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医師 歴史
古代には病気というものに対して悪魔や神によるもの等と信じられていたため、「医師」という職業は世界各地で現在でも宗教と密接に関わっているものが多い。
西洋において「医」の象徴とされているのはギリシア神話に登場するアスクレピオスである。アスクレピオスの杖は世界保健機関(WHO)を含めて世界各国で「医」の象徴として用いられている。
古代西洋では、医師の社会的地位は比較的低かった。
古代ギリシアにおいては、医師は自由市民であるとは限らず、奴隷である医師もいた。自由市民は自由市民の医師が診察し、奴隷は奴隷である医師が診察した。また古代ローマにおいても、市民権は与えられたといわれるものの、医師の地位は高くなかった。これはローマにおいて往々に医師が被征服民のギリシア人が多く、更には奴隷階級とされた者も多かったためと考えられている。医師の社会的地位が高くなったのは中世ヨーロッパにおいてである。人の命に関わる重要な職業なので、専門職として特別な地位を与え、それに応じた責任が求められるようになった。
西洋においては、内科が知識主義に基づいて伸長したのに対し、外科は経験主義を基礎に伸長した。初期には床屋などから外科医となるものが多かった。
医師 歴史
東洋において「医」の象徴とされているのは一般に薬師如来が知られているように、日本においては「薬師（くすし）」と呼ばれた和漢薬の専門家が医師の起源となる。当時の薬学である本草学に基づき生薬を用いて診療を行った。日本の漢方医学は中国の漢方医学とは16世紀頃分かれて独自の道を歩いている。律令制においては、典薬寮の下に官職としての「医師」が置かれた他、大宰府や令制国にも医師が派遣されていた。
江戸時代においては士農工商の工に当たるとされたが、御典医などは士分に準ずる扱いを受けることもあった。
江戸時代においては幕府などに使える医官と町医者に大別される。医者（医師）を開業するのに資格などは存在せず、『傷寒論』などの知識を持っていれば誰でもなれる僧侶と共に身分制の外の職業であった
鎖国下にあって西洋諸国に向けた唯一の公的な窓口であった長崎警備を受け持つ佐賀藩は西洋医学の影響を強く受け、幕末期の1851年に「医業免札制度」を導入し、全ての医師に開業には免許を必須とした。
蘭方医学の塾としては、江戸では伊東玄朴の象仙堂、大阪では緒方洪庵の適塾(適々斎塾）が著名である。
医師 歴史
江戸時代後期においては、幕府によって漢方医学の教育機関である医学館が置かれた。幕府によって西洋医学所が設けられたのは文久元年（1861年）のことで、これは1858年に蘭医の伊東玄朴らが設置した種痘所を1861年に幕府直轄とした翌年に改称したもので、さらに1863年に医学所と改称された。
江戸時代後期では長崎も西洋医学が進んでおり、幕末にオランダ軍医のポンペから伝習するための医学伝習所が開設された。また長崎の医学所は精得館と呼ばれていたが明治維新後に長崎府所管の医学校と改称され、明治初期に文部省所管の長崎医学校となった。
明治時代、西洋医学を日本に導入するため西洋から医者を招いた。また「医師」という呼称が用いられるようになったのは明治時代に入ってからである。それ以前は「医者」と呼んでいた。
日本では明治維新後の1874年、医師を免許制とする制度が導入され、1876年には新たに免許を受けようとするものは洋方六科試験合格が必要となることが内務省から通達され、漢方医を志す医師であっても西洋医学を学ぶことが必須とされるようになった。現代の中華人民共和国や韓国ではそれぞれ中医師、韓医師という医師とは別の資格が並立している。
医師 世界各国の医師制度
米国では、他の分野と同様に全ての医療関連免許はそれぞれの州が交付する。日本のように医師免許があれば事実上すべての診療科を行うことができるというものではなく、各診療科ごとの専門医資格を必要としている。また手術手技や診療に関しても段階が存在し、高度な医療を行うにあたってもまた別にその専門医資格を必要としている。現在、各州において医師免許に定年制度は設けられていない、専門医資格は3～4年に1回、指定された講義単位数や実績を前提に更新が行われている。
英国では、日本のように「医師」であれば事実上全ての診療科を行うことができるということはなく、各診療科ごとに専門医資格が必要とされている。また「総合診療医（家庭医療/一般医療: general practice）」と「病院医（専門医療）」とが厳格に区別され、それぞれ専門領域として独立している。
1890年代には現代ほど厳密ではなく、医学生が医師の助手や船医として勤務したり、専門医資格が無い医師が専門医院を開業したりしても違法ではなかった。アーサー・コナン・ドイルは医学生時代に捕鯨船の船医を務めた他、眼科資格を取得しないままロンドンで眼科診察所を開業していた。またヨーロッパ諸国の資格がイギリス国内で有効となる場合もあり、コナン・ドイルは眼科資格を取得するため1891年にウィーンへ移住した（ドイツ語能力の不足により断念）。
医師 世界各国の医師制度
英国の大学医学部は全て公立（バッキンガム大学のみ私立と位置付け）で、伝統的に大学の権威が高く認められているため、医師資格の国家試験は存在せず、各大学の「卒業試験」に合格し卒業することで医師免許が与えられる。留年は認められていないため、中退者も少なくない。
日本と同様に、高校卒業後に大学医学部に入学となるが、英国の大学入学には「A-Level」という統一試験があり、その成績と面接・書類審査等で厳重に行われ各大学の医学部入学となる。医学部は約5年制で、各大学ごとに様々なカリキュラムが組まれている。卒業後は2年間の臨床研修が義務付けられ、その後に専門とする診療科を選択する。ここで大きく「総合診療医（general practice）」と「病院医（専門医療）」とに進路は選択され、それぞれ研修が行われる。そして研修終了の後にそれぞれ総合診療認定医、専門認定医の試験があり、合格して初めて「医師」としての独立した診療行為が許されている。
医師 世界各国の医師制度
一般的に医師免許はその国の中でしか通用しないが、英国の医師免許はニュージーランドなどのイギリス連邦加盟国や旧植民地でも通用する。高等教育機関を持たない旧植民地はイギリス本国で留学し医師免許を習得することが多かった。イギリスは植民地のインフラ整備と合わせて医療体制を構築したことから、旧植民地なら絶海の孤島であっても医師の質が比較的高い場合が多い。旧植民地は教育制度をイギリスから取り入れているため、医学教育もイギリスと同じ教科書を使い同じ課程となっていることや、外国人を対象とした医師免許試験を海外で実施しているため、旧植民地では母国の医学部を卒業しイギリスの医師免許を得ることが比較的容易である。このため母国より賃金が高く医師が不足しているイギリスへ渡る医師も多い。イギリスは植民地にもこのため、イギリス連邦なら絶海の孤島であっても医師の質が比較的高い場合が多い。
香港などでは返還前はイギリスの医師免許を持った医師しか医業を行えなかったが、香港返還後ではイギリスと中国の両方の医師免許が通用する。
このようにイギリスの医師免許は一国が認定している資格であるが、国際免許のような性格を持っている。
ドイツでも、日本のように「医師」であれば事実上全ての診療科を行うことができるということはなく、各診療科ごとに専門医資格が必要とされている。
医師 世界各国の医師制度
ドイツの医師国家試験は4段階の試験が存在する。まず日本と同様に中等教育修了後に大学医学部に進学でき、そこで約6年間の医学教育を受けるが、医学部での勉強と医師国家試験は平行して行われ、医師免許取得後にも医学部で医学教育を受ける必要がある。
医師 世界各国の医師制度
まず医学部在学2年目で「Physikum（教養試験）」（教養科目）と呼ばれる自然科学系国家資格の統一試験がある。それに合格するとまた1年後に「Das erste Staatsexamen（第一次国家試験）」（基礎医学）と呼ばれる試験があった。これに合格し約2年後に「Das zweite Staatsexamen（第二次国家試験）」（臨床医学）と呼ばれる試験があった。これに合格すると最終学年時に、1年間の病院での臨床研修が義務付けられている。最後に「Das dritte Staatsexamen（第三次国家試験）」と呼ばれる試験があり、これに合格して初めて「研修医 (AIP:Arzt im Praktikum)」という免許が与えられた（現在は研修医という制度がなくなり、医師免許が発行される）。このほかにFamulaturという合計4か月の実習がPhysikum合格後、最終学年前までに義務付けられている。これは医学部の正規の教育課程で行われることではないため、大学の休み期間に学生自らで行う。現在ではPhysikumの後、3年勉学後、1年間の病院実習を行い国家試験に合格後、医師免許を習得できるように制度が改変された。またこの間大学医学部での医学の勉強は同時並行となり、ドイツの医学生はまた別に大学での単位の取得が必要とされているが大学によってはと卒業論文の製作を求めているところもある。そしてこの「医師免許」と「卒論」の二つが揃って初めて大学では卒業が認められ、学位が授与される。卒業論文の代わりに博士論文を書く学生もいる。この場合、博士論文が認定されると、「博士」の学位を授与される。
医師 世界各国の医師制度
また医師免許があったとしても医師としての活動が許されているわけではなく、歴史ある医学大国として各「医師会」の権威が大きく、また何年かの臨床研修を受け各医師会、の専門医試験に合格しないと診療科を標榜することが許されない。開業する場合、専門医試験に合格していない場合、公的健康保険に対して診療報酬は請求できない。また、専門医資格の中に「一般医学（家庭医）」という専門資格も存在し、一般開業医はこの専門医資格が必要とされている。
ドイツ国内においては1999年から医師の定年制が施行され、68歳になると保険医療を行うことはできなくなった。また、それによって定年後の医師の生活を支える目的で「医師老齢年金制度」という社会保障制度が存在する。
中国では、西洋医学を中心として学ぶ医学部と、中医学を専門に勉強する中医学部に分かれる。西洋医学部を卒業し1年のインターンを経ることで医師免許受験資格を与えられ、中医学部を卒業し1年のインターンを経ることで中医師免許受験資格を与えられる。日本との違いは、医師免許自体が、中医学系と西洋医学系の二本立てであることである。
数年前から、外国人も医師国家試験の受験が可能になっている。嘗て中医師免許相当とされた「国際中医師免許」は、受験しても外国はもちろん本国である中国でさえ医療行為を行うことのできない学力認証試験であり、医師の世界では意味をなさない。
医師 世界各国の医師制度
第二次世界大戦前には日本へ国費で留学生を送り医学を学ばせていた。魯迅は仙台医学専門学校（現東北大学医学部）に留学したが、退学し作家に転身している。
韓国では医療二元化体制を取っており、中国と同じく西洋医学系と中医学系に区分される。
韓国で医者になるためには、2つの条件を備えなければならない。まず、医科大学や医学専門大学院で学業を終えること、そして医師国家試験を受けて合格することである。他の方法としては、外国の医科大学を卒業して学士号を取得した外国の医師免許保有者が、韓国の医師国家試験予備試験に合格し、国家試験受験資格を得て国家試験に合格する方法がある。また、軍委託教育制度で医師になることができる。
医師 世界各国の医師制度
日本では「医師」は国家資格であり、大学の医学部（6年制）を卒業後に「医師国家試験」に合格して医籍登録を完了したものに厚生労働大臣から免許が与えられる。1999年に改正された医師法16条の2に「診療に従事しようとする医師は、2年以上、医学を履修する課程を置く大学に附属する病院又は厚生労働大臣の指定する病院において、臨床研修を受けなければならない。」と明記され、2004年度からは、臨床医として勤務するためには2年間以上の臨床研修を行うことが努力義務とされた。臨床研修を終えていない医師は、医業を続けることはできるが、病院・診療所の長となることができない。この間の「医師」を一般に研修医とも呼ぶこともある（資格名ではなく通称名）。ただし、基礎研究医や産業医、社会医学者、法医学者などはこの義務はない。しかし、これらの分野でも認定医取得条件や求人に2年間の臨床研修を義務づけている場合もある。
医師 世界各国の医師制度
一般的には、病院や診療所といった医療機関で医業（医療行為）を行う医師（臨床医）が多いが、医療機関以外では法務省に所属し、刑務所や拘置所の収容者を対象に医療行為を行う医師である矯正医官、自衛隊に所属する医師である医官や、保健所（地域保健法施行令第4条第1項にて「保健所の所長は医師でなければならない」と規定されている。次項に例外規定もあり）、基礎研究医、産業医、社会医学者、法医学など直接医療行為を行わない医師もいる。
2025年1月現在、医師免許に更新制度はなく、通常は生涯にわたって有効である。医師は2年おきに住所・氏名などを都道府県知事を経由して厚生労働大臣に届け出る必要がある。医療過誤、犯罪等による資格停止・剥奪は厚生労働省医道審議会により決定される。これまでに免許資格停止・剥奪されたことは、ほんの数例しかない。これが、ろくに治療もできないいわゆるヤブ医者をのさばらせることにつながっている。
日本の医師免許は診療科ごとに交付されるものではなく、医師は法律上は歯科以外すべての診療科における診療行為を行うことができる、とされている。（歯科医師のみ別資格になっている）
医師 世界各国の医師制度
近年では医療の進歩と共に技術的に高い次元での専門化・細分化傾向が強まり、日本においても各診療分野の学会が「学会認定医」、「学会専門医」などの学会認定専門医制度を導入しており、さらに2018年からは専門医の養成・認定を一括で行う日本専門医機構による「新専門医制度」が開始され、一般診療者への技術度の目安として広まりつつある。がしかし、これらは法的には「肩書き」に過ぎず、所持していなくても診療科を標榜することは可能である（たとえば、眼科の医師が皮膚科の診療を行うことも可能）。ただし、麻酔科を標榜するには厚生労働省の許可を得なければならない（医療法70条2項および医療法施行規則42条の4による）。
「医師」には「一人医療法人」という制度があり、「医師」一人でも医療法人が設立できる。また死体検案書の作成は、医師の独占業務である。
日本で医師の資格を規定する根拠となっている法律は「医師法」であり、医師法17条に「何人も、医師でなければ、医業をなしてはならない。」と規定し、職業選択の自由を規制している。なお日本の医師免許は、個人に医業をするために与えられた免許であるため登録免許税が発生する。また、認知症などになると免許を取り消される場合がある。なお、後見人が必要となった場合は免許が取消処分となる。診療報酬などを不正に請求し罰金以上の処罰を受けると取消処分となる。
医師 世界各国の医師制度
また、しばしば資格を持たない者が医師を名乗り医業を行う例が見られ、1970年前後には、いわゆるニセ医者が多数存在していたことが社会問題となった。警察庁の調べでは1969年に91件104人、1970年に110件96人、1971年（9月まで）に40件37人が摘発されている。
医師は、医療法で定められた厚生労働省が指定した27の標榜科を、いつでも自由に名乗ることができる。ただし「麻酔科」の『麻酔科医』に関しては、厚生労働省の麻酔科標榜資格審査に合格しなければ、麻酔科の標榜も麻酔科医を名乗ることも出来ず、医師が麻酔を取扱うことが出来ない。
また歯科医業は、歯科医師法により歯科医師しか行う事が出来ない。咬合構築に関与する骨切り術が形成外科医により行われる事があるが、これは歯科医師法違反である（待機処置の場合）。
離島や過疎地で軽症患者に対しては、医師一人だけで多くの診療科に対する医療行為を完結させる必要があり、「医師」の資格により、最低限の医療行為が完結できなければならない。よって「医師」が「検査ができない」「レントゲンが撮れない」「看護ができない」「人工透析ができない」「リハビリテーションができない」ということは、制度の建前上ありえない。
医師 世界各国の医師制度
薬に関しては、欧米では歴史上薬剤師の業務として発展（完全医薬分業制）してきたものであり、欧米では医師が調剤することはあり得ない事であるが、日本では薬剤師法の規定により、自身が診察した患者に限り、調剤をする事ができる（不完全分業）。ただし、他の医師の処方箋による調剤は、薬剤師が持つ業務範囲であり、原則的に薬剤師免許がなければ、たとえ医師であっても無資格調剤となる。
平均年齢は48.9歳。近年では医学部に進学する女子が飛躍的に増え、29歳以下の若い医師は3人に1人が女性である。医学部の一学年の女性の割合が半数近い大学も存在する。一方で、入学試験において女子学生を不利に扱う大学も存在する（2018年に発覚した医学部不正入試問題）。
様々な研究により、女性医師の方が男性医師よりも良い結果を出す傾向にあると報告されている。また、医師と患者の性別が異なると手術のリスクも増加する。特に女性患者において顕著であり、女性医師の場合に比べて男性医師の場合は死亡リスクが32%高くなる。
医師 世界各国の医師制度
一方で、出産・育児のバックアップ体制が整っていない面が多分にあり、仕事を続けながら出産・育児が困難であり結婚・出産とともに退職する女性医師もいまだ多い。出産・育児により職場を離れた女性医師に対し働きやすい環境を整え、医療の場に戻す方策が始まっているとはされるが、2006年頃から地方の医師不足が顕著になり始めている一方で、都市部では過剰傾向にあり倒産廃業に追い込まれる開業医も少なからず存在する。
医師のおおよそ6割は病院で、3割は診療所にて就業している。
IT関連技術の進歩に伴いパソコンが急速に普及し、各医療機関ではレセコン（レセプトコンピュータ）だけでなく電子カルテも次第に普及しつつある。
本来、診療を行うために掛かるコストを支払う診療報酬にIT関連機器（レセコンや電子カルテなど）導入のための費用は全く考慮されず、その全てを医療機関側が負担してきた。2005年、国は医療制度改革大綱にレセプトのオンライン化の義務化を盛り込んだが、2006年度の診療報酬改定でも初診料の電子化加算（3点、30円に相当）を新設したのみで、約650億円と試算される財源については全く触れていない。
医師 世界各国の医師制度
従来、医師会などを通じてのみ情報を得ていた全国各地の医師同士も、各種掲示板、メーリングリスト(ML)を通じて横断的に双方向性に情報・意見交換できるようになった。学会などではなかなか得られない臨床現場で役立つ医学・医療の経験・知識が、全国的に共有される意義は大きい。
1999年冬のインフルエンザ流行時、medpract-ML（実地医療研究ML）という医療系MLを通じてアマンタジンの有効性が初めて全国的に注目され、その後、迅速診断法や抗インフルエンザ薬などの情報も、医学会や医師会に先んじて様々な医療系MLに流れ、全国各地の医師同士の実体験が共有された。これを学問的に将来性のあるものに取りまとめたものとして、日本臨床内科医会のインフルエンザ全国調査研究：FLU・STUDY/JPAが注目された。
医師免許を取得して初めて医師と呼ばれ、自由診療（保険外診療）を行うことができる。更に保険医の認定を得れば保険医療機関において保険診療を行うことができる（健康保険法64条）。一連の医療行為の中で両者を行うことは混合診療と呼ばれ、現在は認められていない。日本の公的医療保険制度は国民皆保険であるため、必然的に医師の大半は保険医となり、保険者が決めたルール（保険適用）の中で診断・治療を行っている。
医師 世界各国の医師制度
国民にとって最も重要な事は、病気にならないことである。しかし、目覚しい進歩をとげ、多くの病気において早期診断・早期治療を可能としつつあるが、何を持って予防しえたかとするか、治療に比べれば遥かにその医学的評価は難しい。病気の早期発見を謳ういわゆる人間ドックや病気にならぬための予防医学などに、現時点では保険が利かない由縁である。（一日人間ドックなどは、人によっては自治体や健保組合などからの補助が出る場合もある）
医師 世界各国の医師制度
日本における医師の労働環境は非常に厳しいものである。勤務医の労働時間は日本医療労働組合連合会（後述）の2007年4月発表の資料によると、平均労働時間は1日あたり10.6時間、週あたり58.9時間、月あたりの時間外勤務は62.9時間となっている。厚生労働省の「医師の需給に関する検討会」の調査（同年）では、医師の労働時間は平均で週に63.3時間になっている。平均的な医師でも月90時間以上は時間外労働をしており、同省の過労死認定基準が目安とする「月80時間の時間外労働」を超えている。徹夜の当直開けに休みを取る“ディーンスト・フライ”は現在実行されず、50歳以下の医師の多くはその言葉の意味さえ知らない。徹夜明けの医師が外来診療や手術をすることが常態化し、週に32時間以上の連続勤務も珍しくない。中には週に2～3回の当直もあり、睡眠不足や過労による医療事故が懸念されている他、医師の過労死が問題となっている。
日本の健康保険制度や診療報酬の改定などについて審議する厚生労働相の諮問機関である中央社会保険医療協議会が令和5年11月に公表した『第24回医療経済実態調査（医療機関等調査）報告』によれば、前年度の医師平均給料年額は、医師の平均給料年(度)額（青色申告者を含む）は、以下の結果となった。
なお、産業別労働組合として日本医療労働組合連合会がある。
2019年、厚生労働省は医師の働き方改革の推進に関する検討会を開催し、以下の答申が行われた。
これまでは多くの医師は、「医局」という組織に管理されていた。これは大学の「教室（職員室）」とほぼ同義であり、各診療科目の教室が運営する非公式な医師の同業者組織である。医局は教授を頂点とし、定期的に任命される医局長によって日常的な事務運営がなされる。学費として「医局費」が徴収されることもある。
従来の方式では、医師は卒業と同時にいずれかの医局に「入局」していた。医局は医師の研修先・勤務先を指定し、医師はそれに従って転勤する。医局は医師を必要としている病院の情報を集中管理し、必要とされている医師の技能や経験年数に合わせて医師を派遣する。医師が派遣先で経験を重ね、技能を身につけると、派遣先の病院は医師に対して昇給をするか、賃金の安い医師と交代させるかしなければならない。そのため、数年おきに医局は医師を転属させ、新たに若い医師を派遣する。この繰り返しによって病院側は人件費を一定に維持し、経営の安定化を図ることができる。医師は自分の技能レベルに合った就職先で研鑽を積むことが出来る。また、高度な技術を取得することが可能な病院に派遣してもらった場合、「お礼奉公」と称して、しばらく低賃金で過疎地の診療所に派遣される慣習もあり、これによって地方の医師不足を埋め合わせていた側面があった。多くの場合、医師の派遣を受ける病院は大学教授に研究費などを提供し、教授の研究業績に寄与していた。こういう病院は医局の「関連病院」と呼ばれる。研究費が集まる有名教授の下にはさらに入局者が集まり、教授の権威を高める好循環を生む仕組みであった。
派遣を受けた医師は、国立病院に転属すれば「国家公務員」、公立病院に転属すれば「地方公務員」、私立病院に転属すれば「サラリーマン」、大学に戻り「研究生」「大学院生」などの名目で無給の労働力として使役される期間は「学生」と、転属先により身分が変遷する。また日雇い契約で雇われる場合は「フリーター」「非正規雇用」、僻地の診療所で一人医長に任命された期間は「管理職」と雇用階級も変遷し、数年おきに転属する。こういう身分の変遷は不安定で退職金も福利厚生もほとんどない。最近では、医療費削減に伴い、病院の経営状態が悪化し、多くの医師が「非正規雇用」か「管理職」のいずれかの身分で働くようになり、時間外手当もボーナスもなく、不当に長い労働時間を強いられている。
従来は医局の指示により、転職するのが一般的であった。しかし2004年からの初期臨床研修義務化（スーパーローテート）に伴い、医局に入局する医師が減少し、新たに医師の派遣を行ったり、医師の人材紹介や転職を斡旋する会社が出てきている。これらの医療従事者専門の転職支援サービスは、医局から医師の派遣を断られた病院の医師確保などにも一定の役割を果たしている。このビジネス分野は未開拓で、さまざまな会社がしのぎを削っている。
医師といえど一人の人間である事実にかわりはなく、QOML (Quality of My Life) を大切にするべきという考えも広がりつつあり、医師が過酷な勤務を要求する勤務先から独自の判断で転職するケースが増えている。
いわゆる少子化の影響で、妊娠・出産を扱う産婦人科や、これに続く乳幼児期の子供を扱う小児科の志望者が少なくなっている問題がある。また、特に産科領域では、一般的に子供は正常に生まれて当たり前との認識があると思われ、何か異常が起こると医療訴訟、さらには重過失等により刑事告訴を受ける可能性も高いといわれている。そういったことから、産婦人科や小児科を扱う医療機関が減少し、残った医療機関への負担が増加し、妊娠・出産への対応や子供の急病などへの対応が困難になっている。これらの問題については、少子化に関する諸問題の一つとして、マスメディアなどで頻繁に取り上げられているが、厚生労働省は有効な対策を打てていない。
医師 組織
医師に関する組織には、学会、職能団体（労働組合）、規制団体などがある。
日本
中国
韓国
古代ローマ
古代ローマの医学界 - 多くがギリシア人で多くが奴隷出身で奴隷医師（servi medici）であった。アスクレペイオンで正規に学んだギリシア人医師の助手として働いた者たちであった。また、奴隷身分出身でなく宮廷に仕えた医師とも分けられた。テオドシウス法典によって、医療組織の体制が作られ、archiatri sancti palatii という宮廷につかえた医師組織、そして archiatri populares という民衆に医療を行う医師組織の二つが存在した。
イギリス
オスマントルコ
amâ’at-i ‘atibbâ’-i khâssa - トプカプ宮殿内に置かれた医師と宮廷医師の組織。
医師 文化
慣用句・ことわざ
「医者の不養生」は、患者に健康を教えながらも医者自身が健康的な生活ができていないことを意味する。英語で該当する格言に、Physician, heal thyself（医者よ、自分を癒せ）、doctors make the worst patients（医者は最も悪い患者になる）がある。
ステルス性
ステルス性（ステルスせい、英: stealth）とは、軍用機、軍艦、戦闘車両等の兵器をレーダー等のセンサー類から探知され難くする軍事技術の総称である。単にそれらの技術を取り入れて開発された兵器を指してステルスと呼ぶ事もある。ステルス性という言葉は「ある兵器がセンサー類からどの程度探知され難いか」という事を相対的に表す。正式な軍事用語としては低観測性 (low observable) と言い、略してLO特性などと呼ぶ。
ステルス性 概要
ステルスの本来の意味は「こっそり」「隠れる」などである。ステルス性を実現するための軍事技術が「ステルス技術」であり、電波の反射、赤外線の放射、地球の磁力線の変形、音響的被探知、視覚的発見の抑制などである。レーダーが発達した近代においては、非常に重要な技術であり、最新の兵器（特に車両や船舶、航空機）は多かれ少なかれ、ステルスを意識して設計されている。
妨害電波（ジャミング）やチャフ、フレアなどの能動型電子対抗手段（電子的に欺瞞すること）は、ステルスではなく「ソフトキル」と呼ぶ。
人間の感覚器官による発見を防ぐための手段は、古くより行われてきた。例としては、忍者が足音を忍ばせたり、騎兵が馬の嘶きを消すこと、槍兵が穂先の反射光を消すこともステルス技術である。低騒音技術、低視認技術（カムフラージュ・代表例は迷彩）など、環境全般に影響を減らし発見されるのを防ぐ行為もまた、広義のステルスといえる。
ステルス兵器といえど、絶対に発見されないわけではない。自ら通信用の電波を発信したりレーダーを照射した場合およびレーダーに近付いた場合、または飛行機雲によって発見される恐れもある。
ステルス性 電波ステルス
まずレーダーが物体を探知する仕組みについて説明する。
ステルスで議題となるレーダーとは全て一次レーダーである。航空交通管制に使用しているトランスポンダと情報を交換するような二次レーダーが議題となることはない。
電波が物体に当たっても反射波が戻ってこなかったり、反射波をレーダーが拾えなければ、レーダーは物体を探知出来ない。レーダーは反射波を捉えることによって物体の存在を探知している。そこで、以下の2点を工夫することでステルス性を向上できる。
それぞれは「形状制御技術」と「電波吸収体技術」によって実現化が図られている。
電波に対し、どれだけのステルス性を持っているかを表す値としてRCS(Radar cross section, レーダー反射断面積)という言葉が使われる。この値が小さければそれだけレーダーに探知される距離が短くなる。特に断らない限りはRCSが最小となる正面での値が、書籍などでのRCS値となるが、RCS値は全ての方向からのものが存在する。
：RCS値
：入射電界強度
：受信散乱電界強度
R：目標とレーダーとの距離
RCSは面積の次数で表せるが、1m2との比較をデシベルで表記することもよく行われる。単位はm2又はdBsm(DEcibel squared meter、デシベル・スクエアメーター)で表す。例えば1m2は0dBsm、2m2は3dBsmである。
ステルス性 電波ステルス
次にレーダーの方程式を示す。
：レーダーの最低受信電力
：レーダーの尖頭電力
G：アンテナ利得
λ：波長
レーダーの最低受信電力が判れば、RCSがσである目標からの最大探知距離 Rmax は次の式で計算できる。
上記の式より、探知距離はRCSの4乗根に比例する。例えば、B-52のRCSが100m2でF-117攻撃機のRCSが0.025m2とすれば、(100/0.025)1/4 = 8倍のレーダー探知距離の差が生じる。また、探知される距離を2分の1にしたいのなら、RCSはその4乗の16分の1にする必要がある。
RCSはなにか直接の反射面積を表している訳ではなく、あくまで軍用機の電波に対する低発見性を数値化して比較するためのものである。RCSが0.01m2だから10cm角四方の金属板と同じ反射であるといった表現は、よくある間違いなので注意が必要である。例えば1m2の金属板がレーダーに直角に位置する時のRCSは14,000m2であるように、一般に反射面積とRCSの値は異なる。
戦闘の際に相手のセンサー類に捕捉され難いという事は、それだけ相手より優位に立てる事を示している。その為、現在において各国のステルスへの注目度は高く、今後もステルス性を考慮した各種の兵器が開発されていくと思われる。
ステルス性 電波ステルス
一般的に軍用機は敵に発見された場合のリスクが比較的大きく、それを最小化できるステルス技術が重視されている。軍艦等では堪航性に支障が出ない程度のステルス性を持たせているものが多い。戦闘車両に対して空中からのレーダーによる探知が始まってはいるが、今のところはまだ限定的なためや地上車両に対するそれほど有効な技術が存在しないために、電波に対するステルス性はあまり考慮されてはいない。多くは目視に対するカムフラージュや赤外線への対策を行っている程度である。
形状制御技術はステルス性を求める兵器にとって重要である。
以下の形状はレーダー断面積を増大させる。形状制御技術は兵器の外面にこれらの形状が露出するのを避ける。
艦船ならば、上部構造物の外面や艦舷を単純平面で構成しこれを垂直方向から斜めに傾けることで、多くの場合に水平方向から放射されるレーダー波に対してその反射波を同じ水平には戻さない。アンテナ・マストにはAEM/S（先進型閉囲マスト/センサー,Advanced Enclosed Mast/Sensor）と呼ばれる単純平面で構成されたFSS機能を備えた覆いを被せる。などの工夫を行っている。
ステルス性 電波ステルス
軍用機では、主に正面下方からRCSに注意を払い、側面方向にも気を配っている。元々流線型の機体であるため、正面からのRCSは比較的良好であるが、ジェットエンジンの吸気口からコンプレッサーのファンブレードが見える場合は、吸入流路を延長湾曲して隠したり、斜めに取り付けたメッシュやグリッド状の部品によって電波反射を抑える必要がある。
自機のアンテナを覆う機首レドームにFSS機能つまり電波の選択透過性を備えた遮蔽材を使用する。戦闘機や攻撃機なども機外に搭載するものがある場合にはRCSが悪化するので、出来るだけ機内への収容が求められる。
側方への配慮として、垂直尾翼を斜めに傾けるか備えないで済ます。機体側面は主翼付け根から機首まで水平方向への張り出しを付けるか、全翼機として胴体側面から垂直面を排除するなどの工夫を行っている。
また反射波を全て同じ方向に返すため、上から見ると機体の主翼、水平尾翼、エンジン前縁の角度を同一とし、正面から見ると、垂直尾翼とエンジン側面の角度が同一とする工夫が行われている(F-22の三面図参照)。
流体工学ノズル
流体工学ノズル（fluidic nozzle）を使用したベクトル・スラスター・ノズルも構造が単純化されている分、ステルス性の向上に寄与するため、今後の実用化が検討されている。
ステルス性 電波ステルス
キャノピー
コックピット・キャノピーにもレーダー波を反射する薄膜によってコートされている。材質は蒸着金薄膜やインジウムとスズの酸化物(In2O3とSnO2の混合物)による薄膜が用いられる。 このためほとんどのレーダー波はキャノピー表面で反射され、操縦席付近の複雑な形状の電子機器や機体内部面によって生じる乱雑な反射波は最小限に抑えられる。パイロットのヘルメットの電波反射の低減も検討されている。
プラズマ・アンテナ
プラズマを使ったアンテナである。
プラズマ・アンテナではガラス管などに封入した希薄ガスに電波周波数で放電電圧を印加して放電を起こさせる。このプラズマがそのままアンテナとなり電波が放射される。電圧の印加を停止すればプラズマはガスに戻り電波の放射は停止される。プラズマ・アンテナは放射器としてだけでなく、反射器としても機能する。また入射電波の受信も可能であるとされる。
ステルス性の観点では対象物の大きさも影響する。Xバンド（8-12GHz）では波長3cm以上であるが、Cバンド(4-8GHz)やSバンド(2-4GHz)での対象物の部分的な長さがレーダーの波長と共鳴することも考慮される。また反対に1/4波長の厚みを持った電波吸収体に入射したレーダー波は表面と裏面の2ヶ所からの反射によって互いに打ち消しあって、上手くすれば消滅する。
ステルス性 電波ステルス
電波吸収体技術は形状制御技術ではコントロールしきれなかった鋭角などに、電波吸収体または電波吸収材料(Radar absorbent material、RAM)と呼ばれる物質を使って電波を吸収し反射波を減らす技術である。電波吸収材料は大きく3つに分かれる。
また、使用する形態によっても電波吸収体は分けられる。
電波吸収体は、電波特性、角度特性、偏波特性、付加特性(重量、耐熱性、耐候性、施工性、価格など)の特性が考慮される。カーボンマイクロコイル(CMC)を使用することで幅広い帯域に対する電波吸収が実現出来る。コイル径が1-10μm、長さは0.2-10mm程度で、ポリウレタンのような支持基材中に添加量が1wt%-1.5wt%が-15dB以上の最も効率的な吸収を示す。
また、EMファイバーと呼ばれる、ガラス繊維や合繊繊維中に吸収する波長の2倍の長さのステンレス繊維を分散させた電波吸収材がある。電波吸収体は、インピーダンスの異なるいくつかの層を重ねることで、入射電波を逃がさないようにできる。入射側は低インピーダンスとして、内部深くに電波が進むにつれてインピーダンスを高くし、電波の反射を抑えながら効果的に吸収・消滅させることが図れる。
誘電性の吸収材料を使用しての厚みを持たせると、誘電率に対してに減らすことが出来る。
ステルス性 電波ステルス
今のところRAMの塗装型は高価であるという点やメンテナンスに手間が掛かるという点で問題がある。一部には、赤外線放射率が異なる塗装で各部を塗り分け、赤外線映像として見た際に、航空機の形状として認識されづらいように配慮した機種もある。
現在実用化されているステルス航空機の機体色は、マットブラックかダークグレー系が大勢を占める。これは夜間運用時に効果的であると同時に、極端に高度を下げない限り日中でも比較的目立たない色であることが、その理由として挙げられる。そのため、現在ではレーダー反射塗料を使うと、必ずしもその原色であるダーク系カラーになってしまうという訳ではない。
ステルス性 電波ステルス
なお航空機に高度なステルス性を持たせる場合、やはり機体をステルス性の高い形状にしなければならないが、航空機の場合、単純に「ステルス性に優れる形状」であれば良い訳では無く、同時に「良好な飛行が可能な形状」すなわち航空工学に基づいた形状も求められる。それらを両立する為に、設計には非常に複雑な計算を必要とする。また、開発・生産・維持のいずれの段階においても、高技術力と高コストの両方が要求される。特に維持は困難で、飛行中に霧や霜や埃が機体に付着したり、ビスの締めが甘く頭が少し表面から浮いただけでも、ステルス性は損なわれるといわれている(例えばB-2爆撃機の場合、一機あたりの価格が高い上に、整備には専用の格納庫を必要とする。国外の基地へ展開する場合、専用格納庫も一緒に展開する必要がある。それらの影響だけが原因では無いが、総生産数は当初の予定を下回る21機にとどまっている)。したがって費用対効果も悪くなりがちである。その為、技術力が追い付かない、あまりコストを割けない等の理由で形状の工夫が出来ない場合は、RAMを使用する等して、少しでもステルス性の改善を求めることも多い。
艦船や車両では、運用上の理由(RAM塗料は劣化が早く長期間の野外活動に耐えられない、陸上兵器は少しでもカムフラージュを行えばレーダーには元々映りにくい等)から、高価なRAMは使用せず、外観の形状に配慮をする程度である。
F-117のステルス性は、その機体構造(概観の形状)からレーダ入射波を散乱及び後方背面波としてRCS(レーダー断面積)を下げているものと考えられる。この機体のステルスの特徴としては、レーダに対するRCS低減は全方位でなく前方方向と背面方向に対してRCSが極端に小さい。また運動性を犠牲にしているがステルス機の中ではRCSが最も小さい機体と考えられている。
ステルス性 赤外線ステルス
サイドワインダー・ミサイルのように飛行中の航空機が放つ赤外線を捕らえて自動追尾する対空ミサイルが多い。高空では周囲や背景の温度が低いため、パッシブ式赤外線画像装置で航空機自体の画像を捉えることもそれほど難しくない。これらパッシブ式赤外線センサーを備えるミサイルに対する最も単純で有効な対策は、自らの赤外線放射量を減らすことである。以下に航空機での赤外線でのステルス技術について示す。
一般に航空機は赤外線誘導ミサイルによって攻撃を受けることが多く、特にヘリコプターは低空を比較的低速で飛行するために最も危険である。自機からの赤外線放射による被発見性を低減するためには、高温で排気される燃焼済みガスを出来るだけ早く周辺大気に拡散させて温度を下げることや、高温となった排気ノズルなどを周囲に曝さない工夫が必要とされる。
固定翼航空機
排気ノズルを尾翼部で囲んで出来るだけ曝さない(A-10サンダーボルトII、F-22ラプター、F-35ライトニングII)
ステルス性 赤外線ステルス
主翼上面部に排気することで下方からの赤外線探知を困難にする(B-2スピリット、YF-23ブラックウィドウII)
ジェットエンジンのバイパス比を高めて、燃焼に寄与しない空気量を増やすことで排気時の温度を下げる。
ヘリコプター
排気ノズルを周囲に出来るだけ曝さない
積極的に排気ガスを機体周辺の下降流に拡散させる工夫を備える(AH-64アパッチ)
テールブーム内に排気ガスを送りローターの代わりのノーターとして使うことで、テールブーム内での冷却と機体後部での早い拡散が行える
航空機自体の画像を捉えて画像認識を行うミサイル・シーカーに対しては、赤外線反射率が異なる塗料を機体に塗布し、航空機としての形状の検出を困難にする。
フレアや赤外線レーザーの照射といったステルス以外の技術(「ソフトキル」と呼ばれる)は本項目では扱わない。それぞれの項目を参照されたい。
ステルス性 光学ステルス
可視領域の電磁波(光)での探知を困難にする技術(光学迷彩)は実用化されていないものの、研究は行われている。いわば「見えない兵器」を実現しようというもの。
電磁波である可視光をねじ曲げて、その途中に存在する物体を目に見えないようにする技術が考えられている。2006年10月20日付けのUSA Today紙はデューク大学のデービッド・スミスを中心とした研究グループが同様の理論でマイクロ波(可視光ではない)をねじ曲げる事に成功したと報じた(詳細な内容はアメリカの科学雑誌 Science に掲載された)。現在はまだ確立していない技術であるが、理論的には同じ方法で可視光をねじ曲げる事が可能で、実現可能であると主張されている。この技術によって目に見えない究極の戦闘機等を作成可能かもしれないが、問題は外から戦闘機が見えないのと同様に戦闘機からも外が見えなくなる事である。
ステルス性 光学ステルス
他のアプローチとしては、カメラとディスプレイ装置を組み合わせる方法がある。カメラで撮影した映像を、カメラの後方に設置したディスプレイで表示する。原理的には、後方から見た場合に「何も無い」ように見えるように調整できるはずである。これを前後左右に設置すれば、四方から見ても何もないように見える事になる。問題は、見る角度がずれてしまえば、風景を映しているディスプレイがあると分かってしまうことである。光学迷彩を施したい物体の表面に、無数の超小型のカメラと表示デバイスを形成して解決するというアイデアもあるが、技術的・理論的に見て、実現の日は遠いと思われる。
そこまで完璧な光学迷彩を実現しなくとも、周囲の色彩やパターンに合わせた迷彩パターンを、リアルタイムに計算して表示する「アクティブ迷彩」のようなものでも、高い効果が期待できそうである。カメレオンの擬態のようなものだが、このようなものならば、近い将来に実現可能かも知れない。
また、人間の脳による視覚処理の裏をかいて、「脳が認識できない」「脳が混乱してしまう」パターン・映像を表示するというアイデアもあるが、そもそも、そういった現象があり得るのかはっきりしていない。
ステルス性 光学ステルス
なお、光学的な迷彩は、技術的には非常に興味深い一方で、乗り物に使用した場合は、騒音が大きいと音で大体の位置が予測されてしまう為あまり意味が無いのではないか、野外において埃や泥が付着すれば簡単に無効化されてしまうのではないか、既存の迷彩塗装と比較して迷彩効果そのものが過剰であり、投じるコストに見合った損耗率の低下が得られるのか＝費用対効果に優れるのか、等の疑問も存在している。
など、景色が透けて見えるほどの光学迷彩を積極的に必要とする理由が薄く、当分は、研究・実験レベルにとどまると思われる。
航空機のステルス技術の進歩がレーダー電波による探知性能を弱めており、人の目視による敵航空機の捜索が無視できなくなる。以下に航空機の目視捜索を困難にする技術について説明する。
ユーディの光
→詳細は「ユーディの光」を参照
ステルス性 光学ステルス
ユーディの光(Yehudi lights)またはイェフディの光と呼ばれる技術は機体の下部を照明によって照らし出す。地上や海上から空中の航空機を見た場合に背景となる空と同じ明るさにして、光学的なステルスを得るという方法。既に第二次世界大戦中のイギリス空軍のショート サンダーランド(Short Sunderland)のドイツ軍Uボートへの攻撃時に成功を収めていた。米軍のグラマン・アヴェンジャー(Grumman TBF Avenger)雷撃機では約1,000mに近づかないと発見されなかった。その後のレーダーの発達でこの技術は使用されなくなったが、近年の電波に対するステルス技術の発展によって、光学的ステルスとして再び関心が寄せられている。
飛行機雲
どれだけ高性能なステルス機も飛行機雲によって容易に発見される。B-2は飛行機雲抑制剤(Contrail-inhibiting chemical)のタンクを備えており、飛行機雲の発生を抑えるよう考慮されている。
塗装
→詳細は「軍用機の塗装」を参照
カナダの低視認国籍マーク 低視認性を志向した塗装は、海や空を背景としたとき低視認となるよう、わずかに青みがかった灰色が多いが、想定戦域によっては緑や褐色の迷彩(砂漠迷彩、森林迷彩など)もある。爆撃機の場合は、夜間作戦を想定した暗灰色が多い。鮮やかな色の国籍マークは第二次世界大戦後徐々に小さくなる傾向にあり、淡い色に変更されることもある。
ステルス性 対ステルス技術
現在各国ではステルス機の開発に加え、ステルス機の探知技術にも力を入れている。
ステルス機はレーダーの電波を発信された方向とは「異なる方向」に反射させる工夫をしているが、この「異なる方向」の先に反射波を受信する専用レーダーがあればステルス機でも反射波を捉えることが可能となる。
レーダー波を送信する場所とレーダー波を受信する場所を初めから離しておいて、両者間は通信線で結び発信されたレーダーの情報を受信側に伝える。このようなレーダー・システムをバイスタティック・レーダーと呼ぶ。通常のレーダをモノスタティック・レーダーと呼ぶ。
バイスタティック・レーダーの技術を使えばステルス機をレーダで捉えられる。以下の課題がある。
1.は原子時計やGPS衛星により高度な同期が可能となっている。2.はフェーズドアレイレーダーやその発展形ともいえるデジタル・ビーム・ホーミングや高性能マイクロプロセッサによって複数の受信ビームを構成することで有効領域を広げることが可能となる。
対象の位置は次の2つの交点から求められる。
受信レーダーを複数持つものをマルチスタティック・レーダーと呼ぶ。バイスタティック・レーダーやマルチスタティック・レーダーはECCM性(Electronic counter-countermeasures)に優れ、敵の電波妨害に対して強い。
ステルス性 対ステルス技術
パッシブ・レーダーはバイスタティック・レーダーを一歩進めた技術であり、送信側のレーダーは設けずに代わりにラジオやテレビ、携帯電話などの既存の送信局をレーダー波源として利用するものである。バイスタティック・レーダーの利点や特徴に加えて、レーダー送信局がいらないのでコストが省け、敵の攻撃を受けるリスクも送信局分は無くなる。パルス圧縮技術やレンジサイドローブの影響を小さくする技術により現実的なレーダーとなってきている。
機体の長さなどの半波長の低周波数レーダーを使用すれば探知精度は悪いながらもステルス機を探知することが可能である。ステルス機の電波吸収のための処理の多くが、火器管制用の短波長の電波に主眼が置かれており、低周波数帯での反射が比較的大きい事も探知側の有利に働いている。
ロシアと中国は既にVHF帯を用いた対ステルス機用のレーダーの配備を進めている。波長が1m程のVHFの電波は、垂直尾翼や翼端部分の寸法に近く、ここから強い反射が生じる。
VHF帯を用いた低周波数レーダーとして、ロシアは「55Zh6M・Nebo-M」、中国は「JA27Aスカイウォッチ-A」「JA27スカイウォッチ-U」を開発しNebo-MとJA27Aは配備中である。
ステルス性 ステルス兵器一覧
艦艇の中でも潜水艦は究極のステルス兵器と呼ばれる。
戦車の電波ステルスは主に、天敵である対戦車ヘリコプター対策となる。上方からの探知を防ぐため、上面のミリ波レーダーに対する反射断面積が抑制される。
赤外線モニターや赤外線誘導兵器対策として、エンジン排気の赤外線抑制も重要である。排気を拡散させる他、チャレンジャー1のように排気孔を車体床下に設置する設計がある。(排気孔を上面につける航空機とはちょうど逆である)
正面被弾面積を抑えるための低車体高は、低視認性も兼ねる。極端な例として、スウェーデンのStrv.103は待ち伏せ攻撃に特化するため回転砲塔を廃して車体高を下げ、低視認を実現している。
ステルス性 フィクションにおけるステルス
光学迷彩のアイディアは、サイエンス・フィクションにおいては以前より使用されている。プレデターや攻殻機動隊などを参照。
アフリカン・シクリッド
アフリカン・シクリッドは、スズキ目 シクリッド科（カワスズメ科）の魚のうち、アフリカ産のものを指す。
特に大地溝帯上にあるマラウイ湖、タンガニーカ湖、ヴィクトリア湖ではシクリッドの種分化が進んでいることで知られる。ここに掲げられた3つの湖は、地理的には近接しているが、おのおの固有の歴史を持ち、それぞれが独特の形状・色彩・生態をもつ固有種を育んでいる。
これらのシクリッドは現地では重要なタンパク源として食用にされるが、鮮やかな体色や多種多様な生態から熱帯魚としても人気が高い。これらの湖の水質は弱アルカリ性を呈しているため、水槽内でアフリカン・シクリッドを育てる場合、pH 低下を予防する目的で、ろ材にサンゴ砂を混ぜると良いとされる。
アフリカン・シクリッド マラウイ湖産
海水魚と見間違えるほどの強烈なメタリックブルーをした種類やマウスブルーダーと呼ばれる独特の子育てを行う種類がいる。また、現地語でムブナと呼ばれる岩についた藻類や微小生物を主食とする魚種は、ブルー、イエロー、ピンクなどカラフルなものが多く、中にはカメレオンシクリッドと呼ばれ転々と色彩を変化させるものもある。また同様に現地語でウタカと呼ばれるものは、プランクトン食の特徴をもつ。
イエロー・ピーコック
学名：Aulonocara baenschi
成魚は12cmほど。ポピュラーなアフリカン・シグリットの一つで、体は美しい黄色をしている。
スキアエノクロミス・フライエリー
学名：Schiaenochromis fryeri
成魚は 15 cm ほど。マラウィ・シクリッドの代表種。オスの婚姻色は、ギラギラとしたメタリックブルー。アーリーとも呼ばれる。
アフリカン・シクリッド マラウイ湖産
キルトカラ・モーリー
学名：Cyrtocara moorii
成魚は 20 cm ほど。頭部が、イルカのように飛び出ている。
ディミディオクロミス・コンプレシケプス
学名：Dimidiochromis compressiceps
成魚は 20 cm を超える。扁平な体に、極端な馬づらな顔をしている。フィッシュイーター。
カンプソクロミス・カエルレウス
学名：Champsochromis caeruleus
成魚は 30 cm を超える。細長い体をもつ。マラウィ湖では、比較的水深の深いところに住む。魚食性が強い。
アフリカン・シクリッド タンガニーカ湖産
タンガニーカ湖は、リフトレイク群の中でも最古の歴史を持つ。体色はマラウイ湖産ほど派手ではないが、シェル・ブルーダーなどの小・中型種が中心であるが、フロントーサなど大型種にも魅力的なものがある。
キフォティラピア・フロントーサ
学名：Cyphotilapia frontosa
大きくなると 30 cm を越える大型種。オスは、頭部のコブが突出し、迫力が出てくる。
トロフェウス・ドゥボイシー
学名：Tropheus duboisi
成魚は 10 cm 強。幼魚のときは、黒地にブルーの小スポットをちりばめた肌をしている。成長するにつれ、スポットは消失し代わって、胴に白く太いバンドが一本現れる。
アルトランプロローグス・コンプレシケプス
学名：Altolamprologus compressiceps
成魚は12cmほど、オレンジの地に茶色の縦縞模様という体色もきれい。
アフリカン・シクリッド ヴィクトリア湖産
その全貌は明らかでないものの、数多くの固有種が存在し、「ダーウィンの箱庭」として有名だが、観賞魚としてはあまり国内に輸入されていないようである。また近年では、ナイルパーチという2mを超す肉食魚を食用のために移入したため、固有種が激減、一部は絶滅したとされている。ナイルパーチはスズキ亜目アカメ科に属し、食用、観賞用として日本へも輸出されている。
アフリカン・シクリッド 河川産
ペルヴィカクロミス・プルケール
学名：Pelvicachromis pulcher
成魚は体長約8-10cmほど。他の魚との協調性も良く、混泳に向く。ペルマトとも呼ばれる。
ペルヴィカクロミス・タエニアタス
学名：Pelvicachromis taeniatus
成魚は体長約8-10cmほど。カラフルな色彩とさまざまな地域変異個体があることから人気になっている。
ドワーフ・エジプシャン・マウスブルーダー
学名：Pseudocrenilabrus multicolor multicolor
成魚は体長約7cmほど。外見上これと言った特徴も無く、特に派手さも無いものの、名前の由来にもなるマウスブルーディングを行うことで有名。
アフリカン・シクリッド 河川産
ブルーリップ・エジプシャンマウスブルーダー
学名：Pseudcrenilaburus philander
成魚は体長約8cmほど。前者より若干大きくなるが、飼育方法は同じで構わない。マウスブルーダー。
レッド・ジュエル
学名：Hemichromis lifalili
成魚は体長約12cmほど。気性の荒さはシクリッドの中でも随一を誇る。
アノマロクロミス・トーマシー
学名：Anomalochromis thomasi
成魚は体長約7-8cmほど。水槽内のスネールを捕食してくれる。
ティラピア類
学名：Tilapia
成魚は体長約30cmほどになる大型種。世界各地の温泉場などで漁業目的に移入、養殖され、一部は野生化もしている。
アメリカン・シクリッド
アメリカン・シクリッドは、スズキ目 シクリッド科（カワスズメ科）に分類される魚類のうち、主に南米産（ブラジルなど）のものと中米産（メキシコ、キューバ、コスタリカ、ニカラグアなど）の熱帯魚を合わせて呼ぶときの通称。ただし、エンゼルフィッシュやディスカスなど、単独で有名なグループは除く場合もある。
南米産のものは、宝石にも例えられるアピストグラマなどの小型種（南米ドワーフ・シクリッドとも呼称される）と中・大型種に区分される。
アメリカン・シクリッド おもな種類
アピストグラマ
学名： Apistogramma spp.
アピストグラマ属の魚は50種類ほどが知られ、どれも最大 10 cm ほどの小型種である。成魚をつがいで入手し、繁殖を目指す飼育スタイルが一般的である。このため、卵や稚魚が捕食されて繁殖の支障にならないように、またそれを防ごうとする親魚からの攻撃でケガをしたり殺されたりしないように、つがいの2匹以外の魚は一切混泳させない事も少なくない。オスとメスの絆を強めて繁殖行動を促す目的や、繁殖よりも観賞重視での飼育といった理由で他の魚と混泳させる場合もあるが、シクリッド科全般の特徴である縄張り意識の強さに注意を払う必要がある。
ラミレジィ（ラム・シクリッド）
学名： Mikrogeophagus ramirezi 英: Ram cichlid
アメリカン・シクリッド おもな種類
小型シクリッドとしては最もポピュラーな種である。古くからヨーロッパでブリードが行われており、系統によってオランダラム、ドイツラムなどの名前で呼ばれている。本種の学名は何度か属名が変更されており、現在はミクロゲオファーガス属であるが、以前はパピリオクロミス属、さらに遡ると上記のアピストグラマ属に分類されていた時期もあった。このため古い本や訂正されずに再発行された本では以前の名前で記載されているほか、一部の店では慣用名としてドイツアピストなどと呼ばれる事もある。2009年ごろから、青色のコバルト・ラミレジィ（Electric blue ramirezi）という品種も出回るようになっている。
チェッカーボード・シクリッド
学名： Dicrossus filamentosus