hotchpotch/wikipedia-multilingual-ir-pairs huggingface dataset:
淋病 治療
治療には抗生物質が使われるが、耐性化が激しく、ペニシリン系には90%以上、テトラサイクリン系やニューキノロン系には70〜80%が耐性を持っており、第三世代であるセファロスポリン系も30〜50%が耐性を持つ。また、セフィキシムでも効果が見られない例が報告されるようになったため、淋菌性の尿道炎や子宮頸管炎に対する保険適用の治療では、セフトリアキソンやスペクチノマイシンの注射剤のみが推奨される。この2種の有効性は2016年時点で100%に近く、治療後の検査は必須ではない。一方、咽頭への感染が増えているため、咽喉の淋菌に対して推奨されるセフトリアキソンによる治療が優先されるが、この場合の治療法は、セフトリアキソン1グラムの注射である。しかしながら、日本ではセフトリアキソンに対する耐性菌が世界のどこよりも早く報告されている。
淋病 治療
経口薬のアジスロマイシンは、2グラムによる治療では90%以上の有効性が見られるが、1グラムの場合は40%が治療に失敗している。ただし、地域によってはアジスロマイシンに対して耐性を持つ菌が増えているため、治療法として第一選択肢ではない。福岡ではアジスロマイシンに耐性を持つ淋菌の割合が、2010年には1.8%だったのが、2013年には22.6%に急増していることが報告されている。
抗生物質の服用の増加より高い耐性を持つ耐性菌が蔓延しているが、治療で一般的に使用される抗菌薬や使用方法は国や地域によって異なるため、耐性菌の検出率も異なる結果となる。
淋病 予防
禁欲は大きな予防法である。次善策には、不特定多数（確率的にその中に感染者が含まれているため）との性行為の自粛や、コンドームの着用で大きく予防することができる。100%ではなく、また、口から口へという経路などは防ぐことができない。
淋病 患者数
2000年の「横浜市感染症発生動向調査における淋菌感染症の男性患者の年齢分布」によれば、28%が25-29歳と多く、次いで、23%が30-34歳、21%が20-24歳の順。女性の数が男性より極端に少数であることについては、女性は自覚症状に乏しく受診の機会が少ないことも要因の一つと考えられる。
原爆症
原爆症（げんばくしょう、英語: atomic-bomb sickness）とは、原子爆弾（原爆）の爆発による、主に放射線障害の略称。原子爆弾症・原子爆弾傷とも表記する。
発症は被爆直後の場合が多いが、10年、20年経った後に発症することも少なくない。広島・長崎への原爆投下から80年以上経った現在でも、新たに発症するケースが見られる。当初は、急性の放射線障害が問題で、当初は広島赤十字・原爆病院の当時の院長は二、三年で解決できると考えていたが、白血病が現れ、さらに10年目くらいから肺ガン・甲状腺ガンといったガンが現れ、その後には多発性骨髄腫が増えてきたという。
原爆症
また、直接被爆をしていなくても、原爆投下直後に救援等のため被災地に入ったことによっていわゆる「入市被爆」したり、放射性降下物を含んだ「黒い雨」を浴びたり、さらに母胎内で被爆して生まれた子供にも発症した。広島市、長崎市では被爆直後は健康に見えた人の容態が突然悪化し、死亡したケースが数多く確認されている。多くの場合、体にだるさを感じた後、目が見えなくなったり、節々に痛みを感じたりしたのち死亡した。原子爆弾が投下された当時、一部を除いて医療関係者でも放射線障害に関する知識が皆無であったため、治療を施した後や外見上問題のない者が死んだり、被災地域に入っただけの者が発症して倒れる現象を『ピカの毒にあたった』と表現して恐れた。これは当時、原子爆弾の中に人体に有害な毒ガスが混入されており、それが原因で発症する疾病という俗説があったためである。
放射線被曝は、骨髄等の細胞周期の短い細胞に大きな影響を与える確率が高い（いわゆるベルゴニー・トリボンドーの法則）ため、白血病等の血液悪性腫瘍を引き起こすことはよく知られている。また、被爆の数十年後の発癌の確率が高まる。これらの科学的知見は放射線影響研究所によって大規模コホート調査によって証明された。
制度において原爆症とは原子爆弾被爆者に対する援護に関する法律により、専門家の意見を聞いた厚生労働大臣により認定される。認定の基準には、要医療性、放射線起因性の2点を満たす必要がある。 つまり、制度における原爆症の定義と一般的な意味における原爆症の意味には乖離がある。
広島市には広島赤十字・原爆病院が、長崎市には日本赤十字社長崎原爆病院が設置されている。また、当時日本領であった韓国にも同様の施設が設置されている。
原爆症 原爆症と認定される範囲
悪性腫瘍（固形がんなど）、白血病、副甲状腺機能亢進症の場合
心筋梗塞、甲状腺機能低下症、慢性肝炎・肝硬変の場合
放射線白内障（加齢性白内障を除く）の場合、
なおこれらの場合、認定の判断に当たっては、格段に反対すべき事由がない限り積極的に認定を行うため、申請者から可能な限り客観的な資料を求めることとするが、客観的な資料が無い場合にも、申請書の記載内容の整合性やこれまでの認定例を参考にしつつ判断される。
狂犬病
狂犬病（きょうけんびょう、英語: Rabies、フランス語: Rage）は、ラブドウイルス科リッサウイルス属の狂犬病ウイルスを病原体とするウイルス性の人獣共通感染症である。狂犬病というが、実際は犬に限らずすべての哺乳類に感染しうる。水などを恐れるようになる特徴的な症状があるため、恐水病（きょうすいびょう）または恐水症（きょうすいしょう）と称されることもあるが、実際は水だけに限らず、音や風も水と同様に感覚器に刺激を与えて痙攣などを起こす。
狂犬病 概要
毎年世界中で約6万人の死者を出しているウイルス感染症であり、一度発症すると99.99%以上の確率で死亡する。後述の通り生存例もきわめてまれにあるが、後遺症が残る。狂犬病による死者の95%以上はアフリカとアジアで発生している。感染した動物に噛まれた人の40%は、15歳未満の子供であった。狂犬病はワクチンによって予防できる疾患でもあり、ヒトからヒトへの伝播がほとんどなく、大流行につながる恐れもないことから、感染症対策の優先度は低くなる傾向がある。ただし、ヒトからヒトの感染は、狂犬病に感染した患者がほかの人に噛みついたり、患者から採血し終わったあとの針を誤って医療従事者が刺したりすればありうるので、可能性はきわめて低いがゼロではない。
狂犬病 概要
日本では、1956年のヒトとイヌ、1957年のネコを最後に撲滅されている（その後の輸入例については後述）。感染症法にもとづく四類感染症に指定されており（感染症法6条5項5号参照）、イヌの狂犬病については狂犬病予防法の適用を受け（狂犬病予防法2条参照）、ウシやウマなどの狂犬病については、家畜伝染病として家畜伝染病予防法の適用を受ける（家畜伝染病予防法2条及び家畜伝染病予防法施行令1条参照）。
日本では、咬傷事故を起こした動物は、狂犬病感染の有無を確認するため、捕獲後2週間の係留観察が義務づけられている。係留観察中の動物が発症した場合はただちに殺処分し、感染動物の脳組織から蛍光抗体法で、狂犬病ウイルス抗原の検出を行う。
狂犬病 歴史
狂犬病の正確な起源は不明であるが、古代ギリシャのアリストテレスは狂犬病に罹患した犬に噛まれると他の動物も狂犬病にかかると記している。また、古代ローマのアウルス・コルネリウス・ケルススは罹患した動物の唾液を介してこの病気が広まることを既に理解していた。
狂犬病 症状
潜伏期間は、咬傷の部位によって大きく異なる。咬傷から侵入した狂犬病ウイルスは、神経系を介して脳神経組織に到達して発病するが、その感染の速さは、日に数mmから数十mmと言われている。したがって顔を噛まれるよりも、足先を噛まれる方が、咬傷後の処置の日数が稼げることとなる。脳組織に近い傷ほど潜伏期間は短く、2週間程度。遠位部では数か月以上、2年という記録もある。
前駆期には風邪に似た症状のほか、咬傷部位皮膚の咬傷部は治癒しているのに「痒み」や「チカチカ」などの違和感、熱感などがみられる。急性期には不安感、恐水症状（水などの液体の嚥下によって嚥下筋が痙攣し、強い痛みを感じるため、水を極端に恐れるようになる症状）、恐風症（風の動きに過敏に反応して避けるような仕草を示す症状）、興奮性、麻痺、精神錯乱などの神経症状が現れるが、脳細胞は破壊されていないため意識は明瞭とされている。腱反射、瞳孔反射の亢進（日光に過敏に反応するため、これを避けるようになる）もみられる。その2日から7日後には脳神経や全身の筋肉が麻痺を起こし、昏睡期に至り、呼吸障害によって死亡する。
狂犬病 症状
典型的な恐水症状や脳炎症状がなく、最初から麻痺状態に移行する場合もある。その場合、ウイルス性脳炎やギラン・バレー症候群などの神経疾患との鑑別に苦慮するなど診断が困難を極める。恐水症状は、喉が渇いていても水に恐怖を感じるため、苦しむ動物や人間は多い。
また、イヌと同じように暴れたり、噛みつこうとする症状もまれに現れる。2013年7月にはインドで狂犬病患者が病院で暴れ、他の患者を噛んだ。その後噛まれた患者も狂犬病を発症した（噛まれたことが発症原因とは断定できない）。
潜伏期間は20日から80日ほど。身体症状として、発熱、嚥下困難、過剰によだれを垂らす、真っすぐ歩けなくなるなどが挙げられる。最終的には全身の麻痺により呼吸困難となって死亡する。
また、落ち着きがなくなってあてもなく動き回り、地面をひっかき続ける。絶え間なく咆哮する。興奮してあらゆるものに噛みつこうとする。存在しないハエを捕まえようと空中で噛むような動作を見せる（フライバイティング）。さらに光や音に過剰に反応し、暗くて静かな場所を探して隠れることもある。
狂犬病 原因
一般には感染した動物の咬み傷などから唾液とともにウイルスが伝染する場合が多く、傷口や目・唇など粘膜部を舐められた場合も危険性が高く、感染コウモリが住む洞窟内での飛沫感染もある。狂犬病ウイルスはヒトを含むすべての哺乳類に感染し、昔は感染源のほとんどがイヌであった。近年はネコやコウモリ、サル、アライグマ、イタチ、アナグマ、タヌキなど、イヌ以外の野生動物が感染源として増加している。通常、ヒトからヒトへ感染することはないが、角膜移植や臓器移植によるレシピエント（移植患者）への感染例がある。
狂犬病 病原体
リッサウイルス属に属するウイルスは、遺伝子解析、血清型の分析から、下記の7つの遺伝子型 (Genotype) に分類される。
Genotype 1（遺伝子型1型）が従来知られていた狂犬病ウイルスで、Genotype 2（遺伝子型2型）のラゴスコウモリウイルス以外のリッサウイルス属に属するウイルスは、ヒトに狂犬病様の脳炎を起こすことが知られている。
狂犬病 診断
診断法は「蛍光抗体 (FA) 法」によるウイルス抗原の検出、「RT‐PCR法」によるウイルス遺伝子の検出、ウイルス分離、血清反応、ELISA による抗体価の測定などにより行われるが、患者の血液や髄液中の抗狂犬病ウイルス抗体は発症前の潜伏期間中には検出されないため、狂犬病のウイルス感染を判定することは非常に難しい。
狂犬病 予後
試験的な治療法の成功症例を除くと、ワクチン接種を受けずに発病した場合は、確実に死亡へ至る。確立した治療法はなく、予後は絶望的である。
2004年10月以前までで、記録に残っている生存者は僅か5人のみで、いずれも発病する前に狂犬病ワクチン接種を受けていた。2004年10月、アメリカ合衆国ウィスコンシン州において15歳の少女が狂犬病の発病後に回復した症例がある。これは発病後に回復した6番目の症例であり、ワクチン接種なしで回復した最初の生存例でもある。
この際に行われた治療法は「ミルウォーキー・プロトコル」と呼ばれ、実際に数人が生存しており、治療法として期待されているが、回復に至らず死亡した事例が大半である。これを用いても生存率は1割ほどであり、たとえ生存したとしても、麻痺などの後遺症が残るのが現状であり、研究途上である。
この治療法により10歳のアメリカ人少女、2008年10月のブラジルのペルナンブーコ州での16歳の少年(歩行困難と発語困難により依然として治療を続けている)、2018年1月9日のブラジルのアマゾナス州・バルセロス市在住の14歳の少年など、回復に至った事例がまれにある。
狂犬病は「（非遺伝性疾患として）もっとも致死率が高い病気」として、プリオン病（クロイツフェルト・ヤコブ病を含む）とともに、ギネス世界記録に記録されている。
狂犬病 予防
ヒトについては発生国への渡航前の狂犬病ワクチン接種、および発病前（世界で感染の疑いがある動物に咬まれて帰国した際など）の治療、および抗ウイルス抗体（抗狂犬病免疫グロブリン製剤）の投与により、発症阻止が図られる。日本では2019年現在、抗狂犬病免疫グロブリン製剤が承認されていないため、ワクチン接種は、渡航医学で輸入ワクチンを取り扱うトラベルクリニック・病院にて、医師の自由診療で受ける必要がある。
上述のとおり、発症後の治療法は存在しない。感染前（曝露前）であれば、ワクチン接種によって予防が可能である。これはヒト以外の哺乳類でも同様であり、そのため日本では狂犬病予防法によって、飼い犬の市町村への登録および毎年1回の狂犬病ワクチンの予防接種が義務づけられている。狂犬病ウイルスを保有する可能性のある動物に噛まれたり引っかかれた場合は直ちに傷口を消毒し、医師の診断を受けること。
アメリカ疾病予防管理センターでは、狂犬病が発生している地域へ渡航する人のうち、獣医師、野生動物保護の従事者、獣医学科の学生、適切な医療をすぐに受けることが難しい地域を訪れる者については、狂犬病ワクチンの曝露前（事前）接種を勧めているが、その他の旅行者、長期滞在者については狂犬病ワクチンの接種を勧めていない。
狂犬病 予防
日本在住者が海外へ行った際の最良の予防法は、日本に居るのと同じ感覚で、現地のイヌ、ネコ等の動物に接せず、近づいたり手を出したりしないようにすることである。
研究目的における病原体としての取り扱いは、バイオセーフティーレベル2あるいは3レベルの実験室が要求され、万一に備えて、研究者はワクチンを接種する配慮が必要である。
ペットについては定期的にワクチン接種を行い、室内で飼育することにより狂犬病ウイルスを保有している可能性のある他の動物類との接触を避けること。また必要に応じて去勢・避妊手術を行い、野良犬や野良猫を増やさないこと。
1885年、ルイ・パスツールによって弱毒狂犬病ワクチンが開発された。これは狂犬病を発病したウサギの脊髄を摘出し、石炭酸に浸してウイルスを不活化するというものであった。パスツールは狂犬病の予防ワクチンだけでなく、すでに感染した患者にワクチンを投与することで、早期なら発病の防止が可能であることも発見している。
狂犬病のワクチンとしては、動物の脳を用いて狂犬病ウイルスを培養して作成した動物脳由来ワクチンと、培養組織を用いて狂犬病ウイルスを培養して作成した組織培養ワクチン（PCECV）とがある。いずれのワクチンも、狂犬病ウイルスを不活化して作製した不活化ワクチンである。3回のワクチン接種で、咬傷後の免疫グロブリンは不要である。
狂犬病 予防
動物脳由来ワクチンとしては、ヤギ脳由来のセンプル型のワクチンと、乳のみマウス脳由来のフェンザリダ型のワクチンがある。組織培養ワクチンは、ドイツと日本で製造されているニワトリ胚細胞のワクチン（PCEC: purified chick embryo cell vaccine）のほかに、フランスのヒト二倍体細胞ワクチン、VERO細胞ワクチン（PVRV: purified Vero cell rabies vaccine）がある。
世界保健機関(WHO)は、抗体獲得が不十分なことから、動物脳由来ワクチンの接種を推奨していない。
日本
流行地への立ち入りを予定する者は、基礎免疫をつけておくのが望ましいが、任意接種であり自由診療となる。狂犬病ワクチンはLEP-Flury株をさらに弱毒化したKMバイオロジクスのHEP-Flury株が用いられていたが、2019年出荷分をもって欠品となっており、以後はGSKのワクチンで対応している。
旧来の日本製での曝露前接種は、初回接種を0日とすると0-28-180の3回接種となる。抗体陽転は2回接種後の2週後であるため、初回接種から6週目となる。一部の報告によると、3か月を経過してから抗体価の減弱化が始まるともある。WHOの推奨方法とは異なる、日本独自の接種間隔である。追加接種は不要であるが、動物を扱うハイリスク職業者の場合は2年から5年おきに追加接種する。
狂犬病 予防
世界
欧米の狂犬病ワクチンは、前記のように多種多様であるが、組織培養ワクチンが一般的に使用される。曝露前接種は、初回接種を0日とすると、0-7-28の3回接種となる。緊急接種の場合、28日目の代わりに21日目となる。抗体陽転はいずれの場合も、初回接種から4週目となる。また乳幼児では、初回接種後2週間後に抗体陽転したと製造メーカーは発表している。
いずれにせよ3回目の緊急接種を行うと、21日目に完了するため、渡航前には有用である。曝露後接種も、日本産は5回目あたりで抗体陽転が認められたところ、世界の組織培養ワクチンは、およそ14日目に抗体価がWHOの安全基準である0.5  IU/mLを上回っている。追加接種は不要であるが、動物を扱うハイリスク職業者の場合は、2年から5年おきに追加接種する。
WHOの推奨する曝露前接種方法は、0、7、28（または21）である。日本製でこの方法を適用することは、未承認ワクチンを使用するのと同等である（GSKのワクチンは国内承認されているため、この方法となる）。
狂犬病 治療
狂犬病にかかった可能性がある場合、速やかに医療もしくは獣医療の専門機関に「いつ、どこで、どの個体に咬まれたか」を伝える。ウイルスは唾液腺や神経で増殖するが、唾液へのウイルス排出は潜伏期を経て、発病する3 - 5日前とされている（過去に一例だけ、13日前から唾液にウイルス排出した記録もある）。
一見狂犬病でないような動物に咬まれても狂犬病にかかるリスクは存在するため、咬まれた地域（旅行した国、場所）と、咬まれてからどれほど日数がたっているのか、また咬んだ個体を係留して一週間経過観察し、狂犬病を発症するか否かを確かめる必要性がある。
発症すれば確実に死亡するため、感染の可能性がある場合には、必ず下記の対処が必要である。
狂犬病 治療
すぐに狂犬病ワクチン接種を開始する（曝露後接種 Post-exposure immunization）。曝露後ワクチン接種での治療日程は、3回の曝露前ワクチン接種（過去の旅行前などの狂犬病予防注射）を行っていない場合と、行っている場合とに分けられる。
行っていない場合や3回のワクチン接種が終わってない場合、免疫グロブリンの投与とワクチン接種を行う。欧米製のワクチンでは5回接種（当日および3、7、14、28日後）を行うが、日本製のワクチンでは6回接種（当日および3、7、14、30、90日後）を行う。
3回のワクチン接種を完了している場合、免疫グロブリンは不要で、米国では曝露前ワクチン接種の時期と関係なく、曝露後ワクチン接種は2回（当日、3日後）。日本では、曝露前ワクチン接種が1年以内であれば2回（当日、3日後）、1 - 5年前であれば3回（当日、3、7日後）、5年以上前であれば曝露前ワクチン接種を行わなかったときと同様に6回（欧米製のワクチンの場合は5回）となっている。
狂犬病 治療
WHOでは、初回接種時に狂犬病免疫グロブリンを併用することを推奨しているが、日本では未認可のため入手不可能で、世界でも入手困難であるため、曝露後ワクチン接種のみで処置している。ワクチン接種でいずれにしても大事なことは、噛まれたらまずただちに洗浄し消毒液で消毒し、ただちに医療機関に行って狂犬病ワクチン接種の処置をすることである。
感染の機会があった場合、その発症を予防するためにも狂犬病ワクチンが使用される。
WHOでは0日、3日、7日、14日、28日（必要に応じて90日）の5回（6回）、各1 mL筋肉注射を推奨している。その他、0日に2 mL（1 mL、両腕）、7日に1 mL、14日に1 mLの筋肉注射でワクチン接種する方法（エッセン法または変則的なザグレブ法、2-1-1法）がある。0.2 mLという少量を4回、皮内に接種する方式（タイ赤十字方式、2-2-2-0-2法）もある。
欧米の狂犬病ワクチンは世界でも非常に高価であるため、WHO標準方式は受け入れられていない。そのためザグレブ法やタイ赤十字方式も推奨されている。
狂犬病 疫学
感染地域は南極大陸を除く全ての大陸の150か国以上に及び、感染者はアジアおよびアフリカで総数の95％を占め、世界では毎年6万人が死亡している（ただしこの数値は大幅に過少報告されていると推測されており、実際の死者はもっと多いと考えられている）。
犬由来の狂犬病にかかる経済的負担は地域により支出する費用に大きな差があるが、狂犬病を発症した子どもの死亡、狂犬病ウィルス感染者への医療処置、医療従事者や犬に噛まれた患者への治療にかかる生産性の喪失等により全世界で年間86億ドルに及ぶと推定されている。
日本の農林水産大臣が指定する狂犬病清浄国・地域は、日本、アイスランド、ハワイ、グアム、フィジー、オーストラリア、ニュージーランドと非常に少ない。また上記の国・地域に加えて英国（グレートブリテン島および北アイルランドに限る）の一部、アイルランド、ノルウェーの一部、スウェーデンが厚生労働大臣が指定する狂犬病清浄地域として指定されている。
アメリカ疾病予防管理センター（CDC）により土着の例が報告されなかった国や地域は、以下の通り。
狂犬病 疫学
カーボベルデ、リビア、モーリシャス、レユニオン島、サントメ・プリンシペ、セーシェル、バミューダ島、サンピエール島・ミクロン島、アンティグア・バーブーダ、アルバ、バハマ、バルバドス、ケイマン諸島、ドミニカ、グアドループ、ジャマイカ、マルティニーク、モントセラト、オランダ領アンティル、セントクリストファー・ネイビス、セントルシア、セント・マーチン島、セントビンセント・グレナディーン、タークス・カイコス諸島、バージン諸島、香港、日本、クウェート、レバノン、マレーシア（サバ）、カタール、シンガポール、アラブ首長国連邦、オーストリア、ベルギー、キプロス、チェコ共和国、デンマーク、フィンランド、ジブラルタル、ギリシャ、アイスランド、アイルランド、マン島、ルクセンブルク、オランダ、ノルウェー、ポルトガル、スペイン（北アフリカ側のセウタとメリリャを除く）、スウェーデン、スイス、イギリス、オーストラリア、クック諸島、フィジー、フランス領ポリネシア、グアム、ハワイ、キリバス、ミクロネシア、ニューカレドニア、ニュージーランド、北マリアナ諸島、パラオ、パプアニューギニア、サモア、バヌアツ。
狂犬病 疫学
インドは狂犬病の常在国であり、死者数は毎年約2万人に上り、世界でもっとも狂犬病による死者が多い。死者の3割から6割は15歳未満の子供であり、ワクチンによる治療を受ける人も年間で100万人に上る。インド国内での動物咬傷事故の95%以上はイヌ（その大部分は野犬）によるもので、主なウイルス保有宿主もイヌだが、サル、ウシ、ウマ、ネコ、ヤギ、ネズミ、ウサギなどからもウイルスが分離されている。
1993年から、大韓民国のタヌキが媒介する狂犬病が朝鮮民主主義人民共和国との軍事境界線沿いに広がり出し、ウシなどの家畜に被害が出ている。また狂犬病ウイルスを有する野生動物（タヌキ、山猫など）が民家にやってきた際に、人や犬などを咬んで感染させている報告もある。
2013年、中華民国中部の野生シナイタチアナグマが、狂犬病に感染していたことを確認した。
狂犬病 疫学
中華人民共和国では、ペット、食用犬などで1億5,000万匹の犬が飼われているがそのほとんどが未登録犬で、さらにその数倍の野犬が生息している。経済発展に伴いペットを飼う人が増えて飼犬も増加したが、狂犬病予防接種の実施率は0.5%と防疫効果がまったく期待できない低水準であり、室内犬を除いては放し飼いが一般的である。それに伴って毎年約3,000人（中華人民共和国衛生部によると2006年は3,207人、2007年は3,300人）が狂犬病により死亡するなど、特に都市部での狂犬病被害が激増しており、2005年には国内伝染病による死者数の20%を占めた。
中国政府は2008年の北京オリンピックに向けて撲滅に躍起になっていた経緯があり、2006年7月、雲南省牟定県では蔓延する狂犬病の対策として予防接種済み犬を含むすべての愛玩・食用・野生犬、約5万匹を殺処分をする政策をとった（軍用犬・警察犬を除く）。処分の補償金はわずか5元で、処分の方法もほとんどが撲殺であり、飼い主の目の前で処分したり飼い主自ら処分したりするよう命令し、従わない場合は処罰するなど強権的な措置に全世界から非難が殺到した。
狂犬病 疫学
中国衛生部の統計によれば、2006年9月の1か月間で、中国では319人が狂犬病を発病して死亡した。同年1月から9月にかけての死者も2,200人を超え、5月から9月にかけては中国における感染症死亡者数の第1位となって大流行した。2007年上半期（1 - 6月）の統計でも発症者が1,395人、死者が1,136人と状況は変わっていない。
2008年の四川大地震によって多くの飼犬が野犬化しており、噛傷被害を受けた被災者も増加しているが、ワクチンがなく、傷を洗って消毒するだけで帰している状況のために今後狂犬病の被害が拡大する可能性があるとの見方もあり、青川県では地震によって野犬化した犬の殺処分を行うことが決定された。
2008年1月、すべての犬に狂犬病予防接種を義務づけた。2008年の狂犬病による死者は2,478人。その後、2007年から2024年まで17年連続で減少を続けたが、2025年の狂犬病発症件数は170例に上り、2023年の122例から39.3％増加したと報じられた。
2019年2月、24歳のノルウェー人女性が休暇で訪れていたフィリピンで助けた子犬にかまれ、狂犬病により5月に亡くなった。遺族によると、被害者と友人らのグループは誰も狂犬病の予防ワクチンを接種していなかった。
狂犬病 疫学
米国では狂犬病に関わる公衆衛生コスト（診断、予防、コントロール）は年間2.45 - 5.1億ドルに上る。人への感染は年間数名だが、スカンク、コウモリ、アライグマ、キツネなどの野生動物で毎年6,000 - 8,000件、ネコで200 - 300件、イヌで20 - 30件の狂犬病報告がある。米国ニューヨーク州では2015年1月から6月までの6か月間で148匹の狂犬病に感染した動物が確認されており、2006年8月には人を噛んだネコから狂犬病ウイルスが検出されたとしてニューヨーク市保健精神衛生局が注意喚起情報 を発した。
狂犬病で亡くなった著名人に、米国の女優だったエイダ・クレア（1874年、39歳で死去）がいる。
南アメリカおよびカリブ海諸国では、伝播動物としては犬よりもコウモリの被害が大きい。チスイコウモリからウシやウマなど家畜への感染が多く、その経済的損失が問題となっている。
人の死亡例は年間数十名。経口ワクチン入りの餌で野生のアカギツネからの伝播は減少したが、その他の野生動物の感染は増えている。
中央アジア諸国では2,000人、中東諸国においては200人の死者が毎年発生していると推測されているが、政情不安等の理由によりこの地域における狂犬病の実態については不明瞭である。
イヌ科やマングース科の構成種からの感染例が報告されている。
狂犬病 疫学
現在の日本においては狂犬病予防法により、予防、感染発生時の対処、蔓延防止の手段などが定められている。
予防措置
狂犬病予防法はイヌに適用されるほか（狂犬病予防法2条1項1号）、狂犬病を人に感染させるおそれが高いものとして政令で定める動物にも適用される（狂犬病予防法2条1項2号）。政令ではネコ、アライグマ、キツネ、スカンクにも狂犬病予防法を適用することとしている（狂犬病予防法施行令1条）。
発病後の治療法が存在しない以上、狂犬病は感染の予防そのものがもっとも重要な病気である。そのため、日本国内でイヌなどへの感染が獣医師によって確認された場合には狂犬病予防法第8条、9条により、患畜の速やかな届出と隔離が義務づけられている。狂犬病は人獣共通感染症であることから、感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律（感染症法）で四類感染症に指定されている（感染症法6条5項5号）。ウシなど法律・政令で定められた特定の動物の狂犬病については家畜伝染病として家畜伝染病予防法の適用を受ける。家畜伝染病予防法では、ウシ、ウマ、ヒツジ（綿羊）、ヤギ、ブタが指定されており（家畜伝染病予防法2条）、家畜伝染病予防法施行令で、水牛、シカ、イノシシが追加されている（家畜伝染病予防法施行令1条）。
感染発見後
隔離されたイヌなどは、狂犬病予防法第11条により、狂犬病予防員（首長が任命した獣医師）の許可を受けなければ殺してはならないが、狂暴化するなど人命への危険や隔離が困難であるなど、緊急やむを得ないときは殺すことを妨げないとされている。蔓延を防止するため予防員による発生区域での一斉検診および予防接種（同13条）が行われたり、イヌなどについて移動制限がかけられたりする場合もある（同15条）。これら狂犬病の撲滅および蔓延の防止にかかわる条項違反については、罰則が定められている。
これらの動物が狂犬病に感染した場合には、患畜として家畜伝染病予防法第17条に基づき殺処分命令が出されることとなる。命令が発せられた場合には当該患畜の所有者・管理者はこれを受け入れ、速やかに処分を実施しなければならない。この家畜伝染病予防法に基づく殺処分命令の権限は都道府県知事が持つ。
狂犬病 日本の狂犬病
1950年（昭和25年）2月には、前年から引き続き関東地方での流行が再燃。5月の時点で飼い犬329頭が発病、被害者数は653人に達し、うち21人が死亡した記録が残る。当時はワクチンは存在していたものの国内の生産量は不足気味であった。その後は下火となり、国内での感染は1956年（昭和31年）にヒトとイヌで、1957年（昭和32年）にネコで確認されたのが最後であるが、帰国者や入国者からの確認は散発している。国内での感染が確認されなくなって以降、日本で狂犬病が発症した事例は4件で、すべて海外経由の感染である。
犬に限らず狂犬病に感染している動物が、ペットとして世界から日本へ持ち込まれる可能性は常にある。また、狂犬病以外の人獣共通感染症に感染した動物がペットとして日本に輸入される可能性もあり、愛玩動物の輸入増加とともに問題視されている。平成24年度の日本でのイヌの登録数は678万5,959匹、注射頭数は491万4,347匹、狂犬病ワクチン接種率は72.4%であるが、実際には接種が行われていない事例が存在していると報道されている。輸入ペット以外にも貿易コンテナなどによる侵入動物による再上陸の確率は検疫のためきわめて低いものの、今後も検疫体制下の監視において侵入動物による侵入・発生リスク調査は必要となる。
狂犬病 日本の狂犬病
厚生労働省は、輸入動物を原因とする人畜共通感染症の発生を防ぐため、2005年9月1日から「動物の輸入届出制度」を導入した。一方、狂犬病行政の問題としては、日本では犬以外のペット（特に狂犬病ワクチンの適用対象となっている猫）に対する狂犬病などの予防注射が、法律で義務になっていないことが挙げられる。
さらに、平時の野犬や野生動物の狂犬病ウイルス（または抗体）保有状況調査に至っては、ほぼ皆無と言えるほど貧弱なことなども、再侵入監視上の問題として指摘されているが、農林水産省、環境省、厚生労働省の3省連携が障壁となっており、改善されていないと述べる識者もいる。
海外の事例として、2003年にボリビアにおいて狂犬病に感染した状態で、ペルーから輸入されたハムスターが人を噛む事故が発生している。2003年に日本に輸入されたハムスターだけでも約50万匹に上っている。狂犬病流行地ロシアとの貿易が多い北海道では、ロシア船から不法上陸した犬の存在が確認されており、危険視されている。
またコウモリから狂犬病ウイルスおよび類縁のリッサウイルスが感染する。コウモリが棲む洞窟内で経気道感染した例もある。なお、国内コウモリ個体の感染率についてはいまだ研究されていないため、今後発生する可能性は皆無ではない。
狂犬病 日本の狂犬病
2022年のウクライナ侵攻では、ウクライナの犬について農林水産省が狂犬病予防法の特例措置を講じて通常の検疫体制を省くと発表、大きな話題となった。
982年に著された『医心方』に、狂犬病の症状の記述がある。ただ、平安時代の日本で狂犬病が流行していたかどうかは不明である。
記録が残る日本で最初の流行は、江戸時代の1732年（享保17年）に長崎で発生した狂犬病が九州、山陽道、東海道、本州東部、東北地方と日本全国に伝播していったことによる。東北最北端の下北半島まで狂犬病が到着したのが1761年（宝暦11年）のことである。
1873年（明治6年）に長野県で流行したのを最後にしばらく狂犬病被害は途絶えたが、1886年（明治19年）ごろから再び狂犬病被害が発生するようになった。1892年（明治25年）には獣疫予防法が制定され、狂犬病が法定伝染病に指定されるとともに、狂犬の処分に関する費用の国庫負担と飼い主への手当金交付が定められた。しかし1906年（明治39年）ごろから徐々に全国規模に広がり、特に関東大震災があった1923年（大正12年）から1925年（大正14年）にかけての3年間に大流行し、全国で9,000頭以上の犬の感染が確認された。
狂犬病 日本の狂犬病
1922年（大正11年）には狂犬病になりやすい浮浪犬を駆除すべく（旧）家畜伝染病予防法が制定され、地方長官は公共の場その他を徘徊する犬について抑留し、所有者が判明した場合は通知して引き渡すが、所有者不明の場合は3日間の公示のうえ、引き渡し請求がなければ殺処分できるとした。また全国的な狂犬病予防週間によって野犬の大掃蕩・不用犬の買上げ・新聞による狂犬病の知識の周知徹底運動が推進された結果、1928年（昭和3年）から狂犬病は激減した。しかし第二次世界大戦末期の1944年（昭和19年）から戦後にかけての社会的混乱期に再び大流行し始めた。
ただし、犬による咬傷事故が届出だけで毎年6,000件以上報告される現状で、犬への狂犬病ワクチンの接種率は低下しており、厚生労働省の調査による2007年度の登録頭数は約674万頭、接種率75.6% だが、同年のペットフード工業会の全国調査による犬の飼育頭数は約1,252万2,000頭 であり、これから割り出される未登録犬も含めた予防注射実施率は約40%と、流行を防ぐために必要とされるWHOガイドラインの70%をはるかに下回っている。
清浄国と呼ばれる日本でも、狂犬病感染の可能性がまったくなくなったわけではない。また、飼い主が犬に飼い犬登録（鑑札交付申請）しなかった場合、または毎年1回ワクチン接種しなかった場合、狂犬病予防法により、20万円以下の罰金刑が科される。
ただし、毎年の接種を義務化していることに関しては、国際獣疫事務局（OIE）の2018年評価書で「過度に厳格」と指摘されている。世界では3年に1度程度が多く、オーストラリアやハワイ州では義務化していない。
ホンダ・T360
T360（ティーさんびゃくろくじゅう）は、本田技研工業がかつて生産、販売していた軽トラックである。本項ではT360の小型車登録版にあたるT500（ティーごひゃく）についても記述する。
ホンダ・T360 概要
1963年8月1日に発売された。
日本初のDOHCエンジン（2バルブ）搭載した4輪車で且つ、ホンダ初の4輪自動車でもある。当時のホンダの4輪開発担当責任者は、中村良夫。また、本田宗一郎がまるまる一台関与した唯一の車でもある。当初ホンダはショーモデルのみで発売されなかったS360やS500といったスポーツカーの開発を進めていたが、専務の藤沢武夫が「（当時の）4輪車の需要は商用車の方が多いこと」「まだオートバイの販売網しかないホンダ販売店で売るための車」という点を考慮し「冬にバイクの代わりに売れるもの」「オートバイ店でも扱えるもの」として軽トラックの発売を進言したことからT360の開発は進められた。1962年の第9回全日本自動車ショウでは、S360などと同時に展示されていた。
外見は短いノーズを持つセミキャブオーバー風のレイアウトであるが、エンジンはフロントシート下に収められており、フレームはハット断面を持つサイドフレームから構成された梯子型で、フロントサスペンションはウィッシュボーン・コイルスプリング形式、リヤはコンベンショナルなリジッドアクスル・リーフスプリング形式が採用された。
ホンダ・T360 概要
エンジンはS360用に開発された水冷直列4気筒エンジンが流用されたと言われているがこれは誤りで、軽トラックの試作車3X-120の空冷直列4気筒エンジンが水冷化される段階で、T360(XAK-250)とS360(TAS260)が共用できるように設計されたものである。
この水冷直列4気筒エンジンは鋳鉄製スリーブ以外はオールアルミニウム合金製で、わずか360ccで30PS/8,500rpmと、軽自動車エンジンが20PS程度に留まっていた当時としては異例の高回転・高出力型となった。
前期型（AK250型）は4気筒エンジンの各気筒個別に京浜精機（現・ケーヒン）製キャブレターを4連装備、あるいは三国工業（現・ミクニ）製双胴型キャブレターを2連装備したが、これは原型となったスポーツカーS360そのままの手法であった。トラックのエンジンとしてはメンテナンスやコスト面で得策でなく、後期型はシングルキャブレター仕様となっている。
サイドブレーキおよびシフトレバーはステアリングコラムの右側に配置されているが、これは助手席に子どもが2名乗せられるようにとの配慮であった。
ホンダ・T360 概要
前期型では発電機は当時実用化されたばかりの交流発電機(オルタネーター)が採用され、日立製作所や日本電装から供給を受けていた。このオルタネーターはプーリーにラジエーター冷却用の強制空冷ファンが取り付けられており、12ボルト/250ワット(約21アンペア)の発電量を有していた。T360のオルタネーターはS360とも共通で後にS500にも採用されていたが、T360のみの特徴的な点として、オルタネーターの後部にインテークパイプが取り付けられ、その先の濾紙式のエアクリーナーボックスを介してエンジンへと新気を供給していた。オルタネーターの回転子を遠心分離機として機能させることでアンダーフロア・エンジンレイアウトでもより清浄な空気の取り入れが図れる、野心的な設計であった。クランクベアリングにはバビットメタルを用いず、過去にホンダが手掛けたロードレーサーやRA271の技術をそのまま転用した組立式クランクシャフトとローラーベアリングの組み合わせを採用。ラジエーターは2つ取り付けられており、外気温度とエンジン水温により2系統を使い分けるという水温制御が用いられており、片方のラジエーターで温められた空気が運転席に直接取り入れられる事で、カーヒーターの機能をも実装していた。
ホンダ・T360 概要
しかし、これらの野心的ではあるが複雑な設計は、販売後程なくして複数回の設計変更を受けることとなり、発電機は後期型ではオルタネーターとセルモーターが一体化したダイナモスターターに変更され、冷却ファンはクランクシャフト直結型となった。4年の販売期間でシリンダーブロックの設計変更は9回、クランクシャフトの設計変更は6回にも及び、同じT360でありながらエンジン番号が僅かに違うだけでも発注した部品が取り付けできなくなってしまう程であった。ロータス・カーズを参考にした水冷機構は故障が多く、組立式のクランクシャフトと極細のニードルローラーベアリングは組立指定工具にピンセットが用いられるという、同時期のホンダ製オートバイ用エンジンやS600/S800用エンジンなどに精通した整備士であっても分解整備やオーバーホールに二の足を踏むほどの難物でもあった。組立式クランクシャフトを選択した理由は当時のホンダに一体式クランクシャフトを製造する大型工作機械が無かったことによる苦肉の策であるが、ニードルローラーベアリングの採用は極度の高回転エンジンで市場を驚かせることに固執した本田宗一郎の強い要望に因るものであり、中村良夫本人は「必ずしもローラーベアリングが必要だとは思わなかった」という。また戦前、三式戦闘機のハ40の設計・製造に携わり、戦時体制下におけるニッケルやクロムなどの重要資材の欠乏から、ニードルローラーベアリングをはじめとするエンジン部品の製造品質の悪化に悩まされた苦い経験を持つ中村の執念から、T360のエンジン資材には当時の最高級品が惜しげもなく用いられたが、その結果エンジン1機の製造原価が車体の販売価格を上回るとすら噂されるほどのコスト上昇を招く結果を生んだ。中村は後年T360のエンジンを「オバケエンジン」と振り返ったが、実際に購入した顧客層の特殊性故か「顧客からのクレームは何故か無かった」とも述べていた。後年この時期のMade in Japan製品の数々を取材した藤沢太郎は、T360を評して「この軽トラは始めから間違っていた」と総括した。
ホンダ・T360 概要
1966年10月、一部改良に伴い、灯火器及び反射器等に関する法規に対応するためフロントフェンダーの左右側面に小丸型のサイドターンシグナルランプが装備された。
1967年11月、N360用と同一の空冷2気筒SOHCエンジンを搭載したキャブオーバータイプの後継車TN360にフルモデルチェンジされ販売終了。
T360は4年間に10万892台製造販売されたが、この4年間で国内他社の軽トラックの合計販売台数は154万3154台に上り、T360の市場占有率は僅か6%程度である。
オプション品としてタイヤ交換の要領でタイヤと交換する要領で後輪を履帯（クローラー）に置換え半装軌車にするパーツが発売された。主に積雪地で雪上用に使用するため前輪用スキーとセットとなり「スノーラ」という商品名が与えられた。
スノーラは後継モデルであるTN360でも発売された。
1994年には半装軌車「アクティクローラ」を発売しているが、こちらは完全にクローラ仕様のサスペンションで、履帯を外して高速走行することも可能だが、スノーラのように換装はできず、更に4輪仕様に変更することもできない。
ホンダ・T360 T500
1964年9月に登場したT360の荷台を延長したモデルである。S500用を元に商用車用に最適化した水冷直列4気筒DOHCエンジンを搭載しており、最高出力は38PS/7,500rpmで当時の規格では軽ではなく小型登録車扱いだった。
全国地方公共団体コード
全国地方公共団体コード（ぜんこくちほうこうきょうだんたいコード）は、日本の地方公共団体につけられた、数字3桁または5桁または6桁の符号（コード）である。都道府県・市町村・特別区（東京都区部）、一部事務組合・広域連合のほか、地方公共団体ではないが行政区に割り当てられる。かつては地方開発事業団にも割り当てられていた。
1968年（昭和43年）、自治省（現：総務省）が事務処理の簡素化のために導入した。1970年（昭和45年）4月1日に行政管理庁（後の総務庁を経て現在の総務省）が統計処理用のコードとしてこのコードを採用し、以降国勢調査などの各種統計に利用している。また、同日づけでJIS規格にも指定された。JISとしての規格番号は当初は「JIS C 6261」であったが、1987年に「部門X: 情報処理」が新設されたことに伴い「JIS X 0402」となった。
コードは3桁の数字、または、JIS X 0401（旧 JIS C 6260）に定められた都道府県コードを先行させた5桁である。
全国地方公共団体コード 都道府県コード
JIS X 0401 により、各都道府県に概ね北東から南西へ、01から47までの符号が割り振られている。このコードは、ISOの地域コード ISO 3166-2:JP にもそのまま使われている。
なお、都道府県コード自体は「全国地方公共団体コード」ではない。都道府県コードに3桁コード000を続けた5桁コードが「都道府県に与えられた全国地方公共団体コード」である。ただしこの5桁コードを都道府県コードと呼ぶこともある。
全国地方公共団体コード 付番規則
1968年（昭和43年）12月1日時点で存在した各地方公共団体に割り振られた。ただし、翌1969年（昭和44年）1月1日に静岡市への編入合併を控えていた静岡県安倍郡井川村・梅ヶ島村・大川村・大河内村・清沢村・玉川村の6村は、例外としてコードは割り振られなかった。
都道府県コードに 000 を続ける。たとえば北海道 (01) なら 01000。
100番台から700番台が市区町村に割り当てられている。
特別区の区域および政令指定都市には 100 が、区には 101 からの連番が与えられる。特別区の区域と指定都市、特別区と行政区に扱いの差はない。行政区は地方公共団体ではないが、特に問題としない。
例1：東京都特別区の区域 13100、千代田区 13101、中央区 13102、……
例2：神奈川県横浜市 14100、鶴見区 14101、神奈川区 14102、……
201 から連番で各市に番号が割り振られる。1968年（昭和43年）時点の政令指定都市の分は欠番とならずに詰められる。現在では官報告示順に割り振られるため、市制施行の順とは異なる例も少なくない。
例1：佐賀県佐賀市 41201、唐津市 41202、鳥栖市 41203、……
例2：大阪府岸和田市 27202、豊中市 27203、…… （堺市の27201が欠番になっているが、大阪市の欠番はない）
全国地方公共団体コード 付番規則
町村が市制施行、通常の市が政令指定都市に移行
新しい指定都市・市・町村の区分に応じた新しいコードが割り振られる。
村が町制施行
コード変更なし。
名称変更
コード変更なし。
市町村の廃置分合
編入合併か新設合併かで扱いの違いはない。
合併により名称が変わる場合は全ての旧市町村のコードを廃し、新たなコードを交付される。
合併後の市町村の名称が旧市町村のいずれかと同じ名称の場合は、同じ名称の旧市町村のコードを引き続き使用する。
政令指定都市での分区・合区
分区：分区された新しい名称の区は新しいコードが交付され、分区されても区の名称が変わらない区のコードは引き続き使用する。元の区と同じ名前の区がなく全ての区が新名称の場合、元の区のコードは欠番となる。
合区：合区された区は新しいコードが交付され、合区前のかつての区のコードは廃される。
ただし、2024年1月1日から浜松市の行政区が再編されたが、区域・名称ともに変更のない天竜区についても従前のコードが廃され新しいコードが与えられた。
全国地方公共団体コード 付番規則
郡の変更（郡の新設・郡の境界変更）
所属する郡が変更になった町村に対し、新しい郡に応じて新たな町村コードが割り当てられる。
いずれの場合も、廃されたコードは欠番とされ、新たなコードとして別の自治体に交付しないことが原則となっている。
一部事務組合、広域連合には 801 からの連番が与えられる。かつての地方開発事業団も同様であった。
一部事務組合が普通会計に属する事務および事業会計に属する事務のいずれをも処理する場合には、それぞれを別個の2つの一部事務組合とみなし、別個に付番する。
999 まで使い切った場合には、市区町村とは違い解散により生じた欠番を、欠番となった年月日が古い順に再利用する。
全国地方公共団体コード チェックディジット
コードの末尾にはチェックディジット（検査数字）が付加されている。検査数字が計算通りであるかを確認することにより、コードの書き間違いや入力ミスを発見することができる。
計算手順は、上5桁を「abcde」としたとき、まずa×6+b×5+c×4+d×3+e×2を計算する。この値を11で割った余りを求め、11から引く。答えの下一桁がチェックディジットとなる。つまり、チェックディジットは、次の計算式で求められる。以下に、東京都千代田区のコード「13101」を例とした計算手順を示す。
したがって、東京都千代田区の全国地方公共団体コードは、131016となる。
全国地方公共団体コード 類似コード
国勢調査などの政府統計を利用する政府機関には「政府機関コード（利用機関コード）」が導入されている。都道府県や市区町村については「全国地方公共団体コード（5桁）」と共通になっているが、都道府県コードにあたる最初の2桁に「00、50～80」が追加され、国の府省庁や関係機関に割り当てられている。
「政府統計コード」は8桁の数字を使用するが、最初の5桁は「政府機関コード」を使用する。また、オンライン調査などでは「簡略コード」と呼ばれる36進数（数字「0～9」とアルファベット「A～Z」）に変換した4桁のコードも用いられる（例：国勢調査→00200521：4AQ1）。ただし、「02」以降はそのまま簡略コードに変換するとオーバーフローしてしまうため、別のコードを使用することがある（例：全国企業短期経済観測調査→00800000：H5A8）。政府統計コードは、各府省等が作成する政府統計を識別するコードであるため、作成がされない府省はコードを持たない（例：同じ法務省の外局でも公安調査庁はコードを有するが、出入国在留管理庁はコードを有しない）。
自動車検査証の新規登録等に使う住所コードは、都道府県コードこそJISのものだが、市町村名・区・字名は独自コード体系を採っており、市町村コードとは互換性がない。
メチシリン耐性黄色ブドウ球菌
メチシリン耐性黄色ブドウ球菌（メチシリンたいせいおうしょくブドウきゅうきん、英語: methicillin-resistant Staphylococcus aureus、MRSA）とは、抗生物質メチシリンに対する薬剤耐性を獲得した黄色ブドウ球菌の意味であるが、実際は多くの抗菌薬に耐性を示す多剤耐性菌である。
なお生物種としては、あくまで黄色ブドウ球菌であるので、生物学的な詳細は同記事を参照のこと。
メチシリン耐性黄色ブドウ球菌 臨床像
MRSA は黄色ブドウ球菌が耐性化した病原菌であり、黄色ブドウ球菌と同様に常在菌のひとつで、ヒトの鼻腔・咽頭・皮膚から検出される。
そもそも薬剤耐性菌であるため、抗菌薬の使用が多い病院で見られ（耐性菌は抗菌薬の乱用により出現する）、入院中の患者に発症する院内感染の起炎菌としてとらえられている。しかし病原性は黄色ブドウ球菌と同等で、健常者にも皮膚・軟部組織感染症を起こしうる。
病院外での発症が最初に確認されたのは、1960年代にさかのぼるが、近年では健康な人のごく一般的な感染症の起炎菌として見つかることもあり、本菌が病院から街中へと広がっていることが示唆されている。community-acquired MRSA (CA-MRSA) は、1999年にアメリカ合衆国で死亡例がみられてからは、外来診療でも留意すべき菌種のひとつとなった。CA-MRSAは、院内感染でのMRSAとは異なり、ミノサイクリンやST合剤、クリンダマイシンが有効であることが多い。
本菌が免疫力が低下した患者に感染すると、通常では本菌が起こすことはないような日和見感染を起こす。一旦発症するとほとんどの抗生物質が効かないため、治療は困難である。特に、術後の創部感染、骨感染（骨髄炎・関節炎）、感染性心内膜炎（IE）、臓器膿瘍は難治性化し、適切な治療を受けられないと、後遺症や死亡を引き起こしてしまう。
メチシリン耐性黄色ブドウ球菌 不活化
不活化のために、80vol%消毒用アルコールが有効である（エタノールでの滅菌は、芽胞を持たない細菌に有効）。
院内で感染者が判明した場合、感染者の治療も重要であるが、感染を広げないことも重要であり、標準予防策に基づく感染管理が必要となる。MRSA の場合、接触感染予防策が重要である。
メチシリン耐性黄色ブドウ球菌 抗菌薬
代表的なMRSAに対する抗菌薬は以下の通りである。
菌種（クローン）によっては、ミノサイクリンやレボフロキサシン、クリンダマイシン、ST合剤（スルファメトキサゾールおよびトリメトプリムの合剤）などが、有効か中等度有効であることがある。また、各地域や、個々の医療施設によってもMRSAの性質は異なることがあるため、適切な抗生剤の使用に当たっては、これらローカルファクターも重要な要素である。なお、MRSAに対してST合剤とリファンピシンの併用は、リネゾリドと同等の効果がみられるとの報告もある。また、国内では適応がとれていないが、欧米ではキヌプリスチン・ダルホプリスチン（商品名シナシッド）も有効であることが証明され、使用が認可されている。
メチシリン耐性黄色ブドウ球菌 抗菌薬
バンコマイシンは耐性菌の出現が少ない抗菌薬として MRSA の治療に汎用されていた。1996年のバンコマイシン低度耐性黄色ブドウ球菌（VISA）やバンコマイシンヘテロ耐性黄色ブドウ球菌（ヘテロVISA）の発見を始め、2005年現在、バンコマイシン耐性腸球菌（VRE）のバンコマイシン耐性遺伝子（vanA）を獲得したバンコマイシン耐性黄色ブドウ球菌（VRSA）の出現が報告されていることから、その使用には十分な注意が必要とされている。さらに、β-ラクタム系抗生物質との併用によってバンコマイシン耐性が発現する MRSA も出現している。これはbeta-lactam antibiotic induced vancomycin-resistant MRSA（BIVR）と呼ばれており、併用には注意が必要である。
メチシリン耐性黄色ブドウ球菌 耐性機構
ペニシリン系抗生物質をはじめとするβ-ラクタム系抗生物質は、細菌の細胞壁を構成するペプチドグリカンの合成を阻害することで作用する。これに対して、従来のペニシリン耐性ブドウ球菌はペニシリン分解酵素を産生することで薬剤耐性を獲得した。そこでこれらの細菌に対しても有効な、ペニシリン分解酵素によって分解されない薬剤が開発された。これがメチシリンであり、ペニシリン耐性菌の治療に効力を発揮した。
しかしながら MRSA は、従来のペニシリン耐性菌とは別の戦略を採ることでメチシリン耐性の獲得に成功した。MRSA は従来のブドウ球菌とは異なり、β-ラクタム剤が結合できないペプチドグリカン合成酵素（PBP2'）を作ることでβ-ラクタム剤の作用を回避する。この PBP2' というタンパク質はmecAという遺伝子にコードされているが、この遺伝子はDNAカセット染色体と呼ばれる部分に、他の薬剤耐性遺伝子とともに集まっており、ある菌から他の菌へ種を超えて伝達されることが解明された。
一般に薬剤耐性を獲得した細菌は、薬剤感受性の細菌に比べて増殖が遅い傾向があり、MRSAもペニシリン感受性の黄色ブドウ球菌に比べると増殖が遅い。
モロニ
モロニ（ラテン文字表記：Moroni、コモロ語アラビア文字表記: مُرُنِ、アラビア語: موروني Mūrūnī）は、コモロの首都で同国最大の都市である。1960年にマヨットのザウジに代わって当時のフランス海外領コモロの首府となり、1975年の独立後はそのまま同国の首都となった。グランドコモロ島（ンジャジジャ島）の西岸にあり、同島の自治政府の所在地でもある。人口74,749人（2017年国勢調査）。
モロニ 交通
北郊のハハヤにはプリンス・サイード・イブラヒーム国際空港（別名ハハヤ空港）があり、他2島への国内便のほか、国際線も発着している。港湾も存在するが、目立った改修が行われておらず、大型船の接岸は不可能である。
ヴィクトリア (セーシェル)
ヴィクトリア（英語・フランス語: Victoria）は、セーシェル共和国の首都で、同国最大の都市である。また、イギリス領インド洋地域の行政首都も兼ねている。同国北部のマヘ島にあり、ラ・リヴィエール・アングレーズ（イングリッシュ・リバー）、サン・ルイ、モン・フルリーの3地区（District）から成り立つ。人口はセーシェル総人口の約三割を占める。面積は20.1km²。セーシェル国際空港が近郊にあり、また国内各地に散らばるリゾートへの玄関口でもあり、主にヨーロッパ諸国からの観光客でにぎわう。
ヴィクトリア (セーシェル) 気候
日中の気温は1年を通じ最高28℃～31℃、最低24℃～26℃。月間降水量は12月と1月が300mmを超え、6～8月が100mmを下回る。同国最南端の島とは、500km以上離れている。
いるか座
いるか座（いるかざ、ラテン語: Delphinus）は、現代の88星座の1つで、プトレマイオスの48星座の1つ。海獣のイルカをモチーフとしており、天の川の近くに位置する。最も明るい星でも4等星と暗い星座だが、星が密集しているため見つけやすい星座である。