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ブルーノ・ワルター 人物・来歴
移住先のウィーンでは歓迎されてウィーン国立歌劇場やウィーン・フィルで、フルトヴェングラーなどと人気を争うほどの活躍をしたが、1938年にオーストリアがナチス・ドイツに併合されてしまうと、命に危険を感じウィーンを出てスイスのルガーノへ逃れた。この年創設されたルツェルン音楽祭にトスカニーニらと共に招かれたりしているが、パスポートもない状態でモナコなどに市民権の取得を打診し不調におわる。やがてフランスから手をさしのべられフランス国籍を取得、フランスなどドイツとオーストリアの影響の及ばない地域を中心に演奏活動を続けた。翌年もルツェルン音楽祭に招かれるが、チューリッヒで離婚調停中だった次女のグレーテルが夫に射殺され、その夫も自殺するという悲劇（著名なバス歌手エツィオ・ピンツァとグレーテルとの不倫関係が原因という）がワルターを襲う（音楽祭はトスカニーニが自らのスケジュールをキャンセルして代役を務める）。1939年9月に第二次世界大戦が勃発して欧州での戦火が激しくなると、ついにルガーノの家を出てアメリカへと逃れた。アメリカでは、カリフォルニア州ビバリーヒルズに居を構え、常任のポストには就かずにニューヨーク・フィルハーモニックやメトロポリタン歌劇場などを指揮した。
戦後はヨーロッパの楽壇にも復帰し、1947年から1949年の間にニューヨーク・フィルハーモニックの音楽顧問を務めるなど、欧米で精力的に活躍を続けたが、1957年に心臓発作で倒れてしばらく休養。その後もニューヨーク・フィルやウィーン・フィルを指揮して数回演奏会を行なっている。1960年にマーラーの生誕100周年記念祭のために最後のウィーン訪問を行いウィーン・フィルを指揮する（曲目はマーラーの交響曲第4番、シューベルトの「未完成」など）。同年暮れにロサンジェルス・フィルハーモニックの演奏会で当時新進気鋭のヴァン・クライバーンと共演し（曲目はブラームスのピアノ協奏曲第1番、交響曲第1番）、演奏会から引退した。その数年前、ステレオ録音技術が発達してきたため、CBSレコード（現在はソニー・クラシカル）が、ワルターの演奏をステレオで収録するために、ロサンジェルス付近の音楽家によりコロンビア交響楽団を特別に結成し、この組み合わせで多くの録音が残された。
1962年2月17日、心不全のためカリフォルニア州ビバリーヒルズの自宅で死去、その波乱に満ちた生涯を閉じた。85歳没。
最晩年に、ルドルフ・シュタイナーが設立した人智学関連団体である『普遍アントロポゾフィー協会』に入会した。
スイスのティチーノ州、ルガーノ近くのジェンティリーノの墓地に、ソプラノ歌手の妻エルザ（旧姓コーネック、1871年 - 1945年）とその娘マルグリット・グレーテル（1906 ～ 1939 年）が眠る墓と同じ墓に埋葬された。 彼らの娘ロッテ (1903 ～ 1970 年) もそこに埋葬されている。
ブルーノ・ワルター ワルターの演奏・録音
ワルターは、19世紀生まれの指揮者の中では珍しく録音を多く残しており、録音期間も1920年代のSPレコードから1960年代のステレオ録音に至るまでの長期間にわたっている。そのレパートリーも得意としていたマーラーやモーツァルトの他、ハイドン、ベートーヴェン、シューベルト、ブラームス、ブルックナーなどのドイツ・オーストリア系音楽やベルリオーズ、ドヴォルザーク、チャイコフスキー、バーバーなど幅広い。録音には残されていないが、同時代の作曲家の作品も積極的に取り上げていた。
ブルーノ・ワルター ワルターの演奏・録音
ワルターの演奏はしばしば微笑に例えられ、夢のような幸福感に満ちた美しい演奏、感情を荒々しく出すことのない中庸な演奏をする指揮者というイメージを持たれがちである。モーツァルトの交響曲や晩年のステレオ・スタジオ録音によるベートーヴェンの交響曲第6番『田園』などの録音にその点が見られる。しかしその一方で、壮年期であるモノラル録音期のライヴ演奏などにはニューヨーク・フィルとのベートーヴェンの交響曲第7番や、1937年にカール・ライネッケのカデンツァを弾き振りしたウィーン・フィルとのモーツァルトのピアノ協奏曲第20番K. 466、ナチス・ドイツの脅威が迫り来る中で演奏された1938年のマーラーの交響曲第9番、戦時中だった1942年の『ドン・ジョヴァンニ』のように何かに憑かれたような熾烈な演奏をしている事例も多い。ワルター自身、自伝で自分の中にはアポロ的な部分とディオニュソス的な部分が両立している、と述べている。
ワルターの指揮は、拍をぼかさずにきちんと刻んで振っていることが多く、また、文学的な解説や長い演説は余りせず、タクトを振りながら「歌って!」「ディミヌエンド!」「エスプレッシーヴォ!」といった指示を出すのみならず、楽器名を出して細かいアーティキュレーションを盛り込んでいる。
ブルーノ・ワルター ワルターの演奏・録音
彼は自伝に「自分は教育的指揮者だ」と残している。このことは、ワルターがトスカニーニのようにオーケストラに対して専制君主として振舞う指揮者ではないことを示しており、ワルターの人柄を良く表している。例えば、ウィーン・フィルでのリハーサルでは悲しい顔をし「なぜあなた達は美しい音を出さないのですか？もっと歌ってください」と言い、団員達は「あんな悲しげな顔でリハーサルされたら音を出さざるを得ないよ。トスカニーニなどの怒りんぼう指揮者以上に困った指揮者だね」と、語ったという。
代表的な録音は下記の通り。
ブルーノ・ワルター ワルターの演奏・録音
ワルターはグスタフ・マーラーの良き理解者であり、マーラーの死後に交響曲第9番、『大地の歌』の初演を行うなど、その権威として知られていた。前述の1938年録音の交響曲第9番（ウィーン・フィルとのライヴ録音）や1952年録音の『大地の歌』（ウィーン・フィルとのスタジオ録音とライブ録音）、ステレオ録音の交響曲第1番（コロンビア交響楽団）、第2番（ニューヨーク・フィル）などは今でも名演奏として知られている。交響曲第1番の録音では、当時バーンスタインもこの曲の録音が予定されており、場合によっては同じ曲のレコードが同じCBSから同じ時期に発売される可能性もあった。しかし、「とりあえずバーンスタインにワルター盤を聴かせ、その感想で録音するかどうか決めよう」ということになり、バーンスタインにワルター盤を聴かせたところ大絶賛したため、バーンスタインによる録音はお預けとなった。
ワルターはモーツァルトを得意としており、楽屋でモーツァルトの霊と交信していたという噂さえ伝説として残っているほど。生涯最後の録音も、モーツァルトのオペラ序曲集であった。晩年のコロンビア交響楽団とのステレオ録音では交響曲第36番、第40番、またニューヨーク・フィルとのモノラル録音では第35番、第38番、第39番、第40番、第41番などが名演奏として知られている。戦前のウィーン・フィルとの録音（『アイネ・クライネ・ナハトムジーク』など）や、1952年のウィーン・フィルとの交響曲第40番のライヴ録音、ザルツブルク音楽祭での交響曲第25番、『レクイエム』のライヴ録音などは今でも名演奏と称えられている。オペラでは、メトロポリタン歌劇場での『ドン・ジョヴァンニ』、『魔笛』等が知られている。
20世紀後半にモーツァルトの権威とされたカール・ベームも、「バイエルン歌劇場音楽監督であったワルターが私を第4指揮者として招聘し、彼がモーツァルトのすばらしさを教えてくれたからこそ、モーツァルトに開眼できた」と告白している。
マーラー・モーツァルト以外では下記の録音などが今も高い評価を得ている。
ブルーノ・ワルター 他の指揮者との関係
マーラーとの出会いを参照。
ワルターとトスカニーニは演奏スタイルには違いがあったが、親交を持っていた。トスカニーニはワルターの演奏を、感傷的に過ぎるように感じていたようだが、ワルターが指揮したモーツァルトの交響曲のレコードに関して自分よりも良いと述べている。いっぽうワルターはトスカニーニから音楽的に多大な影響を受け、自伝でもトスカニーニを賞賛している。ワルターが娘グレーテル殺害の報を受けたのはルツェルン音楽祭の楽屋であったが、ショックで指揮が出来なくなってしまったワルターに代わって指揮台に上がったのはトスカニーニだった。トスカニーニが90歳で没した際の追悼演奏会ではワルターが指揮台に上がり、ベートーヴェンの交響曲第3番の名演奏を残している。
ブルーノ・ワルター 他の指揮者との関係
ワルターとフルトヴェングラーは共にドイツを代表する大指揮者であったが、片やワルターはユダヤ人としてナチスに祖国を追われ、片やフルトヴェングラーはナチス政権下でドイツに留まり、ナチスから官職を得て演奏活動を続けたことが二人の関係をぎくしゃくしたものにしてしまった。歌手ディートリヒ・フィッシャー＝ディースカウは自伝で「フルトヴェングラーはワルターが指揮するブラームスの『ドイツ・レクイエム』を戦後の演奏会で聞いた際に、テンポなどに否定的な見解を述べていた」と書いている。また、フルトヴェングラーがシカゴ交響楽団の指揮者就任を在米ユダヤ人に反対された際にはワルターはそれに加わらなかったが、その際に互いに交換された書簡ではワルターはフルトヴェングラーの戦時中の対応に対して、厳しい意見を述べている。
クレンペラーとワルターは共にユダヤ系ドイツ人で、マーラーの薫陶を受けた人物だがその演奏スタイルは大きく違った。あるインタビューでは、クレンペラーが「ワルターはモラリストだが、私は違う、断じて！」と述べた後に、「モラリスト」では芸術作品の深さを伝えるような演奏は出来ないのだ、というニュアンスの発言をしてワルターを皮肉っている。ただし、ワルターの書簡集を見るとクレンペラーやその家族との間とも手紙が交わされていることが窺える。
ブルーノ・ワルター 他の指揮者との関係
前述のようにバイエルン国立歌劇場時代にワルターが招聘し、その後も交友を続けていた。ワルターが戦後初めてウィーンに降り立ったときの言葉は、「私の友人ベーム君は、今どうしているか」だったと伝えられている。ベームは、ワルターのことを「繊細敏感なユダヤ人で、どこかマーラーを偲ばせるところがあった」と語っている。ベームはワルターを慕っており、ことあるごとにワルターに指揮を依頼している。ウィーン国立歌劇場再開記念公演シリーズに際してもワルターにドン・ジョバンニの指揮を依頼している（これは、実際にはワルターが高齢を理由に断ったためベーム自身が指揮し、ワルターはベートヴェンの第9を指揮している）。さらにモーツァルトのみならず、シューベルトの演奏もワルターに教えてもらったと言っている。また、ワルターはベーム夫人をミミ役に起用した。
ブルーノ・ワルター 作曲した作品
ワルターは、歌曲、室内楽、合唱曲などを作曲していたが、生前作曲家として知られることはなかった。
現在までに、録音が発売された作品は下記のとおりである。
生前にワルター自作自演によるピアノ曲を聴いたマーラーは、妻アルマ宛の書簡でこう述べている。「今日はブルーノ・ワルターの曲を聴いた。彼には悪いが、あくびを堪えるのにとても苦労した。彼は指揮者としての活動に集中すべきであり、これには君も同意してくれると思う」
宿毛市
宿毛市（すくもし）は、高知県の南西部に位置し愛媛県と境を接する市。高知県では最も西にある港町である。
宿毛市 地理
港湾
主な山
主な二級河川
主な島
南海型の太平洋側気候であり、一年を通して温暖な気候である。ただし、冬季には季節風の影響で関門海峡から日本海側の雪雲が流れ込み積雪することがある。平成30年7月豪雨では、1時間に110mm近い猛烈な雨を観測した。
高知県
愛媛県
宿毛市 教育
宿毛市には「宿毛市奨学金貸与条例」という奨学金制度がある。なお、奨学金は返還義務がともなう。
高知県宿毛市愛媛県南宇和郡愛南町篠山小中学校組合立篠山小学校・中学校は、隣接する愛媛県南宇和郡愛南町の県境付近にある。
閉校の学校については高知県中学校の廃校一覧・高知県小学校の廃校一覧の項目を参照。
県立
県立
市立
市立
県立
宿毛市 交通
江戸時代、伊予や豊後水道を管轄するために藩主の分家が置かれた関係から、船で近畿から太平洋を経由して九州へ向かう寄港地として栄えたが、一方で、近年まで陸路交通が整備されなかった要因にもなった。
中心駅: 宿毛駅
土佐くろしお鉄道
■宿毛線:- 工業団地駅 - 平田駅 - 東宿毛駅 - 宿毛駅
一般路線バス
都市間バス
高速道路
国道
宿毛市 観光
主な城郭
主な寺院
主な神社
主な遺跡
自然
集落活動センター
玄関
玄関（げんかん）とは、建物の主要な出入口、また出入口の部分に設けられた空間である。
ただし本来、中国の道教（煉丹術の内丹の法では体内にある気を巡らすための最初に気を通す場所のことである）、禅（達磨による禅の伝来の際、達磨の指示でディヤーナを玄（後に禪（禅）と訳す）と訳したともされる）などの用語で「玄関」とは「玄妙の道に入る關門」（「玄牝の関」）ことである。
日本では禅寺の方丈に設けられる入口 や書院造で邸宅への正式の出入口に設けられる部屋や建物 を指し、また、江戸時代には式台を構えている出入口を「玄関」と称した。明治時代以降は形式を問わず住居・公共建築の出入口を指す概念となっている。
玄関 現代の一般的な日本の家屋の玄関
日本の玄関は通常、靴を履いて歩く部分(土間)と、靴を脱いで上がる部分に分かれ、段差が設けられている。
この段差は土埃が部屋に入らないためにあるが、段差があった方が座って靴を履きやすい。
まれに日本でも段差が無い玄関もあるが、この場合、土足の部分はタイル貼り、コンクリートや大理石など、脱いで上がる部分はフローリングやカーペットになっているなど材質が異なり、境界線がある。玄関の土間は、三和土(たたき)と呼ばれる事もあるが、本来三和土は、土間に使われている材質のことを指す言葉。
玄関が独立した部屋になっていない場合も多い。
廊下と繋がっていたり、ワンルームなどの狭い間取りでは、土間から上がるとすぐ台所や、リビングなど居住スペースになっている事もあり、このような家で玄関と言うと土間の部分のみを指す。
玄関には通常、靴を収納するために靴箱が設置される。靴箱は下駄箱、シューズボックスなどの呼称もある。
平成以降に建てられた家の玄関には、備え付けの靴箱がある場合が多いが、備え付けの靴箱が無い家や、靴が多くて備え付けの靴箱だけでは足りない場合のために、据え置き型の靴箱も販売されている。
玄関には、靴箱と同じく傘立ても設置される事が多い。アパートやマンションでは廊下など共用部に私物を置けないので、傘立ては必然的に玄関の中に設置されるが、一軒家ではドアを開けた玄関の外すぐに設置される事もある。
玄関 現代の一般的な日本の家屋の玄関
その他、玄関に設置される物として、靴についた泥を落とすための玄関マット、スリッパを室内で履く家庭ではスリッパ立ても設置される。
玄関で最も行われる事は住人が靴を脱いだり履いたりする事であるが、もうひとつ玄関で行われる事は、短時間の用事の来客の応対である。
宅配の受取などがその代表である。
短時間の用件の来客は、室内に招かず、玄関で用件を済ませる事が多い。
短時間の来客の応対をする部屋というのも玄関の重要な役割である。
たとえ短時間とはいえ、玄関は来客を迎える家の顔とも言える存在なので、インテリアにこだわったり、花や置き物、鏡などを飾る家庭もある。
風水においても、玄関は重視される。
玄関から繋がる廊下やリビングとの間にドアが無い家では、来客から部屋の中が見えないように暖簾が掲げられる事もある。
ただし、ビーズ素材など、目隠しとしての機能が無い暖簾が、インテリア要素として掲げられる事もある。
玄関 玄関と靴について
日本では、家屋の玄関では必ず靴を脱ぐ。現代中国や欧米では脱がない習慣がある。しかし、中国や欧米でも、それぞれの家庭によっては脱ぐ場合もある。
カナダでは、多くの家庭で靴を脱ぐ習慣がある。ただし、靴を脱ぐ場所は家庭ごとによって異なり、日本の玄関のような特定の空間はない。カナダでは主に玄関ドア付近や廊下などで靴を脱ぐ。
また、古代中国、東アジア、東南アジア、中東など広い地域では玄関で靴を脱ぐ習慣があり、日本だけの文化だと思われることも多いが、玄関で靴を脱ぐことを習慣とする文化は少なくない。一部のアメリカの郊外家屋では、Mud Roomと呼ばれるジャケットや靴を脱ぐ空間がある。
玄関 玄関とバリアフリー
通常、日本家屋の玄関には段差が作られている。
この段差が、身体障害者や身体能力の衰えた高齢者にとっての障壁となる場合もある。
車椅子を使用している者が入居する家庭では、玄関土間に車椅子が完全に入るのに充分な空間を確保することが望ましい。
スロープを設置すると尚良い。
近年では、高齢者や車椅子使用の身体障害者が入居する事が前提の建物では、玄関に段差を設けず、材質が異なり境界線があるだけのバリアフリーな玄関も普及している。
メンマ
メンマは、タケノコを乳酸発酵させた加工食品。「支那竹（シナチク）」とも呼ばれる。
メンマ 概要
メンマは元々、中国南部や台湾において、マチク（麻竹、Dendrocalamus latiflorus Munro）を発酵させ食用としていた食品である。
タケ（竹）には温帯性タケ類（単軸型）、亜熱帯性タケ類（準連軸型）、熱帯性タケ類（連軸型）があり、マチクは中国南部や台湾など亜熱帯性地方に産するタケ類である。中国南部や台湾では収穫したマチクを蒸してから、さらに塩漬けにして密閉させた状態で発酵させた後、細かく裂いて天日乾燥したものが「筍乾」として食用にされている。また、これらに味付けしてそのまま食べられるように調理した物も流通している。
メンマ 日本の文化
日本ではラーメンの具や酒肴として用いられ、塩抜きの後に炒め煮にしたりラー油に和えたりして調味される。かつてはマチクでなければ加工不可と考えられていたこともあり、国内消費量の99％のメンマは中国や台湾などからの輸入品であったが、福岡県糸島市に端を発した研究により、日本に広く分布するモウソウチク（孟宗竹）やマダケも適切に処理することで、独特の歯ごたえのクセの少ないメンマとして加工できることがわかった。以降有志により、日本国内の放置竹林を活用し、純国産メンマの生産と竹林整備を兼ねた取り組みが始まり、2017年には京都府にて、純国産メンマサミットキックオフミーティングが催され、以降も活動は継続されている。
メンマ 名称の由来
日本の竹とは異なる支那の竹が原料であることから、日本語では元来「支那竹」と呼ばれていた。
「メンマ」という名称は、台湾出身で丸松物産創業者の松村秋水が第二次世界大戦後に考案したものである。語源は「ラーメン上のマチク」で、中華民国政府の抗議を受けての命名とされる。麺料理に載せる細切りの具材を指す「麺碼児」（ミエンマール、繁体字: 麵碼兒、簡体字: 面码儿、拼音: miànmǎr）がマチクに固定化したという異説もある。
当時著名だった整髪料「メヌマポマード」に似ているとして登録商標が認められず、1968年に桃屋が商品名として採用し、テレビCMで宣伝したことによって広く普及した。
台湾ではメンマを筍乾、筍絲、筍茸、筍尾片などと呼ぶ。沖縄では筍絲（スンシー）と呼び、柔らかく水煮された状態のものが販売されていて、豚の三枚肉とともに炒り付けたスンシーイリチーなどとして食べられている。台湾や中国大陸には、メンマを汁かけ麺の具材として使う習慣がない。弁当の付け合せとしてよく使われている。
カリフラワー
カリフラワー（花椰菜、英: Cauliflower、学名: Brassica oleracea var. botrytis）はアブラナ科アブラナ属の一年生植物。頂花蕾を食用にする淡色野菜として栽培されるほか、観賞用途でも利用される。
名前の由来はキャベツ類の花を意味する、kale flower もしくは cole flower から。和名はハナヤサイ（花椰菜）、ハナキャベツ（花キャベツ）、ハナカンラン（花甘藍）。木立花葉牡丹（キダチハナハボタン）と呼ぶこともある。
白くこんもりとした花蕾と太い茎が特徴。よく似たブロッコリー（B. oleracea var. italica）は別変種。
カリフラワー 概要
地中海沿岸原産のケールなど栽培されていた野菜から、突然変異によって生まれた、あるいは近東を原産地とするものが、ローマ帝国の衰退後にアラブ人の手によってヨーロッパに伝えられた等と言われている。
株の大きさは高さ50 - 60センチメートル (cm) 、横に50 - 60 cmほど広がる。茎の肥大化と花蕾（からい）が発育しない性質により、花梗（かこう）は低い位置で球状の塊となる。収穫せず生育させても、他のアブラナ属のようには伸長しない。日本でも最近認識されてきた緑色のロマネスコ（Romanesco、品種名「カリブロ」）等も仲間である。
太い茎がミネラルやビタミンを貯蔵する器官としての役割を果たすため、良質な花や実がつき、他のアブラナ科植物より栄養価が高い。
カリフラワー 名称
英名のカリフラワー（cauliflower）はイタリア語の cavoli fiori に由来する。cavoli、fiori はそれぞれ cavolo（キャベツ）、fiore（花）の複数形であり、cavoli fiori で「開花したキャベツ」といった意味になる。イタリア語の cavolfiore （カヴォルフィオーレ）は、カリフラワーを表わす単数名詞である。フランス語では chou-fleur （シュウフルォー）といい、chou は「キャベツ」という意味の男性名詞、fleur は「花」という意味の女性名詞の単語である。
和名のハナヤサイ（花椰菜）は、キャベツの古い漢名である椰菜（ヤサイ）に花を組み合わせた言葉で、キャベツのなかまで花蕾を食べることに由来する。別名のハナキャベツ、ハナカンラン（花甘藍）も同様に花とキャベツを組み合わた名称である。
漢名を花椰菜（カヤサイ）というが、これは和名ハナヤサイの漢字表記が中国に逆輸入されたものである。
カタカナ語としては、現在のカリフラワーという表記が定着する以前はコーリフラワー、コーリーフラワーなどの表記が見られた。また、漢字表記として和名または漢名由来の花椰菜が当てられた。
カリフラワー 歴史
キャベツの原種でもあるアブラナ科のブラッシカ・オレラセア（Brassica oleracea、和名：ヤセイカンラン）の変種で、原産地は地中海東部沿岸とされる。2000年前の古代ローマでは「シマ」という名で記録されている。キャベツの原種植物から様々な変異植物が生まれ、数千年前には栽培されていたケールから分化したものと言われている。古代ローマ人は、原種植物から変異したブロッコリーに似た植物を利用していて、カリフラワーはそこから分化したものと考えられている。カリフラワーの記録として確認されている最古のものは、1140年にムーア系スペイン人でヤフヤー・イブン・ムハンマド・イブン＝アル＝アワーン著の農業教本『農書 Kitāb al-Filāha』に書かれたもので、カリフラワーを「シリアのキャベツ」「モスル・キャベツ」「カルナビッツ」などさまざまな名称でよんでいる。また、カリフラワーと思われる記録としては、1226年に編纂された『バグダード料理の書 kitāb Al-tārīkh』に「白キャベツ」として特集が組まれているものや、1583年にフランドルの植物学者レンベルト・ドドエンスが、ヨーロッパ人として初めて最新流行の植物を記録して「カリフラワー・ブラッシカ・キュプリア」（キプスからきたキャベツの意）と呼んでいるものなどが見られる。
カリフラワー 歴史
15世紀にイタリア、フランスで栽培され始め、17世紀初めには、ヨーロッパ各地に広まった。18世紀頃にはインドで熱帯でも栽培できる品種が開発された。19世紀初頭にアメリカ、次いでアジアに伝わった。しかし、改良されて現在のようなカリフラワーとなるのは19世紀初頭のことである。
日本には明治初年に導入された。花梛菜（はなはぼたん）、英名カウリフラワーと紹介され試作されたものの、食用としても観賞用としても一般に普及しなかったが、日本の気候にあった品種も多数作出された。第二次世界大戦後に進駐軍向けに栽培が行われ、日本での洋食文化の広まりと、改良種の輸入、栽培技術の進歩により昭和30年頃から需要が高まり広く普及した。アスパラガス、セロリと合わせ、「洋菜の三白（さんぱく）」と呼ばれて広く知られるようになり、高級な西洋野菜のイメージから一般的な野菜へと日本人の意識も変わっていった。
カリフラワー 品種
産地や収穫時期によって品種改良が進み、栽培品種は多い。日本では花蕾は白いものが一般に出回っているが、紫色やオレンジ色などの変わった品種もある。カリフラワーにはほのかな甘味と苦味があるが、品種による味わいの違いはほとんどない。
ブロッコリーとカリフラワーはいずれも花が密集して頭状花を形成するキャベツの変種である。カリフラワーは蕾が一つの塊のように堅く結びついているのに対して、ブロッコリーは結球がカリフラワーほど密集しておらず、伸びた茎の先端に密集した蕾を作る。側花蕾が出るブロッコリーと違い、カリフラワーは側花蕾は出ないので収穫はひと株で一度きりになる。また、カリフラワーは花蕾が一箇所に集中した形状が白雪を連想させる美しさを醸成するため、ブロッコリーよりも珍重された。
カリフラワー 栽培
春まきと秋まきの年2回つくることができ、春まきは早春に種まきと定植をして初夏に収穫する方法で、秋まきは夏に種まきと定植をして晩秋から初冬に収穫する方法がある。育て方はブロッコリーとほぼ同じで、日本では、夏に種をまき、晩夏に苗を植え付けて秋にかけて育て、晩秋から収穫を始めるのが一般的である。種まきから収穫まで約3か月を要する作物で、栽培に適する土壌酸度は pH 6.0 - 6.5、生育適温は15 - 20℃、発芽適温は15 - 30℃とされる。栽培難度は難しいほうで、カリフラワーのようなアブラナ科野菜は連作障害があることから、輪作年限は2 - 3年とされている。過湿には弱く、水はけの良い場所に定植するが、水切れを起こすと花蕾はつかなくなるので、水やりは必要である。
カリフラワー 栽培
ポットなどに種をまき、本葉が5、6枚になったら、畑の畝に苗を50センチメートル (cm) ほどの間隔で定植する。定植後は2週間隔で、追肥と土寄せを2回行うようにする。定植後1か月を過ぎると、中央に花蕾が見えてくる。定植から80 - 85日後あたりが収穫期で、花蕾が白い品種であれば、花蕾がついたら外葉などを折ったり結んで直射日光が当たるのを防ぐようにすると、真っ白できれいな花蕾になる。花蕾がオレンジ色や紫色の品種では、花蕾に紫外線が当たることできれいに色付くため、白い品種のように遮光は行わない。葉を結束して2週間ぐらい、花蕾の直径が15 cmほどになったところで、花蕾の下を切って収穫が行われる。ブロッコリーのようにわき芽は出ないので、収穫は同じ株で1度切りである。
病虫害として、アブラムシやモンシロチョウ・コナガの幼虫（アオムシ）、ヨトウガの幼虫（ヨトウムシ）による食害があり、特に気温が高い時期は害虫がつきやすい。対策として、定植後はアオムシなどの害虫がつかないように寒冷紗でトンネルがけを行って、苗を守るようにするとよいとされる。アオムシやヨトウムシを見つけたら捕殺する。病気では根こぶ病にかかる場合がある。
カリフラワー 生産
低温に弱く暖かい地方や夏にしか栽培できなかったが、耐寒性の強いキャベツなどとの交配により越冬も可能な品種も誕生した。現在では温暖、冷涼いずれにも向く野菜として、各国で栽培されている。夏に育てられる「サマーカリフラワー」に対し、後者を「ウインターカリフラワー」もしくは「ブロッコリー」と呼んだ。カリフラワーの出回り期は、12月 - 2月ごろに多くなる。
統計によると、日本における1964年の収穫高は約1万t だったのが、12年後の1976年には7万5千t に拡大した。しかし、1980年代以降に急増したブロッコリーに押されて作付け面積や出荷量は減少しつつある。これは、日本では外観が重視されるため、特に蕾の白味を強くするために葉をまとめて蕾を隠し、日射を遮る手間が掛かること。一つしか育たない頂花蕾を食用にすることから、ブロッコリーのように側枝の収穫をすることができず、面積あたりの収穫量が劣ること。国内の冷蔵設備の普及により、常温では変色しやすいブロッコリーの保存を行えるようになったこと等が影響している。日本において収穫量が最も多い都道府県は徳島県（2012年収穫量：2,560t、栽培面積：101ha）、最も多い市町村は徳島市である。
日本における収穫量上位10都道府県（2012年）
世界のカリフラワーとブロッコリーの収穫量上位10か国（2012年）
日本は14位で154,000tを生産する。
カリフラワー 食材
葉は食用にせず、葉に包まれた花蕾の部分を食用にする。春まきと秋まきによって通年流通しているが、本来の旬は冬場の11月 - 3月とされる。花蕾がぎっしりと詰まっていて丸みがあり、色くすみや斑点が出ていないもので、外葉もきれいなものが商品価値の高い良品とされる。淡白な味わいと、花蕾のさっくりとした独特の歯ざわりが特徴。味にはわずかな苦みを感じる人もいるが、クセのない味はサラダやスープ、シチューなど様々な料理で使われる。葉も食用にすることができるが青っぽさと苦みが強い。これはケール同様、原種に近いためと考えられている。アクがあるため調理時には一般的に下茹でを行うことが多い。
可食部100グラム (g) あたり水分量は約91%含まれており、炭水化物が5.2 g、タンパク質3.0 g、灰分0.9 g、脂質0.1 gが含まれている。栄養的には、淡色野菜であるカリフラワーは、緑黄色野菜のブロッコリーには及ばない。
カリフラワー 食材
しかし、カリフラワーに含まれるビタミンCの量はブロッコリーに比べ若干少ないが、淡色野菜の中でも特に豊富に含まれており、加熱による損失に強く成分が失われにくい性質がある。ビタミンC含有量はキャベツのおよそ2倍で、葉物野菜よりも1回に食べる重量も多く、ビタミンCの供給源として優秀な野菜と評されている。茎の部分には、つぼみ部分の倍以上のビタミンCが含まれているともいわれている。ビタミンCは、皮膚の健康を保ち、白血球の働きの強化、抗酸化作用があり、ストレスや喫煙の害から体を守る働きもしてくれることが知られている。
また、ビタミンB群、カリウム、カルシウムなども豊富にバランスよく含まれている。カリウムは高血圧を抑制する作用が知られている。食物繊維も豊富で、腸内環境を整える効果もある。品種違いによるカリフラワーの色で、緑色はビタミンC、オレンジ色はβ-カロテン、紫色はアントシアニンを多く含む。
カリフラワーには、アブラナ科の野菜が共通してもっているグルコシノレートを含んでおり、肝臓の解毒作用を強化して有害物質の分解する働きをもっている。カリフラワーに含まれるイソチオシアネートは発がん性物質の活性を阻害する働きがあるとして注目されている。
カリフラワー 食材
茹でるだけでなく、焼き物、蒸し物、揚げ物、煮物、炒め物と幅広い調理が行われる。サラダの素材として生のまま食することも多い。酢漬け（ピクルス）にも向く。グラタンやポロネーズの素材としても人気が高い。
下茹での際は、小房に切り分けたら茎に切り目を入れておくと、茎まで均等に茹で上げることが出来る。塩を加えて茹でるが、白色種は熱湯に酢またはレモン汁を入れて茹で上げると、きれいな白色に仕上げられる。小麦粉を加えて茹でると、沸点が上がって早く茹で上がるほか、表面組織を保護する働きをしてくれる。茹でたらザルに上げて水気を切り、はやく冷ますようにすると予熱で火が通り過ぎず固めに茹で上がり、そのあと様々な調理に使われる。
低炭水化物ダイエット（低糖質ダイエット、あるいは糖質制限ダイエット）を行っている人はジャガイモの代用として食べる場合がある。また砕いて米飯状に加工した「カリフラワーライス」も日本の外食・中食メニューや家庭料理として食されるようになっている。
カリフラワーは鮮度が落ちやすい野菜で、冷蔵保存で2 - 3日ほど日持ちする。鮮度が落ちてくると、つぼみの色がくすんだり、斑点が出てくる。花蕾を切った使いかけのものは、湿らせたペーパーで切り口を包むようにして、ラップに包んで冷蔵する。固ゆでしたものは、小房に分けて保存袋で冷凍保存すると調理で使いやすくなる。20℃以上のところに置いておくと、花蕾が開いてしまう。
カリフラワー 文化
ルイ15世 (フランス王)の愛人として知られるデュ・バリー伯爵夫人は、いくつものカールを積み重ねたかつらを頭につけていた。それがカリフラワーの花蕾を連想させるものであったことから、カリフラワーを使った料理の多くにデュ･バリーの名がつけられることとなった。
八月革命説
八月革命説（はちがつかくめいせつ）とは、1945年（昭和20年）8月のポツダム宣言受諾により、日本において「法的な意味における革命」が起こり、主権の所在が天皇から国民に移行し、日本国憲法は新たに主権者となって憲法制定権力が移行した国民が制定したと考える学説のこと。主権の所在の移行を、法的な意味での革命、革命という法的な擬制（フィクション）を用いて説くことからこう称される。憲法学者の宮澤俊義により提唱された説である。
八月革命説 概要
八月革命説は、大日本帝国憲法の改正手続を経て成立した日本国憲法について、憲法改正限界説に立った場合の憲法制定過程を説明するための理論である。1946年（昭和21年）5月、宮澤俊義が「八月革命と国民主権主義」（『世界文化』第1巻第4号、1946年5月）として発表した。これは、同年3月6日に幣原内閣が「憲法改正草案要綱」を発表して憲法改正が公然と始動し、さらに同年4月17日には「憲法改正草案」を発表して天皇が枢密院に諮詢し、憲法改正の内容がほぼ固まったことを受けた論考である。
その内容はおおむね次のとおりである。そもそも、憲法改正限界説を前提とする場合、天皇主権を基本とする大日本帝国憲法から国民主権を基本とする日本国憲法への改正は、憲法改正の限界を超える。しかし、天皇主権と相容れない「1945年（昭和20年）8月のポツダム宣言」受諾は天皇による国民への主権の移譲の同意・承認であり、この時点で国民主権と矛盾する限りで大日本帝国憲法は効力を失うという法的意味の「革命」があったといえる。したがって、日本国憲法は新たに主権者となった国民が制定した憲法であり、旧憲法による改正手続は形式的な意味しか持たない。高見勝利によれば八月革命説は憲法改正限界論、法的意味の革命の概念、国際法優位説という戦前すでに説いていた理論をポツダム宣言に適用してみせただけであるという。
八月革命説 概要
ポツダム宣言受諾を革命の成就と読み替える八月革命説は空想の産物でしかなく、国際的には全く通用しない学説であるとも指摘されている。
八月革命説 経緯
日本国憲法の成立は明治憲法の時とは異なり自由な日本国民の意思は全くと言っていいほど介在できなかった。このような制定の経緯は占領軍の検閲によって完全に日本国民には伏せられていた。
戦前から国家法人説を唱えていた美濃部達吉は枢密院で憲法草案が出された時に一貫して反対の意思を表示していた。弟子の宮澤俊義も当初は憲法改正の必要はないという立場であったが、その後、立場を180度変えて日本国憲法を正当化する理論を提供した。それが八月革命説であった。
明治憲法はプロイセン憲法をモデルとしながらも天皇の権限を制限し、議会の権限を重視したものであり、明治憲法下でその基本原理を天皇主権ととなえていた著名な憲法学者は、東京大学の権威として扱われた穂積八束と上杉慎吉の二人ぐらいで、学会の実情としては少数派の傍流であり、憲法学の主流としての解釈は美濃部達吉の国家法人説（いわゆる天皇機関説）であったという。
八月革命説 経緯
穂積や上杉により有力に主張されていた学説が「憲法改正限界説」であり、大日本帝国憲法の制定は、明治憲法起草者の意図としては、日本古来の伝統的な不文憲法（「立憲独裁制」）が成文化され「立憲君主制」に改正されたものであると解釈され、帝国憲法は欽定憲法という点で建国以来の国体と法的に連続し、江戸時代の武家政権から政体は変わったものの、天皇独裁という日本の政治体制の根幹（国体）は一貫して維持されてきたという結論と結びついたものと解釈されていた。このため新憲法を制定するにあたり、一見するとあまり実質的価値の無いように見える法技術的な議論が、新憲法の有効性において無視できない重要な論題となった。
八月革命説 憲法改正無限界説と憲法改正限界説
多くの近代的な成文憲法には、その内容として、憲法自体の改正手続を定めている。この改正手続に従って行われた憲法改正は、法的に正当なものとして承認される。もっとも、この手続に依ったとしても改正し得ない、「憲法改正の限界」を憲法に明記してあるものもある。また、このような憲法改正の限界が明記されていない場合にも、憲法改正を憲法全体に及ぼすことができるのか、それとも法理上一定の限界があるかについては、学説上争いがある。これが、憲法改正無限界説と憲法改正限界説との争いである。
憲法改正無限界説によれば、憲法改正手続に従った改正は、いかなる内容への憲法改正も法的に正当化される。これに対して、憲法改正限界説によれば、憲法改正手続に従った憲法改正といえども、改正前憲法の基本原理・根本規範を改めてしまうような改正は、改正前憲法によっては法的に正当化されないとされる。もっとも、改正前憲法によって法的に正当化されないからと言って、新憲法が当然に無効な憲法となるわけではなく、新たな原因によって正当性の理由付けが求められるに過ぎない。
八月革命説 大日本帝国憲法の改正としての日本国憲法
1946年（昭和21年）に公布され、1947年（昭和22年）に施行された日本国憲法は、形式的には大日本帝国憲法（明治憲法）に定められた改正手続により成立した。
具体的には、明治憲法第73条に基づき、憲法改正草案が天皇の勅命により衆議院と貴族院からなる帝国議会の議に付され、両議院のそれぞれの総員3分の2以上の出席の会議で、出席議員の3分の2以上の多数により議決がされた。この改正は、天皇の裁可を経て、公式令（明治40年勅令第6号）第3条に基づいて公布された。これは、改正の公布文に付された上諭に示されている。
朕は、日本国民の総意に基いて、新日本建設の礎が、定まるに至つたことを、深くよろこび、枢密顧問の諮詢及び帝国憲法第七十三条による帝国議会の議決を経た帝国憲法の改正を裁可し、ここにこれを公布せしめる。
御名御璽 昭和二十一年十一月三日（以下略）
八月革命説 大日本帝国憲法の改正と憲法改正限界説
このように、大日本帝国憲法の改正手続に従って制定された日本国憲法は、その内容については大日本帝国憲法から大きく改められた。特に、主権の所在の点に違いが著しい。大日本帝国憲法は神勅により天皇に与えられた天皇主権を基礎として構成された（ただし「天皇主権」の解釈については美濃部達吉の天皇機関説や筧克彦の国体（國體）学の観点からの批判・異論がある）のに対し、日本国憲法は国民主権を基礎として構成されている。
大日本帝国憲法には、主権の所在についても、改正できないとは明記されていない。しかし、憲法改正限界説の立場からは、主権の所在について改めることは、憲法改正の限界を超えるものと解され、新憲法は改正前憲法によっては法的に正当化され得ないと解された。そこで、憲法改正限界説の立場から、日本国憲法の成立過程をいかに法的に説明するかが問題となった。
宮澤は明治憲法の天皇主権の根拠を帝国憲法第四条の「統治権の総攬」や第一条の「天皇の統治」あるいは第五条の立法権、第十一条の統帥権などを挙げているが、「主権者」としての明記はない。
日本国憲法には前文の前に帝国憲法を改正して枢密顧問の諮詢及び帝国議会の議決を経た欽定憲法である旨の天皇の上諭があるが、憲法改正限界論に立てばこのような手続きは問題となるが、八月革命説では手続き上の問題は無視して「法学的意味での革命」によって成立したとのみ説明する。
八月革命説 八月革命説による説明
1946年（昭和21年）、憲法学者の宮澤俊義は、日本国憲法成立の説明理論として、八月革命説を発表した。これは、「1945年（昭和20年）8月のポツダム宣言受諾」により主権の所在が天皇から国民へ移行したと解し、これを法的な意味での革命（八月革命）と捉え、日本国憲法は国民が制定した憲法であると説明する学説である。このような考え方のもともとの発想は、政治学者の丸山眞男によるものであり、宮澤が丸山の了承を得て法学的に再構成したものと理解されている。
太平洋戦争（大東亜戦争）末期、日本政府はポツダム宣言を受諾するに際して、同宣言には天皇大権を害する要求は含まれないとの解釈が正しいか否かについて、連合国に対して回答を求めた。この照会に対して連合国側は、その解釈の正否には触れず、いわゆるバーンズ回答の中で、日本の最終の政治形態はポツダム宣言に従い日本国民の自由に表明される意思により決定されるべきことを言明した。日本政府は、この回答を了承した上で、1945年（昭和20年）8月14日、ポツダム宣言の受諾を通告した。
八月革命説 八月革命説による説明
バーンズ回答における日本の最終の政治形態に関する文言は、日本の最終的な政治形態の決定権は日本国民が有するという意味であり、法的には国民に主権が帰属するという意味である。すなわち、ポツダム宣言の受諾は、天皇主権から国民主権へ、主権の所在の移行があったことを意味した。主権の所在の移行を、法的な意味での革命と解し、ポツダム宣言の受諾を八月革命と称した。
もっとも、主権の所在が移行し、法的な革命があったとは言え、大日本帝国憲法の全てが破棄されたわけではなく、国民主権原理に抵触しない限りで存続していた。そのため、形式的には、大日本帝国憲法の改正手続に従い憲法が改正された。ポツダム宣言受諾後に行われた総選挙で、新たに主権者となった国民の代表者として衆議院議員が選出され、衆議院が中心となって、内閣がGHQの指示を受けて起草した大日本帝国憲法改正案（日本国憲法案）を審議した。この改正案審議は、国民と直接的な関係を有しない貴族院でも行われ、若干の修正が加えられたが、修正後に衆議院の議決を経ている。また、主権者の地位を失った天皇の裁可により改正は成立したが、裁可の段階では修正は行われていない。このように、実質的に日本国憲法は、新たに主権者となった国民によって制定された憲法となる。
以上のように、ポツダム宣言の受諾により日本の主権の所在は国民に移行し、これを革命（八月革命）と擬制することで、その後制定された日本国憲法の国民主権原理は、ポツダム宣言受諾に伴う主権の所在の移行を宣言したものと理解する八月革命説が説かれた。
八月革命説 八月革命説に対する批判
八月革命説は、説明に法的な擬制を用い、「革命」というセンセーショナルな語を含むため、発表の当初から様々な批判を受けた。
一番の批判点は、そもそもポツダム宣言やバーンズ回答は国民主権の要求を含むのかという点にある。
米国内部では1945年5月頃から、対日降伏勧告の文案が協議されていたが、政府高官の間では、天皇の地位の保障を言明しない限り、日本は降伏をしないことは自明視されていた。結果、ポツダム会議代表団の草稿の段階で、天皇の地位および統治権（天皇機関説に基づく立憲君主制）を保証する文言が含まれていた。
このことは、もしそのような政府が平和を愛する諸国に、日本における侵略的軍国主義の将来の発展を不可能にさせるような平和政策を遂行する純粋な決意を確信させ得るならば、現在の皇統の下における立憲君主主義を含みうるものとする
しかし、当時米軍は原子爆弾の開発の最終段階に入っていたという事情もあって、政府内の一部強硬派から「現段階で天皇保障条項を含む宣言を出すと、原爆完成前に日本が降伏してしまう」との趣旨の反対意見がだされた。そのため、明確な天皇保障条項は宣言からは削除された。
八月革命説 八月革命説に対する批判
発表されたポツダム宣言では、第10条において、日本政府に対して「我々は日本国民を人種として奴隷化したり国家として滅ぼしたりするつもりはない」とし宣言受諾により国家としての日本は滅亡しないと述べたうえで「国民の間における民主主義的傾向の復活強化に対する一切の障害を除去」するように求めており、連合国は戦前の日本においても一定の民主主義（大正デモクラシーなど）が存在していることを認識していたこと、帝国憲法に基づく天皇の統治体制の根本的な変革を求めていなかったといえる。
また、宣言第12条において、
前記諸目的が達せられ、かつ日本国国民の自由に表明せる意思に従い平和的傾向を有しかつ責任ある政府が樹立せらるるにおいては、連合国の占領軍は、直ちに日本国より撤収せらるべし
と言及されており、これを国民主権原則の根本であるとされることがあるが、これはのちにGHQが発した文書「降伏後における米国の初期の対日方針」に
他国家の権利を尊重し国際連合憲章の理想と原則に示されたる米国の目的を支持すべき平和的かつ責任ある政府を樹立すること、米国はかかる政府ができうる限り民主主義的自治の原則に合致することを希望するも、自由に表示せられたる国民の意志に支持せられざるいかなる政治形態をも日本国に強要することは連合国に責任にあらず
八月革命説 八月革命説に対する批判
との部分とあわせて解釈すると、宣言12条は「天皇に対置する国民」ではなく、「連合国に対置する日本国」を想定しているものと理解できる。
宣言を受けて、日本は天皇保障条項が含まれていなかったためこれを受け入れずに戦争を継続したところ、8月6日に広島へ原爆投下、8日深夜にソ連が日ソ中立条約を一方的に破棄して対日開戦、9日に長崎へ原爆投下と事態は悪化し、10日未明、御前会議において宣言受諾についての討議が行われた。最終的に昭和天皇の勅裁により宣言受諾が決まり、連合国へ受諾文を打電した。
帝国政府は昭和20年7月26日米、英、支三国首脳により共同に決定発表せられ爾後ソ連邦政府の参加を見たる対本邦共同宣言に挙げられたる条件中には天皇の国家統治の大権を変更するの要求を抱合し居らざることの了解のもとに帝国政府は右宣言を受諾す（accept with the understanding that...）。帝国政府は右の了解に誤りなく貴国政府がその旨明確なる意思を速やかに表明せられんことを切望す
これに対し、12日にバーンズ回答が発せられた。
八月革命説 八月革命説に対する批判
降伏の時より天皇および日本国政府の国家統治の権限は降伏条項の実施のためその必要と認むる措置を取る連合軍最高司令官の制限の下に置かるる(subject to)ものとす。（中略）最終的の日本国の政府の形態はポツダム宣言に遵い日本国国民の自由に表明する意思により決定せらるべきものとす
このやり取りについて、八月革命説においては、日本政府は受諾分において天皇の統治権の保護についての留保（条約の一部内容の自国への適用を除外する宣告）を行ったが、バーンズ回答でこれが拒否され、やむなく無条件受け入れに至った、という解釈がなされる。しかし、受諾文では「留保」（reservation）ではなく「了解」（understanding）のもとに受諾している。この部分から、日本政府が宣言文で行ったのは留保ではなく解釈宣言（複数の解釈が可能な条約文について、自国がいかなる解釈を行うかを明確にする宣言）であったといえる。また、ポツダム宣言は13条で「右以外の日本国の選択は迅速かつ完全なる壊滅あるのみとす」と記しており、日本側には留保する余地が存在していない。そのため、このやりとりでバーンズが天皇の統治権の改変を日本政府に強制したとの解釈は成り立ちえない。
八月革命説 八月革命説に対する批判
また、仮にそのような内容を含むとしても、多分に政治的な要求、又はせいぜい国際法上の義務を負ったに過ぎず、主権の所在が移行したとまでは言えないのではないかとの反論である。戦時国際法によればポツダム宣言の条項は、占領軍の撤退条件として例示されているものであり、また国際条約の締結をもって憲法の根幹が変更される(革命)と見なす場合、憲法に対する国際法の優越という別の問題が発生する。またハーグ陸戦条約附属書43条（「国の権力が事実上、占領者の手に移った上は、占領者は絶対的な支障がない限り占領地の現行法律を尊重して、なるべく公共の秩序および生活を回復確保するため施せる一切の手段を尽くさなければならない。」）との整合性が問題になる。さらに占領政策下における国民主権という、実態や事実にあわない法理になっているのではないか、との論である。ポツダム宣言の受諾当時、日本政府に天皇主権から国民主権に変わったという認識はなく、ポツダム宣言受諾以後も明治憲法は維持され、それが1946年11月3日公布の日本国憲法へと改正され、翌5月3日の施行にまで至ると解すべきではないか（憲法改正説）との論もある。
八月革命説は憲法学者の間では長く有力説としての立場を占めているのであるが、八月革命説はあくまで主権の移行に関する法的な説明をするための法理であって、事実経過に関する説明をするための見解ではないし、日本国憲法の成立の経緯に正当性を与えること目的としたものでもない。これ以外にも異なる見解は多数提出されている。
しかし、あくまでも宮澤が提唱した法理的な造語に過ぎず、歴史学上は日本国憲法の制定を、革命と定義はしていないことに留意する必要がある。
八月革命説 学者による八月革命批判論
京都大学の憲法学者の佐々木惣一は1946年の起草時点で憲法改正の手続きに瑕疵があるとして異議を唱えていた。その弟子の大石義雄も日本国憲法の制定過程は国民を無視しており、「現行日本国憲法が占領軍当局のおしつけを背景として制定されたものであるということは、今日では一の常識である」として、「政治が民主政治であるためには、まず憲法そのものがその国の自由な意思にもとづいて制定されなければならない」として憲法改正の必要性を唱えた。
八月革命説 学者による八月革命批判論
憲法学者の佐藤幸治は
①ポツダム宣言が国民主権の要求を含むものであったかどうかは当時にあっては疑義の余地のあるものであった（日本政府はそのようには解さなかった）。
②仮に同宣言がかかる要求を含むものであったとしても、同宣言の受諾は国際法上の義務を負ったことを意味するにとどまり、受諾と同時に国内法上も根本的変革を生じたとみることは困難である。
③同宣言受諾後も、占領軍の支配下であはったが、明治憲法の定めるところに従い統治が行われたことを説明するのが難しい。
④明治憲法73条が用いられたことの根拠が薄弱になる。
として、ポツダム宣言受諾後も明治憲法秩序は存続しており、天皇は同宣言を履行する趣旨から明治憲法所定の手続きに従って改正案を帝国議会に提出したと解すべきとする。改正案が改正の限界を破るものであったことについては帝国議会における審議過程で主権者たる国民の意思が議会を通じて顕現し、しかも同時にその制定の方法として、一定の政治的配慮から明治憲法所定の手続きを信用する意向が示されたとみることができるとする「段階的主権顕現説」を主張した。
八月革命説 学者による八月革命批判論
憲法学者の大石眞は八月革命説についてポツダム宣言の文面やバーンズ回答の理解をめぐる問題の他に以下の三点を挙げている。
（1）占領管理下の憲法制定・改正は占領権力の所産であり、国家主権の存しない状況下の「国民主権」論は虚妄ではないか（長谷川正安『昭和憲法史』）。
（2）その立論はラジカルな国際法優位一元論を前提とする点において不当ではないか（菅野喜八郎『続・国権の限界問題』）
（3）非民主的機関の関与、すなわち枢密院や貴族院の関与とそれによる修正の位置づけが不明ではないか（高橋正俊『憲法の制定とその運用』）
など八月革命説の妥当性には多くの疑問が提示されているとして、これを採用することはできないとしている。
段階的主権顕現説についても総司令部による完全な裏統制や極東委員会の介入があり、日本側の自由な意思はありえなかったことなどを思うとなりたちえないとする。
憲法改正限界論の中では、サンフランシスコ平和条約が発効した主権回復の時点を基準として、法定追認説をとるのが妥当だとしている。
八月革命説 学者による八月革命批判論
憲法学者の八木秀次はバーンズ回答にいう「日本国民の自由に表明せる意思」によって「日本国の最終的の政治形態」を決定するというのは、国民主権（宮澤俊義は「人民主権」とみなす）を求めているわけではなく、ラウエル・レポートが天皇の統治権の総攬を許容していることから考慮して、ポツダム宣言とバーンズ回答が求めたのは、「民族自決」のことであろうと述べている。
大西洋憲章第三条に「両国は一切の国民がその下に生活せんとする政体を選択する権利を尊重する」と同じような表現があるのもその傍証であるとしている。
また日本国憲法前文の前にある上諭に示された帝国憲法改正の経緯を無視していることからも八月革命説は論理破綻しているとする。また、国民主権の概念は狭義の国民（ナシオン）主権論と人民（プープル）主権論に分かれるが宮澤のいう国民主権とは人民主権のことであり、この人民主権は社会主義と結合し、社会主義の実現、維持のための手段と位置づけられるものであることも指摘している。
国際政治学者の篠田英朗もポツダム宣言受諾を革命の成就と読み替える八月革命説は空想の産物でしかなく、国際的にも全く通用しない学説であると述べている。
佐藤幸治の広範な八月革命説批判などもありながら、宮澤俊義の弟子筋の芦部信喜らの憲法学者により八月革命説は擁護され支持されてきたが、それはイデオロギー的理由に基づく中身のない装飾だと指摘する。それは表面的には「憲法改正限界説」を守るための方便であり、その真意は憲法制定権力者としてのアメリカの存在を消し去ることだと指摘している。
宮澤に八月革命説のアイデアを示唆したのは丸山眞男と言われるが、丸山が議論の基盤としていたのはナチスとの関連の深かったカール・シュミットであるという戦後の憲法学の裏の「出生の秘密」にも言及している。
八月革命説 「尾高・宮沢論争」と八月革命説
尾高朝雄が、尾高・宮沢論争を通して、八月革命説に対する批判を展開したと誤解されることがある。しかし、尾高自身は、天皇主権から国民主権に移行したことの法的な説明については八月革命説が妥当であるとした上で、国体の連続性を説明するためにノモス主権説を唱えたのであり、八月革命説の批判には及んでいない。したがって、尾高・宮沢論争は、八月革命説と直接的な関連性はない。
表面積
表面積（ひょうめんせき）は、立体図形の表面の面積。直感的には、立体図形を水中に入れたとき濡れる部分の面積のことである。
ユークリッド空間で、図形を a倍に拡大すると、体積は a3倍になるのに対し、表面積は a2倍になる。ただし、3軸それぞれの方向に a. b, c倍に拡大した場合は、体積は abc倍になるが、表面積の変化は図形による。
せん断成分のある変形に対しては、体積は一定だが表面積は一般に異なる。例えば、底面が合同で高さが同じ平行六面体と直方体は、体積が等しいが表面積は異なる。
表面積は、一般には積分を使って計算される。対称性の高い図形のみ、初等数学で求まる公式が得られる。楕円体のように、体積は簡単に求まるが表面積を求めるには複雑な計算が必要な図形もある。
表面積 高次元図形の表面積
一般の n次元図形については、図形の表面の n − 1次元ルベーグ測度を表面積と呼ぶ。面積（2次元ルベーグ測度）でないことを強調したいときは、超表面積ともいう。
ユークリッド空間では、図形を a倍に拡大すると、体積（図形の n次元ルベーグ測度）は an倍、表面積は an−1 倍になる。
被子植物
被子植物（ひししょくぶつ、学名：Angiospermae、Magnoliophyta、Angiosperm）とは、植物の分類の主要な1グループ名。種子植物（顕花植物）のうち、一般に花と呼ばれる生殖器官の特殊化が進んで、胚珠が心皮にくるまれて子房の中に収まったものをいう。裸子植物と対をなす分類群である。「被子植物門」、「被子植物類」。
被子植物 概要
種子植物のうち、一般に花と呼ばれる生殖器官の特殊化が進んで、胚珠が心皮にくるまれて子房の中に収まったものをいう。そのため被子植物と呼ばれる。心皮が発育して果実となる。
もう一つの分類群は裸子植物と言われ、これは胚珠が子房にくるまれておらずむき出しになっており、果実も作らない。被子植物は、裸子植物的祖先から、胚珠を保護するために大胞子葉がそれを包み込み、雌蕊となって密閉したものと見られる。これによって花粉が直接胚珠に触れることが不可能となり、花粉は雌蕊の柱頭に着き、ここから胚珠まで花粉管をのばす形になった。
被子植物 系統関係
Leebens-Mack et al.（2019)に基づく分子系統樹
原生する主な被子植物の系統樹