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田沢湖 地理
秋田県の中東部に位置する。円形で直径は約6km、最大深度は423.4mで日本第1位（第二位は支笏湖、第三位は十和田湖）、世界では17番目に深い湖である。世界で最も深い湖であるバイカル湖になぞらえて「日本のバイカル湖」とも呼ばれる。
湖面標高は249mであるため、最深部の湖底は海面下174.4mということになる。真冬でも湖面が凍り付くことはない。
流入河川は小規模な沢しかなく、豊富な水量は湖底の湧水が支えているものと考えられている。流出河川は西部の潟尻川で、桧木内川・玉川を経て雄物川に合流する。人工の水路としては、北部に玉川から田沢湖発電所を経由する流入路、北東部に先達川（玉川支流）からの流入路、南東部に生保内発電所を経由して玉川への流出路が存在する。
田沢湖 成因
過去には隕石クレーター説なども検討されたことがあるが、調査の結果、180万年前から140万年前の爆発的噴火によるカルデラとの説が有力である。しかし田沢湖からの火砕流堆積物は同定されているものの，田沢湖の容積分の噴出物がどこに行ったのかが未解決の問題として残されており、田沢湖をカルデラと呼ぶかどうかは専門家の間でも意見が分かれるところである。なお、湖底には辰子堆（比高100-300 m）と振興堆（比高250 m）の2つの溶岩ドームがあることが分かっている。
田沢湖 開発史
古くから漁業が行われ、1715年（正徳5年）には固有種であるクニマスに関する最古の記述が出ており、久保田藩主の佐竹氏および分家の佐竹北家（角館佐竹家）の献上品として利用されてきた。明治期末から田沢湖でクニマスの孵化放流事業も試みられ、1935年（昭和10年）には約8万8千匹の漁獲高があったという。
戦時体制下の1940年（昭和15年）、食糧増産と電源開発計画のために湖水を発電用水・農業用水として利用しようと、近くを流れる玉川からpH1.1という国内屈指の強酸性の源泉を含んだ水を湖に導入する水路が作られた。魚の絶滅を心配する声は当時もあったが、住民が国策に反対できる時代ではなく、約70人いた漁師はわずかな補償金と引き換えに漁業の職を失い、ほとんどの魚類が数年で姿を消した。
その後酸性化が進み、玉川下流の農業用水の被害も深刻になったため、県は玉川温泉の水を中和する施設の設置を国に要望し、1989年10月に中和施設が完成した。これによって湖面の水質は中性化していったが、今なお湖全体の水質回復には至っていない。
田沢湖 開発史
田沢湖が深い湖である事は昔から知られていたが、初めて測定されたのは1909年（明治42年）、湖沼学者の田中阿歌麿が麻縄に重りをつけ沈めて、397mを記録した時だった。翌年、秋田県水産試験場が同様に413m、1926年（大正15年）には田中舘愛橘がワイヤーロープで425mを記録した。1937年（昭和12年）から3年間行われた吉村信吉の調査では大まかな地形が明らかになった。湖底には2つの小火山丘があり、湖底平坦部の北西寄りに位置する直径約1kmのものを振興堆、南岸近くの直径約300mのものを辰子堆と命名した。また大沢地区の近くに傾斜50°・深さ300mの断崖があることも発見した。
田沢湖 水質
かつては火山性・ミネラル分の高い水質と流入河川の少なさのため、1931年（昭和6年）の調査では摩周湖に迫る31mの透明度があり、水産生物も豊富であった。しかし、発電所の建設と農業振興（玉川河水統制計画）のために1940年（昭和15年）1月20日から導入した玉川の水は、源流のひとつである玉川温泉が源泉時点でpH1.1、流入時点で pH3.3〜3.5程度という強酸性の水であり（玉川毒水・玉川悪水と呼ばれる）、導入から約7年後の田沢湖は pH 5.0～5.5、約8年後には pH 4.3～5.3 へと酸性化が進行した。
酸性水を導入した結果、水力発電所施設の劣化も促進されたほか、農業用水も酸性化し稲作に適さなくなったため、農業用水（田沢疎水）の取水位置の変更や取水用水の中性化も行われた。
1972年（昭和47年）から石灰石を使った本格的な中和処理が始まり、1991年（平成3年）には抜本的な解決を目指して玉川酸性水中和処理施設が本運転を開始。湖水表層部は徐々に中性に近づいてきているが、2000年（平成12年）の調査では深度200メートルでpH5.14 - 5.58、400メートルでpH4.91と、湖全体の水質回復には至っていない。
田沢湖 水質
2015年（平成27年）10月6日から8日にかけて、海上技術安全研究所の水中カメラ付きロボットにより、田沢湖の3か所（湖底最深部の湖心付近、「振興堆」、「辰子堆」）で湖底調査が行われた。その結果、水深70メートルまで日光が入り込むほど透明度が高いこと、湖底が白い沈殿物で覆われていること（現時点では成分は不明）、湖底の生物、人工物、温泉などは確認できなかったことなどが明らかにされた。
1940年以前に生息していたとされる主な魚類は、クニマス、ヒメマス（十和田湖より移入）、ウグイ、アメマス、ギギ、イワナ、コイ、ナマズ、ウナギ。
1940年の玉川悪水導入は魚類だけでなく、動物性プランクトンの分布相にも変化を与えている。魚類は酸性に強いウグイが残り、酸性に弱いサケ科魚類やコイは確認されなくなった。一方、残存したウグイは優占種となったことで大型化した。
田沢湖 水質
1948年の調査では、ウグイ、アメマス、ギギの生息が報告されている。生息が確認できなくなった魚類（サケ科魚類、コイ、ウナギ）の中には田沢湖の固有種であったクニマスも含まれており、開発によって絶滅したと長年にわたって扱われてきた。1995年から1998年にかけて、当時の田沢湖町の観光協会が「深湖魚国鱒を探しています」というキャンペーンを多額の懸賞金を懸けて実施したが、クニマスは発見されなかった。しかし2010年（平成22年）になって、山梨県の西湖で過去に試験的に卵が放流されており現在も生存していることが確認され、「クニマス再発見」の一大ニュースとなった。これがきっかけで、2011年（平成23年）11月に西湖との姉妹湖提携が行なわれた。クニマスの里帰りも計画されているが、前述の水質悪化が改善されておらず実現していない。
2017年7月1日、西湖を所管する山梨県から借り受けたクニマスやヒメマスを展示する「田沢湖クニマス未来館」が湖畔に開館した。
中和対策実施後の生息魚類は、ウグイ、コイ、ギンブナ。
田沢湖 伝承
田沢湖という名称は、明治時代に入ってから定着したと考えられている。それまでの資料では、田沢の潟、辰子潟などと記録されていた。それぞれの古名の由来は「田沢村の潟」という意味、アイヌ語で「盛り上がった円頂の丘」を意味するタㇷ゚コㇷ゚が変化した説などが考えられている。
いわゆる「辰子姫」（「辰子伝説」の節を参照）も以前は「鶴子」などとされており名称には変遷があったと考えられている。それらの変遷や由来は明らかではないが、「鶴子」は熊野神社信仰との関係性、今日広く知られている「辰子」は、田沢湖の古名である辰子潟から転じたとする説がある。
田沢湖周辺には、（イワナを食い）水をがぶ飲みして龍の体になった辰子と八郎がやがてめぐり合って夫婦になったという伝説がある。
田沢湖 伝承
田沢湖のほとり神成村に辰子（タッ子、または金鶴（カナヅ）子ともいわれる）という名の娘が暮らしていた。辰子は類いまれな美しい娘であったが、その美貌に自ら気付いた日を境に、いつの日か衰えていくであろうその若さと美しさを何とか保ちたいと願うようになる。辰子はその願いを胸に、村の背後の院内岳は大蔵観音に、百夜の願掛けをした。必死の願いに観音が応え、山深い泉の在処を辰子に示した。そのお告げの通り泉の水を辰子は飲んだが、急に激しい喉の渇きを覚え、しかもいくら水を飲んでも渇きは激しくなるばかりであった。狂奔する辰子の姿は、いつの間にか龍へと変化していった。自分の身に起こった報いを悟った辰子は、田沢湖に身を沈め、そこの主として暮らすようになった。
辰子の母は、山に入ったまま帰らない辰子の身を案じ、やがて湖の畔で辰子と対面を果たした。辰子は変わらぬ姿で母を迎えたが、その実体は既に人ではなかった。悲しむ母が、別れを告げる辰子を想って投げた松明が、水に入ると魚の姿をとった。これが田沢湖のクニマスの始まりという。
田沢湖 伝承
北方の海沿いに、八郎潟という湖がある。ここは、やはり人間から龍へと姿を変えられた八郎太郎という龍が、ついの住み家と定めた湖であった。しかし八郎は、いつしか山の田沢湖の主・辰子にひかれ、辰子もその想いを受け容れた。それ以来八郎は辰子と共に田沢湖に暮らすようになり、主のいなくなった八郎潟は年を追うごとに浅くなり、主の増えた田沢湖は逆に冬も凍ることなくますます深くなったのだという。
一部では、タッ子（辰子）には不老不死の願望があったが、のちに夫となる八郎にはその願望はなく、たまたま同じ行為にふけるうち、「唯、岩魚を食ひ、水を鯨飲してゐるうちに龍體となつてしまつた」とも語り継がれていた。
なお、湖の北岸にある御座石神社には、辰子が竜になるきっかけとなった水を飲んだと言われる泉がある。
田沢湖の湖畔には辰子伝説にまつわる像が4体あり、漢槎宮近くにある舟越保武作の「たつこ像」の他に、湖の東岸にある「辰子観音」、北岸にある「姫観音像」、御座石神社境内にある「たつこ姫像」がある。
田沢湖 気候
近くに存在する駒ヶ岳や奥羽山脈の影響を直接受けやすいため、夏はそこそこ涼しく、冬は極めて寒冷である。8月の平均気温は概ね23℃前後で、最高気温が35℃以上の猛暑日になることは極めて稀であり、過去最高気温は2018年（平成30年）8月23日に観測した36.5℃にとどまる。基本的にヒートアイランドの影響も少なく、熱帯夜もほとんど発生しないなど日本有数の避暑地の一つとされているが、全国的に記録的な暑さが続いた2021年（令和3年）8月、および2023年（令和5年）8月のように例外的に数日間、熱帯夜が続いた例もある。一方、1月の平均気温は概ねマイナス3℃前後、最低気温は概ねマイナス6℃前後と限りなく極寒に近い寒冷地でもある。
田沢湖 観光
湖畔には民間伝承に基づき舟越保武作のたつこ像が建てられ、辰子が竜になるきっかけとなった水を飲んだ場所と言われる湖の北岸には御座石神社が建てられている。湖畔を周回する秋田県道が3路線（秋田県道38号田沢湖西木線・秋田県道60号田沢湖畔線・秋田県道247号相内潟潟野線）整備され、周辺にはみやげ店、温泉旅館、ホテルなどが数多く営業している。
羽後交通の関連会社である羽後交通興業が4月から11月まで遊覧船を運航しており、レストハウスの営業を行っている。足こぎボートなどの貸出も行われているほか、湖畔の一部箇所では湖水浴場として認められており、海水浴場と同様な利用が可能となっている。
活火山
活火山（かつかざん、かっかざん）とは、国際的には一般に過去1万年以内（ほぼ第四紀完新世に相当）に噴火したことがある火山のこと。
日本の火山噴火予知連絡会・気象庁による定義でも「概ね過去1万年以内に噴火した火山及び現在活発な噴気活動のある火山」とされており、この定義による2017年時点の日本の活火山数は111である。
活火山 解説
従来、火山は定性的な噴火活動度に応じて分類されていた。
英語にはActive volcano、Dormant volcano、Extinct volcanoといった呼称があり、例えば日本の地質学者である横山又次郎は『地質學教科書』（1896年、冨山房）において、それぞれ活火山、睡眠火山、消火山という語をあてている。また、佐藤伝蔵は『地質學提要』（1928年、中興館）において、活火山、休火山、死火山という分類を用いている。
しかし、活火山、休火山（睡眠火山）、死火山（消火山）のような分類法はあくまでも便宜的なものと考えられており、横山又次郎は『地質學教科書』において、有史以来活動していなかった火山が突然活動を開始することもあるなど、このような分類を「非学術的」と述べていた。また、佐藤伝蔵も『地質學提要』で「全く便宜上のもの」としていた。
活火山と休火山の関係については、火山ごとに噴火や噴気活動の間隔は一定したものではないことから、次第に活火山と休火山に分けることは困難で科学的な論拠たりえないと考えられるようになった。また、死火山の定義についても、有史以降に活動の痕跡がないものを基準としていたが、そもそも文字文化の進展には世界各国で地域差があるため「有史時代」を基準にした厳密な定義は困難と考えられるようになった。
活火山 解説
そこで過去の噴火活動の地質学的・歴史学的記録から活火山が定義されるようになった。これに伴い休火山や死火山の語は用いられなくなった（休火山、死火山を参照）。
1918年 - 『震災豫防調査會報告』で、現在活動している47火山を活火山、活動を休んでいる火山を休火山、活動を止めてしまった火山を死火山としていた。具体的には、常に噴気活動があったり頻繁に噴火する火山（日本での例：桜島、浅間山など）を活火山、噴火記録はあるが現在は活動していない火山（同：富士山など）を休火山、有史以降の噴火記録がないものの、地質や噴火の痕跡などから火山と判断できる山（同：乗鞍岳など）を死火山としていた。
1962年 - 国際火山学協会は、「歴史時代に噴火記録がある火山、あるいは、噴火記録はないが噴気活動が活発な火山。火山活動と関連した地震活動が頻繁に発生する大室山（伊豆東部火山群）を含む」を基準とした 74火山を選定。一方、気象庁は噴火や噴気活動の間隔は火山によってまちまちであることなどから、活火山と休火山を分けることが困難なため、「過去10世紀程度までに噴火記録のある火山や噴気・地熱活動がある」を基準として、63火山を活火山とした。
活火山 解説
1968年（昭和43年）10月 - 発行された火山観測指針（気象庁職員のための火山観測マニュアル）には、噴火記録のない御嶽山、噴火記録のある富士山も活火山リストに掲載されている。また、常時観測対象17火山（雌阿寒岳・十勝岳・樽前山・有珠山・北海道駒ヶ岳・吾妻山・安達太良山・磐梯山・那須岳・浅間山・伊豆大島・三宅島・伊豆鳥島・阿蘇山・雲仙岳・霧島山・桜島）を指定。
噴火記録の有無の扱いは、「歴史時代に人が目撃し記録されていたかどうか」であり、一般に休火山や死火山と考えられていた火山が相次いで活動をし、休火山、死火山の分類区分が無意味であることが一般的にも認知された。
研究が進むにつれて、2000年以上の休止期間をおいて噴火する火山もあることが明らかとなり、国際的には1万年以内に噴火した火山を活火山とするのが主流となってきた。
活火山 解説
2003年 - 火山噴火予知連絡会は「概ね過去1万年以内に噴火した火山及び現在活発な噴気活動のある火山」を活火山と再定義し、気象庁もその定義を踏襲することになった。この定義による日本国内の活火山は当初、108火山であった。活火山をこのように定義すると、頻繁に噴火する火山から数千年の休止期をおく火山まで幅が大きくなるので、火山噴火予知連絡会は同時に、社会的影響度を評価することなく火山学的に評価された火山活動度により、ランクA・ランクB・ランクC（Aが活動度が高い）の新しい3区分の活火山の分類（ランク分け）を定義した。また、火山活動の状況を容易に理解できるよう、0から5までの6段階による「火山活動度レベル」をいくつかの火山に導入し発表するようになったが、2007年の噴火警戒レベルの導入に伴い廃止された。
2007年 - ランク分けは社会的影響度を考慮しないものであるため、火山の活動による危険性に直接は結び付かない。そこで気象庁は、2007年12月1日から、火山活動による災害の危険性に応じ、国内すべての活火山について噴火警報・予報を発表するようになった。活動度レベルを廃止し同時に活動度の高い火山には5段階の噴火警戒レベルを導入し、噴火警報・予報で発表することとした（噴火警戒レベルと、上記のランク分けは関連するものではない。たとえば、2011年1月から活発な噴火活動を始めた新燃岳を含む霧島山のランクは、富士山と同じBである）。→詳細は「噴火警戒レベル」を参照
活火山 日本の活火山
火山噴火予知連絡会、活動度による分類。
但し、気象庁では「今後の噴火の可能性や社会的な影響が考慮されていない」として利用していない。
※対象は日本国内の火山に限る。
上記以外で地質調査総合センター、またはGlobal Volcanism Programで活火山とされているもの。
上記以外で活火山である可能性が指摘されている火山
「今後100年程度の中長期的な噴火の可能性及び、社会的影響を踏まえ、火山防災のために監視・観測体制の充実等の必要がある火山」として常時観測を行う50火山が選定されている。これらの火山には、気象庁や防災科学技術研究所の火山基盤観測網、大学などの機関が地表地震計、ボアホール型地中地震計、傾斜計、空振計、GPS観測装置、遠望カメラなどの観測施設を整備している、しかし観測適地であっても、国立公園法、森林法、温泉法等に基づく制約を受けるほか、観測施設建設のための掘削機や重機搬入が困難であったり、地すべり地帯であることが多いため最適な観測機器の設置を断念する場合がある。
活火山 日本の活火山
特に活動が活発で、噴火が経済活動に与える影響が大きな火山（有珠山、岩手山、那須岳、浅間山、富士山、伊豆大島、三宅島、小笠原硫黄島、阿蘇山、霧島山）は、防災科学技術研究所の火山活動観測網 VIVA によっても連続観測が行われている。
重点火山
2008年に文部科学省測地学審議会において、火山噴火予測の高度化に資する研究を進める価値の大きいと選定された16火山。 大学や国の研究機関においてはそれらの火山を中心に重点的な観測研究が行われた。それまで研究対象とされていた御岳山が外されたが、2014年の御岳山噴火災害を契機に他火山と共に追加指定されて 現在は 25火山となっている。
休火山
休火山（きゅうかざん、Dormant volcano）とは、有史以来、火山活動の記録があるが、現在は噴気などの目立った活動のない火山を指す、旧来の呼び方である。睡眠火山などと称されていたこともある。かつては活火山や死火山とともに便宜的な分類として用いられていたが、使用されない用語となっている。
休火山 解説
従来、火山は定性的な噴火活動度に応じて分類されてきた。英語にはActive volcano、Dormant volcano、Extinct volcanoといった呼称があり、例えば日本の地質学者である横山又次郎は『地質學教科書』（1896年、冨山房）において、それぞれ活火山、睡眠火山、消火山という語をあてている。
また、佐藤伝蔵は『地質學提要』（1928年、中興館）において、活火山、休火山、死火山という分類を用いている。
しかし、当初よりこれらの分類は便宜的なものと考えられていた。横山又次郎は『地質學教科書』において、有史以来活動していなかった火山が突然活動を開始することもあるなど、このような分類を「非学術的」と述べていた。また、佐藤伝蔵も『地質學提要』で「全く便宜上のもの」としていた。
休火山 解説
例えば、一般に死火山は有史以降に活動の痕跡がないものを基準としていたが、そもそも文字文化の進展には世界各国で地域差があるため、「有史時代」を基準にした厳密な定義は困難と考えられていた。
その後、年代測定法の発達によって過去の火山活動が明らかになるにつれ、数万年周期の噴火活動があることなどが解明されたことにより、有史時代の活動記録のみをもとに火山活動を判断することができないことがわかってきたため、休火山という言葉は死火山とともに廃用となっている。活火山以外の火山については、「活火山ではない」や「活火山以外の火山」などという。
死火山
死火山（しかざん、Extinct volcano）とは、有史以来活動の記録がない火山を指す、古い呼び方である。かつては消火山などとも称された。活火山や休火山とともに便宜的な分類として用いられていたが、使用されなくなった用語である。
死火山 解説
従来、火山は定性的な噴火活動度に応じて分類されてきた。英語にはActive volcano、Dormant volcano、Extinct volcanoといった呼称があり、例えば日本の地質学者である横山又次郎は『地質學教科書』（1896年、冨山房）において、それぞれ活火山、睡眠火山、消火山という語をあてている。
また、佐藤伝蔵は『地質學提要』（1928年、中興館）において、活火山、休火山、死火山という分類を用いている。
しかし、当初よりこれらの分類は便宜的なものと考えられていた。横山又次郎は『地質學教科書』において、有史以来活動していなかった火山が突然活動を開始することもあるなど、このような分類を「非学術的」と述べていた。また、佐藤伝蔵も『地質學提要』で「全く便宜上のもの」としていた。
死火山 解説
一般に死火山は有史以降に活動の痕跡がないものを基準としていたが、そもそも文字文化の進展には世界各国で地域差があるため「有史時代」を基準にした厳密な定義は困難と考えられていた。
さらに、年代測定法の発達により過去の火山活動が明らかになるにつれ、数万年周期の噴火活動があることなどが解明されたことにより、有史時代の活動記録のみをもとに火山活動を判断することができないことが分かってきたため、死火山という言葉は休火山とともに学術的には廃用となっている。活火山以外の火山については「活火山ではない」「活火山以外の火山」等という。
かつて、一部の火山学者と一般大衆が死火山と認識していた木曽御嶽山が、1979年に水蒸気爆発を起こし、定義を大きく見直すきっかけとなった。
湾
湾（わん、英語: gulf）は、海や湖の一部で、幅の広い入り込みを形成した領域。規模の小さなものを入り江（いりえ、英語: bay）と呼ぶ。
湾 定義
海洋法に関する国際連合条約（国連海洋法条約）10条の規定するところでは、「湾」とは湾口（湾の入り口となる部分）の幅に比べ奥行きが十分に深く、湾口に引いた直線を直径とする半円の面積よりも湾入部の水域が広いものとされる（2項）。また湾が単一の国に属し湾口幅が24海里以内であるときには、その湾内を内水として扱い、湾口に引いた直線を領海の基線とすることも定められている（4項）。ただし、この規定を満たさずとも古くから単一の国が主権を行使してきた湾を「歴史的湾」として内水とみなすことも定められている（6項）。しかしこの例外規定を巡っては、リビアのシドラ湾、ロシアのピョートル大帝湾など、歴史的湾であるか否かの主張対立が国際紛争の火種となることもしばしばである。
この「奥行きが十分にあり、半円より広い」という定義は国際条約上だけでなく一般的にも使われているが、やはり定義を満たさなくとも、土佐湾、若狭湾のように古くから湾と認められているものもある。またサロマ湖のように、実質的に湾と差がなくとも「湖」とされる水域もある。
湾 語義
英語にはGulfとBayがあり、BayよりもGulfのほうが規模が大きいものをいう。そのため日本語ではGulfを海湾、Bayを湾と訳すことがある。
日本では、日清戦争の頃まで大村湾、伊勢湾、駿河湾などは海図上で海湾とされていた。また、東京湾、陸奥湾、島原湾、鹿児島湾は第二次世界大戦後も海図上は海湾とされていた。しかし、昭和40年代になり海図に使用されてきた海湾（Gulf）は日本の地形の規模にはふさわしくないとして湾（Bay）に改記された。
湾 成因
湾が作られた原因には、主に以下の3つがある。
日本での典型例としては、それぞれ
などがあたる。
3世紀
3世紀（さんせいき）は、西暦201年から西暦300年までの100年間を指す世紀。
3世紀 できごと
3世紀末
日本で出現期古墳の成立。
弥生時代以来の銅鐸・武器系祭器による祭祀が終わる。北部九州の甕棺墓も衰退する。
西日本各地に、特殊な壺形土器、器台形土器を供献した墳丘墓（首長墓）が現れる。
奈良県北部に纏向古墳群（代表は桜井市の箸墓古墳）、柳本古墳群(代表は天理市の黒塚古墳）が形成される。
奈良県の桜井茶臼山古墳からは国内最多数の100枚を超える銅鏡が出土している。
その他に岡山県岡山市の浦間茶臼山古墳、京都府木津川市の椿井大塚山古墳が出現期古墳に当たる。
形態素
形態素（けいたいそ、英: morpheme）とは、言語学の用語で、意味をもつ表現要素の最小単位。ある言語においてそれ以上分解したら意味をなさなくなるところまで分割して抽出された、音素のまとまりの一つ一つを指す。
形態素の一般的な性質や、形態素間の結びつきなどを明らかにする言語学の領域は、形態論と呼ばれる。
形態素 概要
形態素には、いくつかのタイプがあると考えた方が良いことが分かっている。また、それぞれの言語によっても違いが現れるので、ここではまず英語と日本語での例を示す。
英語では、空白で区切られる語 (英: word) よりも細かい単位である。たとえば、名詞の複数形の -s なども独立した形態素である。日本語では、日本語文法におけるいわゆる文節よりも細かい単位である、自立語（あるいは「詞」）と付属語（あるいは「辞」）および接辞が形態素である。
形態素 分類
「やま」のように、単独で語として（日本語文法では、文節として）現れるものと、「お金」の「お-」のように、単独では用いられず必ず他の形態素とともに現れるものがある。前者の「やま」のような形態素を自由形態素 (英: free morpheme)または内容形態素という。また、後者の「お金」の「お-」のような形態素を拘束形態素または束縛形態素 (英: bound morpheme) という。例えば、英語の{boy}、{fly}などの形態素は実質な意味を持ち、単独で用いられるから、前者の自由形態素である。
形態素 分類
また、語彙的な意味を持つものとそうでないものに分けることができる。語彙的な意味を持つ形態素を語根 (英: root/英: radical) という。例えば、「たか-さ」「たか-い」に共通して現れる「たか-」は語根であり、「空間的な位置が上方にあって下との距離が大きい」という語彙的な意味を持つ。これに対して、「-さ」や「-い」に語彙的な意味を認めるのは難しく、むしろ、「-さ」は「たか-」を名詞として機能させる形態素であり、「-い」は「たか-」を形容詞として機能させる形態素であると考えられる。この「-さ」や「-い」のように、機能的あるいは文法的な意味は持つが語彙的な意味は持たないと考えられる形態素を機能的形態素 (英: functional morpheme) または文法的形態素 (英: grammatical morpheme) という。
語根は、自由形態素であることもあれば、拘束形態素であることもある。「たか-さ」「たか-い」の「たか-」は単独で語として現れることがないので拘束形態素であり、一方「やま」「あお」のような語根は単独で語となる自由形態素である。
構造上、語として振る舞う拘束形態素を接語と呼び、それ以外の拘束形態素を接辞と呼ぶ。
形態素 分類
一つの形態素が互いに微妙に異なる複数の現れ方をすることがある。例えば「あめふり」、「あまやどり」、「きりさめ」に含まれる「あめ」、「あま」、「さめ」は同じ「雨」という意味を持つ形態素に属していると考えられる。このとき、「あめ」「あま」「さめ」という三つの形態 (英: morph) は、同一の形態素に属し、互いに異形態であるという。一つの形態素に属する複数の形態についても、「あめ」のように単独で語として現れうる自由形態 (英: free morph) と、「あま-」「-さめ」のように必ず他の形態素にくっついて現れる拘束形態 (英: bound morph) とを区別することができる。
文法的形態素（ぶんぽうてきけいたいそ）とは、語根（基礎語幹）で示す観念を特定の文法範疇へ方向づけるものである。比較言語学によってその原初的構成部分を分離できる。語根と接尾辞からなる全体が語幹を形成するが、語基と形態素の複合でもある。印欧語学では、セム語派と異なり、この語幹を基礎として全体系が構築される。その理由は、語幹に文法的形態素が前接（加音/重複等）するか、後接（接尾）するという、文法的特性を有する形態素の附加により、格と数と人称（語尾の活用・曲用）とが示されるからである。（ギリシア語では、「現在のアスペクトの動詞語幹とアオリストのアスペクトの動詞語幹」とが対立し、活用の基礎となる。）
そしてこれらに、「派生」が加わる：形態素の附加により、派生語が形成される。活用や曲用のわく内で同一語が採るさまざまな語形のことでなくて、接尾される形態素により、名詞・形容詞・動詞・副詞等のあらゆる文法範疇の語が派生する（この派生語はセム語系の「形態素」にも広く通じるものであり、「語基」をもとに、あらゆる文法的形態素が附加され、意味論的観念からも、膨大な派生語（語彙）を形成する）。
また、形態素の附加とそれから生ずる音韻の変化は、通時的な音韻の変化・発展を考慮する必要をも生じ、同定については歴史言語学的音韻論に依拠しなければならない。
品詞
品詞（ひんし、英: parts of speech、仏: parties du discours、独: Wortklassen）は、名詞や動詞や助動詞、また形容詞や形容動詞、副詞、連体詞、接続詞、感動詞、助詞といった、語を文法的（形態論的・統語論的）な基準で分類したグループのことである。語類（ごるい、英: word class）とも言う。語彙範疇（英: lexical category）という用語も、品詞と同じ意味でしばしば用いられる。
さまざまな言語で見られる品詞として、名詞、動詞の他に、形容詞、接置詞、代名詞、助動詞、数詞、類別詞、接続詞、冠詞、間投詞などいろいろある。
品詞 分類の対象
品詞分類の対象となるのは、語、より正確には語彙素である。語彙素とは、具体的な語形から抽出できる、抽象的なレベルで見た語である。たとえば、英語の dog と dogs は、同じ1つの語彙素 dog の異なる2つの語形である。
語ではなく、語根を形態論的・統語論的な基準で分類したもののことも品詞と言う。「語類」は、このような語根の品詞に対して、語の品詞を特に指す呼称である。「語彙範疇」という用語も、名詞句や節といった複数の語からなる句範疇（英: phrasal category）に対して、語を分類したグループであることを示している。
品詞 分類の基準
品詞分類に用いられる文法的基準には、形態論的なものと統語論的なものがある。前者は構造特性（英: structural properties）、後者は分布特性（英: distributional properties）とも言う。
形態論的基準とは、分類対象の語の語形変化に関わる文法範疇の種類や、語の内部構造を指す。たとえば、日本語・琉球語の動詞は時制（文法範疇の一つ）に応じて語形変化（活用）することによって、他の品詞から区別される。
統語論的基準とは、対象の語が句や節の中でどのような位置に現れるかということである。たとえば、日本語・琉球語の名詞は、格助詞を取って主語や目的語となることに基いて、他の品詞と区別される。
語は、意味によって分類することもできるが、意味的な基準は一般に品詞分類には用いられず、形態論的・統語論的基準が優先される。それゆえ「名詞は事物を、動詞は動作を、形容詞は属性を表す」と定義しすると、「美しい(形容詞)→美しさ(名詞)」「走る(動詞)→走り(動詞の連用形あるいは名詞） 」といった例をうまく説明できなくなるので、この定義はうまくゆかない。
品詞 用語法
英語の parts of speech という用語は、古代ギリシア語の τα μέρη του λόγου (ta mérē tou lógou) や、ラテン語という言語の partes orationis に由来する。この用語は、speech「話し言葉」の part「部分」（要素）という意味であるが、これは現代言語学で言うところの sentence「文」の要素の class「類」のことである。また、この用語からは、名詞や動詞といった語類が、語や形態素の分類であって、より大きな句レベルの要素の分類ではないことがわからない。このように、 parts of speech という用語は意味的にわかりにくいところがあるが、特に言語類型論の分野で今でも広く用いられている。
生成文法では、語から文に至るさまざまなレベルの構成素の統語的分類を、統語範疇（英: syntactic category）と呼んでいる。この統語範疇という用語は、言語類型論の分野では、Croft (1991) によって名詞・動詞・形容詞を指すのに用いられた。1990年代から、生成文法では終端節点（語のレベル）の範疇が語彙範疇と機能範疇に分けられ、名詞・動詞・形容詞は語彙範疇と呼ばれるようになった。
品詞 内容語と機能語
品詞は、内容語（英: content word）と機能語（英: function word）に大別される。名詞、動詞、形容詞などは内容語であり、接置詞、助動詞、接続詞、冠詞などは機能語である。内容語は、派生や借用語によって新しい語を加えることができるのに対し、機能語はそうではない。このことを「内容語は開いた類（英: open class）であり、機能語は閉じた類（英: closed class）である」と言う。また、内容語にはたくさんの語が属するが、機能語は数が限られている。そして、内容語は具体的で特殊な意味を表す傾向があるいっぽうで、機能語は抽象的・一般的な意味を表す。
「語彙範疇」という用語は、格、補文化辞、限定詞といった機能範疇（英: functional category）と対比されることもある。この場合、語彙範疇は、具体的な意味内容を持った語類を指す。
品詞 品詞分類の諸問題
品詞を実際に分類するにはさまざまな問題がある。まず、すべての言語に当てはまる品詞分類の基準を設定することには困難が伴う。たとえば、英語の形容詞の認定には、比較級・最上級を持つことが基準として用いられることがあるが、日本語には比較級・最上級はないため、これを基準として日本語に形容詞を認めることはできない。
次に、品詞の候補となるある語群がそれだけで独立の品詞を成すのか、それともより大きな品詞の下位範疇にすぎないのかを判断しなくてはならないという問題もある。たとえば、日本語の動詞と形容詞は、いずれも時制などに応じて活用するという形態論的基準を満たすので、1つの品詞にまとめることもできる。しかし、動詞と形容詞は活用に関わる接辞が大きく異なるため、それを重視すると異なる2つの品詞ということになる。
品詞 品詞分類の諸問題
また、動詞と助動詞の中間、名詞と形容詞の中間など、品詞と品詞の境界例となるような語の存在も問題となる。たとえば、「血まみれ」「ひとかど」などは、「血まみれの人」「ひとかどの人物」のように、名詞を修飾する際に助詞「の」を用いる点は他の名詞と共通しているが、「??血まみれが走った」「??ひとかどが来た」のように主語にはなりにくいため、典型的な名詞とは言えない。また、文法化の過程で、品詞と品詞の境界例が生じることもある。文法化は、内容語が機能語に変化するプロセスで、たとえば動詞が側置詞に変化する（日本語の「（〜に）つく」>「〜について」など）。この結果、動詞と側置詞の中間のような存在が生じる。
最後に、品詞は語の分類であることに由来して、何を語として認定するかという点も問題である。たとえば、日本語文法において、山田孝雄は学校文法の助動詞の多くを複語尾とし、語と認定していない。また、松下大三郎は、助詞・助動詞を単語の構成要素（原辞）としている。これに対して、橋本進吉は助詞・助動詞を語の一種であるとする。
品詞 品詞分類の普遍性
日本語に冠詞がなかったり、英語に形容動詞がなかったりするように、特定の品詞を欠く言語もある。内容語の中では、形容詞を認定できない言語が多い。さらに、名詞と動詞の区別がないと分析される言語も存在する。
品詞 諸言語の品詞
日本の学校文法では、橋本進吉による以下の基準によって10品詞が立てられている。
これとは異なる品詞分類として、益岡・田窪 (1992: 8) は次の11品詞を設けている。
しかしながら、益岡と田窪は「複雑な」「複雑に」「複雑です」のうちの「複雑です」が「複雑（なX）です」の省略形であるかもしれないという問いについて充分に答えていないので、日本語処理の分野ではさほど注目されていない。
ふつう、英語の品詞は名詞、代名詞、形容詞、動詞、副詞、前置詞、接続詞、間投詞の8つに分けられる。冠詞は形容詞の一種、助動詞は動詞の一種とされる。
これとは異なる品詞分類として、Quirk et al. (1985: 67–68) は、英語の語類を以下のように整理している。
また、Huddleston & Pullum (2002: 22) は以下の9つのカテゴリーを語彙範疇として挙げている。
248年
248年（248 ねん）は、西暦（ユリウス暦）による、閏年。
パラグアイ
パラグアイ共和国
República del Paraguay（スペイン語）Paraguái Tavakuairetã（グアラニー語）
国の標語：Paz y justicia（スペイン語: 平和と正義）
国歌：Paraguayos, República o Muerte（スペイン語）パラグアイ人達よ、共和国か死か
パラグアイ共和国（パラグアイきょうわこく、スペイン語: República del Paraguay、グアラニー語: Paraguái Tavakuairetã）、通称パラグアイは、南アメリカ中央南部に位置する共和制国家である。東と北東をブラジル、西と北西をボリビア、南と南西をアルゼンチンに囲まれている内陸国である。首都はアスンシオン。
なお、パラグアイの国旗はデザインが表と裏とで異なっている（パラグアイの国旗を参照）。
パラグアイ 国名
正式名称はスペイン語でRepública del Paraguay（レプブリカ・デル・パラグアイ）である。通称はParaguay[paɾaˈɣwai] 。グアラニー語表記はTetã Paraguái（テタ・パラグアイ）である。通称はParaguái [paɾaˈɰwaj]。
公式の英語表記はRepublic of Paraguay（リパブリック・オブ・パラグアイ）[ˈpærəɡwaɪ]。
日本語の表記はパラグアイ共和国。同国の在日大使館が用いる正式片仮名表記はパラグァイ。日本では通常パラグアイ、パラグワイなどと表記され、漢字表記では巴拉圭、または巴羅貝となる。
パラグアイ（Paraguay）とは、もともとグアラニー語で「大きな川から」を意味する言葉であったという説が有力である。大きな川とはパラナ川のことである。そのほかにも「鳥の冠を被った人々」を意味するという説がある。
パラグアイ 歴史
もともとこの地にはグアラニー人をはじめとするトゥピ・グアラニー系のインディヘナ諸集団が住んでいた。タワンティンスーユ（インカ帝国）の権威はこの地までは及ばなかったため、多くの人々は原始的な共同体を築きながら生活していた。しかし、16世紀初頭以降、この地にもセバスティアン・カボットをはじめとするヨーロッパ人がラ・プラタ川を遡って渡来するようになる。
1537年にブエン・アイレからの探検隊によりアスンシオンが建設されると、スペイン領となった。この建設はラ・プラタ川からアルト・ペルーへの陸路と存在すると思われた「銀の山」を探すためであり、かつポルトガルの領土拡張に対する防塞建設のための遠征の結果だった。
チャルーア人のようなラ・プラタ地域の狩猟インディヘナとは違って、粗放とはいえ農耕を営んでいたグアラニー人は文化程度も高く、スペイン人との同盟により敵対していたほかのインディヘナと対決することを決め、スペイン人もこれを受け入れたため両者の間に交流が生まれ、混血者（メスティーソ）も発生していった。
パラグアイ 歴史
1617年にアスンシオンを中心とする総督領から、ブエノスアイレスを中心とするラ・プラタ総督領、サン・ミゲル・デ・トゥクマンを中心とするトゥクマン総督領が分離する。17世紀以降はイエズス会宣教師による先住民への布教活動が、農業活動なども含めて活発に展開された。現在も残るイエズス会布教所跡はこのときに建設されたものがほとんどである。イエズス会はブラジルのサンパウロからやってくる、バンデイランチ（ポルトガル語: Bandeirantes）と呼ばれた奴隷商人への抵抗のためにグアラニー人に武装させた。ポルトガル人奴隷商人によって多くのグアラニー人が奴隷となってブラジルに連行されたものの、この軍隊はしばしばポルトガル人を破ってスペイン植民地の辺境を防衛する役目を担った。ローマ教皇に直属し、以後スペイン王室や副王の役人も容易に口出しできなくなったイエズス会の伝道地は、原始共産主義的な様相を帯び、自主自立の独立国家のような存在として、その後もほかの地域のインディヘナが味わったような辛酸には至らず100年近く平和に存在し続けた。
パラグアイ 歴史
1750年代以降は、グアラニー戦争により、バンダ・オリエンタル（現在のウルグアイに相当）からグアラニー人が撤退してきた。その後すぐ1768年のスペイン王室の決定によるイエズス会の追放によりイエズス会は南米から撤退することが決まり、当地のグアラニー人たちはスペイン・ポルトガルの直轄支配下に置かれることとなった。
1776年にリオ・デ・ラ・プラタ副王領がペルー副王領から分離されるが、その後もパラグアイはあまり大きな発展もしないまま月日が流れていった。
1810年5月25日、ブエノスアイレスにてポルテーニョが五月革命を起こし、ラ・プラタ副王領のスペインからの自治を宣言した際に、パラグアイ州はバンダ・オリエンタル、アルト・ペルー、コルドバなどとともにブエノスアイレス主導の独立を認めず（マヌエル・ベルグラーノ将軍のパラグアイ攻略を撃退した）、1811年に共和国としてラテンアメリカで最初に正式に独立を宣言した。こうした混乱の中で国土の狭かったパラグアイは比較的早く国がまとまり、1814年にホセ・ガスパル・ロドリゲス・デ・フランシア博士が執政官に就任し、1816年には終身執政官の職に就いた。
パラグアイ 歴史
農民の支持を基盤にしたフランシアの長期独裁体制下では、政治的、経済的鎖国と土地の公有地化を進めた一方で、スペイン系白人（クリオージョ）の反乱を恐れたフランシアはグアラニー人とクリオージョの集団結婚を政策的に推進した。フランシアの政治は逆らうものは容赦なく追放し、処刑する恐怖政治に近いものであり、グアラニー人との混血やその他もろもろの要求を断った反対派のクリオージョ層は亡命したが、この時期の南米においてチリを除いたラテンアメリカ諸国が内戦を続けていたのとは対照的に、政治的には安定を保ち、義務教育が行われ、当時の旅行者が「パラグアイでは盗人も飢えた者もいなかった」との言葉を残すほどだった。対外政策も成功し、1838年にはアルゼンチンのミシオネス州を併合する。1840年にフランシアが死亡すると政治的混乱が発生したが、1844年にフランシア博士の甥のカルロス・アントニオ・ロペスが初代パラグアイ大統領に就任することで、国内情勢は再び安定した。カルロス・ロペスは前任者から続いた鎖国政策を解き、国家の保護の下の開放政策に転じて一躍パラグアイの近代化に取りかかった。
パラグアイ 歴史
前任者の公有地化政策によりカルロス・ロペスの時代には国土の98%が公有地となっていたが、この土地制度を利用してマテ茶やタバコなどを栽培し、保護貿易によって莫大な黒字を上げた。カルロス・ロペスはこの貿易黒字を元手に鋳鉄や火砲を生産する工場を建設し、ヨーロッパに留学生を送り、1861年にはアスンシオンに鉄道が開通した。イギリスからの債務を負うことはなく、逆にイギリス人の技術者を雇って国家に役立て、パラグアイはラテンアメリカで唯一対外債務を負っていない国として自立的な発展を続けた。しかし、その治世の後半からはアルゼンチン、ブラジルからの圧力と内政干渉が激しいものになり、大事には至らなかったものの、ウルグアイの大戦争中に、ラ・プラタ川の封鎖をめぐってリトラル三州の反ロサス運動を支援していたことによって、アルゼンチンの独裁者フアン・マヌエル・デ・ロサスの軍と戦争したこともあり、こうした外圧を脅威に思って南米でもっとも強大な軍隊を組織した。
パラグアイ 歴史
1862年にカルロス・ロペスが死亡。長男のフランシスコ・ソラーノ・ロペス元帥が後を継いで大統領になると、1864年にブラジルとアルゼンチンの内政干渉に悩むウルグアイのブランコ党政権から救援を求められたことをきっかけに、ソラノ・ロペスはパラグアイと似たような立場で悩むウルグアイの救援を決意した。ロペスはブラジル領内に侵攻し、ラテンアメリカでもっとも凄惨な戦争となった三国同盟戦争が始まった。このときロペスは、アルゼンチンの反体制派の首領フスト・ホセ・デ・ウルキーサらの協力を得ることができず、アルゼンチンとウルグアイを味方につけることに失敗することとなった。そしてさらに、かねてからパラグアイの発展を好ましく思っていなかった イギリス資本の支援を受け、ブラジル、アルゼンチン、ウルグアイが三国同盟を結ぶと、同盟軍はパラグアイに侵攻した。三方から攻められたパラグアイ軍は全滅するまで勇敢に戦い、アメリカ合衆国の公使がその勇気と愛国心を褒め称えたほどであった。途中でアルゼンチン北西部でロペスに共感したカウディージョのフェリペ・バレーラが反乱を起こすと、その鎮圧のためにアルゼンチン軍が離脱し、同国でバルトロメ・ミトレが大統領を辞任したことによって、付き合いで参戦していたウルグアイ軍が離脱するという事態も起きたが、ブラジル軍は追撃を重ね、1870年3月、パラグアイ人の一団を率いて敗走中のロペス大統領は戦死し、パラグアイの敗北をもってこの戦争は終結した。パラグアイはブラジルとアルゼンチンに国土の4分の1にあたる14万km2を割譲し、開戦前の52万人の人口は21万人にまで減少した。成人男性に至っては3分の2以上（9割とも言われる）を失った。さらに敗戦とともにイギリスから借款が押しつけられ、パラグアイが誇った公有地を中心とした土地制度はアルゼンチン人などによって買い取られ、この国でもほかのラテンアメリカ諸国と同じように大土地所有制が確立した。こうしてパラグアイは国民のみならず、国土、関税率、工場、経済的独立のすべてを失い、これ以後50年にわたり国勢は停滞し、現在に至るまで傷跡は残っている。
パラグアイ 歴史
アルゼンチンとブラジル、特に経済的には前者の、政治的には後者の衛星国として再スタートしたパラグアイだったが、戦争の代償はあまりにも大きかった。1879年にはアルゼンチン軍が撤退し、1880年代には自由党とコロラド党が設立されたが、不正選挙が横行し民主主義からは程遠い状態にあった。軍事独裁政権の下で人口を補うために移民が導入され、スイス、ドイツ、イタリアなどから農業移民がやってきたが、その数は周辺国と比べるとはるかに少なかった。その後、20世紀に入ると自由党政権のもとで多少なりとも改革が行われたが、政情はいまだに不安定なまま、大量な石油の埋蔵があると仮説が立てられたグラン・チャコ地方をめぐって、次第にボリビアとの対立が大きくなっていった。
パラグアイ 歴史
1932年、ボリビアがパラグアイに奇襲攻撃しチャコ戦争が始まった。パラグアイ軍は貧弱な装備ながらも辛うじてこの戦いに勝利し、1938年のブエノスイアレス講和条約では植民地時代からチャルカスとアスンシオンの間で争われていた、広大なグラン・チャコ地方の領有権を獲得する。しかし、この戦争による経済的な打撃と4万人にも及ぶ死者は社会を疲弊させ、その後、社会改革を求めて社会主義や国家社会主義を掲げた軍人が政治を動かしていくことになった。また、こうして生まれた政権はナショナリズムを称揚し、1936年にパラグアイ共産党などと結んで大統領になっていたチャコ戦争の英雄ラファエル・フランコ大佐によってフランシスコ・ソラーノ・ロペスの完全な名誉回復がなされた。しかし、フランコの急進的過ぎる改革は寡頭支配層に嫌われ、1937年には1年足らずで追放された。
パラグアイ 歴史
フランコのあとはチャコ戦争の英雄エスティガリビア将軍が後を継ぎ、1940年にエスティガリビアが事故死するとイヒニオ・モリニゴ将軍は第二次世界大戦を連合国側で参戦。
1941年1月20日には、日本と国交断絶した。
大戦は乗り切ったものの、民主化の要求のために部分的に民主主義的な改革を余儀なくされた。しかし、こうした政策は二月党とコロラド党の対立を招き、ついには1947年に内戦に至って結局軍は内戦に勝利したものの（パラグアイ内戦）、20万人以上のパラグアイ人が国外に亡命することになった。その後、大統領になったフェデリコ・チャベスが政権を握り混乱を収めたが、フアン・ペロンの影響を受けた経済政策への批判に対応を誤り、軍部からのクーデターでチャベスは追放された。
パラグアイ 歴史
1954年にブラジル軍の後押しを受けたクーデターによりチャベスは追放され、アルフレド・ストロエスネル政権が誕生し、以後30年以上親ブラジル的独裁政権が続いた。軍とコロラド党を掌握して長期政権を可能にしたストロエスネルは、治安を回復し経済も成長したものの、一方で少数民族となっていたインディヘナの虐殺、反政府運動の弾圧などを重ね、一時はアメリカ合衆国からも経済制裁を受けた。ストロエスネルの時代に独裁体制は完成したが、1989年2月、突如としてストロエスネルの腹心だったアンドレス・ロドリゲス・ペドッティ将軍が決起し、チリ以外の周辺国の民政移管が完了したあとも権力を握っていたストロエスネルが市街戦を終えたあと失脚し、ブラジルに追放された。こうして35年に及んだ、ラテンアメリカでもまれに見る長期独裁は終わった。
ロドリゲス将軍が臨時大統領になると、ロドリゲス将軍はそれまでの路線を改めて民主化政策をとった。こうして1993年5月にはフアン・カルロス・ワスモシ （Juan Carlos Wasmosy） が大統領就任。パラグアイに39年ぶりに文民大統領が誕生したが、パラグアイの民主主義は前途多難であった。
1996年4月、ワシモシ大統領は、軍の政治力を削ぐために、軍の実力者で軍部の政治介入を公言して憚らないリノ・オビエド（Lino Oviedo） を解任し、オビエドは6月には逮捕された。しかし、1998年8月にはオビエド派であるラウル・クーバス （Raul Cubas） 大統領が就任し、同月大統領権限でオビエドを釈放した。
釈放されたオビエドは暗躍を重ね、1999年3月23日、ルイス・マリア・アルガーニャ （Luis Maria Argaña） 副大統領がオビエド派によって暗殺されたとみられる事件が発生したあと、オビエドとクーバス大統領が亡命した。この後を受けて同月、ルイス・ゴンサレス・マキ （Luis Gonzalez Macchi） 大統領が就任するも、2000年5月にはまたもクーデター未遂事件が発生した。その後、2003年4月にニカノル・ドゥアルテ・フルートス （Nicanor Duarte Frutos） 大統領が就任した。
2008年4月に大統領選挙が行われ、野党連合「変革のための愛国同盟（APC）」の進歩派フェルナンド・ルゴが、与党コロラド党のブランカ・オベラル、元陸軍司令官リノ・オビエドを破って当選した。開票率92%の段階で、ルゴ40.83%、オベラル30.71%、オビエド21.98%であった。ルゴの選挙母体APCは、中道右派の自民党と左派連合が同盟を結んでいる。1947年から軍政時代も含めて61年間続いたコロラド党の支配は終わった。
2012年6月にはフェルナンド・ルゴへの議会による弾劾により大統領職を追われた。これはルゴ氏支持者からはクーデターであると非難されている。同時に副大統領であった真正急進自由党のフェデリコ・フランコが大統領に昇格。そして、2013年4月に行われた大統領選挙ではオラシオ・カルテスが勝利し、再び右翼政党であるコロラド党支配の時代へと回帰した。
2018年4月、オラシオ・カルテスが大統領選挙でマリオ・アブド・ベニテスに敗れる。これに伴い任期満了を待たずに上院議員へ転任しようと辞任することを宣言して混乱を招くも、同年8月までの任期を全うした。
同月、マリオ・アブド・ベニテスが大統領に就任した。
2023年4月に行われた大統領選挙では、元財務相のサンティアゴ・ペニャが大統領に選出され、同年8月に大統領に就任した。
パラグアイ 政治
国家元首である大統領は、行政府の長として実権を有する。任期は5年で再選禁止。2013年より大統領職にあったオラシオ・カルテスは、2018年の大統領選挙に向けて再選を可能とする憲法改正手続を進めていたが、大規模な反対運動が起きたため撤回された。
選挙は、大統領候補と副大統領候補がそれぞれペアとなり立候補し、国民は直接選挙により数組の中から1組を選出する。大統領が死亡や罷免により欠ける場合は、副大統領が大統領に昇格し、残りの任期を務める。首相職はなく、大統領が閣議を主宰する。
議会は、両院制。上院は全45議席を全国区で選出、代議院（下院）は全80議席を県単位の18選挙区に分けて選出する。両院とも議員の任期は5年で、大統領選挙と同じ日に選挙が行われる。前回投票は2023年4月30日に行われ、政党別の獲得議席数は以下の通り。
上院
代議院（下院）
伝統的に、パラグアイの国政史上ほとんどの期間が、かつてシモン・ボリーバルが語ったように独裁か無政府状態のどちらかの状態であったが、ストロエスネルの失脚以降は多少風向きも変わってきているようである。しかし、それでも依然として軍の政治力は強く、問題になっている。
パラグアイ 軍事
パラグアイ大統領はパラグアイ軍の最高司令官を兼任する。兵員は約2万人。徴兵制（15 - 49歳）が敷かれており、男性の国民は兵役の義務を有する。
西部グランチャコのマリスカル・エスティガリビアにアメリカ空軍の基地が存在する。
国防予算（2000年）：8,300万ドル（一人頭15ドル）
パラグアイ陸軍。兵員は1万5,000人。国内の治安維持や災害救助などの任務が多い。
パラグアイ海軍。兵員は3,600人。海軍は国境の川の防備が任務である。
パラグアイ空軍。兵員は1,700人。規模、稼動機ともに多くない。
パラグアイ 国際関係
メルコスール加盟国の1か国で、ブラジルやアルゼンチン、ウルグアイなどの近隣諸国と友好関係を維持している。
20世紀前半には背後にイギリス資本を抱えたアルゼンチンの、20世紀後半からは背後にアメリカ資本を抱えたブラジルの影響を強く受けてきた。
2005年5月から、グランチャコのマリスカル・エスティガリビアにアメリカ空軍が駐留しており、これはボリビアのサンタクルス県の自治運動にアメリカ合衆国が介入するためだとみなされているため、この駐留アメリカ軍の存在は近隣諸国との間での外交問題となっている。
ストロエスネル政権時代の反共産主義政策が体制崩壊後も続き、南米諸国で唯一、中華民国（台湾）と国交を有している。中華民国の承認国の中では、面積規模で最大である（人口規模だとグアテマラが最大となる）。駐韓国パラグアイ大使館が対中華人民共和国外交業務を兼任している。
2020年、パラグアイで新型コロナウイルス感染症が拡大。2021年3月、パラグアイで中華人民共和国関係者を名乗る業者がCOVID-19ワクチン提供の条件として中華民国との断交を要求してきたが、その後、中華民国がパラグアイのワクチン獲得に協力している。
パラグアイ 国際関係
2022年9月28日、『フィナンシャル・タイムズ』は、マリオ・アブド・ベニテス大統領が台湾に対して、外交関係を維持するために10億ドルを投資するよう要請していると報じた。背景として、巨額の支援をちらつかせる中国や、中国市場の開拓を期待する国内産業の圧力を前に、台湾との連携の必要性を国内に示す必要があるとしている。
2023年8月15日に行われたサンティアゴ・ペニャの大統領就任式では、中華民国の副総統頼清徳が出席。頼副総統は「パラグアイと台湾は地理的に遠く離れているが、66年以上続く友情が変わることはない」とSNSに投稿し、今後も両国関係が深まることに期待を示した。
日本とパラグアイの関係は1912年、日本からの永住者として初めてパラグアイに渡った佐幸田兼蔵がプエルト・カサードのタンニン工場に勤務したことに始まる。
1936年には海外移住組合連合会がアスンシオンに事務所を設け、1941年までの5年間にラ・コルメナの移住地に日本から123家族790人、ブラジルからの再移住者15家族54人が入植した。