徳川家達 生涯
ところがこれが「徳川議長の現閣反対意見」（『東京朝日新聞』）、「政党に関係無い者が内閣組織は間違」（『読売新聞』）といったタイトルで記事にされたことで研究会から貴族院議長でありながら内閣弾劾の口吻を漏らしたとの批判が巻き起こった。その後家達は清浦を訪問し記事の内容について訂正を行ったと報道されているが、最大会派である研究会との関係を悪化させたことは今後の貴族院運営に影響を及ぼしかねないことだった。
その後、批判が高まる清浦内閣は解散総選挙に踏み切り、総選挙後護憲三派による加藤高明内閣が発足した。加藤内閣は貴族院中心の内閣に対する倒閣運動の結果成立した政権であるため、加藤内閣下では貴族院改革の議論が本格化し始めた。しかし貴族院側は院内での自発的改革を志向する議員が多く加藤内閣への反発を強めていった。1924年10月10日に加藤内閣は内閣部局内に貴族院制度改善調査委員会を設置し、その調査補助委員を貴族院議員から選出しようとしたが、家達は謝絶した。新聞報道によると加藤内閣側は改革案を貴族院の権限と貴族院の組織に関する事項に大別し、権限に関する事項は憲法に抵触しない範囲で議会法の改正によって行うとしていたが、河井は「其条項ハ少キカ如シ」と書いており、家達も同じ意見だったと思われる。
1925年（大正14年）3月10日に貴族院改革案が貴族院に提出され、貴族院本会議では加藤高明によって法案提出説明が行われ、ついで議員からの質疑があり、その後改革案は特別委員27名に付託されることが決定された。貴族院における特別委員の選定は議長指名に一任されるのが慣例となっていた。しかし研究会と交友倶楽部は「近時徳川議長が兎もすれば政府の肩を持つ嫌ひあり」として「議長一任」による特別委員会指名は加藤内閣寄りになるとして反対し、院内四派（研究会・公正会・交友倶楽部・茶話会）が共同で貴族院改革のような重大事案は議場選挙によって特別委員を決定すべしと要求。近衛文麿が研究会を代表してそれを家達に伝えたが、家達はこれを拒否した。しかし特別委員を倍数の候補者の中から選定することを近衛に返答した。つまり各派の協議により規定人数の倍の特別委員候補名簿を作らせ（今回のケースでは54名）、その中から家達が選ぶということである。家達は佐佐木に「議長は特に不公正なことはやらない。誰が見てもそうだと思う人選をするのだからよいじゃないか」と述べており、これを聞いた佐佐木は家達は各派からの干渉をよほど嫌がっていると感じた。家達はこれまで当然に行われてきた特別委員の議長一任が突然各派から批判が向けられたことに戸惑いを隠すことができない様子だったという（佐佐木にも明らかにしたように家達にはこれまで公正な人選をしてきたという自負心があった）。特別委員の指名権を持つことは家達の貴族院議員たちに対する権力の源であったからそれが揺らぎかねない事態であり河井は日記で「嗚呼」と嘆いている。
結局、改正案は特別委員会で若干の修正を施した後、3月25日に議決され、本会議で委員会報告通りに修正可決となった。
これまで貴族院議長として内閣と貴族院の融和を図り、議会政治を裏面から支えてきた家達だったが、貴族院内の院内会派が本格的に「政党化」しはじめる中で対応に苦慮していくことになる。
1927年（昭和2年）11月、研究会に愛想をつかした近衛文麿が一条実孝や四条隆愛、広幡忠隆、中御門経恭、中山輔親らとともに研究会を離脱し、各派に分散していた公侯爵議員を集める会派作りに着手した。佐佐木行忠によると家達はこの近衛の動きを熱心に支援していたという。家達も「僕は公侯爵団体組織の計画に加わつた同志の一人だもの、今さら新団体に入会するのは問題でない。別に秘密に計画したわけではなく、世間の人が気づかなかつたのである。話の始まりは何年も前のことだが、具体的協議に入つたのは今年晩春初夏の候だったと思う。貴族院の現状並みに将来を顧慮した近衛、木戸、細川、広幡の諸君や、死んだ二条公などが熱心に提唱したもので、僕も世襲議員の結束非ならずとして同志の一人に加わり、爾来協同して実現に骨折つた」と述べている。この計画は、互選がないゆえに「一番自由な立場」である世襲議員の公侯爵議員は「貴族院の自制」が必要だと考える者が多く、そのため公侯爵が結束してその影響力を大きくすることで貴族院を「事実上の権限縮小」「貴族院は衆議院多数の支持する政府を援けて円満にその政策を遂行させてゆく」存在にさせることができるという考えに立脚したものだった。
11月29日に近衛、細川、中御門を幹事として火曜会が発足した。公侯爵議員だけが入れる貴族院改革を掲げる団体で、当初は院内会派として必要な25名に満たなかったため社交団体として結成されたが、1928年（昭和3年）3月に貴族院交渉団体として認められた。家達も火曜会に入会した。しかし火曜会への入会で研究会の家達への不満は高まった。
大正の間に元老は西園寺公望ただ一人となり、昭和になると彼の老齢化で後継首相に関する天皇の御下問範囲を拡張する必要性が論じられるようになった。そして1932年（昭和7年）特定の役職経験者を重臣として後継首相についての御下問を受ける存在となす重臣制度が設けられた。この重臣について当初貴族院議長や衆議院議長を対象に含む案があり、そのため家達が一時重臣候補となった。貴族院議長は憲法上の公職によって政界事情に精通していることが根拠に挙げられた。
しかし衆院議長は特定の政党との距離が近い存在であるため、客観的に政界状況を把握することが求められる重臣になるのは困難だった。貴族院議長は可能であっても、衆院とのバランスから貴族院議長だけを重臣にするというわけにもいかないので、結局両院議長を含める案は流れ、枢密院議長・内閣総理大臣経験者が重臣の範囲となった。
1931年（昭和6年）には家達が貴族院議長に再任されたが、この頃には院内から辞職を求める声もだいぶ上がるようになっていた。
家達は1933年（昭和8年）の段階でも特に辞職の意思はなかったのだが、同年5月8日に右翼団体大化会の中村浩太らが徳川邸に訪問し「勧告書」なるものを差し出してきて家達の返事を要求した。内容は不明だが、後の関係者の対応から見ると家達の議長職の進退に影響が及ぶような内容だったらしく、徳川家の方では警視庁に大化会取り締まりと家達保護を求めた。
家達は旧体制打破と天皇親政国家の樹立を狙う「国家改造計画」を論じる民間右翼や皇道派青年将校から目の敵にされていた。彼らのイデオローグである北一輝の『日本改造法案大綱』には華族や貴族院の廃止が掲げられており、家達はその頂点に位置する存在であるうえ、ワシントン体制の構築に寄与した親英米派でもあり「君側の奸」の代表格と認識されていた。
5月31日には大化会会長・岩田富美夫（北一輝の子分）が徳川邸を訪問。岩田は大化会が「勧告書」を出したことを謝罪し、その返還を求める一方、この問題に警視庁が介入するのなら「却テ事端ヲ粉雑セシメ或ハ事実ヲ暴露ヲ促スノ慮アリ」と強気の態度を取った。対応した徳川公爵家の家令・成田勝郎は「十分考慮スヘシ」とだけ答えた。更に岩田は電話において『東京毎夕新聞』に関連記事の準備が整っており、徳川家の方で「至急対策ヲ講セラレンコトヲ望ム」と告げてきた。徳川家の方では大化会の脅迫には一切応じないことを決定したが、警視庁としては大化会が「不当ノ範囲」に及んだ場合初めて取り締まりができるので徳川家の意向に十分応じることはできなかった。そのため大化会が「暴露戦術」を取らないうちに家達は速やかに辞職するしかなくなった。
6月に入ると新聞紙面でも家達の議長辞職が取りざたされるようになったが、そこでは健康問題が理由とされており、6月2日に開催された徳川家の家政相談役会を経て非公式に斎藤実首相に辞意が伝えられたという。6月9日に家達は議長を辞した。表面上は議長在任30年を契機にした辞職とされていたので大きな騒動にはならなかった。
なお死去まで長男・家正に爵位を譲ることはなかったので公爵議員として貴族院議員の地位は死去まで維持している。
1913年（大正2年）に恩賜財団済生会会長、1915年（大正4年）に明治神宮奉賛会会長に就任。1921年（大正10年）には大日本蹴球協会（現在の日本サッカー協会）の名誉会長として、その発足に立ち会っている。
1929年（昭和4年）11月、第6代日本赤十字社社長に就任。1933年（昭和8年）年8月、翌年東京で開催される予定の第15回赤十字・赤新月国際大会への協力を求めるため、欧米へ発った。翌年4月5日に横浜港に帰るまで、10か月にも及ぶ長い旅だった。なお、この国際大会はアジア初の国際会議となった。さらに1936年（昭和11年）12月には、1940年東京オリンピック招致成功を受けて、東京市や大日本体育会（現在の日本スポーツ協会）などを中心として設立された「第十二回オリンピック東京大会組織委員会」の委員長に就任した。
1937年（昭和12年）、同年に成立した義理の甥・近衛文麿の第1次内閣に関連して「私が議長をしてゐる間にもさう思つて来たことであるが、貴族院と衆議院との両院がある以上、どこの立憲国でも同じことであるが、議員には自ら、主領株の議員と、陣笠、などといふのは大変失礼な言葉でよくないが、陣笠議員とがある。即ち、議員の内にも他を導く議員と、導かれて行く議員と必らずある。此の主領株の議員、衆議院の主領株の議員、貴族院の主領株の議員達は、なるべく互ひに接触しあつて、国事に就いて意思の疎通を図るべきではないか、例へば今度の北支事件に就いても挙国一致の申合はせをして、近衛内閣を援けるとか、さういふことが議会政治のためによいと思ふ」と近衛を応援している。
これは家達の30年にわたる議長としての態度を回顧したものでもある。家達は各派交渉委員（＝「主領株」議員）や内閣との会合に頻繁に催すこと、貴衆両院議員間の懇親を深めることを重視してきた。そのような行為が時の内閣を支援するためになるという発言である。
1938年（昭和13年）5月には第16回赤十字国際会議出席のために横浜から出港し、カナダ経由でロンドンへ向かったが、カナダ旅行中に発病して急遽帰国した。
その後、千駄ヶ谷の徳川邸で日本赤十字社病院（現在の日本赤十字医療センター）の青柳博士を主治医にして療養生活を送っていたが、1940年（昭和15年）6月5日午前0時4分、急性肺炎を併発して76歳で薨去。翌6日午前10時30分、弔問として昭和天皇から勅使・侍従小出英経が徳川邸に差遣され、従一位大勲位菊花大綬章を追贈された。大勲位は単に家柄だけで獲得できる爵位とは異なり、実際の功績に基づいて決められ、宮中席次において最高であった。家達はこれ以前貴族院議長退任に際してや満洲事変の論功行賞に際して大勲位とすることが取り沙汰されていたが、生前には実現せず、死後に国家への功労度が最高度と認定され、爵位と勲等という二系統の「権威のヒエラルキー」において頂点に立つ形となった。この叙勲に妻の泰子は「臣下の頂ける最高の勲章」であると涙を流したという。9日午後2時にも勅使として侍従・牧野貞亮子爵が徳川邸に差遣され、誄、祭資、幣帛、供物、花を下賜された。
葬儀は11日に上野・寛永寺で執り行われた。午前10時50分頃に千駄ヶ谷邸を出た霊柩車は、四谷大木戸、市谷見附、水道橋、松住町を経路して寛永寺に入った。同寺の近くでは江戸消防記念会の約150人が揃いの半纏を着て木遣で見送った。寛永寺での葬儀は午後1時より挙行され、喪主は長男の家正。葬儀委員は海軍大将井出謙治が務めた。会葬者には米内光政首相もいた。勅使の平松侍従、皇后宮御使の岡部事務官、皇太后宮御使の清閑寺良貞伯爵、陸軍参謀総長閑院宮載仁親王、海軍軍令部総長伏見宮博恭王の御直拝もあった。
続いて午後3時から4時まで告別式が営まれた。参列者は3500人を超え、付近一帯では自動車の渋滞が引き起こされる事態が発生している。その後、遺骸は第二霊廟境内の徳川家累代の墓に埋葬された。