hotchpotch/wikipedia-multilingual-ir-pairs huggingface dataset:
MS-DOS バージョン
IBM PC/XTの仕様に合わせ、HDDや360KB 5.25インチフロッピーディスク (2D) をサポートしている。階層構造ディレクトリ、CONFIG.SYSによるデバイスドライバの追加機能、UNIXライクなパイプなどの機能が追加された。アセンブラのMASMが付属していた。
マイクロソフト版はこのバージョンより名称が「MS-DOS」に一本化された。
当初 IBM PC/AT 用に発売。主としてネットワーク対応と大容量HD対応のための16ビットFATが追加された。本来80286が標準のPC/AT向けだったが、互換性確保目的で80286のプロテクトモードを利用した新機軸は敢えて盛り込まれなかったためサードパーティー製の各種ユーティリティによって機能拡張するユーザが多かった。
ベンダーによる独自拡張などで方言が多くバージョン番号の体系も大きく乱れている。必要十分なスペックと安定性が評価され、またバージョン4以降の仕様変更の影響を避けるために一部ではかなりの長期間にわたって愛用されていた。
MS-DOS バージョン
バージョン3.1（1984年11月） - 3.0のバグフィックス版。別売のPC NetworkまたはMS-Netでトークンリングに対応したネットワーク機能が供給された。ただし、性能が低く専らノベルのNetWareなどのNOSが一般的に用いられた。日本ではマイクロソフトから日本語版が供給され、日本国内メーカーの多くのパソコンに採用された。また、NECのPC-98LT、Handy98、富士通のFM TOWNSにはROMで内蔵された。
バージョン3.20から派生し、8086上で限定的な擬似マルチタスク環境を実現したもの。マイクロソフトが開発したが不十分であるとしてIBMには採用されず、アプリコットコンピューターズにネットワークOSとしてOEMされた他、僅かの用途に留まり絶滅亜種になってしまった。非同期I/O対応やバックグラウンドタスク規約など資産の一部は Windows 2.x に流用され、また80286プロテクトモードを前提に並行開発されていたもの（当初バージョン5と呼ばれていた）はIBM主導で大幅に改訂され、世に出た時にはOS/2バージョン1.0になっていた。
MS-DOS バージョン
IBM主導で開発されたバージョン。OS/2色が濃くなり、IFSやラージバッファなどの追加のみならず管理セクタ数が増やされた事に伴いHDは理論上最大2GBの領域を扱うことができるようになった（実際にはBIOSの制限があった）他、添付ユーティリティを利用すると最大512MBのパーティションまで作成可能になったが、その反面余りに多くの変更がファイルシステムに加えられたため非互換性の問題も生じてしまった。
情報が全部公開されていなかったものの、2バイトコードによるユニバーサルランゲージ対応が内部的に完了したのも本バージョンからである。従来のバンクメモリに代るEMSの標準サポートによって扱えるメモリ領域が1MB以上に拡張された。
MS-DOS バージョン
互換OSのDR DOSで好評を博していた「GEM」に類似のグラフィカルユーザインタフェース環境、「DOSシェル」が添付された。これはマウスオペレーションやグラフィカルなメニューによる直感的な操作が行えるもので、依然シングルタスクながらも複数のアプリケーションを重複起動して切替動作させることができ（いわゆるタスクスイッチャ）、GUIもキャラクタベースによる簡易なものとグラフィック画面とテキスト画面を組み合わせたもの（表示が美しく、ポインタの動作もスムーズになる）とを選択できた。DOSシェルのデザインはIBM Systems Application Architecture Common User Accessに準拠していた。
本バージョンには性急な複雑化に伴う非常に多くのバグが存在し、またOS自体が消費するメモリが過大だったため、メーカーによってDOS 3.30 を拡張した DOS 3.31 を採用するなどして4.0を採用しないところが有った。特に日本ではコンベンショナルメモリの空き容量が日本語処理アプリケーションの稼動に大きく影響を与えるため、大手メーカーであるNEC、富士通などが3.21系の拡張版のみを販売し続けた。
MS-DOS バージョン
2024年4月25日（米国時間）、マイクロソフトはMS-DOS 4.0をオープンソース化し、IBMと提携しMITライセンスの下でソースコードをGitHubにて公開した。
IBM DOS 4.0（IBM版、PC DOSより改称）（1988年7月）
IBM DOS J4.05/V（1990年11月）（日本のみ） - いわゆる「DOS/V」の最初のバージョン。末尾の「V」はVGAを意味し、漢字ROMがなくても日本語表示が出来るように拡張されたもので、専用ハードウェアを付加することなく日本語対応が可能になったため日本国内外のPC/AT互換機メーカーが日本市場に参入する契機になった。
再びマイクロソフト主導で開発された。バージョン4で付加された中途半端なユーティリティの多くが削除された一方、80386、80486などに備わる仮想86モードの活用と Windows 3.0 との親和性を主眼にほぼ全面的に再コードされたため、パソコン通信などを介した約1年にわたる大規模なベータテストを経て市販開始された。IBMの製品へのバンドルに限定せず、巷に溢れるPC/AT互換機へのフル対応を初めからうたいインストーラ込みで発売された最初のMS-DOS（PC DOS）でもある。
MS-DOS バージョン
メモリ消費は少ないものの大容量ドライブが扱えないバージョン3、その逆で大容量ドライブが使えるがメモリ消費が大きいバージョン4というジレンマを抱えていたが、限りあるメモリ領域の消費を抑える機能を追加することでそれまでの問題を払拭するに至った。このバージョンによりDOSはほぼ完成を見たが8086～80286とその互換CPU上の動作には制約が強まり、結局のところ巧妙なアップグレード戦略の下でハードウエアの買い替え需要が喚起された。
XMSによってDOS本体の一部をHMAに、デバイスドライバやアプリケーションの一部をUMBに待避させることが可能で、コンベンショナルメモリが大きく取れるようになった。またタスクスイッチ規約が明確に定義され、DOSシェルの機能拡張（Windows 3.0 のサブセット化）が図られた。各種LAN対応も進められ、コマンドにヘルプが付されるなど利便性も向上した。
テキストエディタは、過去のバージョンに標準添付されていたラインエディタ「EDLIN」に加えスクリーンエディタ「EDIT」が添付された。開発環境として、コマンドラインエディタに加え独自に拡張された構造化BASICコンパイラQuickBASICが標準添付されていた。
MS-DOS バージョン
それまで未公開だったファンクションの多くがユーザに解放されたためカスタマイズやデバイスドライバ開発がさらに容易になった。日本ではマイクロソフトがDOS/VのOEM供給を開始し、PC/AT互換機をベースに独自の拡張を行っていたAX陣営や東芝 (J-3100)もこの頃よりDOS/Vへのシフトを進めるようになった。また、世界のデファクトスタンダードであるPC/AT互換機のハードウェアでそのまま日本語版OSを使えるようになったために日本国外のメーカーが積極的に日本市場へ参入し始め、NECの独擅場であった日本市場は大きく変貌することとなった。
ディスク最適化やディスク圧縮機能（後述）、コンピュータウイルス検出・除去など、CD-ROMアクセスに必要なMSCDEXの付属など付加機能の充実が主。MS-DOS単体としての最終版。
デジタルリサーチからMS-DOS互換の DR-DOS 6.0 が発売された。大きな特徴は補助ユーティリティの大幅な増強である。そのため、IBMおよびマイクロソフトでも基本仕様はほとんど変えずに補助ユーティリティを追加する事でバージョン6を発売することになった。IBMは6.1、それに続くマイクロソフトは6.2と、先に出た競合相手よりバージョン番号はそれぞれ0.1だけ大きい。
MS-DOS バージョン
起動時に特定のキーを押すとCONFIG.SYS・AUTOEXEC.BATの一部の行を実行したり、全てバイパスする機能があった。
マイクロソフト版は同時期に発売された Windows 3.1 の普及を促すという販売戦略からDOSシェルを廃止したと見られた。テキストエディタは日本語に対応して共通のEDITとなった（PC-98版はSEDITが付属）。
MS-DOS 6.2（1993年11月） - ディスク圧縮ユーティリティ「DoubleSpace」のバグフィクスなど。「DoubleSpace」は、ディスク容量を圧縮し、圧縮されたまま読み書きを可能にするもの。このユーティリティに用いられている技術の一部がスタック・エレクトロニクス社の特許を侵害しているものとして、訴訟を起こされた。 MS-DOS 6.0 のユーザはオンラインの無償アップデートパッケージを入手することで MS-DOS 6.2 にアップグレードできた。
MS-DOS 6.2/V（1993年12月） - 日本ではマイクロソフトが自社ブランドで発売した唯一の日本語版MS-DOS単体パッケージ。IBM DOS J5.0/VまたはMS-DOS 5.0/Vからのアップグレードのみ。5.0/Vと同様にOEMでも供給。
Windows 95/98/98SE に含まれているバージョン。ファイルシステムでは長いファイル名がサポートされたのが最大の特徴。従来のMSDOS.SYSは名前こそ同じであるがプログラムではなく設定ファイルとなった。IO.SYSが実行する標準シェルはWindowsを起動するためのWIN.COMであるが、MSDOS.SYSを編集することでWindows 95/98ではWindowsを起動せずにMS-DOSモード（COMMAND.COM）で起動することができた。Windows 95初期（OSR1）までのバージョンは7.0だが、Windows 95のOSR2以降ではFAT32にも対応しているバージョン7.1である。
1995年リリース。IBM版のみ。開発環境として「REXX」を標準添付。ディスク圧縮ユーティリティは「SuperStor/DS」から「Stacker4.0」に変更された。MS-DOS 7（マイクロソフト版）とは異なりGUIとの融合はされなかったが、当時インターネットの普及が進んでいた中でPalm Top PC 110の人気を受けてPC DOS用ウェブブラウザ「WebBoy」が開発された。
PC DOS 2000（1998年5月） - PC DOS 7 をベースに、ユーロ記号の表示や西暦2000年問題に対応したもの。VERコマンドではPC DOS Version 7.0 Revision 1と表示される。日本語版は製品名から「/V」が外れたが、「DOS/V」部分を含んでいる。これがPC DOS(IBM DOS)およびMS-DOS全体の事実上の最終バージョンとなる（互換OSは除く）。2001年にはサポートが終了した。
Windows Meに含まれているバージョン。IO.SYSにHIMEM.SYSおよびSMARTDRV（ディスクキャッシュ）の機能を統合した最終版であり、MS-DOSモードでの起動も廃止されWindowsのブートローダの機能のみとなった。Windows MeやWindows XP以降で起動ディスクを作成するとこのMS-DOSが書き込まれる。
MS-DOS MS-DOSとの互換性を持つオペレーティングシステム
またPC-9800シリーズ全盛期には、ゲームソフトの組み込み用として下位互換（INT21系のサブセットのみ互換）の「MEG-DOS」などがあった。アリスソフトの「ALICE-DOS」は、もともとゲームソフト本体はMS-DOSをインストールしたハードディスクドライブ上で動かすことを前提としあくまでもフロッピー単体でも起動するようサポート用に作られたものであったため、バッチファイルを動かす機能も有していた。
なお、互換性はあるがOSではないものにDOSBoxがある。
Human68k（ハドソン、シャープ） - X68000、ファイルシステムにFAT12/16のサブセットを採用、COMMAND.COMに酷似したコマンドラインインタプリタや、システムコールのファンクションにもINT21Hを真似た設計が見られるなど、影響を（主に開発工期の短縮などの側面から）強く受け模倣していることは明らかではあるが、その他は全く別個の実装であり、CPU自体にも互換性は無い。
MS-DOS MS-DOSとの互換性を持つオペレーティングシステム
Carry日本語DOS（キャリーラボ） - PC-8800シリーズ/X1。通称CDOS-II。ファイルシステムのみFAT12に対応したOSで、CP/Mエミュレータが存在した。Z80を前提としたCP/Mのバリアント（変種）であり、MS-DOSの移植ではない。当然MS-DOS用のバイナリも動作しない。パソコン通信ソフトの一部としても使用され、PC-8800シリーズ版はJET-TERMに、X1シリーズ版はJETターボターミナル（SPS発売）に付属する。PC-8800シリーズ版はOSのみのフリー版がある。前身であるCarryDOS(CDOS)とはファイルシステム、システムコールともに互換性はない。
MSX-DOS （マイクロソフト、アスキー） - MSX、FAT12のサブセットに対応し、MS-DOSのCOMMAND.COMに酷似したコマンドインタプリタがある、CP/M互換OS。CDOS-IIと同様にCP/Mのバリアントであり、MS-DOS用のバイナリは動作しない。表計算アプリケーションMultiplanの一部として、PC-8800シリーズ、X1シリーズ、MZ-2500にもサブセット版がある。
インテル
インテル（英: Intel Corporation）は、世界最大手の中央処理装置（CPU、MPU）および半導体素子のメーカー。
本社をカリフォルニア州サンタ・クララに置いている。社名の由来はIntegrated Electronics（集積されたエレクトロニクス）:4。
インテル 概要
主にマイクロプロセッサ、チップセット、フラッシュメモリなどの設計開発・製造・販売を手掛けている。主な製品にIA-32（Pentiumシリーズなど。8086シリーズの流れをくむアーキテクチャ）、IA-64（Itaniumなど）、Intel 64などのCPU（マイクロプロセッサ）があり、パーソナルコンピュータではPC/AT互換機やAppleのMac（ただし、Appleは徐々に自社開発のプロセッサに切り替えると発表している）に使われているほか、ワークステーションやサーバ、データセンター、モバイルデバイス向けの製品も扱っている。
1990年代末からは多方面のコンピュータ関連ハードウェア事業に展開している。アクセラレーター系プロセッサに関しては、主にCPU統合型GPU（iGPU）およびXeon Phiと呼ばれるMIC（Many Integrated Core）を手掛けている。1992年以降から現在に至るまで、世界第1位の半導体メーカーとして君臨し続け、特に世界のPC向けCPU市場2020年現在60%近いシェアを維持している。
インテル 概要
海外事務所は50ヵ国以上、製造・研究拠点は8ヵ国17拠点にある。特にイスラエルの拠点は大きく、2007年現在で7000人の従業員を擁している。
カリフォルニア州サンノゼ市にある半導体製造工場には、インテルの歴史を紹介するインテル博物館が併設されている。
日本法人（インテル株式会社）は、東京都千代田区（東京本社）に本社を置く。1971年にそれまで日本総代理店だった日本アイ・シーとの契約を解除し、米国法人の日本支社として設置したインテル・ジャパン・コーポレーションがその前身である。その後、1976年4月28日にインテルジャパン株式会社を設立し、1997年2月1日に現在の商号へ変更した。1981年に開設されて本社機能を持っていたつくばオフィスは2016年12月に閉鎖し、業務は1990年から二本社制の片翼を担っていた東京に移管された。
インテル 歴史
1991年5月 - Intel Insideロゴ（日本では『インテル、入ってる』として広く知られている）を発表。CM、カタログなど様々なメディアで広く世界中で使用されたが、これは日本発のブランディング・キャンペーンである。発案者はインテル社外のIT業界関係者であるとの誤報が複数あるが、同社つくば本社マーケティング・スタッフの議論・試行錯誤の成果である。当時、米国Intel Corporationは「The Computer Inside」というキャンペーンを欧米で展開していたが、日本から対案として米国本社に「Intel in it」キャンペーンが提案され、特例として実施されたものである。後にシリコンバレーのサンタクララを拠点とするIntel Corporationは日本法人案を取入れ、戦略変更を行い「Intel Inside」ブランディング戦略として世界規模でこのコンセプトを展開した。ブランディング戦略の詳細はHarvard Business Schoolのケース・スタディにまとめられている。
インテル 歴史
1997年5月 - 第6世代の機能とMMXテクノロジーとをサポートするPentium II（クロック周波数233 - 450 MHz、トランジスター数750万個、プロセス技術0.35  -0.18 µm）を発表:9。CPUパッケージには、これまでの正方形のパッケージに代わり、Single Edge Contact (S.E.C.) カートリッジが採用された。
2006年1月 - 製品ブランドとロゴ（CI）とスローガンを刷新:11。Coreブランド最初の製品となるCore Duoを（1コアのCore Soloとこのアーキテクチャを採用するCeleron Mも）発表。新ロゴは、創業時から使用されてきた「ドロップ-e」ロゴと「Intel Inside」ロゴを融合・発展させたものである。同時に、それ以前の自らをプロセッサメーカーだったインテルバージョン2と称し、今後はインテルバージョン3のプラットフォームメーカーであると宣言した。
2012年1月27日 - リアルネットワークスの保有するストリーミング・メディア関連特許とビデオ・コーデックを買収することを発表。約190の特許と170の特許出願、ビデオコーデック・ソフトウェアが対象となり、買収額は1億2000万ドル。インテルはAMDにストリーミング・メディア技術において大きく引き離されており、リアルネットワークスの買収によってAMDとの技術的な差を埋めることを目指すとしている。
インテル 主な製品
Intel iAPX 432
1981年発表の、インテル初の32ビットプロセッサである。メインプロセッサは2チップ構成。それまでの8080系CPUの限界に対して過去のしがらみを捨て、数々の先進的なマルチタスク機能とメモリ管理機能をハードウェアでサポートし、フォールトトレラント機能の搭載、マルチプロセッサ対応など、非常に高度で先進的で複雑なデザインだった。インテルはこのデザインをマイクロメインフレームと称した。しかし、コンパイラをはじめとするソフトウェアの完成度が低いなどの技術的理由で本来の性能を生かすことが出来ず、米軍のAdaコンピュータ以外にはほとんど普及しないままCPU市場から消え去った。この経験もあって8080系統の連綿と続くCPUの命令体系は、拡張に次ぐ拡張で階上階を重ねていくことで、最適化コンパイラなどのソフトウェアの継承を容易にした。
MXP5800/5400
インテル 主な製品
インテルがデジタルカメラ用のプロセッサとして開発していたが一旦立ち消えになり、そのアーキテクチャーが、高度画像処理用のプロセッサを求めていたCPU市場の需要をターゲットに洗練（リファイン）されて2004年に発表された。しかし、採用されたのは富士ゼロックス（現：富士フイルムビジネスイノベーション）の複合機とネットワークスキャナーだけで、その後の需要も見込めないことから消えてしまった。DSPの汎用性と、ハードウェア・アクセラレーターの強み、そしてソフトウェアで実現するメディアプロセッサとしての素質は素晴らしいものだったが、いずれも性能や方向性が中庸的なものだったため高度画像処理用のプロセッサを求めていた技術者には受け入れられることがなかった。
CPUに関するインテル独自の製品カテゴリを以下に示す。
LPIA（Low Power on Intel Architecture）は、IA-32命令セットアーキテクチャに基づく低消費電力なCPU製品のカテゴリーである。
インテル 主な製品
CULV（Consumer ultra low voltage）とはカテゴリー名称であり、厳密には超低電圧にて動作するプロセッサ群を指す。これらはAtomファミリーより性能面で上位に位置しているが、消費電力では10 W以下であり、ネットブック向けと従来型ノートパソコン向けの間を埋めるCPUとして、Core 2 Duo、Core 2 Solo、Celeron M、Pentiumといった従来ファミリーのカテゴリはそのままに、それらの中で特に消費電力の少ない製品をまとめたものである。
そのカテゴリー呼称は技術的な区切りではなく、マーケティング用途での区分であり、Atomよりも高い単価によって、ASP（平均販売価格）の向上が期待されている。
これらのプロセッサ群は、機能をある程度限定してCPUにそれほどの処理性能を求めないネットブックに対し、従来のノートパソコンの延長線上にある超薄型ノートパソコン用のCPUとして、ある程度の演算性能を持ちながら、超低電圧動作によって低消費電力化が行えられるCPUのカテゴリー名称である。
インテル 主な製品
i487SX/i487SX2 - i486SX用
i487シリーズは構造的にはFPUではなく、一部のピン配置を除いてi486DX/i486DX2と同等のCPUである。すなわち、FPUソケットにi487を刺すことにより、i486SXは動作を止め、i487がCPUとしてすべての処理を担う。なお、i486SXも実はi486DXと同等のダイを用いた製品であり、浮動小数計算回路のテストを省略して無効にしただけの物である。
インテル 主な製品
1990年代後半まではIntel 740などビデオカードを展開していたが、その後はいわゆるオンボードグラフィックのノースブリッジ統合型グラフィックス製品のみとなり、性能も外付けビデオカードには到底及ばないローエンド帯が中心だった。2009年、新たに開発したLarrabeeで再びdGPU市場に参入する計画を立てるも、満足するパフォーマンスが得られなかったとしてGPUとしての投入は中止されてしまった。時代の移り変わりでGPUの統合先はノースブリッジからCPUに代わった（iCPU）が、引き続き性能はローエンドレベルであった。近年はGPU専用eDRAMを搭載し性能を高めたIntel Iris Pro Graphicsを発売するなどブランド力を高めイメージの払拭を図っている。2018年、元AMDでグラフィックス部門のリーダーだったラジャ・コドゥリをヘッドハンティングしてアーキテクチャを大幅に刷新したIntel Xeで、2020年を目途に二度目のdGPU市場再参入を発表している。
また、2022年9月8日にIntel Arcの詳細スペックを発表し、2022年9月にASRockからIntel Arc A380 Challenger ITXが発売され、上位モデルも今後発売されるとされている。
2015年のアルテラ買収に伴い、同社のFPGA、CPLDが製品群に加わった。
インテル純正チップセット
エクストリーム・シリーズ
メディア・シリーズ
エグゼティブ・シリーズ
クラシック・シリーズ
エッセンシャル・シリーズ
サードパーティ製チップセット
エッセンシャル・シリーズ
4inch×4inchのミニPC。キット、ボードでも提供される。
NOR型フラッシュメモリを得意とするが、前述の通り、事業をSTマイクロエレクトロニクス、フランシスコ・パートナーズとの合弁会社「ニューモニクス」に移管した。NAND型フラッシュメモリは、マイクロン・テクノロジーとの合弁会社「IM フラッシュ・テクノロジーズ」にて生産され、Intel・Micron双方のブランドで販売される。
デスクトップパソコン、ノートパソコン向け
容量はいずれも80GBまたは160GBである。
サーバ、ワークステーション、ストレージ・システム向け
夜間の屋外で光点を立体配置する大規模な演出用のドローンと制御システムのパッケージを販売している。
放送局向けとして、自社開発のAIを利用した中継映像の演出用ソリューションを販売している。
大会主催者向けには、AIによる関係者の移動経路の最適化など運営用ソリューションを販売している。
※現在はすべて撤退。
インテル 製品開発と製造
1990年代の初めにはニセ486やニセPentiumが大量にアジアの闇CPU市場に出現してその対策に苦慮した。これらはリマーク品といわれ、低性能品のセラミックパッケージ表面の型番印刷を巧みに削ぎ落として高性能品の型番を印字し直したものだった。最初に出された対策はホログラムを貼り付ける方法だったが、当時のCPUパッケージには貼りつけられるだけの余分な空間が全くなかった。その後、新たなPentiumファミリーであるPentium II・Pentium III・Celeronでは、二次キャッシュの実装問題とリマーク品問題とを一挙に解決する方策として、CPUパッケージにS.E.C.C.（Single Edge Contact Cartridge）やS.E.P.P.（Single Edge Processor Package）が採用された。この結果、類似するリマーク品は流通しなくなった。
CPUを製造する半導体メーカーは、世界初のCPUである4004の時代から、宿命的に性能向上の手法としてクロック周波数の高速化が求められ、インテルは常に（時には求められる以上に）高速化を推し進めてきた。数百kHzの初期世代からやがてMHz、GHzで数えるまでになった。他社とのクロック競争を常にリードしてきたインテルは、2000年前後にはクロックの物理的な限界に行き着いている自覚を持った。
インテル 製品開発と製造
現在の半導体プロセスの主流であるCMOSテクノロジーでは、クロックを高速化すると、それに完全に比例して消費電力が増大する。さらに、プロセスルールの微細化が面積当り消費電力に2乗で効いてくるので、「光速度でも1 ns（＝1 GHzでの1クロック）の時間内には30 cmしか情報を伝播できない」という物理法則の制約以前に、まずCPUダイが自らの発熱で溶ける可能性が目前の危機となった。
この問題の究極の解答として、シングルコア（単一のプロセッサコア）でのこれ以上の無理な高速化を避けて、マルチコア（複数のプロセッサコア）による並列的な動作によって性能向上を図る道を採った。デュアルコアやクアッドコアの新世代CPUによって、新たなコア数競争の時代に突入した。
インテルは、4004から80286まではセカンドソースとしてAMDやNECにもセカンドソース製造契約を与え、普及とリスク分散を優先したが、普及した80386からはセカンドソース製造契約を停止した。また、インテルに出資していたIBMはi486までは製造権を持ち独自のカスタム版を出荷していた。
インテル 製品開発と製造
セカンドソース製造契約の提出を停止した後のインテルは、CPUの半導体製造ライン（Fab）を完全な自社製造で貫き、外部契約の半導体製造会社（ファウンドリ）には一切出していない。これは技術情報漏洩（ろうえい）防止のためだけでなく、そもそも、最高密度の製造プロセスを使ってチップ製造を行うメーカーは自社とその競合メーカーだけに限られるということが最大の理由である。すなわち、最先端を行くインテルが求めているプロセスでの製造ラインを維持することは、技術力のみならず製造販売量も世界トップであるインテル以外には不可能であり、外部の委託製造会社では最先端製造ラインの開発・建設・維持コストを負担するだけの業績が見込めないからである。半導体製造装置メーカーも常にインテルと共に新プロセス対応の新世代製造装置を開発しており、2008年12月15日から17日にかけて開催された「2008 International Electron Device Meeting」（IEDM 2008）で、2009年後半からラスト・ゲート方式HKMG（High-k、Metal Gate：高誘電率ゲート絶縁膜とメタルゲート電極）による32 nmプロセスの量産を開始する予定と発表した。逆に、CPU以外のチップは、CPUがより新しい製造技術に移ってコストの償却が完了した旧世代の製造ラインを再利用して製造している。そのため、インテル製のチップセットやオンボードグラフィックスチップなどは、同時期のCPUに比して数世代前の仕様にて製造されている。
インテル その他
社是はないが、"Six Values"と呼ばれるものがあり、インテル社内の基本ルールとされている。1974年の"Eleven Values"が起源である。そのうち、QualityとCustomer Orientationは日本企業の製造管理に学んだものである。
インテルはその豊富な資金力を背景にインテル キャピタル（Intel Capital）の名称でベンチャーキャピタル活動も行っており、日本企業に限っても過去に以下のような企業に出資している。
ブランド調査会社インターブランドのBusinessWeek誌と共同で行った"The Best Global Brand Ranking 2006"の調査では、インテルのブランド価値は約300億ドルに相当し、コカ・コーラ、マイクロソフト、IBM、ゼネラル・エレクトリックに次いで世界で5番目となっている。
1990年代後半から2000年頃、PCのハードウェアの中枢であるCPUの市場をほぼ独占したインテルと、ソフトウェアの中枢であるオペレーティングシステムの市場をほぼ独占したマイクロソフト（のWindows）、という状況を指す、「Wintel」（Windows + Intel）という造語があった。
インテル その他
今日ではあまり用いられないが、その背景としては、マイクロソフトがインテルに対してAMD64を採用するよう要請した、という話が語られるほどのIA-64等による混乱のダメージや、インテル以外のCPU開発に投資したり、逆にインテルがLinux向けのベンチャーキャピタルに投資するなど、両者が比較的健全な関係になったことが挙げられる。また、200x年代、いわゆるゼロ年代には、インテルがまだ公表していないCPUをAppleが採用したり、インテルがAppleのため密かに1年もかけてカスタムCPUを設計製造するなど、AppleとインテルはかつてのWintelよりも親密な関係などと言われることもあったが、それより何よりも、スマートフォンの普及などに代表される「パーソナルコンピュータの斜陽化」によって、PCにおける支配力の意味が薄れたことが大きい。Appleも2010年代には、iPhoneなどで使っているARMへの関与のほうが大きくなっている。
現在の多くのコンピュータに使用されているPCIバス規格において、インテルは機器の製造元を表すベンダーIDの値にヒット作である8086にちなんだ 0x8086 を使用および呼称している。
インテル 独占禁止法違反の疑い
米インテルは1998年6月より米連邦取引委員会（FTC）の独占禁止法違反に関する審理を受け、1999年3月に和解している。日本法人は2005年3月8日に独占禁止法違反で日本の公正取引委員会より排除勧告を受けている。ヨーロッパでは、インテルが欧州で不当な販売方法を行っているとして欧州委員会が2001年から調査してきた。一時静かだった後、あらためて欧州委員会が2004年に調査を開始した。この結果、2007年7月27日に欧州委員会は米インテルに対して欧州連合競争法違反の疑いがあると告知した。日本と欧州連合の勧告では、CPUの販売で競合他社の製品を使わないように不当に働きかけたと指摘された。この取引に応じなかったシャープとインテルとは、一時期ほぼ断絶状態にあった。
これに対して、インテルの法務責任者は、MPU市場は正常に機能しており、インテルの行動は適法だと確信していると発表した。一方でアドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD）は、消費者やPCメーカーのためのMPU市場開放が進むだろうと今回の告知を歓迎した。
インテル 独占禁止法違反の疑い
2008年には、ニューヨーク州が米インテルに対して独占禁止法違反の疑いがあるとして、文章や情報を求める召喚状を送付した。同社がライバルのAMDをCPU市場から閉め出すことでAMDならびに消費者・コンピューターメーカーに損害を与え、独占禁止法に違反していないかを検討するのが目的だとされる。インテルは現在PC向けプロセッサ（MPU）市場の8割近くを占有しており、こうした地位を乱用していないかが争点とされている。政府機関による同様のインテル調査は2005年3月の日本を皮切りに、韓国、欧州の3拠点で立て続けに行われており、米国でのケースは4例目となる。
2009年5月13日、欧州委員会はインテルに対して10億6000万ユーロの制裁金を命じた。欧州委員会の発表では、インテルは主要なコンピュータメーカーに対して働きかけ、インテルからCPUを購入することの見返りにメーカーに対してリベートを支払ったとされる。また、各小売業者に対して金銭を渡し、インテル製のCPUを搭載したコンピュータのみ販売するよう取り計らったことが指摘されている。更に、インテルはコンピュータメーカーに対して、AMD製のCPUを搭載した製品の販売差し止めや、発売延期を求め、それら製品の販売ルートに制限を加えたとされる。インテルは欧州委員会の決定内容については争うものの、同委員会の制裁措置を受け入れる意向を発表した。
インテル 独占禁止法違反の疑い
2009年11月4日、ニューヨーク州のアンドリュー・クオモ司法長官が、インテルを独占禁止法（反トラスト法）違反の疑いで告訴した。当時、一部のコンピューターメーカーに巨額のリベートを提供する見返りとして、AMD製のCPUを使わないよう圧力をかけていたという。更に、ヒューレット・パッカード、IBM、デルなどの主要コンピューターメーカーに対しては、AMD製のCPUを利用したパソコンやサーバなどを販売した場合は報復措置を取ると脅していたとされ、例えば当時のヒューレット・パッカードに対しては、一つでもAMD製品を利用した場合は開発中のインテル製品の一部を「引き上げる」と圧力をかけたとしている。
訴訟では、不当行為の是正、州政府機関および顧客への損害賠償、追徴金などを求めている。
2009年11月にインテルとAMDは和解を発表した。和解によって両社は独占禁止法やライセンスなどのすべての訴えを取り下げ、5年間の特許クロスライセンスを締結し、インテルはAMDに12億5000万ドルを支払い、不当な契約を行わないことで合意した。ただし、両社間だけの問題でない独占禁止法違反に関する調査は米連邦取引委員会や欧州委員会などの各国機関で継続される。
2009年12月16日、米連邦取引委員会（FTC）はインテルを提訴した。同日、インテルは反論の声明を発表した。
インテル 米政府による株式取得
2025年8月7日、ドナルド・トランプ大統領はCEOのリップブー・タンには中国との「重大な利益相反」があるとしてCEO解任を要求した。
2025年8月11日、トランプ大統領はスコット・ベッセント財務長官やハワード・ラトニック商務長官の同席のもとタンCEOと会談し、一転タンCEOを称賛し、CHIPS法による補助金と引き換えに10％の株式取得を提案して合意した。
XHTML
XHTML （エックスエイチティーエムエル、Extensible HyperText Markup Language、エクステンシブル ハイパーテキスト マークアップ ランゲージ）は、SGMLで定義されていたHTMLをXMLの文法で定義しなおしたマークアップ言語である。その仕様はHTMLと同じくW3Cによって勧告されていた。しかし2007年にW3C HTML WGを設立するとWHATWGとの共同作業を行い、2009年、W3Cは開発を正式に中止した。HTML5はXMLの書式に従わずともMathMLやSVGなどを埋め込むことが可能である。
上述の通りXHTMLは開発が中止されており、この記事には古い内容を多分に含んでいる。しかしながら、HTMLを解釈するユーザーエージェント（Webブラウザなど）は、引き続きサポートしている。
なお、「eXtensible HyperText Markup Language の略である」とされることがあるが、これは間違いであり、XはExの発音を表している。
XHTML HTMLとの相違点
XHTMLはXMLアプリケーションである。よって、XMLの文法に従うために、HTMLと異なる部分が存在する。以下は、主な文法上の相違点とソースのサンプルである。
XML宣言を書く
XML文書であるため、文書の頭にXML宣言を書くことが奨励されている。文字コードについては、UTF-8ないしUTF-16の場合やHTTPなどのプロトコルで文字コードが指定されている場合は省略可能であるが、常に付与することが推奨される。
要素名・属性名は小文字で書く
XMLでは大文字・小文字が厳密に区別される。XHTML勧告の場合、要素名・属性名は全て小文字でのみ定義されていることから、要素名・属性名は共にすべて小文字で表記しなければならない（なお、属性値はこの限りではない）。
要素の終了タグを書く
要素は必ず開始タグと終了タグを備えていなければならない（終了タグの省略は許されない）。
空要素の終了タグも書く
XHTML HTMLとの相違点
空要素についても同様に終了タグを付与するか、開始タグの末尾を「/>」としなければならない。
終了タグを付与する <br></br> という表記の場合は、タグの間に空白類文字すら含めてはいけない。また、後方互換性のために <br></br> ではなく、<br /> と表記することが推奨されている。
XMLを解釈できない古いUAで <br/> という表記に対し、"br/" を要素名とみなし無視してしまう可能性があることを考慮し、XHTMLでは <br /> のようにスラッシュの前に半角スペースを先行させる表記が一般的である。
属性値はダブルクォーテーションで囲む
属性値はすべて " (ダブルクォーテーション）または　'（シングルクォーテーション）で囲まなければならない。
属性名を省略せず書く
属性名を省略してはならない。なお、これらを属性値の省略という例が存在するが、SGMLやXMLの観点からは正しいとはいえない。
推奨されるメディアタイプ
推奨されるメディアタイプが「text/html」から「application/xhtml+xml」に変更された。また、HTMLで従来使用されていたtext/htmlは、XHTML1.1以降では非推奨となっている。
メディアタイプがapplication/xhtml+xmlの場合、meta要素のhttp-equiv属性の使用は非推奨となる。代わりにHTTPのヘッダでメディアタイプを指示することが必要となる。
HTML要素#HTML構文とXML構文との違いも参照。
XHTML 歴史
HTML 4.01をXMLにて再定義したもので、HTML 4.01と同様にStrict、Transitional、Framesetという3種類のDTDが存在する。
2000年1月26日に勧告となり、2002年8月1日に改訂版であるSecond Editionが勧告された。
XHTMLのサブセットで、PDAや携帯電話などの小規模な端末を含む、より広域の環境のための仕様である。2000年12月19日にXHTML Basic 1.0が勧告された。
その後、OMAが策定するXHTML Mobile Profileとの不整合を解消する目的で策定された XHTML Basic 1.1が2008年7月29日に勧告された。
Basic1.1では、Basic1.0から次のような変更が行われている。
XHTMLをその要素の目的や役割ごとに分割し、フレームワーク化したもの。XHTML 1.1やXHTML 2.0は、M12nをベースに構築されている。バージョン1.0が2001年4月10日に、バージョン1.1が2008年10月にそれぞれ勧告された。2009年7月現在、バージョン2.0が草案の段階にある。
1.0から1.1ではXML Schemaへの対応などが変更点となった。
XHTML 歴史
機能がモジュール化されたXHTML。XHTML 1.0からの主な違いは、次の通りである。
2001年5月31日に仕様が勧告となった。
2010年11月23日にXHTML 1.1 Second Editionが勧告された。エラッタの修正とXML Schemaへの対応が主な変更点となる。
策定中であるXHTML Role ModuleやAccess Module、WAI-ARIAの語彙を組み込んだ新しいプロファイルとして策定予定。
XHTML Familyの次期バージョンとして策定されていたが、W3Cは2009年07月03日に策定の打ち切りを決定し、今後はHTML5にリソースを注ぐものとした。理由として、XHTML 2.0の市場はHTML5に比べて非常に小さいことがあげられている。
HTML5をXML構文で記述したものは、しばしばXHTML5と呼ばれるが、WHATWG の標準仕様の中ではこの語は用いないことが明言されている。
XHTML 歴史
HTML5をXML構文で記述するための仕様も、HTML5仕様の中で定義されている。そのため、HTML5のXML構文はHTML5の一部である。しかし、HTML5の仕様ではXML構文とHTML構文の間には違いが多く、単に「HTML5」「HTML5ドキュメント」と言う場合には、HTML構文によるもののみを指すことが多い。そのため、実用上はHTML5のXML構文はHTML5と別のものとして扱われることがある。
以下にHTML構文とXML構文の違いをいくつか挙げる。
上記のような違いによってHTML構文と見た目が大きく異なるXML構文の文書として、以下のような例が考えられる。
XML
XML（エックスエムエル）は、基本的な構文規則を共通とすることで、任意の用途向けの言語に拡張することを容易としたことが特徴のマークアップ言語の総称である。正式名称はExtensible Markup Language（エクステンシブル マークアップ ランゲージ）。JISによる訳語は「拡張可能なマーク付け言語」。XML文書のフォーマットをあらかじめ統一することで、異種プラットフォーム間での情報交換も可能となる。
SGMLからの移行を目的として開発された。文法はSGMLの構文解析器と互換性を保つようにSGMLのサブセットに定められシンプルになり、機能はSGMLに無いものが追加されている。
XML の仕様は、World Wide Web Consortium (W3C) により策定・勧告されている。1998年2月に XML 1.0 が勧告された。2010年4月現在、XML 1.0 と XML 1.1 の2つのバージョンが勧告されている（#バージョン）。
「eXtensible Markup Language の略である」と書かれることがあるが、これは間違いであり、XはExの発音を表している。
XML 概要
XMLは、個別の目的に応じたマークアップ言語を定めるための汎用的言語であり、「タグの入れ子」式の構文が拡張性を容易にするとして「extensible」を謳っている。
データ構造としては木構造になるため、巡回があるようなネットワーク構造を直接扱うことはできない（XLinkなどの提案がある）。
XMLの最も重要な目的は、異なる情報システムの間で構造化された文書や構造化されたデータの共有を容易にすることである。
Webページを記述するマークアップ言語であるHTMLは、XMLと文法がよく似ている。これはどちらもSGMLが元になっているためである。
HTMLが特定目的のための言語であるのに対し、XMLはHTMLのような特定目的のための言語を新たに定めるための仕組みであり、タグを定義する事でXMLベースのマークアップ言語を定義することができる。実際、HTMLと同等の機能をXMLによって定義したXHTMLが開発されている。
XML 概要
XMLで文書の論理的構造を規定する制約を追加することによって、XMLを適用したマークアップ言語を実装できる。XMLを適用したマークアップ言語は非常に多く存在している （#XMLの応用の節を参照）。例えば、Extensible HyperText Markup Language (XHTML)、DocBook、RSS、Mathematical Markup Language (MathML)、ebXML、Scalable Vector Graphics (SVG)、MusicXML などがある。さらにXMLは、そういった個別のXMLについての構文規則を示すためのスキーマ言語も用意している。スキーマ自体もXMLのXML Schemaの他、XMLではない記法でとても簡潔に大変わかりやすく書ける、Compact Syntaxも用意されているRELAX NGもある。
XML 概要
XMLは、同じく汎用的に使えるマークアップ言語である Standard Generalized Markup Language (SGML) の、簡素化されたサブセットとして、人間にとっても比較的判読しやすいように設計された （#歴史を参照）。XMLの仕様は、XMLワーキンググループなどにより設計が行われ、World Wide Web Consortium (W3C) により勧告 （策定） されている。XMLは無償で使えるオープン標準の技術である。XML仕様のW3C勧告ではXMLの文法とXMLプロセサ （XMLパーサ、XML文書の構文解析器） のための要件を定めている。1998年2月に XML 1.0 が勧告され、2004年2月に XML 1.1 が勧告された（#バージョン参照）。
XML 概要
XML文書の正当性の水準には、整形式XML文書と妥当なXML文書の、2つの水準がある （#整形式XML文書と妥当なXML文書を参照）。XML文書のマークアップ規則に従って記述されていることだけが問題とされる文脈で、スキーマ言語を使わずに、XML文書のマークアップ規則に従って記述された文書を、「整形式XML文書」 (well-formed XML document) という （#XMLの構文と整形式XML文書を参照）。さらに、XML文書をより厳密に構造化した文書やデータとして扱いたい場合は、XML文書の構造をスキーマ言語によって定義することができ、XMLプロセサでそのXML文書（XMLインスタンス）に対してその文書構造に従っていることを検証する（妥当性検証を行う）というように、XML技術を使うこともできる （#XML文書の論理的構造と妥当なXML文書を参照）。
XML文書に対して妥当性検証を行うことにより、従来アプリケーションソフトウェアで行ってきた、XML文書の構造の検査や、XML文書に含まれるデータに対するデータ型のチェックや値の範囲のチェックが、可能となる。スキーマ言語としては Document Type Definition (DTD、文書型定義)、W3C XML Schema、RELAX NG （文書スキーマ定義言語: DSDL）などがある。XML文書の構造がスキーマ言語によって定義され、XML文書の妥当性を検証するソフトウェアによって妥当性が検証されたXML文書のことを「妥当なXML文書」 (valid XML document) という。整形式XML文書は、妥当なXML文書である場合と、妥当なXML文書ではない場合とがある。スキーマ言語を採用して妥当性検証を行う方法でXMLを使うこともできるし、スキーマ言語を採用せず妥当性検証を行わないで手軽にXMLを使うこともできる。
XML勧告では、XMLプロセサがサポートすべき文字符号化方式（文字コード）としてUTF-8とUTF-16 (Unicode) を定めているため、英語以外の言語も扱いやすくなっている （#多言語環境で使うを参照）。また、UTF-8とUTF-16以外の文字コード（UCS-4、EUC-JP、Shift_JIS、EBCDICなど）を用いることも可能である。
XMLだけでは最低限の書式しか決められていないため、XMLの力を引き出す各種の関連技術が別途標準化されている （#XMLの拡張および#XML文書をプログラムで処理する、#XML文書を視覚的に表示する、#XML情報集合を参照）。
以下に挙げるものをはじめとして、現在も多くの関連技術の標準化作業が行われている。
XMLは現在、広く普及している技術であるが、その技術的な有用性などについて、肯定的に評価する人々が多い一方で、批判的に評価する人々も多い （#XMLに対する支持と批判を参照）。
XML 整形式XML文書と妥当なXML文書
XML文書の正当性の水準には、整形式XML文書と妥当なXML文書の、2つの水準がある。なおXML文書に対して、整形式XML文書としての検査のみを行うXMLプロセサを非検証XMLプロセサといい、整形式XML文書としての検査に加えて妥当なXML文書としての検査を行うXMLプロセサを検証XMLプロセサという。
整形式XML文書
整形式XML文書 (well-formed XML document) は、XMLの構文の規則のすべてに準拠している。例えば、文書中のある要素が開始タグが有るが対応する終了タグが欠落している場合、その文書は整形式 (well-formed) ではない。整形式ではない文書はXML文書とはみなされない。非検証XMLプロセサおよび検証XMLプロセサは、整形式ではない文書を処理することはできない (処理を試みるとエラーになる)。
妥当なXML文書
XML 整形式XML文書と妥当なXML文書
妥当なXML文書 (valid XML document) は、整形式XML文書としての条件を満たしていることに加えて、文書の論理的構造を規定する何らかの規則に準拠している。このような規則は、RELAX NG や XML Schema、Document Type Definition (DTD、文書型定義) などのスキーマ言語で定義されたスキーマで定める。例えば、あるXML文書がスキーマに定義されていない要素 (タグ) を含んでいた場合、検証XMLプロセサは、そのXML文書を処理することはできない。検証XMLプロセサによって検証されたXML文書は、妥当 (valid) であると位置づけられる。なお、妥当な文書であっても、非検証XMLプロセサでは実体の定義を確認しないため、仕様で定められている実体参照(&lt;、&gt;など)以外の私的な実体参照を用いている場合、非検証XMLプロセサは当該実体を参照できず致命的なエラーとなる。
XML XMLの構文と整形式XML文書
整形式XML文書が満たすべき構文の規則を説明する。
整形式XML文書としての条件が満たされることのみを考慮する場合 (スキーマ言語を使わずに手軽にXMLを使う場合) においても、XMLは、大量の文書やもしくは木構造として表現することができるデータを格納するための、一般的な枠組みとしての役割を果たすことができる。
XML文書は、要素 (element) と属性 (attribute) が複数集まって、構成されている。
要素は内部に子要素を含むことができる。属性は要素に付随し、属性の内部に子要素を含むことはできない。要素は開始タグと終了タグで内容を挟むことで表現する。
開始タグは「<要素名>」、終了タグは「</要素名>」で記述する。
一つの要素を記述するための基本的な構文を次に示す。
ここで、<要素名 属性="値"> をこの要素の開始タグといい、</要素名> を終了タグという。「内容」は何らかのテキストである。
次に示す例は整形式XML文書である。
XML XMLの構文と整形式XML文書
この例は、書籍という要素を一つもつXML文書である。<書籍> が書籍要素の開始タグであり、</書籍> が書籍要素の終了タグである。「出版日="2007-10-31"」は書籍要素の属性である。この属性の名前 （属性名） は「出版日」であり、この属性の値 （属性値） は "2007-10-31" である。「これは書籍です.... 」は、書籍要素の内容である。
要素の内容を構成するテキストはまた、さらに任意の数の要素を含むことができる （なお、このように一つの要素内に文字列データと子要素が混在するものを、「混合内容」と呼ぶ）。
すなわち、一般的なXML文書は木構造をなす。
この点において、XMLはプログラミング言語LISPのS式と似ている。
S式でも木構造を記述する。S式の木構造のおのおのの節は、自分自身のプロパティリストをもつことができる。
要素は内部に別の要素を含むことができる。構造化したXML文書の例を示す。
要素の属性の値は、必ずシングルクォート (') かダブルクォート (") で括らなければならない。そして要素内にある属性は、互いに属性名が異なっていなければならない。XML文書では要素は正しく入れ子になっていなければならない。要素は決してオーバーラップしていてはならない。
XML XMLの構文と整形式XML文書
例えば、次の文書は整形式XML文書ではない。なぜなら 書名 要素と 著者 要素がオーバーラップしているからである。
次の2つの文書は整形式XML文書である。
整形式XML文書においては、XML文書は正確に一つのルート要素 （文書要素; document element とも呼ばれる） をもたなければならない。ルート要素とは、XML文書の要素の階層構造において最上位の要素のことをいう。最上位の要素は一つでなければならない。最上位の要素が複数ある文書は、整形式XML文書ではない。
整形式XML文書が一つのルート要素をもたなければならないという条件が意味することは、整形式XML文書のテキストは、ルート要素の開始タグと対応する終了タグの間に、収められなければならないということである。ルート要素の開始タグと終了タグの間に収められたテキストは、任意の数の要素や文字列データを含むことができる。
ルート要素の前に、必要に応じて、XML宣言 (XML declaration) をおくことができる。このXML宣言は、XMLのどのバージョンが使われているか （現時点ではバージョン1.0であることが多い） などを示す。XML宣言では、XMLのバージョンの他に、文字符号化方式 （文字コード） の指定や、他のXML文書との依存関係についての指定を、行うこともできる。
XML宣言を含んだXML文書の例を示す。
XML XMLの構文と整形式XML文書
XML仕様では、XMLプロセサ （XMLパーサ、XML文書の構文解析器） が、Unicodeの文字符号化方式であるUTF-8およびUTF-16で記述されたXML文書を処理できることを、必須条件としている （UCS-4は必須条件ではない）。XMLプロセサは、UTF-8およびUTF-16の他にも、いくつかの任意の文字符号化方式の文書を処理できるようにして良い。例えば、UCS-4、EUC-JP、Shift_JIS、EBCDICなどの文字符号化方式の文書を処理できるXMLプロセサが、広く普及し、使われている。
コメントはXML文書の木構造のどこにでもおくことができる。

コメントは、"<!--" で始まり、"-->" で終わる。
なお、コメント内に "--" を含むことはできない。
コメントを含むXML文書の例を示す。
内容のない要素を空要素 (empty element) という。XMLでは、空要素を表現するために特別な構文を使うことができる。開始タグを書きその直後に終了タグを書くこともできるが、その代わりに空要素のタグを使うことができるのである。空要素タグは開始タグと似ているが、閉じ括弧の直前にスラッシュをおく。
次の3つの例は、XMLでは同等である。
空要素タグは属性を含むことができる。