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国際花と緑の博覧会 会場への交通
会場への交通手段として、京橋駅と鶴見緑地駅を結ぶ日本初の鉄輪式リニアモーター地下鉄である大阪市営地下鉄鶴見緑地線（現：Osaka Metro長堀鶴見緑地線）が建設された。鶴見緑地駅では会期中計9,419,892人の乗車客、8,737,739人の降車客を記録した。
また、京阪では守口市駅に特急が臨時停車していた（鶴見緑地駅と同様に会場から近かったため、京阪バスが多く運行されていた）。
JRでは、以下の臨時列車が運行されたほか、エル特急「雷鳥」の一部が茨木駅に臨時停車した。
以下の場所と会場との間に直通シャトルバスが運行された。シャトルバス7ルート28社局の輸送人員は508.6万人だった。
輸送人員は118万6698人、延べ便数は3万6070便に及んだ。
これに合わせて大阪市営地下鉄（現・大阪メトロ）御堂筋線の中津駅 - 天王寺駅間の折り返し列車が、会期中の昼間の列車に限り新大阪駅に延長運転された。しかし、好評だったため会期終了後も続けられ、のちに夜間時間帯にも拡大している。
国際花と緑の博覧会 会場への交通
同社に限りシャトルバスとは別に一般路線バスも別経路で同時期に新規に設定（これについては現在廃止されている。またこれとは別に1985年に設定された門真19号経路もあり、これは2009年に営業所が移管され寝屋川19号経路となったものの、2019年現在でも運行している）。
公式には上記7箇所から直通シャトルバスが出ていたが、下記の場所からも運行されていた。
また、路線バスとして以下の場所からも運行した。
高速バスも開設された。
なお、鶴見緑地公園の整備に伴い、整備区域にかかることになった近鉄バス茨田営業所（鶴見通沿いの諸口停留所前）が移転を余儀なくされ、開幕前年の1989年に近鉄バス稲田営業所を設置して移転した。
国際花と緑の博覧会 博覧会を取り扱ったテレビドラマ・アニメ・小説など
当時のドラマ・アニメ・小説などで、博覧会が登場することもあった。
このほか、博覧会会場内に特設されたサテライトスタジオでは、読売テレビが、来場客を回答者としてスタジオに招きクイズ番組「クイズ!花博ランド」を生放送していた（平日午前の帯番組。司会はタージン）。
国際花と緑の博覧会 後援映画
『花物語』- 後援映画として前年1989年夏より大映の配給で公開する。
国際花と緑の博覧会 博覧会閉幕後
会場跡地は花博記念公園鶴見緑地として整備されている。無料で入ることができ、市民の憩いの場となっている。博覧会閉幕と同時に、ほとんどすべてのパビリオン・乗り物等は撤去されたが、下記の施設は現在も存在している。
現在は1階が花博記念ホール（陳列館ホール）、2階が国際花と緑の博覧会記念協会事務局である。3 - 4階は生き生き地球館（市立環境学習センター）として運用されていたが、2014年3月30日に閉鎖された。
現在は西半分が市営のスポーツセンター、東半分が汎用展示会場ハナミズキホール（水の館ホール）として運用されている。
花の万博開催のための鶴見緑地の大規模改修工事前より存在。
鋼板葺・寄棟造りの本格的な茶室で、日本庭園の中にある（有料）。
現在は結婚式場「鶴見ノ森 迎賓館」として運用されている。
国際花と緑の博覧会 博覧会閉幕後
4つの交通システムについては、ロープウェイのゴンドラはかぐらスキー場で再利用、SL義経・CTMは、それぞれ大阪交通科学博物館・東京サマーランドにて展示された。後にSL義経は2004年に鉄道記念物に指定され、2014年4月6日に交通科学博物館が閉館後に他の展示物に先駆けて梅小路蒸気機関車館に移設されて同年に動態復活し、同館の閉館後の2016年4月29日にオープンした京都鉄道博物館で引き続き動態が継続されている。ドリームエクスプレスにて使用されていた客車の内2両は、梅小路蒸気機関車館のリニューアルに伴う閉館までSLスチーム号で使用されていた。あとの1両は京都府亀岡市の「保津川ライブスチームクラブ」にて静態保存されている。残るウォーターライドは、前述の事故を起こしたことによるイメージの悪化で引き取り手が現れず、すべて解体された。
遊園地ゾーン「マジカルクロス」の乗り物達は、その多くが各遊園地・テーマパークに移築された。エキスポランド、ひらかたパーク、宝塚ファミリーランドなど関西圏の遊園地にとどまらず、ドルアーガの塔、ギャラクシアン3が東京都二子玉川のナムコ・ワンダーエッグに移築。また、立ち乗りジェットコースターの風神雷神が熊本県のグリーンランドに移築されるなど、日本各地の遊園地で余生を送ることとなった。
会場内に設置された「花の万博郵便局」は、閉幕後、残務処理を行う会場内各施設の利便性のため、会場中央にあった本局だけが閉会後もしばらくの間営業を続けていた。この郵便局はゲートの中にあったにもかかわらず、ゲートで郵便局を訪問したい旨を告げるだけで、一般人でも正門ゲートのみからの入場が可能であった。このため、正門ゲートから郵便局の間に限るが、後片付けや建物の解体の様子が観察できた。ただし、風景印や定額貯金記念証書などの使用は会期中だけであった。
スポーツ観戦
スポーツ観戦（スポーツかんせん）とは、スポーツをテレビ・ビデオを通して観戦したり、スタジアム・競技場まで足を運んで観戦すること。日本では野球、サッカーの観戦が人気がある。
スポーツ観戦 競技場等での観戦とテレビ等での観戦の違い
スタジアム・競技場などで観戦するためには、競技が行われる競技場等まで出かける必要がある。また、プロスポーツではほとんどの場合に観戦料（競技場への入場料など）を徴収される。しかし選手が目の前でスポーツをしているという臨場感や、同じ趣味を持つ観客との一体感を味わうことができる。自宅等から遠い競技場まで出かける場合、一種の旅行と捉えられる場合もあり、現にスポーツ観戦を目的としたツアーも旅行会社によって企画されている。
一方、テレビやラジオなどでの観戦は自宅で気軽に楽しめるメリットがある。一部のペイ・パー・ビューなどを除けば、観戦に費用もかからない。さらに、多くのカメラによる中継やアナウンサーによる的確な実況があれば、競技場等よりも選手の動きや試合・演技の流れがつかみやすいというメリットもある。テレビ中継の場合、リプレイ画像もある。
スポーツ観戦 競技場等での観戦とテレビ等での観戦の違い
両者の中間に位置するものとして、スポーツバーでの観戦が挙げられる。これはスポーツ観戦を趣味とするものが特定の店舗に集ってテレビ等で観戦するものであり、臨場感はないが他のファンとの一体感を味わうことができる。また、試合が行われていない競技場や広場等のスクリーンの前にファンが集まって観戦することもしばしば行われている。これはパブリックビューイングと呼ばれ、日本ではサッカーの観戦でよく見られる。
近年ではスポーツ観戦を観光資源と捉え、スポーツ観戦客を周辺の観光に呼ぶ込むことで地域活性化の起爆剤にしようという取り組みも行われつつある。
スポーツ観戦 健康上の問題
スポーツ観戦は心臓発作、脳卒中、またはその他の危険な状態を引き起こすほどのストレスを体に与えてしまうなど、健康に悪影響を及ぼすとハーバード大学医学院准教授Robert H. Shmerlingは発表した。
イギリス・サセックス大学が2018年4月23日にウェブサイトで発表した研究成果によると、サッカー観戦をしたファンが敗北後に感じる痛みは勝利の喜びの2倍以上感じ、サッカー観戦を継続することによる影響は長い目でみれば大きくネガティブであるという結果を示した。サセックス大学の行動経済学者で、この研究に携わったジョージ・マッケロン博士は、殆どのサッカーファンはサッカーが人々を幸せにすると言うが研究成果によるデータ上では異なっており、サッカーの試合は平均して人の幸福度合いにとっては圧倒的に負の影響があると示していたと述べ、喜びより痛みが増すにもかかわらず特定のサッカーチームの応援や試合観戦を続けることは、経済学的にみれば非合理的だとも述べている。
スポーツ観戦 ミレニアル世代・Z世代以降のスポーツ観戦への意識・傾向
2010年代以降から2020年代以降にかけて、ミレニアル世代やZ世代を中心とするいわゆる若者のスポーツ観戦離れが数多く指摘されるようになっている。2024年パリオリンピックでは、日本のテレビ視聴者は50代以上の中高年の視聴者数が多数を占め、一方で若年層の視聴者数は低かった。クロス・マーケティングが2022年に行った調査によると、22種類のスポーツ競技を提示した上で試合会場やテレビ・ネット配信などによる最近1～2年間のスポーツ観戦の状況について尋ねたところ、30代は50％、20代は半分以上となる54％が直近の1～2年間でスポーツ観戦をしていないという調査結果が見られ、若者の間でスポーツ観戦離れが進んでいる現状が明らかになっている。笹川財団スポーツによる2011年から2021年かけての12～19歳の青少年の直接スポーツ観戦率を調査したデータによると、10年間で青少年の直接スポーツ観戦率は低下しており、2011年には46.7%であった観戦率は2019年では38.3％と8年間で8.4ポイント低下しており、2021年にはさらに18.6%にまで低下した。マーケティングアナリストの原田曜平は、NHK放送文化研究所による若者の約半数が15分以上もテレビを見ていないという調査結果を引用しつつ、15分もテレビを見ない若者がわざわざ1時間以上のスポーツ中継を見るわけがないと述べている。
スポーツ観戦 ミレニアル世代・Z世代以降のスポーツ観戦への意識・傾向
Jリーグのサポーターの平均年齢も年々高齢化が進んでおり、2014年に初の40歳超えを記録し、2019年には42.8歳となっている。Jリーグが公開した2019年度のサマリーレポートによると、スタジアム観戦者の年齢層は40代と50代が中心となっている。じゃらんリサーチセンターによって2013年にインターネットで行われたアンケート調査によれば、Jリーグの試合を1度も観戦したことがないと答えた人は76.7％で、18歳から25歳までの若者世代では、男性が74.3％、女性が81.0％がJリーグの試合を1度も観戦したことがないと答えており、Jリーグは若年層のファン・サポーター獲得に苦しんでいる事が窺える。サッカー人気が高いとされている欧州でも若者のサッカーへの関心が低下している事が懸念されており、スーパーリーグ構想の考案者の一人であるレアル・マドリードの会長であるフロレンティーノ・ペレスは、若者のサッカーへの関心がどんどん低下しており、現行のサッカーの各大会のフォーマットでは、その大会の最終段階でしか観客の関心を集められないと指摘している。SSCナポリの会長を務めるアウレリオ・デ・ラウレンティスは、イタリアの若者のサッカー離れを指摘し、子供や若者が気を散らされることなくハイライトだけを見て満足しないようにすべきと述べた上で、セリエAのチーム数を20チームから16チーム制にまで減らし全体の試合数を減らして1試合1試合の質を高めた方が良いと主張している。
スポーツ観戦 ミレニアル世代・Z世代以降のスポーツ観戦への意識・傾向
プロ野球観戦に関しても、2022年にLINEリサーチが2022年に調査したデータによると、普段プロ野球観戦をしないと答えた人の全体の割合でも、10代から30代の若者世代は50％を超えており、一方でテレビやスタジアムで観戦すると答えた人の全体の割合で多数を占めるのは40代と50代が中心であり、年齢層が上がる程観戦者が多くなっているという調査結果が見られた。2018年のMLBワールドシリーズの視聴者年齢の中央値は56.2歳だった。MLBは2023年からの直近の過去4年間で、18歳から35歳のファンのチケット購入率がこの4年間で10％増加したと発表したが、2023年のチケットを購入したファンの平均年齢は41歳と依然としてファン層の高齢状態と若年層のファン数が少ない事態が続いている。一方でKBOは若い野球ファンの獲得に成功しており、KBOの6球団のチケット販売を代行するチケットリンクが2024年シーズン中に発表したデータによると、前年の2023年に33%だった20代観衆のシェアは翌2024年に5.1%ポイント増加し38.1%となり、全世代の中で1位を占めた。斗山ベアーズとキウム・ヒーローズのチケット販売を手がけるインターパークによると、20代の観客の割合はコロナ禍直前の2019年は21.8%で30代と40代より低かったが、その後毎年若者世代の20代観客の割合は増加し、2024年(シーズン中)は2019年の約2倍となる42%を突破した。 ロッテ・ジャイアンツはチケットを球団アプリで自主販売しているが、チケット購入者の中間年齢は29歳だった。また2024年(シーズン中)のKBO全体のチケット購入者の中でも20代女性の割合は23.4%に達した。チケットリンクは2025年(シーズン中)にも各6球団のチケット購入者の年齢層に関するデータを発表したが、最も多く購入た年齢層・性別は20代および30代の女性であり、全体の割合の中で38.3％を占めている。一方で20代・30代の男性の若者が占める割合は24.5％だった。
スポーツ観戦 ミレニアル世代・Z世代以降のスポーツ観戦への意識・傾向
バスケットボール観戦に関しては、笹川スポーツ財団によるスポーツライフ・データ2022の調査結果によると、18歳および19歳のスポーツ観戦状況は、Jリーグが上位5位圏外である一方で、バスケットボール(学生バスケおよびWリーグ）観戦が2位、Bリーグ観戦が5位にランクインした。一方で、千葉ジェッツが2017-2018シーズンに実施した来場者アンケートの結果によると、観戦者の年齢層は男女共に40代がトップであった。富山大学が、富山グラウジーズのホームゲーム(2019年4月20日に富山市総合体育館で開催された対三遠ネオフェニックス戦)で実施した研究調査によると、観戦者の年齢層は40代がトップで、50歳代が次いで多かった。ResearchGateによって実施された、2020年11月15日におおきにアリーナ舞洲で開催された大阪エヴェッサ対島根スサノオマジックでの研究調査によると、観戦者の平均年齢は33.4歳であったが、観戦者の年齢層は40代がトップであった。
スポーツ観戦 ミレニアル世代・Z世代以降のスポーツ観戦への意識・傾向
2017年にニールセンが行ったプロ野球、Jリーグ、Bリーグのファンを調査した結果によると、40歳以上のファンはプロ野球とJリーグで63％、Bリーグでも53％を占めており、各リーグのファン層の高齢化が進んでいる事がうかがえる調査結果となった。
2017年にアメリカの大手スポーツビジネス誌であるスポーツ・ビジネス・ジャーナルが2017年に掲載した記事によると、2016年の男子テニス観戦者の平均年齢は61歳で、2006年から10年間で5歳上がり、2000年からは10歳上がってる。ダニエル太郎は、テニスファンの平均年齢が高齢化しているデータを見たことがあると述べ、実際にテニスの試合やイベントに来るファン層は年配の人が多く、一方で若いテニスファンの獲得が課題であると述べている。
ベルンハルト・リーマン
ゲオルク・フリードリヒ・ベルンハルト・リーマン（ドイツ語: Georg Friedrich Bernhard Riemann, 1826年9月17日 - 1866年7月20日）は、ドイツの数学者。数論・解析学・幾何学の分野で業績を上げた。
アーベル関数に関する研究等により当時から既に高い評価を得ていたが、先駆的な研究については没後に再評価された。19世紀を代表する数学者の一人である。
彼の名前が残っている数学用語に、リーマン積分、コーシー＝リーマンの方程式、リーマンゼータ関数、リーマン多様体、リーマン球面、リーマン面、リーマン＝ロッホの定理、リーマン予想などがある。
ベルンハルト・リーマン 生涯
1826年9月17日、ハノーファー王国のブレゼレンツで牧師の下に生まれた。幼少期から非常に内向的であったとされる。1847年にゲッティンゲン大学に入学し、カール・フリードリヒ・ガウスと出会う。同年ベルリン大学に移り、ペーター・グスタフ・ディリクレ、カール・グスタフ・ヤコブ・ヤコビ、フェルディナント・ゴットホルト・マックス・アイゼンシュタインから楕円関数論や偏微分方程式論を学んだ。1849年にゲッティンゲン大学に戻り、1851年にガウスのもとで論文「1複素変数関数の一般理論の基礎づけ」を提出して博士号を取得、1854年には「幾何学の基礎にある仮説について」で大学教授資格を取得した。ガウスは若い数学者をほとんど評価しなかったが、リーマン幾何学に関する講演は高く賞賛した。二つの論文によって、複素解析の基礎づけとリーマン幾何学を確立した。
1857年に予備教授となり、1859年にディリクレの後継者として正教授になった。1862年に妹の友人エリーゼ・コッホと結婚し娘が生まれたが、この時期から結核の病状が悪化してイタリアで療養するようになった。1866年、旅の途中にマッジョーレ湖の近くで39歳で亡くなった。その生涯についてはリーマン全集に掲載されたリヒャルト・デーデキントの小伝がある。
ベルンハルト・リーマン 業績
複素解析の分野はオーギュスタン＝ルイ・コーシーが独力で研究していたが、リーマンは1851年の学位論文でコーシー＝リーマンの微分方程式を複素関数の定義として（コーシーは複素関数の一種として定義し、単性関数と呼んでいた）、さらに写像やリーマン面など新たな成果を組み込むことで複素解析の基礎づけと共に理論的な発展をさせることになった。1854年の教授資格講演「幾何学の基礎にある仮説について」では、初めて多様体の概念を導入して、リーマン幾何学を確立した。これは後にアルベルト・アインシュタインによって一般相対性理論に応用されている。
リーマンが当時の数学者によって高く評価されたのは、学位論文の続編となる1857年の論文「アーベル関数の理論」によるところが大きい。この論文で、彼は楕円関数論での未解決問題であったヤコービの逆問題を解決し、アーベル関数論を完成させた。リーマンは楕円型偏微分方程式によるモジュライの理論の研究の先駆者となり、双有理同値、ヤコビ多様体、テータ関数論などの研究はその後の代数幾何学の研究の端緒となった。
ベルンハルト・リーマン 業績
半積分の定義を初めて提唱した。
三角級数による表現に関する論文では、リーマン積分の概念を提示することで、実解析の基礎づけに寄与した。数論については1859年の論文「与えられた数より小さい素数の個数について」が唯一の論文であるが、彼の複素解析の方法の一つの応用である。ゼータ関数についてのリーマン予想を述べ、解析的整数論の重要論文の一つとなった。この予想は21世紀になっても重要な未解決問題の一つとなっている。
リーマン自身は自分の数学理論を物理学に応用したいと考えていたが、彼は準備していた研究を生前に公表するには至らなかった。
ベルンハルト・リーマン リーマンの数学の影響
リーマンの直接の後継者はリーマン・ロッホの定理で知られるグスタフ・ロッホと代数曲線論を発展させたアルフレッド・クレプシュである。だが、この二人は若くして亡くなった。ゴルタンもリーマンとの交流があり、当初はリーマンの研究を継承しようとしていたが、不変式論で独自の研究へと進んでいった。リーマンの影響は直接の接触のなかった次の世代のフェリックス・クライン、アンリ・ポアンカレ、ダフィット・ヒルベルトによってさまざまな数学的成果へと結び付けられるようになった。
ベルンハルト・リーマン リーマンの数学の影響
現在では、リーマンの数学的業績の多くがさまざまな分野に浸透しているが、19世紀には、複素解析の基礎づけもリーマン幾何学も正当な評価を得ていなかった。複素解析の分野では、カール・ワイエルシュトラスがリーマンの複素解析の基礎づけに使ったディリクレの原理にギャップがあることを指摘したため、多くの数学者が疑念を共有するようになった。その一方で、ワイエルシュトラスが主導していたベルリン学派の数学者たちはリーマンの複素解析と楕円関数の研究を検討するようになり、シュワルツは幾何学的方法によってリーマンのギャップを解消する交互処理法を導入し、フックスは特異点のまわりでの解の解析接続を研究するためにリーマンの方法を利用するようになった。また、クラインはリーマンの複素解析に関する論文を発表し、この分野での研究を促していった。1900年、ヒルベルトは（ワイエルシュトラスが批判した）ディリクレの原理の問題を解消し、その後、ヘルマン・ワイルがリーマン面を1次元複素多様体として厳密に定義し、さらにディリクレの原理を直交射影の原理として再定式化することで、リーマンの複素解析での業績は再評価されることになった。ポアンカレはリーマンが示した位置解析のアイデアを発展させ、トポロジーを体系的に研究した。また、ポアンカレとケーベは写像定理を一般化した一意化の定理をそれぞれ独立に証明した。カール・ジーゲルはリーマンの遺稿を分析することで、リーマン予想に関するリーマンの研究の中に、すでにその後の研究を先取りする内容が含まれていることを発見した。
クラインはリーマンの複素解析を支持したが、エルランゲン・プログラムとの違いからリーマン幾何学に対しては否定的な姿勢をとった。リーマン幾何学の研究はリーマンが晩年に滞在していたイタリアで発展していった。リーマン自身はリーマン幾何学の計算技法を十分に与えなかったが、それを補うテンソル解析がエウジェニオ・ベルトラミ、トゥーリオ・レヴィ＝チヴィタによって発展させられた。この分野はアインシュタインの相対性理論の登場によって注目されることになる。
ディリクレの示唆によって書かれた三角級数に関する論文は、ルベーグ積分とゲオルク・カントールの集合論の発展に影響を与えた。
ベルンハルト・リーマン 著作
ベルンハルト・リーマン、ヘルマン・ミンコウスキー『幾何学の基礎をなす仮説について』ヘルマン・ワイル 序文・解説、菅原正巳 訳、清水弘文堂書房、1970年6月10日。  - ミンコウスキー『空間と時間』を併録。
ベルンハルト・リーマン、ヘルマン・ミンコフスキー『幾何学の基礎をなす仮説について』ヘルマン・ワイル 序文・解説、菅原正巳 訳、筑摩書房〈ちくま学芸文庫〉、2013年11月6日。ISBN 978-4-480-09583-1。https://www.chikumashobo.co.jp/product/9784480095831/。  - ミンコフスキー『空間と時間』を併録。
ベルンハルト・リーマン 著作
リーマン「幾何学の基礎をなす仮説について」『現代の科学 1』近藤洋逸 訳、中央公論社〈世界の名著 65〉、1973年9月10日、285-302頁。ISBN 978-4-12-400145-7。NDLJP:2990581。http://www.chuko.co.jp/zenshu/1973/09/400145.html。 
リーマン「幾何学の基礎をなす仮説について」『現代の科学 1』近藤洋逸 訳（中公バックス）、中央公論社〈世界の名著 79〉、1979年7月20日。ISBN 978-4-12-400689-6。NDLJP:12406051。http://www.chuko.co.jp/zenshu/1979/07/400689.html。
丁銀
丁銀（ちょうぎん）とは、日本国内において主に商取引用として室町時代後期から明治維新まで流通した銀貨である。当時は単に銀と呼ばれ、例えば品位を下げた元禄丁銀は「元字銀」などと称呼された。丁銀という名称は『金銀図録』の記述によれば棒状の銀塊の意味である鋌銀（ちょうぎん）が挺銀（ちょうぎん）を経て変化したものとされる。
丁銀 概要
形状は、ナマコ形と呼ばれるやや不揃いな棒状の銀塊で、量目（質量）は不定だがおおよそ43匁（約160.4グラム）前後で実際には三十何匁から四十何匁辺り（120-180g程度）が多かった。額面は記載されておらず、量目によって貨幣価値が決まる秤量貨幣である。表面には「寳」および「大黒」、「常是」などの極印が打たれ、また慶長銀と異なり銀品位の劣る丁銀には「元・宝・永・文・保・政」といった年代印が打たれ区別された。二ツ宝銀・三ツ宝銀・四ツ宝銀は「宝」字極印の数および書体で区別され、元文銀と文政銀は「文」字の書体で区別された。ただし、宝永期は大黒常是が御役召放とされたため、「常是」の極印は打たれていない。
金（小判）および銭と共に三貨制度の一角を担い、当時は銀と呼ばれていた。江戸時代には、主に大坂を中心とした西日本および北陸、東北と広域に亘って流通した。
額面は天秤による量目の実測値で、商取引において銀何貫、銀何匁と表記される銀目取引の通貨単位であった。また賞賜目的には43匁を銀一枚とする単位が用いられ、これが丁銀の量目の目安とされた。なお、当時用いられた分銅の質量単位は「両」であったが、小判の通貨単位との混同を避けるため「両」は用いられず「匁」が銀の通貨単位であった。一方中国では、当時秤量銀貨（銀錠）の額面単位に「両（テール）」を用いていた。
丁銀 概要
丁銀は額面の記載されていない秤量貨幣で、本来は使用のごとに量目を量る必要があるが、実際に取引の度に秤量して用いたのは豆板銀（小玉銀）だけであり、丁銀はこれに小玉銀を掛け足して五百目包(1865g)など包銀の形で用いられた。これは、丁銀と同品位の少額貨幣である豆板銀を合わせて一定の量目（恩賞および献上用には銀一枚:43匁、商取引用には五百目など）にし、紙に包んで封印したものである。銀数十匁にもなる丁銀は日常生活には高額過ぎ、例えば四十目(149.2g)の慶長丁銀であれば米2～3石を入手する購買力を持っており、財布に入れて使用するような性質のものではなかった。それゆえ豆板銀と異なり包封していない裸銀として日常の支払いに用いられることはまず無かった。
秤量銀貨の量目を定め、包封することは両替商の重要な仕事のひとつで、諸藩における年貢米の売り上げ、物品購入代金の管理を任命された両替商、および天領である石見銀山、生野銀山などで産出される上納灰吹銀の量目を掛け改めた役職は掛屋（かけや）とも呼ばれた。
丁銀 略史
江戸時代以前には、灰吹銀および極印銀が、鋳造者である富商や両替商の極印によって流通した。また、当時は切り遣いの慣行が見られた。これらが「地方銀」と呼ばれる領国貨幣である。やがて、灰吹銀を譲葉のような形状に叩き伸ばして極印を打った銀貨が登場した。16世紀中ごろから銀山の開発および灰吹法の普及により国内の銀の産出が急増し始め、銀屋（かなや/かねや）あるいは銀吹屋（かねふきや）と呼ばれた銀地金の売買および精錬などを手掛ける者が現れ、後の銀座および両替商の前身となった。堺の南鐐座の銀細工師湯浅作兵衛らは諸国の灰吹銀を集め極印を打って売買していたが、伏見銀座設立前に家康の上覧に供するための丁銀を試鋳した。この時代のものは古丁銀（こちょうぎん）とよばれる。またこれらを切り遣いしたものは切銀（きりぎん）と呼ばれる。
極印銀および古丁銀の銀品位は各地の銀山により不定であったが、おおむね90%以上であった。中でも石見銀山産出の銀で作られた、石州銀（ソーマ銀）（佐摩）は良質で量的にも潤沢であったが、銀産地による品位には上下があった。
丁銀 略史
丁銀や銀座が買い集めた灰吹銀などの銀品位は「灰吹買上ゲ法」とする、上銀一貫目ならば、銀座において目方1.1倍の品位800/1000である慶長銀つまり一貫百目で買上げられ、これを「一割入レ」と称し、品位640/1000であれば、銀座において目方0.704倍の慶長銀つまり704匁の慶長銀で買上げられたため「二割九歩六引ヶ」(0.64 × 1.1 - 1 = -0.296)と称された。
慶長6年7月（1601年）には、伏見銀座から慶長丁銀が鋳造され、以後、江戸幕府によって品位を一定に定められた丁銀が発行され、元和年間以降は常に小額通貨である同品位の豆板銀（小玉銀）を伴って発行された。銀座では常に鋳造された丁銀は灰吹法による糺吹（ただしふき）すなわち銀品位の抜き取り検査が行われ、規定の品位の基準を満たさない場合は吹き戻され作り直された。
銀座は銀の売買、地金への極印打ち、すなわち貨幣の鋳造を許された御用達商人であり、銀座の経営方式には、私領銀山などから産出される灰吹銀（買灰吹銀）を買い集めて丁銀を鋳造し一部を運上として幕府に納める自家営業方式、あるいは天領銀山から産出される公儀灰吹銀を銀座が預り丁銀に鋳造して一部を分一銀（ぶいちぎん）として受取る御用達方式があった。しかし新産銀が減少し自家営業方式が困難となった元禄期以降は、御用達方式による分一銀が主な収入源となった。
丁銀 略史
江戸時代初期は各地銀山からの産出が隆盛を極めたが寛永年間ごろから早くも陰りを見せその後銀の産出は衰退し、その一方で中国などとの貿易取引で多量の銀が流出し、加えて元禄年間には出費の増大により幕府の財政は底をつき、元禄8年（1695年）には幕府の財政再建の目的で吹替えにより銀品位が下げられた。
その後も宝永年間には更なる吹替えが立続けに行われる。中でも永字銀、三ツ宝銀、および四ツ宝銀の三品は、度重なる天災地変の救恤・御普請などで幕府の財政が深刻化したため荻原重秀が吹替えを建議した処、新井白石の計らいにより吹替えの議は中止となったものの、重秀の独断専行により鋳造されたもので将軍の正式な決裁も無く新銀通用の御触れさえ出されることは無かった。
正徳年間には大黒常是が復帰し小判と共に慶長の品位に戻されるが、一連の宝永銀の回収・改鋳の進捗は遅れ品位の異なる6種の銀が併用されることとなり銀品位に応じて区別通用され、この状態は最終的に元禄および宝永銀4品が通用停止となる享保7年（1722年）末まで続いた。また、通貨縮小による米価下落のため、元文年間以降、銀品位を下げる吹替えが度々行われた。
丁銀 略史
江戸時代後半、明和年間の南鐐二朱銀の鋳造を皮切りに、文政年間、幕末の天保・嘉永年間を中心に一分銀、一朱銀など丁銀に対して含有銀量の劣る出目獲得を目的とした金貨単位の名目貨幣が多発され、文政年間以降はこのような定位貨幣の流通が大半を占めるようになった。一方で丁銀の流通は次第に衰退し銀目取引は藩札および手形で代用されるなど名目化した。
また、吹替えの度に起こる旧銀の退蔵や定位銀貨への改鋳に伴う丁銀の払底、あるいは高額な丁銀ではなく小額の銀目取引の必要性から匁銭勘定が行われ、銀札に代えて銭匁札が発行された。
慶応4年5月（1868年）に、明治維新政府は銀目廃止令の布令を出し、丁銀は豆板銀と共に流通停止となった。明治元年10月、丁銀・豆板銀（明和五匁銀も含む）は純銀の含有量に応じて金貨単位（両・分・朱）で交換比率が定められ、両・分・朱単位の金貨や銀貨と交換された。その交換は明治7年(1874年)9月に終了し、その後は地金扱いとされたため、直接新貨（円・銭・厘）と交換されることはなかった。
丁銀 古丁銀の種類
古丁銀は以下のものが知られているが、いずれも現存極めて稀少である。
丁銀 江戸時代に鋳造された丁銀
括弧内は発行年、鋳造量、銀含有率（規定）。鋳造量には豆板銀を含む。
国際通貨基金
国際通貨基金（こくさいつうかききん、英語: International Monetary Fund, IMF）は、国際連合（国連）の専門機関の一つ。国際金融と為替相場の安定化を目的として設立された。本部はアメリカ合衆国の首都ワシントンD.C.。2025年現在、加盟国は191か国である。
加盟各国の中央銀行の取りまとめのような役割を負い、国際貿易の促進、加盟国の高水準の雇用と国民所得の増大、為替の安定などへの寄与を目的とする。具体的には、経常収支が悪化した加盟国への融資、為替相場と各国の為替政策の監視などを行っている。世界銀行と共に、国際金融秩序の根幹を成す。
国際通貨基金 沿革
1929年の世界恐慌は世界の経済システムに大打撃を与え、「金本位制」はほとんどの国で放棄された。国際金融や為替を管轄する国際機関は存在せず、これが経済混乱を助長する一因となった。各国間では通貨の切り下げ競争が起こり、一部の国は経済混乱を乗り切るために軍拡と侵略へと走り、第二次世界大戦が引き起こされた。こうしたことから、連合国の戦後構想の一環として、国際金融や為替について各国間の協力と調整を行う国際機関の設立が構想された。この組織をめぐってはイギリスのジョン・メイナード・ケインズの案とアメリカのハリー・ホワイトの案の二つが提出されたが、最終的な組織はホワイトの案に近いものとなった。
1944年7月、アメリカ合衆国ニューハンプシャー州ブレトンウッズにおいて、国際金融並びに為替相場の安定を目的として、国際連合の「金融・財政会議」が開催された。この会議において調印された「ブレトン・ウッズ協定」によって、第二次世界大戦後復興策の一環として、安定した通貨制度を確保するための国際通貨基金の設立が国際復興開発銀行と共に決定され、1945年12月27日に29か国で創設された。
国際通貨基金 沿革
1947年3月にIMF協定が発効し、実際の業務を開始した。また、国際連合と協定を結び、国際連合の専門機関となった。一方、ソビエト連邦はブレトン・ウッズ会議には参加したものの結局批准せず、ソ連および社会主義諸国は1949年に経済相互援助会議（COMECON）を設立して「ブレトン・ウッズ体制」の枠外に立つことになった。こうしたことからIMFの本部はアメリカの首都であるワシントンD.C.に置かれることになり、他と懸絶した経済力を持つアメリカの発言権が強い組織となった。
発足当初は外為市場で交換される通貨を物理的に輸送していた。これを見かねた欧州経済協力機構が1950年にヨーロッパ支払同盟をつくった。これは各月末で決済する外為取引用の手形交換制度である。1958年、十分なキャッシュフローを備えるかたちでヨーロッパ通貨協定に改組された。業務の遂行に欧州各国の承諾がいらなくなり、かわりに経済協力開発機構が指揮を担った。協定は1972年に終了し、IMFがその業務を継承した。
国際通貨基金 沿革
国際通貨基金は戦後の経済秩序の根幹をなし、IMF体制（ブレトン・ウッズ体制）と呼ばれるこの経済体制下で西側諸国は徐々に繁栄していくようになった。この体制の根幹はアメリカが「金1オンスを35USドル」と定め、そのドルに各国がペッグして固定相場制を取るという変則的な金本位制によって成り立っていた。金本位制を取るアメリカ・ドルに各国通貨がペッグしていることから、この時期の通貨体制を「金・ドル本位制」とも呼ぶ。この時期のIMFは参加各国の為替自由化を主要な目標とし、国際収支の赤字を理由に為替制限ができるIMF14条国から、それができないIMF8条国への参加各国の移行を目指していた。この目標は西ヨーロッパ諸国においては1961年に、日本においては1964年に達成された。
しかしこの頃から、西ヨーロッパ諸国や日本は急速に経済発展し、一方のアメリカは経済的に低迷するようになった。このアメリカの相対的な経済優位の喪失は、市場からマイナスの評価を下され、アメリカから大量の金が流出するようになった。また、アメリカによるベトナム戦争の軍事介入は、アメリカの戦費を増大させ、アメリカの財政赤字をますます悪化させた。そして、世界において、アメリカ・ドルへの信頼がさらに低下していった。IMF体制（ブレトン・ウッズ体制）が揺らぎ始めたのである。
国際通貨基金 沿革
こうした状況を改善するため、IMFは1969年の第一次協定改正によって、金やドル等の既存の準備資産を補完するための公的準備資産である「特別引出権（SDR）」を創設した。これにより、加盟国はそれまでのIMFに対する直接借入れに加え、他の加盟国からIMFが定める「自由利用可能通貨」（2018年現在はドル・ポンド・ユーロ・円・人民元）という通貨バスケットにある通貨を融通してもらうことが可能になったが、それでも、アメリカの貿易赤字と信認の低下は依然と続いた。アメリカからの金の流出も続いた。
そして、ついに、1971年8月15日、アメリカのリチャード・ニクソン大統領は、アメリカ・ドルと金との兌換停止を電撃的に発表した。これにより、「金・ドル本位制」は崩壊した（詳細は「ニクソン・ショック」を参照）。これは同時にブレトン・ウッズ体制の崩壊をも意味していた。
国際通貨基金 沿革
このアメリカの発表を受けて、世界各国は新たな国際通貨体制を模索し、1971年12月18日、とりあえず、ドルと各国通貨との交換レート改定を柱とする「スミソニアン協定」を締結し、固定相場制の存続を図ろうとしたが、ドルの暴落は依然として止まらず、固定相場制は存続不可能となった。そして、世界各国は相次いで変動相場制を採用し、1973年にはスミソニアン体制は完全に崩壊することになった。この状況に対し、IMFは1976年に変動相場制の承認や金の公定価格の廃止を含んだ「キングストン合意」を採択し、1978年には発効した。世界経済は、変動相場制を基礎とする「キングストン体制」が新たに始まったのである。
1970年代中盤以降になると、発展途上国の経済・債務問題への対処がIMFの大きな目的の一つとなった。先進国への融資は1978年を最後としてほぼなくなり、発展途上国への融資がIMFの主要な目的の一つとなった。これは、戦後の復興が一段落つき、開発資金援助へと特化していた国際復興開発銀行および世界銀行グループと業務の重複を生むこととなった。
折から、第二次石油ショック後の資源価格の下落や1970年代の無理な産業開発戦略の影響で、1980年代に入ると中南米諸国やアフリカ諸国において債務危機が多発するようになった。
国際通貨基金 沿革
これを受け、IMFは発展途上国に救済融資を行った。それまでのIMFの融資条件はさして厳しいものではなかったが、この融資を行うに当たり、IMFは問題の根源は支払い能力ではなく資金の流動性にある、すなわち債務支払い能力がないわけではなく、一時的に資金繰りがショートしているだけであると考え、IMFは当該国の政府に緊縮財政政策を取らせて経常収支を改善するよう付帯条件をつけた。
発展途上国はIMFの勧告に従い、増税や政府支出削減、民営化、経済自由化、通貨切り下げなどを行った。こうした政策を総称して、「IMFの構造調整」と呼ぶ。このIMFの構造調整政策はラテンアメリカやアジア・アフリカの発展途上国を対象として広く行われたが、特にアフリカにおいては経済成長をもたらすことはなく、逆に経済の停滞、悪化を招いた。またこのプログラムにより、アフリカや南米、アジアなどの発展途上国では、雇用や教育、医療などにおいて後退や停滞が発生し、1987年には国際連合児童基金（UNICEF）は、このIMFの構造調整を厳しく批判している。同時期、ラテンアメリカにおいても債務危機が発生し、IMFによる構造調整が行われたが、これも経済成長をもたらすことなく失敗し、経済状況はさらに悪化した。
国際通貨基金 沿革
アフリカにおける構造調整策は、ただ単純に成功しなかったというだけではなく、政府開発援助を行う先進諸国が被援助国に構造調整政策の実施を前提条件として求めたことから、IMFと世界銀行の介入が非常に大きな意味を持つようになってしまい、内政不干渉の原則にはずれるとの批判の声も上がった。
一方、こうした構造調整に伴う痛みの大きさやそれに見合わない成果、既得権益との兼ね合い、そして当該国の行政能力そのものの低さなどから構造調整が遅々として進まない、あるいは政府ができる限り形式的な改革で済ませようとする事例も、特に1980年代には頻発した。しかしこうした抵抗に対し、1991年のケニアのように、IMFは構造調整の遅れた国に新規融資を差し止めるなどの措置を行い、構造調整の実施を強制した。
国際通貨基金 沿革
1980年代後半に入るとソビエト連邦の衰退が明らかになり、ペレストロイカの流れの中でIMFと東側諸国との関係は改善に向かった。そして1989年に東欧革命が勃発し社会主義体制が崩壊すると、これら諸国の市場主義経済化を支援し、経済的に立ち直らせることもIMFの重要な職務の一つとなった。1990年以降はソビエト連邦からの支援要請も相次ぐようになり、1991年末にソビエト連邦の崩壊が起きると、ロシア連邦をはじめとする独立国家共同体（CIS）諸国への支援がこれに加わった。IMFはこうした旧ソ連・東欧諸国に対し急進的な市場経済化、いわゆるショック療法を提案したが、インフレと緊縮財政によって国民生活は大きな打撃を受けた。この政策は全体的に成功したとは言えず、とくにロシアにおいては1998年にロシア財政危機を起こす原因の一つとなった。
1994年12月にはメキシコで資本収支危機が発生したものの、このときはIMFから180億ドルの融資が行われるなど各国が大規模支援を行ったため、速やかに経済は回復した。
1997年7月にタイでの通貨危機を皮切りに発生したアジア通貨危機において、IMFはタイ・インドネシア・韓国の3か国に対して支援を実施した。しかしこれらの諸国の経済の基礎的条件はそれほど悪いものではなく、急速な資本流出こそが問題であったのにそれと関係のない緊縮財政や構造改革などの政策を取ってしまったため信用収縮はさらに拡大し、この3か国は深刻な不況に見舞われた。これらの国々に対する厳しい貸し出し条件（コンディショナリティ）は、画一的な財政緊縮策や、対外収支の改善に直接関係しないガバナンス改革等が多く含まれていたこともあって後に多くの批判を招くこととなり、後のコンディショナリティ見直しへとつながることとなった。
2008年には、前年のアメリカのサブプライム住宅ローン危機に端を発し、9月のリーマン・ブラザーズの倒産（リーマン・ショック）に代表される世界金融危機が勃発し、IMFは金融危機に瀕した加盟国の支援を行った。こうした中で支援の原資となるIMFの資金基盤強化が急務となった。IMFの融資財源は原則的に加盟国が出資するクォータから賄うこととされているが、IMFの議決権はクォータ比例であるために増資交渉には時間がかかる。そのため、当面は加盟国からの借り入れによって資金基盤を拡大しつつ、同時並行で大規模な増資交渉が行われることとなった。2008年11月に開催された第1回G20サミットでは日本がIMFに対する1000億ドルの貸付を表明（2009年2月締結）。その後加盟国からIMFへの貸付による資金基盤拡大が国際的な議論の流れとなり、2009年9月の第3回G20サミットではIMFの資金基盤が最大7500億ドルまで拡大されたことが確認された。
2010年12月15日には、IMFのクォータ（出資額）総額を倍増する第14次クォータ一般見直し、及び全理事選任制への移行などのガバナンス改革のための第七次協定改正が総務会にて決議された（IMF2010年改革）。 しかし、2010年改革は、その発効のために投票権シェア85%以上を持つ113ヶ国以上の受諾が必要とされていたが、投票権シェア15％以上で実質的に拒否権を有する米国での国内承認の遅れから発効が大幅に遅れ、2016年1月26日にようやく発効した。
国際通貨基金 主要会議
毎年秋に年次総会と呼ばれる世界銀行と合同の総務会を開催。また年2度の国際通貨金融委員会の開催も行っている。
総会（英語: World Bank IMF General Assembly）は、毎年秋に1回、世界銀行と合同で開催される。
国際通貨金融委員会（英語: International Monetary and Financial Committee、IMFC）は、年に2回開催される。
国際通貨基金 構成
意思決定機関として総務会と理事会がある。
「英語: Board of governors（一般的に総務会と訳される）」は、各国につき1人の総務（財務大臣や中央銀行総裁など）と1人の総務代理で構成される最高意思決定機関で、年1回開催される。投票権は出資金の支払い比率に応じて与えられる。この出資金がIMFの財源であり、経済規模に応じて定められている。
「英語: Executive board（一般的に理事会と訳される）」は、24名の理事によるIMFの通常業務に関する執行機関。投票権の少ない国は複数国で一つの理事室を形成している。
国際通貨基金 幹部
理事は2016年現在24名で構成されている。理事はすべて加盟国によって選出される。
かつてはIMFの上位出資国五か国（アメリカ合衆国、イギリス、フランス、ドイツ、日本）が任命理事を各国一人ずつ選任し、残りの加盟国が選出理事を投票で19名選出していたが、IMFの機構改革の一環として任命理事を廃止し、24名すべての理事を加盟国によって選出することとする第七次協定改正が行われた（2010年12月総務会決議、2016年1月26日発効）。
「英語: managing director（一般に専務理事と訳される）」は、理事会の議長と国際通貨基金の代表を務める。専務理事は理事会によって選出されることとなっている。世界銀行の総裁に米国出身者が選出されているのと同様、国際通貨基金の専務理事には欧州出身者の就任が慣例となっている。（また、理事が任命する副専務理事のうち、筆頭副専務理事はこれまで常に米国出身者が務めている。）なお、過去の選出過程では、カムドシュの後任として日本の榊原英資元財務官が、またストロスカーンの後任にメキシコ中央銀行のカルステンス総裁の起用が検討されたこともある。
国際通貨基金 出資額と議決権
IMFの融資財源の大半は、主に加盟国が払い込むクォータ（出資割当額）を原資としており、更に一部加盟国からの借り入れによってクォータ資金を補っている。低所得国向けの譲許的融資及び債務救済は、別途、拠出ベースの信託基金により賄われている。
IMFでの議決権は一国一票ではなく、下記のクォータ（出資額）による。各加盟国は基礎票（約750票）に加え、出資額100,000SDRごとに1票が与えられる。2010年のクォータ改革によって新興国の占める比率が大幅に高まり、BRICs4国は常時10か国入りした。出資比率は2018年1月現在下記の通り。現在第15次一般クォータ見直しの議論が進行中であり、2019年秋の年次総会までに見直しを完了することとしている。
国際通貨基金 国際準備資産の通貨構成比率
IMFの2022年現在の国際準備資産の通貨構成比率は下記の通りである。
国際通貨基金 日本とIMFの関係
日本は、1952年8月に第53番目の加盟国としてIMFに加盟。国内では財政法が改正され、国際通貨基金及び国際復興開発銀行への加盟に伴う措置に関する法律が施行された。その後、日本の経済力が上昇していく中で上記のとおり為替自由化が求められていくようになり、1964年（昭和39年）には国際収支の赤字を理由に為替制限ができる14条国から、それができない8条国へ移行した。
1965年（昭和40年）には、IMFについて2億2500万ドル（邦貨換算810億円）、国際復興開発銀行について1億660万ドル（邦貨換算383億7600万円）の追加出資。この負担金の拠出を理由に戦後初めて日本国債が発行された（当時は首相は佐藤栄作、日本銀行頭取は宇佐美洵）。1970年（昭和45年）には出資率の上昇により、任命理事を選出できるようになった。2006年（平成18年）には、小寺清が日本人として初の世銀・IMF合同開発委員会の事務局長となり、2010年まで4年間にわたりその職にあった。
国際通貨基金 日本とIMFの関係
2018年1月現在、日本はIMFへの第2位の出資国であり、単独で理事を選出している。総務（Governer）は財務大臣、総務代理（Alternate）は日本銀行総裁が担当。また、2021年12月現在4人在籍する副専務理事のうち、1人は日本の元財務官である岡村健司が務めている（2021年12月着任）。
なお1997年以降5代連続で、日本人から副専務理事が選出されている。ただし、2017年1月現在日本人職員は59名（全体の2.2％）に留まる。また、IMFアジア太平洋地域事務所が、アジア太平洋地域における窓口として、東京都千代田区内幸町に設置されている。
国際通貨基金 IMFのサーベイランス
IMFは、国際通貨制度を監視するとともに、189の加盟国の経済及び金融部門政策のモニタリングを行う。サーベイランス（政策監視）と呼ばれるこの活動は、国際レベル及び国レベルで行なわれるが、この過程においてIMFは、安定性への考えうるリスクを明確にし、必要な政策調整について助言を行なう。これによりIMFは、各国間における財、サービス、及び資本の交換を促進し金融と経済の安定に必要な条件を確保することで経済成長を維持するという、国際通貨制度の主な目的の達成に貢献する。
IMF4条協議
国際通貨基金 IMFのサーベイランス
IMFは、IMF協定第4条に基づき、原則年一回加盟国の経済状況、及び財政・金融・為替等の政策を評価するための調査を実施する（「IMF4条協議」）。エコノミストが加盟国を訪問し、加盟国政府・中央銀行と為替レート、金融、財政、金融部門に関する政策、及びマクロ・クリティカル（マクロ経済に決定的な意味を持つ）な構造改革を中心とした、経済・金融の状況に関する協議を行う（ミッション）。なお、多くの加盟国が、IMFミッションの終了の際に、スタッフによる声明を発表している。当局との議論を踏まえ、本部に戻った後スタッフは、IMF理事会での協議に向け報告書を提出。その後理事会の見解は加盟国当局に報告され、4 条協議と呼ばれるプロセスが終了する。現在ほぼ全ての加盟国が、理事会の見解の総括であるプレスリリースとIMFのスタッフ・レポートや関連分析の公表に同意しており、IMFのWebサイト上で公表されている。  　4条協議報告書には加盟国経済の分析に加えて政策提言も記載されており、例えば、2017年の対日4条協議報告書においては、急速に進む高齢化と労働力人口の減少という課題を指摘し、賃金の伸びと生産性改善等のための構造改革への取り組み、持続的な金融緩和スタンスの維持、消費税の0.5％か１％ずつ15％までの引き上げ等の提言を行った。
マルチラテラル・サーベイランス
国際通貨基金 IMFのサーベイランス
IMFは、個別国のサーベイランスに加え、世界及び地域レベルで経済情勢をモニタリングするとともに、加盟国の諸政策の世界経済への波及効果を分析する。マルチラテラル・サーベイランスは主に、定期的に発表される世界経済見通し (World Economic Outlook: WEO)、国際金融安定性報告書 (Global Financial Stability Repoort: GFSR)、および 財政モニター（Fiscal Monitor: FM）を通して行われる。WEOは、世界経済とその成長見通しに関する詳細な分析を提示し、世界的な金融の混乱のマクロ経済への影響といった問題に取り組むとともに、システミックな国や地域における経済政策・金融政策の国境を越える影響に特に焦点を当てながら、主な潜在的な世界的波及効果を評価する。GFSRは、世界の資本市場の情勢、そして金融の安定性にリスクをもたらす金融の不均衡や脆弱性を評価する。FMは、最新の中期的な財政見通しを提示するとともに、公共財政の情勢を評価する。このほかにも、金融システムで重要な位置を占める国や地域の対外ポジションを分析する対外セクター報告書（External Sector Report: ESR）や、G20財務大臣・中央銀行総裁会議/G20サミットへの経済状況の報告等、様々な形で分析を公表している。
国際通貨基金 批判
IMFの融資は、対象国に対し財政緊縮策や構造改革などの厳しい貸出条件（コンディショナリティ）を付けるものの、その条件は経済の成長を目的としておらず、むしろ経常収支を均衡させるために国内の景気を冷却化させることを目的としている。また対象国の経済条件を無視して画一的な政策を押し付けるためにより経済状況が悪化することすらあり、しばしば批判の的となっている。IMFのコンディショナリティについては経済学者のジョセフ・E・スティグリッツなども批判を行っている。
国際通貨基金 不祥事
2011年には、現役の専務理事であったドミニク・ストロス＝カーンが女性強姦未遂容疑で米当局に逮捕され、この事は米国メディアで連日大きく取り上げられた。トップのストロスカーンの逮捕とあって、IMFの政策運営に空白が生じれば、財政危機が深刻化し、国債利回りが急上昇しているギリシャ問題、原油高騰を招いている中東・北アフリカ情勢への対応など、重要課題への対応が遅れることなどへ大きな懸念が高まった。
事件を受けて、ドミニク・ストロス＝カーンは専務理事を辞任、クリスティーヌ・ラガルドが後任に選出された。しかし、後に被害を訴えた女性の証言の信憑性が低く、性犯罪の証明が困難との判断から、検察の訴追取り下げ申請が行われ、公訴は棄却されている。
ロベルト・シューマン
ロベルト・アレクサンダー・シューマン（ドイツ語: Robert Alexander Schumann, 1810年6月8日 - 1856年7月29日）は、ドイツ・ロマン派を代表する作曲家。ドイツ語発音: [ˈroːbɛrt]に基づきローベルト・シューマンと表記されることもある。
ベートーヴェンやシューベルトの音楽のロマン的後継者として位置づけられ、交響曲から合唱曲まで幅広い分野で作品を残した。
とくにピアノ曲と歌曲において評価が高い。
ロベルト・シューマン 概説
ツヴィッカウの裕福な家庭に生まれ、ライプツィヒ大学の法科に進むも、ピアニストをめざしてフリードリヒ・ヴィーク（1785年 - 1873年）に師事する。しかし、指の故障によりピアニストを断念、作曲家となる。ヴィークの娘でピアニストのクララ（1819年 - 1896年）との恋愛と結婚はシューマンの創作活動に多大な影響を及ぼした。文学への造詣も深く、1834年に「新音楽時報」の創刊に携わり、以後10年間にわたって音楽評論活動を行う。このころから精神障害の症状に悩まされるようになる。1844年にライプツィヒからドレスデンへ、1850年にデュッセルドルフへと移住して指揮者としても活動する。この間、子供向けのピアノ曲を作曲するなど教育分野での貢献も残した。1853年にヨハネス・ブラームス（1833年 - 1897年）と出会い、「新しい道」と題する論文で若き天才として紹介するが、翌1854年にライン川に投身自殺を図る。救助されたシューマンはボン近郊のエンデニヒの療養所に収容され、2年後の1856年に46歳で死去した。
ロベルト・シューマン 生涯
1810年6月8日、プロイセン王国のツヴィッカウで書籍販売・出版業を営んでいたアウグスト・シューマン（1773年 - 1826年）とその妻ヨハンナ（1767年 - 1836年）との子として生まれる。6月14日に自宅で洗礼を受け、市の書記官と郵便局長が代父を、商人ルッピウスの妻が代母を務めた。ツヴィッカウは2年後にザクセン王国の一部となる。
シューマンは5人兄弟の末子であり、兄3人、姉1人があった。
シューマンの両親はもともと南のテューリンゲン地方の出身であり、
シューマンの父方の祖父フリードリヒ・ゴットロープ・シューマンは、ライプツィヒの南、ゲーラ近くのエントシュッツ地区の牧師だった。
シューマンの父アウグストは、文学者を志しライプツィヒ大学に学んだ。1795年にツァイツ(de:Zeitz)の外科医の娘ヨハンナ・シュナーベルと結婚、1799年にロンネブルクで書店を開業し、1807年にツヴィッカウに移った。ツヴィッカウでは書店に併せて出版社を設立し、スコットやバイロンの翻訳全集などを出版した。アウグスト自身も中世の騎士や修道士を題材にした物語を書き、商業的な論文や雑誌の編集もこなした。事業に成功したアウグストは土地の名士となっていた。アウグストは非常に温厚で誠実な人柄であったとされており、シューマンが音楽の道を志すことも心から賛成していた。
ロベルト・シューマン 生涯
シューマンの母ヨハンナは、外科医・軍医だったアブラハム・G・シュナーベルの長女として生まれ、彼女は短い詩を書いたり、ピアノで軽い旋律を弾いたりした。シューマンの四女オイゲーニエによれば、ヨハンナは歌を歌い、アウグストはモーツァルトのアリアをヨハンナに覚えさせたという。
シューマンの友人でヴァイオリニストのヴァジェレフスキ（de:Wilhelm Joseph von Wasielewski, 1822年 - 1896年）が1858年に出版したシューマンの最初の伝記によれば、ヨハンナは魅力的で知的だったが広い教養はなく、視野が狭かったとされる。その他の伝記では、現実的な性格として描かれている。
シューマンは3歳から5歳の間、代母であるエレオノーレ・ルッピウス夫人のもとに預けられ養育された。
両親はシューマンのために住み込みの家庭教師を雇い、シューマンは6歳から4年間、私立の初等予備学校で学んだ。