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全国独立放送協議会 加盟局各社とキー局との関係
2015年（平成27年）以降は、TBS制作番組の再放送も少しずつ見られるようになっている。例として、千葉テレビでドラマ作品（『泣いてたまるか』、木下恵介アワー作品、愛の劇場作品）や、ナショナル劇場（後の、パナソニック ドラマシアター）枠の時代劇（『大岡越前』、『江戸を斬る』）が頻繁に放送されている。また、かつてTBSで制作されたアニメについて、新作アニメやアニメ映画に関連して再放送することもあり、2017年（平成29年）にTOKYO MX・千葉テレビで『笑ゥせぇるすまん』を、同年に放送開始の『笑ゥせぇるすまんNEW』の宣伝を兼ね放送した。2019年（令和元年）7月にはTOKYO MXで、同年6月にTBSで終了したばかりの『新幹線変形ロボ シンカリオン』を、同年12月公開の映画版（『未来からきた神速のALFA-X』）の宣伝を兼ね放送開始しており、その映画版についても地上波初放送はTOKYO MXであった。
スポーツ放送では、全国高校ラグビー大会中継（MBS発）にはTOKYO MXを除く加盟局も参加していたが、長年一社提供していた住友グループ広報委員会が大会協賛を降り、番組提供からも撤退した第82回以降は加盟局での中継撤退が進み、第85回大会以降はKBS京都のみになった（後にKBS京都も撤退）。
全国独立放送協議会 加盟局各社とキー局との関係
高校サッカーと同様、広域放送のTBS・CBCテレビ・毎日放送も各社の本社が所在する都府県の学校（TBSは独立局がない茨城県も含む）を最優先に扱っていた。
群馬県で開催されるニューイヤー駅伝は、群馬テレビでも放送されている。同局のスタッフやアナウンサーも番組スタッフとしてJNN系列局と共に参加しており、群馬県内ではTBSと群馬テレビの2局で視聴できる。
ただし、深夜アニメについては、TBSを含むJNN基幹局が関与した番組のうち、UHFアニメを含めたJNN協定の対象外の番組を中心に独立局ネットとなるケースが目立つ。特にサンテレビが多い。
尚、TOKYO MXの設立時及び開局に際してはキー局のTBSがサポートを行っている。
関東地方の独立局、岐阜県の岐阜放送及び三重県の三重テレビでは、関西テレビ放送（KTV）制作の番組を放送する事も多いほか、2010年代以降はテレビ西日本制作の『ゴリパラ見聞録』をネットする局も多い。
三重テレビ（MTV）は東海テレビ（THK）と（中日新聞社を介して）資本関係があり、三重テレビの中部支社も東海テレビ別館のテレピア内にあって、東海テレビのアナウンサーが三重テレビナイターの実況を担当するなど関係が深い。また、三重テレビ東京支社は同局の大株主である中日新聞東京本社（東京新聞）や東海テレビ東京支社が入っている日比谷中日ビルにある。
また、中日新聞社は、TOKYO MXやテレビ神奈川やチバテレにも出資しており、かつて関東独立局で放送された「東京新聞ニュース」（三重テレビにも「中日ニュース」と改題されネット）と、関東独立局の「産経新聞ニュース」は、フジテレビで収録されたものである（「その他」で後述）。
KBS京都には関西テレビやフジテレビの資本も入っている。社名が「近畿放送」だった時代、テレビ開局前に他ラジオ局とともに関西テレビの設立に関わっており、そのゆかりは古い。また、フジテレビは同局がイトマン事件の影響で会社更生法適用ののち、主要株主に加わっている。また、毎年7月にはKBS京都が製作する祇園祭山鉾巡行の中継をBSフジがサイマル放送している。なお、過去には関西テレビで編成できなかったフジテレビ制作の番組（『ウチくる!?』や『東映不思議コメディーシリーズ』の一部）をKBS京都やサンテレビで放送したことがある。
スポーツ放送については、フジネットワークも主催者に名を連ねている全日本バレーボール高等学校選手権大会の一部府県大会について、当該独立局の一部が制作を行うケースがある。一例として神奈川県大会において、テレビ神奈川が制作・放送を行うが、クレジット表記としては「制作：tvk、制作著作：フジテレビ」となる。つまり当該独立局がそのエリア内の府県大会を中継する場合、自社の機材やスタッフを用いて制作を行っても、著作権はフジテレビが保持するということである。さらに、2014年まで毎年11月23日（勤労感謝の日）の13時より放送されていた、「国際千葉駅伝」の開催地は千葉市（「千葉県総合スポーツセンター陸上競技場」発着）であるが、本放送はフジテレビのみ放送され、地元の千葉テレビでは、夕方と夜のニュースのみ（短縮された形で）放送されていた（後に大会自体が2014年を最後に廃止）。
全国独立放送協議会 ジャパンコンソーシアム
ジャパンコンソーシアムが発足する前に、関東の独立三局（群馬テレビ、千葉テレビ、テレビ神奈川）はすでに共同企画・制作で「ミュンヘン・オリンピックアワー」を放送し、1972年ミュンヘンオリンピックを放送した（映像加工はTBSの協力）。関東独立三局は1976年モントリオールオリンピックも東京12チャンネル（現在のテレビ東京）の協力で共同放送した。ジャパンコンソーシアム系のFIFAサッカーワールドカップとオリンピック中継も加盟局で放送されるが、どの系列局が制作した分を放送するのかについては特に定まっておらず、放送時間や制作を担当する放送局との兼ね合いからその都度、どの系列の番組を放送するかを決定する。なお先述したとおり東海と近畿の加盟局はテレビ東京系のものを放送することがほとんどである。1980年代までは5系列との並行放送が多かったが、1990年代以降は1大会で1回程度に留まっている。夏季オリンピックについては全ての局で何かしら放送されるが、それ以外では数局が大会期間中放送見送りとなるケースもある。
全国独立放送協議会 ジャパンコンソーシアム
北京オリンピック（2008年夏季）
バンクーバーオリンピック（2010年冬季）
※ 加盟局で放送を見送った局：群馬テレビ、とちぎテレビ
ロンドンオリンピック（2012年夏季）
ソチオリンピック（2014年冬季）
リオデジャネイロオリンピック（2016年夏季）
平昌オリンピック（2018年冬季）
東京オリンピック（2021年夏季）
北京オリンピック（2022年冬季）
※ 加盟局で放送を見送った局：千葉テレビ
パリオリンピック（2024年夏季）
2010 FIFAワールドカップ（南アフリカで開催）
※ 加盟局で放送を見送った局：千葉テレビ
2014 FIFAワールドカップ（ブラジルで開催）
※ 加盟局で放送を見送った局：テレビ神奈川
2018 FIFAワールドカップ（ロシアで開催）
※ 加盟局で放送を見送った局：TOKYO MX・岐阜放送・三重テレビ・サンテレビ・奈良テレビ
2022 FIFAワールドカップ（カタールで開催）
※ この大会では、地上波の放映権はジャパンコンソーシアムとして取得せず、NHK・テレビ朝日・フジテレビ・ABEMAが購入したため、独立局での放送はなかった。
全国独立放送協議会 ジャパンコンソーシアム
関東地域では、1974年（昭和49年）に日本テレビとTBSで17時50分から18時に放送された全国紙3社ニュース（朝日新聞・毎日新聞・読売新聞）が廃止 されて2年後の1976年（昭和51年）からその代わりとなる5社ニュースを同時刻にスタートさせ、上述3社+産経新聞・東京新聞（中日新聞）が毎日日替わりで制作し、在京キー局制作の裏送り（朝日は日本教育テレビ→テレビ朝日→朝日ニュースター、毎日はTBS、産経と東京はフジテレビから。読売は日本テレビで放送されたものと同じものを時差再放送）で配信していたが、その後変更されている。
なお東京新聞制作分は1987年以降、三重テレビで「中日ニュース」として毎夕放送されていた（「三重テレビワイドニュース」の項参照）他、読売新聞ニュースは上記と同じ日テレ系の（1982年3月までは読売テレビにて17:00 - 17:10に生放送のものを局を変えての再放送扱い）ものがテレビ和歌山にも放送されていた。
独立放送局
独立放送局（どくりつほうそうきょく）とは、ネットワークに属していない放送局の事である。以下では日本の事例について説明する。
独立放送局 概要
ネットワークに属していない民間地上基幹放送事業者（日本放送協会（NHK）および放送大学学園以外の地上基幹放送事業者、いわゆる民間放送事業者のこと）の放送局を指す。短波放送については放送対象地域が日本全国であり、ネットワークを組む必要がないため、この概念はない。
戦前の放送が一つの事業者（日本放送協会のみ）による東京からの全国放送を基本とし、これが戦争加担につながり民主的な土壌を害したと見做され、1950年（昭和25年）制定の放送法では、戦前の反省に立って一般放送事業者（現 民間地上基幹放送事業者）の短波放送以外の放送は全国放送ができないとされ、郵政省は都道府県またはそのいくつかを併せた区域を放送対象地域とする民間放送局に放送免許を交付する政策を取った。
基幹放送事業者は、総務省令基幹放送の業務に係る特定役員及び支配関係の定義並びに表現の自由享有基準の特例に関する省令により、一部例外を除き複数の放送局を開設はできず、各地の事業者同士がネットワークを組み、放送番組を供給することが多い。しかし、放送対象地域の兼ね合いや編成上の理由からネットワークに属していない（属すことができない）事業者もある。これらの事業者が開設する放送局が独立放送局である。
独立放送局 概要
独立放送局はネットワークに属していないので、放送番組は基本的に自社制作（ローカル番組）となる。しかし、自社制作には限りがあるので、自社制作できない放送枠は放送局が番組を他から調達することとなる。一方、ネットワーク加盟局が制作した番組については、編成の都合で系列局が放送できない場合などに、番組販売（番販）によって独立放送局が時間を置かずに遅れネットで放送することが可能（系列にみられるような系列中心の番販ではない）であるほか、独立放送局同士でも番販などで相互に融通している事例もあり、これらにより他社制作番組を多く放送している独立放送局もある。
ちなみに、独立放送局も、日本民間放送連盟に加盟して拠出金を負担しているため、義務的にジャパンコンソーシアムへ参加することになり、夏季オリンピック・冬季オリンピック・FIFAワールドカップの中継放送がされている。
緊急時の放送対応及び稀にACジャパンのCMが地方のローカルスポットのCMと一緒に放映される事もある｡
独立放送局 放送形態ごとの特徴
中波放送（AM放送）および超短波放送（FM放送）は、ネットワークに加盟しているかどうかに関わらず元々編成の自由度が高く、ネットワークが回線使用、一部のスポンサー付き番組の供給、加盟局間での報道面での協力と素材交換といった面での運用に限られている。
従って、テレビ放送と比べ、ネットワークに属していながら自社制作による編成の割合が比較的高い放送局があったり、多くの在阪民放ラジオの番組のようにキー局からのCMのみを流してキー局とは別のローカル番組に差し替える例もあって、ネットワークに加盟しているかどうかは、事業者の性格決定を大きく左右するものでない。
独立放送局 放送形態ごとの特徴
エフエム沖縄の前身である極東放送は、アメリカ統治下の1959年2月にキリスト教放送局FEBC沖縄の日本語放送局としてAM1250kc（現 kHz）で開局したが、沖縄の日本本土復帰と同時に一般放送局に鞍替え、FEBCの手を離れ、独立放送局として運営していた時期があった。これは、日本では宗教放送局が認められないためであり、日本復帰と同時に廃局する予定だったが、FEBC沖縄が実行していた「PM計画」により、宗教番組だけでなく一般番組の取り組みが認められたため、日本企業として一般放送局に転換する事を条件に存続。その後、1973年にエフエム東京（FM東京→TOKYO FM）とラジオ関東（現：アール・エフ・ラジオ日本）と放送業務提携。正式なネットワークではないものの提携以降エフエム東京の番組を多数放送したことと、当時のAM放送の周波数1250→1251kHzがモスクワ放送の大出力電波による混信で悩まされたことに加えて、1977年頃に当時の郵政省からFM周波数の割り当てが各都道府県単位で行われたことなどが決めてとなり、AM放送局の廃局を条件に1984年9月にFM局に転換と同時に社名変更とJFN系列に正式に加盟したことで、独立放送局から系列局へネットチェンジした。
独立放送局の事業者数は、2020年6月に新潟県民エフエム放送（FM PORT）が閉局し数を1つ減らして以来増減はない。
独立放送局 放送形態ごとの特徴
テレビジョン放送（TV放送）がアナログ放送であった時代は、全てが極超短波（UHF）を使用していた事から「独立UHF放送局」とも呼ばれたが、デジタル放送では全ての放送局がUHFを使用するため、現在この名称は不適切である。なお、独立放送局の内、テレビ東京の放送対象地域である関東広域圏に所在する局や、大阪府に大きくスピルオーバーしているサンテレビジョン・京都放送以外の各局についてはTXN各局と放送対象地域が重複せず、同系列の放送番組を放送する事例が少なくない。
テレビ東京の前身、東京12チャンネルは元々、関東広域圏をエリアとして、親局に超短波（VHF）の12チャンネルを使用した（ただし中継局にはUHFも混在）「唯一の広域放送独立放送局」だったが、中京・関西広域圏の独立放送局とは相互に番組供給関係があった他、全国各地の放送局に番組販売を行っていた。その後1982年のテレビ大阪開局以降、メガTONネットワーク（1989年にTXNと改称）として第5の民放ネットワークを構築することになる。
福島テレビは、開局当初から数年間、オープンネット局として独立局とみなすことがあった。
独立放送局 放送形態ごとの特徴
関西テレビは、1958年11月の開局当初から在京キー局のフジテレビが開局するまでの間、独立局とみなすことがあったが、これは開局当初、民放テレビ局の数が東京地区は2局（日本テレビ・東京放送（現・TBSテレビ））・大阪地区は3局（大阪テレビ（現・朝日放送テレビ）・読売テレビ・関西テレビ）で、1958年度（1959年3月まで）に新規開局する2局（日本教育テレビ（現・テレビ朝日）・フジテレビ）が試験電波の発信スケジュールを1958年12月の東京タワーの竣工に合わせたためであり、東京の放送局主導で進んだ日本の放送史の中で異例といえる。
テレビ宮崎は開局当初、宮崎日日新聞に報道業務を委託していたことを理由に独立局の名目で開局したが、実際はフジテレビ系列を中心に宮崎放送の編成から外れた日本テレビ・NETテレビ系列の番組を放送し、前記3系列の全国ニュース番組を最低で1枠放送する体制が当初から確立されていた。1972年にFNSに正式加盟し、その後自社での報道体制を整えた後、FNN・NNN・ANNにも順次正式加盟した。
沖縄県では、1950年代から1960年代にかけて開局したテレビ局2局（琉球放送、沖縄テレビ）とラジオ局2局（琉球放送、ラジオ沖縄）について、当時はアメリカが沖縄を統治していたこともあり、1972年5月14日に本土復帰する前日までは、独立局とみなすことがあった。後年、琉球朝日放送（テレビ朝日系列）と共に設立が計画された南西放送は当初日本テレビ系列として開局予定であったが、バブル崩壊に伴い開局計画は中止となり、代わりに日本テレビ系の番組を多数ネットする独立局としての開局が模索されたこともある。しかし、結果的にはこの形でも開局には至らず破産した。
独立テレビ放送局の事業者数は、1999年（平成11年）4月1日のとちぎテレビの開局以来増減はない。
独立放送局を開設する民間地上基幹放送事業者は、全国独立放送協議会（独立協）を組織している。ただし、独立協にはネットワークまたはこれに準ずる機能はない。
独立放送局を開設する民間地上基幹放送事業者の一部は、既存のネットワークに準ずる位置付けの組織を形成している。南関東、近畿の2府4県の独立放送局で組織される東名阪ネット6は、名称に地名の頭文字を冠しているが、東京・大阪・名古屋（愛知県）をそれぞれ放送対象地域に含む放送局は参加していない。また、関東地方の東京メトロポリタンテレビジョン以外の5県の独立放送局は5いっしょ3ちゃんねるを組織している。
独立放送局 事業者一覧
過去に独立局であったが後にネットワークに加盟した事業者については、ネットチェンジを参照。
・このほか、栃木放送は1978年まで、エフエム大分は1991年まで、LuckyFM茨城放送は2001年まで、兵庫エフエム放送は2003年まで独立放送局であった。
独立放送局 メリット・デメリット
メリットとして、ネットワークによる同時放送（フルネット・ブロックネットなど）による拘束が無いため、編成の自由度が高まる（ネットワークに加盟している各局の場合は、ネットワークセールス枠や排他協定など、編成上の諸々の制約を受ける）。また、独立放送局の編成の特徴と言える、UHFアニメやUHFドラマなどと呼ばれるものも、ネットワークに拘束されない独立TV局で深夜の放送料金が安く、それが、制作コストを抑えたいアニメ制作会社等の思惑と合致したからである。
その一方で、1950年代後半の共同テレビジョンニュース社のような通信社系列のニュース番組専門の制作会社が現在は存在しないので、ネットワーク各局が編成するような全国的または他地域の内容を扱う報道番組の制作は至難である。報道においては各地の放送局が取材した題材を融通している他、政治・経済といった全国的に影響力があって需要のある題材は、各ネットワークが組織したニュース系列を通じて東京から発信されるニュースソースが必然的に多いことからである。
独立放送局 メリット・デメリット
また、報道以外の番組においても、制作において東京をはじめとする大都市が人的に有利であることや、全国的に事業活動を行う大企業の多くが東京に本社を置くことからスポンサー獲得のための営業面からキー局の所在する東京で一括して行い、多くの番組をスポンサー付き全国ネット（主に同時）で放送しているため、独立放送局はこれら営業面で恩恵を受けることは少ない。さらに、前述の編成の自由度の高さから、21世紀に入った頃から編成の大半でショッピング番組を入れるようになり、これらの番組では契約上休止が難しいことから、かえって編成が実質的に不自由となる事態も起きている。
インターネットによるテレビ番組の動画配信も、ネットワークに加盟する地方系列局より情報発信力に劣る傾向がある。ただし、自局サイトやYouTubeにて動画配信を行うことで、放送区域外に自社制作番組を発信している独立放送局もある。かつてはTVer経由での自社制作番組の配信も行っていなかったが、2020年10月にテレビ神奈川が同サービスでの配信を開始したのを皮切りに、一部を除く独立放送局がTVerでの自社制作番組の配信を行っている。
給電線
給電線（きゅうでんせん、英: feed line, feeder）とは、無線通信において送信機からアンテナへ（またはアンテナから受信機へ）高周波電流を伝送するケーブルなどの伝送線路である。また、給電線とアンテナとの接続点を給電点（feed point）という。
給電線 給電線の種類
一般的なものをあげる
平行二線式：VHF用平行フィーダー、UHF用平行フィーダー、ハシゴフィーダー
2本の導線を平行・等間隔に絶縁体被覆などで保持したもの。
二芯シールドケーブル
後述の同軸ケーブルに似ているが、2本の内部導体が平衡しているもの。方向探知機のループアンテナ等、雑音の防止と平衡の維持がともに重要な場合に用いられる。
単線式
一本の導線を使用するもの。中波放送の受信用等、給電線からの不要輻射や周囲からの雑音の混入が問題とならない環境に用いられる。
同軸式：同軸ケーブル、同軸管
中心の内部導体の周囲をポリエチレンなどの絶縁体被覆で覆い、その外側を編組銅線（あるいはアルミ箔なども用いられる）の外部導体、さらにその外周を絶縁体で被覆した同軸構造である。
大電力（テレビの送信所など）では、誘電体の損失が無視できないため中空の導体管構造（同軸管）とする。
ストリップライン
携帯電話のように無線部と給電点が同一プリント基板上にある場合は、プリント基板の内層にストリップラインで伝送線路を設ける。
中空の管状導体（断面は矩形が一般的）の内部を伝播させる。マイクロ波以上の周波数で用いられる。
給電線 給電線の特性インピーダンス
給電線はエネルギーを電磁波として伝送するので特性インピーダンスを持っている。送受信機器側およびアンテナ側においてインピーダンス整合を適切に考慮する必要がある。
通常用いられる給電線の特性インピーダンスの公称値の例は次の通り
ドルトンの法則
ドルトンの法則（ドルトンのほうそく、英語: Dalton's law）、あるいは分圧の法則とは、理想気体の混合物の圧力が各成分の分圧の和に等しいことを主張する法則である。
1801年にジョン・ドルトンにより発見された。
この法則は、気体が理想的な混合をしている系における近似法則である。理想混合系において、複数の気体からなる混合気体を容器に入れたときのある温度での圧力（全圧）は、それぞれの気体を単離して同じ容器に入れたときの同じ温度での圧力（分圧）の和に等しい。つまり、成分 i の分圧を pi とすると、全圧 p は
で与えられる。化学反応によって物質量の増減が生じないとき、理想気体の混合系は理想混合系となる。理想気体の状態方程式から、成分 i の物質量を Ni とするとき、温度 T、体積 V での分圧 pi は
で与えられる。ドルトンの法則から全圧は
となる。理想気体において状態方程式の形は気体の種類によらない。これは混合系においても同じで、容器内の気体の分子数にのみ依存し、個別の分子の種類にはよらない。また、全圧に対する分圧の比は
ドルトンの法則
となり、モル分率に等しくなる。
理想混合系において、混合によるヘルムホルツエネルギーの変化はない。言い換えれば、各成分を単離した純粋系におけるヘルムホルツエネルギーの和に等しい。つまり、温度 T、体積 V、物質量 N=(Ni)i=1,2,...=(N1,N2,...) の理想混合系におけるヘルムホルツエネルギーは
で与えられる。Fi は純粋な成分 i の系のヘルムホルツエネルギーである。
圧力はヘルムホルツエネルギーの体積による偏微分で与えられるので
となる。ここで
は成分 i を単離して、同じ温度と体積にしたときの圧力、つまり分圧である。これを代入すればドルトンの法則が導かれる。
TBSラジオ
株式会社TBSラジオ（ティービーエスラジオ、英: TBS RADIO,INC.）は、TBSホールディングスの連結子会社で、関東広域圏を放送対象地域とする中波放送（AMラジオ放送）事業を行っている特定地上基幹放送事業者である。ラジオネットワーク、JRN（Japan Radio Network）のキー局である。
略称は厳密には存在してはいるが、ラテ兼営時代の通称かつラジオ分社以降の呼出名称（コールネーム）でもある現社名かグループ会社（兄弟会社）のテレビ単営局TBSテレビ共々TBSと表記される場合が多いため、略称が用いられる場合は滅多にない。
AM周波数が954kHzであることから関東ローカル向けにはTBSラジオ954または954 TBSラジオという呼称も使用されていたが、2015年12月7日よりFM補完中継局が周波数90.5MHzで開始したことからジングル等の変更が行われた。
コーポレートメッセージは「聞けば、見えてくる。」「ときめくときを。」。
本項では、法人としての『株式会社TBSラジオ』、および放送局としての『TBSラジオ』について述べる。
TBSラジオ 概要
1950年（昭和25年）、電波監理委員会はラジオ民間放送への門戸開放について、当面は東京2局、その他1局に対し認可を認めることとした。これに対し、個別に民間放送の準備を進めていた「朝日放送」（大阪の朝日放送と同じく朝日新聞社による計画）、「ラジオ日本」（毎日新聞社による計画）、「読売放送」（読売新聞社による計画）、「東京放送」（日本電報通信社による計画）の4社は、原安三郎らの仲介により合同を模索。開局申請を一本化することとし、1951年（昭和26年）1月10日に株式会社ラジオ東京（資本金1億5,000万円）として電波監理委員会に申請書を提出した。同年、12月24日19時に全国で6番目、東日本初の民間放送局として開局した。当時の局名はラジオ東京（ラジオとうきょう・社名も同じ）。1955年（昭和30年）テレビジョン放送事業参入の後、1960年（昭和35年）に社名が東京放送（とうきょうほうそう）に、略称がTBSに変更されて以降、ラジオ放送事業はTBSラジオと呼ばれることとなった。
開業当初、ラジオ東京、新日本放送、ラジオ九州の毎日新聞社系のラジオネットワーク、RAPPONの構想があったが、これが後にジャパン・ラジオ・ネットワーク（JRN）結成の前史となる。
TBSラジオ 概要
2000年（平成12年）3月21日、東京放送の合理化の一環として、同局のラジオ番組の制作と、広告営業を主とするラジオ事業の現業全般を行う子会社として『株式会社TBSラジオ&コミュニケーションズ』（ティービーエスラジオ アンド コミュニケーションズ、TBS Radio & Communications, Inc.、略称：TBS R&C）が設立され、翌2001年（平成13年）10月1日、東京放送から中波放送の免許（周波数954kHz、コールサインJOKR）を承継し、一般放送事業者（現・民間特定地上基幹放送事業者）に事業転換した。しかし、この時点で既に「TBSラジオ」の名の方が広く浸透していたためにその社名と略称はあまり用いられず、2016年（平成28年）4月1日にその名に揃えて『株式会社TBSラジオ』に社名変更した。以降はTBS Rを略称としているがそれすら同じ理由で全く定着していない。「TBS R&C」「TBS R」共に東京放送→TBSテレビと当社を厳密に区別するためだけに用いられるのが実態であり、東京放送時代からの流れに加えてその運営体系も手伝い、TBSテレビやTBSHDとひとまとめにされる形で「TBS」と略記されるのが一般的であることは相変わらずのまま現在に至る。
TBSラジオ 概要
その後、TBSグループの再編があり、東京放送から社名変更した東京放送ホールディングス（TBSHD）傘下に、テレビ放送事業者であるTBSテレビ（当社同様、テレビ番組制作会社から事業転換）と、ラジオ放送事業者である当社が置かれる体制へ移行した。実際はテレビ・ラジオ両社は勿論BS-TBSもTBS放送センター内に本社・演奏所を置く、アナウンサーが後述の理由で3波共通、スタジオも一部共有するなど、実質的には従前のラテ兼営局と同然の運営体系を取っている。それでも会社が別である以上、3社それぞれが日本民間放送連盟の会員となっており、民放連でも「TBSテレビ＝地上波テレビ単営」「TBSラジオ＝ラジオ単営」「BS-TBS＝BSテレビ単営」として扱われている。東京放送時代、ラジオでは時報前などの局名告知の際、「TBS、東京放送です」と言うことが多く、各電波の中でTBSラジオが最も社名を出していた。
TBSラジオ 概要
広報活動の一環として、TBSラジオ番組パーソナリティのインタビューやイベント情報、横浜ベイスターズ情報や番組表などが掲載されたフリーペーパー「TBSラジオPRESS オトビヨリ」（1980年の発行開始から2021年4月までに誌名は「THE954」→「THE954PRESS」→「954press」→ 「TBSラジオPRESS」と変遷）を発行、都営地下鉄駅やイトーヨーカドー店舗（東京都・埼玉県・神奈川県・千葉県）、TBSハウジングなどで配布しており、郵送による取り寄せも受け付けている。2018年からは「TBSラジオfam（ファム）」の名称で同誌の配布サービスを行う施設を募集している。2020年2・3月号までは偶数月1回の発行だったが、4月号からは不定期発行となった。過去にはラジオ編成部による直出情報にて構成されたメールマガジン「954プレスメール!」を毎週金曜日に配信していた。分社化以前にはTBSテレビで放送終了前に深夜番組の番宣、スペシャルウィークにはそれ以外の時間帯でもプレゼント企画に関する告知CMなどテレビCMを放送したり、『ムー一族』や『ザ・ベストテン』『キャッチアップ』といった番組でTBSテレビのカメラがラジオスタジオへ入る事もしばしば見られたが分社化以後はそのようなことはなくなったか、テレビの企画でカメラが入るケースは分社化後も稀に見られる。
TBSラジオ 概要
ロゴマークは企業ロゴと放送局ロゴで分かれていたが、2020年4月のロゴ変更により統一された。以前の企業ロゴは、グループ共通の「TBS」ロゴの右に「ラジオ」（社名変更前は「RADIO & （改行）COMMUNICATIONS」）と書かれた青色のものであった。導入から2001年までは放送局ロゴも兼ねており、その際は「ラジオ」の右にさらに同じフォントで「954」が付け足されていた。
今後の予定として、広告収入の低迷による設備更新の費用負担や、ワイドFMとの二重投資などを解消するためAM（中波）を停波し、北海道・秋田を除く全国のAM放送を行う民放43社と合わせてFM放送への転換を計画していることを2021年6月15日に発表した。現行の制度ではAM局がFM局に転換することは難しいため、2022年度に法規制の改正を行い、2028年秋の免許更新時にFM放送へ一本化する計画である。総務省は2024年2月にAMの停波実証実験を行う予定であるが、AM放送の送信所が埼玉県戸田市の親局しかないことや東京都墨田区の東京スカイツリーから送信されるワイドFMの電波が届きにくい北関東3県（群馬県・栃木県・茨城県）の聴取者への影響が大きいことからTBSラジオを含む在京AMラジオ3局（TBSラジオ・文化放送・ニッポン放送）は停波実証実験に参加しない予定である。
TBSラジオ 聴取率
TBSラジオの放送対象地域では、ビデオリサーチが1990年から、東京駅から35km圏内における居住者の聴取状況（個人聴取率）を偶数月（2月・4月・6月・8月・10月・12月）に調査している。調査期間は基本として第3週の7日間だが、2009年までの4月・6月・8月には2週間にわたって実施していたほか、オリンピックの開催年には開催期間中（冬季は2月・夏季は8月）のみ期間を変更している。
TBSラジオは、2001年（平成13年）8月から2021年4月分までの聴取率調査で、119期（19年10か月）にわたって聴取率トップの座を維持。この時期には、「首都圏で一番聴かれているラジオ局」とも称していた。
TBSラジオ 聴取率
長年にわたって聴取率が好調だった背景には、JRN（TBSラジオが基幹局）やJNN（東京放送→TBSテレビが基幹局）といった全国規模のニュースネットワークの豊富な取材力を生かしたニュース・情報番組が、ラジオ番組に長年親しんできた世代（50 - 60代）から手厚い支持を受けていたことが挙げられている。放送対象地域が同じ関東広域圏で全国ラジオネットワーク（NRN）の基幹局である文化放送やニッポン放送と違って、平日の深夜に『ハローナイト』の放送を開始した1986年（昭和61年）秋の改編から一時期を除いて聴取者層の年齢を上記の局より高めに設定。聴取率の調査対象者が2001年（平成13年）10月期より69歳まで引き上げられたことも、TBSにとっては追い風になっていた。
TBSラジオ 聴取率
2018年10月までのTBSラジオは、前述した聴取率調査の対象週を、他の調査対象局と同じく「スペシャルウィーク」に設定。期間中に予算を増額したうえで、期間外のレギュラー放送では予算などとの兼ね合いで招きにくい特別なゲストを期間中の自社制作番組に迎えたり、聴取者向けのプレゼントを手厚くしたりするなどの施策で聴取率の上昇や単独首位の維持を図ってきた。しかし、読売広告社を経て調査対象局の1つで1988年開局のFM単営局のJ-WAVEで編成部長を務めた三村孝成が2018年6月に代表取締役社長へ就任したことを機に、同年12月から既存の聴取率調査に対する方針を転換。営業上は調査データの活用を続けながらも、放送上は「スペシャルウィーク」の設定や上記の施策を取り止めている。
TBSラジオ 聴取率
TBSラジオでは、「スペシャルウィーク」の廃止などに踏み切った理由として、radikoでのサイマル配信開始（2010年）を機に聴取者数を「ラジオ365データ」（実測値）としてリアルタイムで把握できるようになったことを明言。2010年代の後半からは、後述するようにレギュラーパーソナリティの高齢化が進んでいることなどを背景に、自社制作で長年放送されてきた生ワイド番組を相次いで終了。ラジオ東京時代の1952年から続けてきたプロ野球中継の自社向け放送業務も2017年限りで完全に終えるなど、年2回（4月・10月）の番組改編のたびにタイムテーブルを大幅に変更しながら、パーソナリティや「メインターゲット」に当たる聴取者の世代交代を図っている。
TBSラジオ 聴取率
「聴取者が聴取する局の周波数や番組をあまり変えない」という意味で「習慣のメディア」とされるラジオの世界で、TBSラジオが上記の「改革」へ舵を切った背景には、ラジオ番組への総接触時間が他のメディアに比べて少ないことや、関東地区の聴取率が2ヶ月に1回のアンケート調査でしか把握できないばかりか、収益や広告料と連動しなくなっていることが挙げられている。2021年10月の時点で「UXプランニング部長」として編成部門を率いていた萩原慶太郎によれば、このような現状の下で、「聴取率調査を『（ラジオでの広告効果を測るうえで）唯一の指標』として信じ続けても良いのか?」「普段の放送とは違う企画で聴取率を『盛る』かのようなスペシャルウィークや、高齢者の聴取をとりわけ意識した番組作りの結果として聴取率1位を獲得することは、今後のラジオ業界にとってどれほど有益なのか?」といった課題が社内から提起されたことが「改革」のきっかけになったという。萩原は、「古くからのリスナーさん（既存の聴取者）を大切にしつつも、多様な価値観を提供してきたこと」「こだわりのトークの面白さを追求してきたこと」をTBSラジオの強み、「在京他局に比べて長寿番組が多い一方で社員数が少ない故に、『トライアル』や『チャレンジ』に打って出る機会が少ないこと」を弱みに挙げたうえで、「他局との争いには興味がない。むしろ、リスナーの総数をTBSらしいアプローチで増やすことが大事」「新規（聴取者）層の開拓を目指せば、聴取率は自然と1位でなくなるので、現状では『1位だけ』にこだわる必要はない。今後は（前述した弱みを克服しながら）リスナーさん（聴取者）から愛される番組を3～4年のスパンで作らなければならない」とも語っている。
TBSラジオ 聴取率
このような矢継ぎ早の「改革」が、リスナーの聴取習慣ばかりかTBSラジオの社風にも影を落としていることは否めない。2021年6月分の聴取率調査ではJ-WAVE、同年10月分の調査ではTOKYO FMが単独首位を初めてマーク。TBSラジオは、2022年4月改編後最初の調査（同月第3週実施分）で、全体の順位を4位にまで下げた。「改革」を機に重視しているradikoでの番組聴取者総数でも、首都圏の全ラジオ局における月単位のデータによれば、2022年には全ての月で1位のニッポン放送に水をあけられていたという。事情や背景は異なるものの、同年からは「聴取率を高い水準で維持しながら平日に長らく放送されてきた自社制作の生ワイド番組（『伊集院光とらじおと』『赤江珠緒　たまむすび』）が、パーソナリティ（伊集院光・赤江珠緒）からの降板の申し入れを機に出演者の異なる関連番組ごと終了する」という事態が相次いでいる。
これに対して、上記の「改革」以降に誕生した『パンサー向井の＃ふらっと』『荻上チキ・Session』『アシタノカレッジ』『武田砂鉄のプレ金ナイト』『こねくと』『金曜ワイドラジオTOKYO　えんがわ』『アフター6ジャンクション2』などの自社制作の生ワイド番組では、YouTubeでの「生配信」（スタジオ動画の音声付きサイマル配信）を通じてTBSラジオの放送対象地域（関東広域圏）外からの聴取にも対応。さらに同局では、ポッドキャスト限定で定期的に配信される音声コンテンツの制作に活路を求めている。
三村は2023年6月に代表取締役社長を退任。後任はTBSテレビ出身の林慎太郎で、三村は退任を機に、代表権のないTBSラジオの会長職へ異動した。2023年度に入ってからは、関東地区の聴取率調査と重なる放送週限定のリスナープレゼント企画が一部の生ワイド番組で事実上復活している。2024年には、営業担当者によるCM素材の無断差し替えが発覚したことを受けて、三村が9月30日付で会長職を退任。林は社長職にとどまりながらも、10月1日付で代表権を返上した。
そして、2025年10月20日から26日にかけて、「スペシャルウィーク」の呼称を復活させることになった。TBSラジオはpodcastから人気番組が生まれ、radikoを活用する人も増えている中で近年は聴取率も重要な指標であるとして復活させたと説明している。
TBSラジオ 支社・支局
横浜・大宮支局はTBSラジオ単独、関西支社、名古屋支局はTBSHD・TBSテレビと同居。1970年代〜1980年代のラテ兼営時代には広島支局を置いていた。
TBSラジオ 聴取手段
TBSラジオ・クリーンサタデーキャンペーン
TBSラジオ戸田送信所では、2018年12月8日の放送開始から、送信所の発電をみんな電力株式会社（現・株式会社UPDATER）提供の再生可能エネルギーに全面的に切り替えて送信を行っている。TBSラジオが取り組む環境保全の国際的な課題解決への一環とするとともに、「リスナーの皆さんとともに環境問題について考え、新しい行動を起こしていく」取り組みの一環として、毎週土曜日の早朝～夕方のワイド番組において、様々な環境問題の取り組みを、リスナーや各団体などから募集する「TBSラジオ・クリーンサタデーキャンペーン」をおこなっている。
TBSラジオ 聴取手段
聴取可能エリア
同社が公表している聴取可能エリアは、関東地方の1都6県を完全にカバーしており、周辺県の50%（福島・長野50%、静岡70%、山梨100%、新潟5%各人口比）も良好〜実用上聴取可能な範囲としている。
大島地区を除く東京都島嶼部では、送信所からの距離の関係で、一部の限られた狭い地域を除き、電波が電離層に反射して届く夜間のみの受信に限られるが、2010年3月15日以降はradikoを利用することで、インターネット回線必須ではあるが、安定して聴取可能となっている。
スピルオーバーによって、終日北は福島県郡山市、西は山梨県富士吉田市近辺、静岡県中部まで聴取可能で、海上伝搬という特性により佐渡島南岸や能登半島東岸も比較的良好に受信できる。夜間は日本国内・近隣諸国を含めて他に954kHzを使用している中波放送が無いため全国的に聴取可能である。
但し、北海道室蘭市、滋賀県彦根市、徳島県徳島市、長崎県五島市、青森県青森市、鳥取県米子市、山口県萩市、愛媛県松山市、佐賀県佐賀市周辺では、NHKラジオ第1放送の周波数（945kHzまたは963kHz）が近いため、夜間でもやや聴取困難。
送信所上空に雷雲が発生した場合、聞き取りづらくなる現象があり、その際は番組中にパーソナリティが「戸田送信所付近で雷雲が発生しているため、お聞き苦しい場合があります。」という断りのアナウンスを入れている。
TBSラジオ 聴取手段
2015年12月7日 13:00より、FM補完中継局からの放送を開始した。戸田送信所被災時に放送できなくなった時の対策や、都心部での高層建築物による難聴取や雑音などの解消を目的として放送を行う。AM放送での補完目的で放送されるため、AMとFMのサイマル放送となるが、AMはモノラル放送なのに対し、FMはステレオ放送である。
パソコン・スマートフォン向けに地上波放送と同じ番組やCMをサイマル配信するサービス。2010年3月15日の試験配信開始より参加しており、当初は南関東1都3県（東京・神奈川・埼玉・千葉）が配信エリアだったが、同年12月1日の本サービス以降は北関東3県（群馬・栃木・茨城）でも配信されている。音声はモノラルに変更されたAMとは異なり、引き続きステレオで実施。
放送局記号は「TBS」（前述の通り本来はTBSテレビの意味）。
2014年4月1日開始。radiko公式サイトのプレミアム会員登録（有料）を行う事で、前述の通常配信対象地域である関東1都6県外の日本国内でもradikoを利用した聴取を可能にするもの。ただし、エリアフリー配信許諾の都合上、2014年4月から2018年4月まで、以下のレギュラー番組放送中は1都6県外での聴取を遮断、休止していた。
たまむすび内『おもしろい大人・月刊ニッキ』（第1水曜 15:00 - 15:30）
放送当日の13:00 - 15:00はエリアフリーでも配信。コーナー自体は15:20過ぎまでであるが、当日のエンディング、その後のCMまで休止し、15:30の『荒川強啓 デイ・キャッチ!』開始と同時に配信を再開。タイムフリー配信においても同じ扱い。ただし、TBSラジオクラウドでは、音楽をカットした上で放送終了から1週間配信は行われていた。
以下の番組は当初プレミアムでの配信が行われていなかったが、許諾処理を行った上で順次配信されるようになった。
2014年5月27日からJ:COMのケーブルネットワーク（J:COMテレビのデータ放送の音声送信機能）を通じてのAMラジオ音声の再送信が行われている。
TBSラジオ 沿革
1951年（昭和26年）
1月5日 - 東京都千代田区霞が関3丁目の化学工業会館に、創立事務所を開設。
1月10日 - 当時の郵政省の電波管理委員会へ、出力10kWでラジオ放送の免許申請書を提出。
2月24日 - 当時の郵政省の電波管理委員会へ、出力を10kWから50kWに変更するラジオ放送の免許申請補正書を提出。
2月25日 - 送信所を、埼玉県北足立郡戸田町（現在の戸田市）に決定する。
4月21日 - 郵政省（現：総務省）より、ラジオ放送の予備免許が交付される。
5月10日 - 株式会社ラジオ東京設立。化学工業会館にあった創立事務所が、そのまま本社となる。
7月30日 - 電通銀座ビル8階に管理部門が移転。同時に、東京都千代田区有楽町1丁目（現在「新有楽町ビルヂング」がある位置）の毎日新聞東京本社新館6階・7階をラジオスタジオとして改装。
8月9日 - 戸田送信所の着工式（地鎮祭）を行う。
8月 - ラジオの番組制作を開始。初めの番組は、翌月1日から日本初の民放ラジオの本放送を始めた中部日本放送（CBC、現：CBCラジオ）と同日放送を開始した新日本放送（NJB、現：MBSラジオ）へネットした、『子供のための鞍馬天狗』だった。
11月2日 - 戸田送信所、初代アンテナを設置（電業工作（現：電気興業）社製。高さ129m、垂直支線式円管柱アンテナ）。
TBSラジオ 沿革
11月20日 - 戸田送信所、初代ラジオ送信機となる、米RCA社製の50KW送信機（型番：BTA-50FI）の据付工事を完了。
12月7日 - 13時、最初の試験電波を発射。
12月10日 - 毎日新聞東京本社新館内のラジオスタジオが完成し、編成・技術・営業等の部署が同所に移転。
12月15日 - 本免許交付（コールサイン：JOKR、周波数：1130kc、出力：50kW）。
12月17日 - 主調整室の火入れ式を挙行、試験放送を開始。開局告知広告当時はラジオでも聴取料を徴収していたNHKとは違い、JOKR（ラジオ東京のコールサイン）では聴取料はいただきませんとの但し書きがある。実際に先行開局したラジオ局では聴取料を騙し取る詐欺も発生していたため、こうして注意喚起していた。
12月24日 - この日の19時に開局・本放送を開始。
午前10時より、毎日ホールの第1スタジオにて開局祝典が挙行。
開局前の13時・18時の2回、新橋演舞場より開局前夜祭を生中継で放送。
TBSラジオ 沿革
19時（午後7時）、時報に続き、「（ラジオ東京）シグナルミュージック」（オープニング版）が流れ、「みなさま、こんにちは。ラジオ東京でございます。いよいよ全ての準備を完了致しまして、只今12月24日、午後7時より放送を開始致しました。みなさまのラジオ東京でございます。」と放送開始アナウンスが行われ、開局・本放送開始。その後、同局本放送の最初の番組である15分間の『朝日・毎日・読売3社ニュース』が放送。後にファンファーレが流れ、足立正社長の開局の挨拶『視聴者の皆さまへ』が放送。その後、前夜祭中継をしていた新橋演舞場から開局祝中継となって戻った。
12月25日 - 午前6時半、この日の放送開始と共に定時放送に入る。
この日の午前7時から22時まで、『朝日・毎日・読売3社ニュース』が当番制で毎正時に放送。
録音構成によるドキュメンタリー番組『ラジオスケッチ』が放送開始。1969年4月12日の番組終了まで5527回に渡って放送される長寿番組となる。
ラジオドラマ『チャッカリ夫人とウッカリ夫人』放送開始。後に『ウッカリ夫人とチャッカリ夫人』と改題、1964年10月3日の放送終了まで、約13年間、全3993回の長寿番組となる。
TBSラジオ 沿革
1952年（昭和27年）
1月12日～26日 - 民放初の大相撲本場所中継を、CBC、NJB、ラジオ九州（RKB、現：RKBラジオ）と共同で行う。
3月12日 - 局初のプロ野球中継「巨人 対 毎日」を放送。
4月1日 - この日の23時、日本初の深夜放送とされる占領軍将兵及びその家族のための英語番組『イングリッシュ・アワー』放送開始。
10月1日 - 「歌のない歌謡曲」放送開始（2023年9月29日まで）。
10月18日 - 役員室及び管理部門が、有楽町1丁目の日比谷朝日生命館に移転。
12月24日 - 「ラジオ東京の歌」（作詞：岡部淳 作曲：米山正夫）を発表。
12月31日 - 『ゆく年くる年』の前身となる『新年の鼓動』（番組）放送。
東京都庁の広報番組『都庁だより』放送開始。現・『都民ニュース』。
TBSラジオ 沿革
1953年（昭和28年）
4月19日 - 同局初の開票速報（第26回衆議院議員総選挙）を放送。全当選者の声を放送。
7月5日 - 『ホーム子供コンクール』（現在の『こども音楽コンクール』）放送開始。
8月15日 - 周波数を950kcに変更。1130kcは財団法人日本文化放送協会（現：文化放送）に譲渡される。
12月1日 - "KRT"を略称とする。「Kabusikigaisha Radio Tokyo」から由来するが、テレビ放送開始をにらんだ「JOKR-TV」にも因むといわれる。実際、TBSテレビの源流となるラジオ東京テレビはこのコールサインで開業しているが、世間一般にはほとんど浸透していなかった。最終的にJOKR-TVのコールサインは後述の理由で返上したため「JOKR-DTV」は存在しない。
12月31日 - 民放ラジオ6局による6元ネット中継『ゆく年くる年』放送。
TBSラジオ 沿革
1954年（昭和29年）
5月24日 - 事務室の一部を、毎日新聞東京本社新館に隣接する農協ビルに移転。
7月4日 - 番組『ホーム子供コンクール』がこの日から番組名を『ラジオこどもコンクール』に変更。
7月15日 - 農協ビル内に増設されたラジオ東京ホール（TBSホールの前身）が杮落とし。
7月23日 - ラジオ東京ホール初の公開番組『私たちの音楽』をこの日に収録。
10月26日 - 浪曲の素人のど自慢番組『浪曲天狗道場』開始。人気を博し翌30年以降の聴取率調査では20％前後を保ち、放送終了までの6年間、民放首位の座にあった。
11月27日 - この日開催中の「第3回全日本オーディオフェア」にて、文化放送・ニッポン放送と共同で、モノラル3波を使った、3チャンネルステレオ放送である聴取者向けの3元立体放送を初めて実施（「1954年のラジオ (日本)#特別番組」のページも参照）。ラジオ東京は、第2部の「ドラマ『われを呼ぶわが唄』」を制作。
TBSラジオ 沿革
1955年（昭和30年）
1月 - 民放初のCM効果調査を実施。
4月1日 - テレビ本放送開始。→詳細は「TBSテレビ」を参照
4月8日（7日深夜） - 深夜番組『イングリッシュ・アワー』に於いて、民放ラジオ初の高音質ハイファイ放送番組『ハイ・フィディリティ・タイム（ハイファイ・タイム）』開始。
12月31日 - 局初のラジオ・テレビ同時年末特別番組として、日劇から、『1955年オールスター歌合戦』を放送。
1956年（昭和31年）
3月12日 - 『秋山ちえ子の談話室』の前身となる『昼の話題』放送開始、初代担当は、中村要輔と金子亜矢子だった。
3月30日 - この日の『ラジオこどもコンクール』で、新日本放送との2元録音にて、初の東西大会を行う。
5月20日 - 『ラジオこどもコンクール』が、前述の初の東西大会を機に全国展開を図る方針となり、この日から番組名を、現在も続いている『こども音楽コンクール』へ変更して放送開始。
11月 - 民放初の五輪中継となるメルボルンオリンピックの中継を実施。
TBSラジオ 沿革
5月10日 - 戸田送信所、高床式新局舎での運用を開始。それに伴い、メインのラジオ送信機が2代目（NEC製 型番：MB-113C型）に変更（初代の米RCA社製も引き続き使用）。
8月1日 - 業務用マーク制定（原案：今道潤三（当時の社長）、制作：市川景）。電波のイメージと筆記体の「TBS」をアレンジしたもので、CI導入の1991年9月30日まで長く使用された。ラジオ用としてはこのロゴの横に斜体で「ラジオ」、さらに周波数のロゴを付け加えていた。
10月12日 - 東京都港区赤坂一ツ木町（現在の赤坂5丁目）のテレビスタジオ隣に、本社社屋（初代TBS本社、後の「赤坂メディアビル」）完成。ラジオスタジオ及び本社機構の全てが移転し、全機能を同所に集約させた。
11月30日 - ラジオ放送が前述の本社社屋からの放送へ移行、開始。
12月1日 - 社名呼称を「TBS」に統一、公用文等を除き、原則「東京放送」を使用しない。
12月24日 - 創立10周年記念企画として、「TBSソング」（中村メイコ作詞・神津善行作曲）の放送を開始。
TBSラジオ 沿革
1962年（昭和37年）
4月13日 - 日本初のラジオ1波による、自社で開発したAFM（AM/FM）方式のAMステレオ放送の無線実験局の予備免許取得。
6月9日 - 『イングリッシュ・アワー』放送終了。
6月21日 - AFM方式のAMステレオ放送の試験電波を発射。
6月30日 - AFM方式のAMステレオ放送実験局の本免許を取得(コールサイン：JO2KR)。
7月21日 - この日から毎週土・日の放送終了後の30～45分間に於いて、AFM方式のAMステレオ放送実験電波の送信を開始。
1963年（昭和38年）
2月3日 - AFM方式のAMステレオ実験放送番組『ラテン・リズムをどうぞ』放送開始。
2月26日 - 一部時間でパンチカード式の自動番組制御装置（APS）運用開始。
4月9日 - この日番組開始の『TBSナイター』から、プロ野球ナイトゲームの試合開始から終了までの完全中継を、シーズン中、毎週月曜日を除く毎日放送する様になる。
6月14日
APSによる放送時間運用の大幅拡大を行う。
1964年（昭和39年）6月までのAFM方式のAMステレオ放送実験局の第2次免許が下りる。
12月30日 - 全時間帯にて、APSによる運用を開始。
TBSラジオ 沿革
1964年（昭和39年）
6月28日 - AFM方式のAMステレオ放送実験局の再免許申請を行わなかった為、この日放送の『ラテン・リズムをどうぞ』の最終回をもって、同実験放送を終了。
7月8日 - MBSラジオ、RKBラジオと暫定ネットワーク契約を締結。
7月13日 - 昼の生ワイド番組『オーナー』放送開始。その中での1コーナーに「こども電話相談室」が登場。1966年10月1日の同番組終了2日後の10月3日から独立した全国ネット番組『全国こども電話相談室』となり、後にリニューアル等を重ねて、2008年9月28まで放送。
7月19日 - 『バックグラウンド・ミュージック』放送開始（2009年3月29日まで）。
7月 - CMの送出にカートリッジテープを導入。
10月10日 - 東京オリンピック開催、18の競技を中継する。
TBSラジオ 沿革
1967年（昭和42年）
1月2日 - 永六輔の番組『どこか遠くへ』（1969年10月6日から『永六輔の誰かとどこかで』に改題し2013年9月27日番組終了）放送開始。
8月1日 - （7月31日の深夜）日曜日の深夜を除く終夜（深夜）放送を開始。これに伴い、『パックインミュージック』放送開始。
8月15日 - 終戦記念日のこの日、番組「昼の話題」の中で、担当の秋山ちえ子が、土家由岐雄作の「かわいそうなぞう」の朗読を行い、以後2015年まで毎年この日に朗読するようなる（2016年以降も、日は前後することはあるものの、TBSのアナウンサーらによって毎年引き続き行われている）。
1971年（昭和46年）
10月4日 - 平日朝の生ワイド番組『こんちワ近石真介です』放送開始。これにより、早朝・夜間を除く生ワイド編成化が完了する。
11月1日 - ラジオの出力を100kWに増力。これに伴い、メインのラジオ送信機が3代目に変更（NEC製 蒸発冷却式・出力管：9T70A）。2代目のNEC製のそれは、予備機として引き続き運用。初代の米RCA社製は廃用となり、RKB毎日放送へ譲渡される。
TBSラジオ 沿革
1974年（昭和49年）
4月1日 - それまでの読売新聞社・朝日新聞社・毎日新聞社3社の交互提供による、『3社ニュース』を取り止め、TBS報道部の自主編集による『TBSニュース』の放送を開始。
9月3日 - 全国ネット深夜番組『歌うヘッドライト』放送開始（2001年9月29日終了）。
10月7日 - ナイターのオフシーズン番組としてJRN10周年記念で初の23局共同制作番組『日本!あの人この人』が放送開始。1975年のナイターシーズンの中断を挟み、1976年4月2日まで放送。
1978年（昭和53年）
7月 - 戸田送信所に、災害時非常用送信機（出力：10kW）を新設する（NEC製 強制空冷式・MBN-7240型、出力管：4CX15000A）。
10月2日 - 榎本勝起がパーソナリティーの早朝の全国ネット番組『榎さんのおはようさん〜!』放送開始（1998年4月3日終了）。
11月16日 - 戸田送信所、メインのラジオ送信機が4代目に変更（NEC製 蒸発冷却式送信機・MBN-7250V型、出力管：4CV50000E、前段部トランジスター化）。これに伴い、第3代は予備機として引き続き運用。第2代は廃用となる。
TBSラジオ 沿革
1989年（昭和64年/平成元年）
1月7日 - この日午前6時33分に昭和天皇の崩御に伴い、この日の午前6時35分から（平成元年）1月9日午前6時まで、JRN特別編成として報道特別番組をCMなしで放送。
6月5日 - 戸田送信所、メインのラジオ送信機が5代目に変更（NEC製 室内循環強制空冷方式MBT-8047A型、全固体（トランジスター）化、パルス幅変調方式を採用。）。これに伴い、第4代は予備機として引き続き運用。第3代は廃用となる。
11月6日 - この日の放送休止の時間に、AMステレオの実験放送を開始。
1990年（平成2年）
4月9日
早朝の全国ネット番組『榎さんのおはようさん〜!』のTBSローカルの30分の前座番組『起き抜け一番!榎さんのニュース&ミュージック』が放送開始。
「森本毅郎・スタンバイ!」放送開始。
12月2日 - 創立40周年事業として、宇宙特派員・秋山豊寛を乗せた宇宙船（ソユーズ）をソ連・カザフスタンのバイコヌール宇宙基地から打ち上げる（「TBS宇宙プロジェクト」）。打ち上げの様子をラジオでの生放送による実況中継を行った。
TBSラジオ 沿革
1月17日 - 新放送センター完成を前に、VI委員会が新しいロゴの採用を決定。1991年（平成3年）に路線転換されたCIの象徴であった「ミクロコスモス」によるシンボルマークは廃止された。新たなロゴはTBSビジョンデザイン部・小河原義一原案によるTimes New Romanの太字が採用された。
8月26日 - 『TBSエキサイトナイター』、ニッポン放送からの番組販売受けで、神宮球場で行われるこの日からの「ヤクルト 対 中日」の3連戦試合を中継。同番組に於いて、異例のケースとなる。
10月3日 - 現社屋の「TBS放送センター」（愛称：ビッグハット）に移転。テレビ・ラジオ共に、トータルデジタル化システムによって放送開始。