥）→ 建設・セメント事業部門を常磐開発として分社化。財産を継承した中央建物株式会社が後継会社で、現在も旧大倉財閥系企業の株主として存在。
株式会社浅野本社（浅野財閥）
古河鉱業株式会社（古河財閥）→ 日本軽金属等を分社化。
渋沢同族株式会社（渋沢財閥）
野村合名会社（野村財閥）→ 現在の野村殖産。
株式会社日産（日産コンツェルン。日本産業とは別会社だが同社を引き継ぐ持株会社とされた）
日本曹達株式会社（日曹コンツェルン）
理研工業株式会社（理研コンツェルン）→ 第二会社11社（理研ピストンリング・理研製鋼〈現大同特殊鋼グループ〉・理研計器・理研電線・王子製鉄〈元大同特殊鋼傘下→新日本製鐵傘下→新日鐵住金傘下〉・理研鋼材→理研鋼機→トーヨコ理研→エルゴテック）
日本窒素肥料株式会社（日窒コンツェルン）→ 後の新日本窒素肥料（現：チッソ及びJNC）。
昭和電工株式会社（森コンツェルン）→ 昭和高分子・昭和アルミニウム等を分社化。
沖電気証券株式会社（沖電気の子会社、安田傘下）
財閥解体 指定持株会社
トラスト、独占・寡占的企業
電力（関東大震災後の外債発行を経た1930年末において、財閥の支配率は5.5％にすぎなかった。1937年9月日本電力に関するかぎり、筆頭株主である日電証券を除いては何社もの生保が参加していた。）
日本発送電株式会社 → 電気事業再編成審議会（1949年11月設立、委員長・松永安左エ門）の答申を受けて、電力9社（北海道・東北・東京・北陸・中部・関西・中国・四国・九州）に分割。
造船・重機械
川崎重工業株式会社（神戸川崎財閥、ただし指定時は三菱傘下）→ 製鉄関連部門を川崎製鉄（現：JFEスチール）とし、航空・防衛関連部門を川崎航空機（後に本体へ吸収合併、ただし航空機器関連部門は日本航空機として分離独立）とし、鉄道車両部門を川崎車両製造（後に本体へ吸収合併）、さらに重電部門も川崎電機製造（後に富士電機製造へ吸収合併）として、それぞれ分離独立。
電気機器
株式会社日立製作所（日産）→ 日立金属・日立電線（現在は日立金属に吸収）・日立化成工業（日立化成→現：レゾナック）等を分社化。日立造船（現・カナデビア）をグループから離脱させる。
松下電器産業株式会社 → 松下電器産業（現：パナソニックホールディングス）と松下電工（現在はパナソニックホールディングスに再吸収）とに解体された。
財閥解体 指定持株会社
東京芝浦電気株式会社（三井）→ 東芝タンガロイ（現：タンガロイ）・東芝機械（現：芝浦機械）・西芝電機・東芝鋼管（現：日鉄鋼管）・昭和電線電纜（現：昭和電線ホールディングス）等を分離。
沖電気株式会社（安田）→ 沖電気工事（現：沖ウィンテック）・沖電線等を分離。ただし、前述の傘下にあった証券子会社は解体。
日本無線株式会社（大倉）→ 長野日本無線や新日本無線等を分離。後に日清紡（根津）の実質傘下に入る。
化学
日産化学工業株式会社（日産）→ 後に日本油脂（日産・安田）や帝国繊維（安田）、東邦レーヨン（安田、日清紡→帝人系列、現：東邦テナックス）を分割・設立。
製鉄
日本製鐵株式會社 →八幡製鐵・富士製鐵・播磨耐火煉瓦（現：黒崎播磨）・日鐵汽船（現：NSユナイテッド海運）に分割。八幡製鐵・富士製鐵は後に合併し新日本製鐵（現：日本製鉄）に。
株式会社神戸製鋼所（旧鈴木商店系）→ 神鋼電機（現：シンフォニア テクノロジー）・神鋼造機・日本エアブレーキ（現：ナブテスコ）等を分離。
製紙
（初代）王子製紙株式会社（三井）→ 苫小牧製紙・本州製紙（両社とも現在は王子ホールディングス）・十条製紙（現：日本製紙）の3社に解体。
鉱山
財閥解体 指定持株会社
帝国鉱業開発株式会社 → 帝国石油（現：国際石油開発帝石）・石油資源開発等に分裂。鉱山部門はほとんどが既存の鉱山会社に返還され、帝国鉱業開発が独自に開発した鉱山をもとに新鉱業開発株式会社が発足するものの、1971年に経営破綻した。
海運
日本郵船株式会社（三菱）
大阪商船株式会社（住友）
山下汽船株式会社（山下財閥）
繊維
大建産業株式会社（伊藤忠財閥） → 現在の伊藤忠商事・丸紅・呉羽紡績（東洋紡績へ吸収合併）・尼崎製釘所（現：アマテイ）・大建工業・呉羽化学工業（現：クレハ）に解体。
東洋紡績株式会社（現：東洋紡。旧大建産業系の呉羽紡績を合併。呉羽化学は芙蓉グループの支援を受け再生）
富士瓦斯紡績株式会社（現：富士紡ホールディングス）
鐘淵紡績株式会社（現：クラシエホールディングス。ただし化粧品部門はカネボウ化粧品（旧：カネボウブティック）として分離、花王へ売却）
大日本紡績株式会社 → ニチボー（現：ユニチカ）が旧寺田財閥系の岸和田紡績を吸収合併、新たに寺田紡績とオーツタイヤが系列に加わる（ただし後者は住友ゴムが買収し完全子会社化した上、自動車用タイヤ事業を統合してダンロップファルケンタイヤとなっている）。
郡是工業株式会社（現：グンゼ） → グンゼ産業（現：GSIクレオス）・郡是高分子を分離。
内外綿株式会社 （現：新内外綿） → 旧敷島紡績が買収。
財閥解体 指定持株会社
日清紡績株式会社 → 前述の日本無線と資本・業務提携。一度、旧東邦レーヨン（現：東邦テナックス、現在は帝人の中核事業子会社）を子会社化した経緯がある。
帝国人造絹糸株式会社（現：帝人、旧鈴木商店系）→ 機械部門を帝人製機（後に元神戸製鋼系のナブコと統合し、現在はナブテスコ）として分社化。
大和紡績株式会社
敷島紡績株式会社（現：シキボウ） → 前述の旧内外綿を新内外綿として子会社化。
日本毛織株式会社（川西財閥） → 神戸生絲（倒産）等を分離。
倉敷紡績株式会社 → レーヨン事業を倉敷レイヨン（現：クラレ）として分離。
片倉工業株式会社 → 片倉チッカリン（現：片倉コープアグリ、丸紅系列）等を分離。
1946年12月28日指定。財閥傘下で、かつ、その会社自体が各産業で独占・寡占的地位にあり、1次・2次指定の対象にならなかった企業を対象とした。20社。
財閥解体 指定持株会社
三菱系
三菱重工業株式会社 → 国内3地域ごとの第二会社に解体するも、1964年に再統合。
三菱鉱業株式会社 → 太平鉱業・三菱鉱業の2社に分割されたが、1990年に三菱マテリアルとして再統合。
三菱電機株式会社
三菱化成工業株式会社（後の三菱化学） → 旭硝子（現：AGC）・新光レイヨン（後の三菱レイヨン）を分離。2017年に三菱化学・三菱レイヨン・三菱樹脂が合併して三菱ケミカルとなる。
三菱商事株式会社 → 一時期、中小の商社に解体されるも、後に再統合（ただし、西華産業・東京産業・金属商事（現：三菱商事RtMジャパン）・明和産業・東亜交易〈現：新東亜交易、兼松の子会社〉等は存続。そのうち、東西交易は資本独立）。
住友系
扶桑金属工業株式会社（現：日本製鉄） → 鳴海製陶・住友軽金属工業（現：UACJ）・住友精密工業・住友特殊金属（現：日立金属NEOMAXカンパニー）を分離・設立。
日本電気株式会社 → ブラウン管用硝子事業を日本電気硝子に事業継承。
日新化学工業株式会社（現：住友化学）
住友電気工業株式会社
井華鉱業株式会社（現：住石マテリアルズ） → 非鉄金属製錬事業を住友金属鉱山として分離・設立。
1947年7月3日、GHQは日本政府宛覚書において、三井物産と三菱商事に対し、より厳しい整理措置を採るよう、以下に記す具体的な内容を示して要求した。
また現存する全ての帳簿・記録を保存しなければならない
7月5日に、大蔵省経由で覚書を受け取った委員会は、両社の取引が広範囲であることから、両社解体のニュースが流れた場合、手形不渡りや銀行取引停止など激しい経済的混乱を招く危険があると判断し、大蔵省、日本銀行、商工省、貿易庁と連絡を取りつつ、両社に対しては、既存契約に基づく取引は（早急に終わらせることを条件に）委員会の承認下で継続を許可し、これに関わる繋ぎ資金の調達についても、両社に近い帝国銀行、三菱銀行に横浜正金銀行を加えた3行に融資を要請するなどして、恐慌防止に当たった。両社解体は週明け7月6日に報じられたが、委員会の迅速な行動によって、混乱は回避された。
当座の危機を乗り切った委員会は、専門セクションとして特殊清算部を設置し、両社の清算作業を本格化させた。基本的に清算作業は、商法及び企業再建整備法に基づいて行われたが、債権の回収や所有不動産の処分は困難を極めた。そこで委員会は、新たに会社を設立して、これに未回収債権を引き継がせて回収に当たらせるとともに、未処分不動産を現物出資させ、その活用で収益を挙げさせて経費の削減を図ることにした。こうして1950年3月1日に三井物産を引き継ぐ日東倉庫建物が、4月1日に三菱商事を継承する光和実業が、それぞれ設立され、戦前の日本を代表した2大商社の解体は事実上完了した。
1947年3月15日指定。電気通信施設の国有化政策に基づくもので、便宜的に持株会社整理委員会の所管とされた。2社。
1947年9月26日指定。いわゆる地方財閥・小規模財閥を対象とした。16社。
財閥解体 実施されなかった措置
1949年9月、持株整理委員会は三井・三菱・住友に対して商号・商標の使用を1950年7月1日以降7年間に渡り禁止する旨通達したが、実施は後に延期され、1952年講和条約発効と共に撤廃された。
グアンパ
グアンパ（グアンポ）は、アルゼンチンやボリビアやパラグアイでテレレやマテ茶を飲むためのコップ(カップ)で、牛の角や木で作られたものをいう。アルゼンチンやウルグァイで最もよく使われるヒョウタン製のものはクイア (cuia) と呼ばれる。
金銀や宝石で飾られたものは、贈り物やお土産に使われることが多い。
血脈相承 (日蓮正宗)
日蓮正宗における血脈相承（けちみゃくそうじょう）とは、宗祖日蓮が第2祖日興へ本門戒壇の大御本尊をはじめとする仏法の一切を譲った、とすること。