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ハイパーオリンピック 評価
アーケード版
批評家からは本作に関して肯定的な意見が挙げられている。ゲーメストムック『ザ・ベストゲーム2』（1998年）では『名作・秀作・天才的タイトル』と認定された「ザ・ベストゲーム」に選定され、同書にてライターのがっちんはボタンを速く連打するゲーム性に関しては「単純なコンセプト」と指摘したが、各競技の標準記録を超えるというゲーム性に関しては「競争心をあおる作品」と肯定的に評価した。また各競技はスピードだけでなくタイミングが重要である事や、定規などを使用したプレイヤーが続出した事に触れた他、「RUNボタン」が左右に付いていたため両手を使用して左右のボタンを交互に連打する事で「プレイヤーを熱くさせた」と主張した。ゲーム本『甦る 20世紀アーケードゲーム大全 Vol.1 アイデア満載! ユニークゲーム編』では、本作がナムコの『ゼビウス』（1983年）に次いで同年に大ヒットとなった事を指摘した上で、「従来のスポーツゲームとは一線を画すゲーム性で多くのプレイヤーを虜にした」と述べた他、本作のヒットにより複数の競技を収録したスポーツゲームが他のゲームメーカーからも発売される事に繋がったと述べている。また、3位以内に入る高記録を出す事でプレイヤー名が残せる事からプレイヤー同士の記録更新が白熱した事を述べている。
ハイパーオリンピック 他社発売の類似ゲーム
デカスロン（Atari 2600, コモドール64, コレコビジョン, MSX）
1983年にアクティビジョンからリリース。十種競技をモチーフにしたスポーツゲーム。
Summer Games（Apple II, Atari 2600, コモドール64, SMS）
1984年にEpyx社からリリース。陸上競技、水泳競技、体操競技、スキート射撃などを収録。同社は本作を皮切りに様々なシリーズ作品をリリースし独自のシリーズ化を展開した。
THE運動会（AC）
1984年にタイトーからリリース。運動会をモチーフにしたスポーツゲーム。プレイヤーは全員ギャル。
ニューマンアスレチックス（AC）
1994年にナムコからリリース。超人（ニューマン）が人間離れしたアトラクションに挑むスポーツゲーム。
マッハブレイカーズ（AC）
1995年にナムコからリリース。『ニューマンアスレチックス』の続編。
デカスリート（AC, SS, PS2）
1996年にセガからリリース。十種競技をモチーフにしたスポーツゲーム。
ウィンターヒート（AC, SS）
1997年にセガからリリース。『デカスリート』のウィンタースポーツ版。
目黒考二
目黒 考二（めぐろ こうじ、1946年10月9日 - 2023年1月19日）は、日本のエッセイスト・文芸評論家・編集者。
ペンネームに北上 次郎（きたがみ じろう）、藤代 三郎（ふじしろ さぶろう）などがある。
日本推理作家協会会員。
目黒考二 別名
著書を数多くものしており、初めはジャンルごとに異なるペンネームを使っていた。
など。他に、榊吾郎、館六郎、車堂郎のペンネームを使用した。私小説の目黒考二とミステリー文学評論家の北上次郎、競馬評論家の藤代三郎が主に使われ、自分でも収拾がつかなくなったため他ペンネームはほぼ使われていない。のち群一郎の「群」は、群ようこの作家デビューに際して贈られた。
目黒考二 経歴・人物
東京都生まれ、明治大学文学部卒業。2000年まで『本の雑誌』の発行人を務めていた。2001年より同誌顧問だったが、2010年に顧問からも退いた。2011年「椎名誠 旅する文学館」の初代名誉館長になった。東ケト会では釜焚きの達人でもあった。
中学生までは野球少年で、本はほとんど読んだことがなかったが、高校入学後、読書に目覚め、SFを中心に大量の読書をするようになる。
明治大学で映画研究会に入り、先輩の菊池仁と読書仲間となる。卒業後、就職した会社を「毎日、通勤していたら、本が読めなくなる」と3日で退社。大学の聴講生となる。
1年後に菊池が勤める「ストアーズ社」に入社。やはりその会社に勤務していた椎名誠と知り合う。入社3日目にやはり「本が読めない」と退社しようとするが、椎名に引き止められ、半年間勤務する。その間に、「ストアーズ社」に始終出入りしていた沢野ひとしとも知り合う。
その後、同様に8社に入社するが、やはり同様の理由ですべて3日目で退社。実話雑誌を刊行している出版社 明文社に入社し、『本の雑誌』の刊行まで6年間つとめた。このとき、明文社に半月だけ勤めた亀和田武とも知り合う。
目黒考二 経歴・人物
職場はかわっても椎名らとは付き合いが続き、目黒は読書をするだけでは飽き足らなくなり、自分が読んだ本の中で面白かった本を紹介する、個人ペーパーを毎月定期的に椎名へと渡し、それを椎名が読書仲間にコピーして回覧したところ、評判となる。
その発展形として、椎名らと1976年、雑誌『本の雑誌』を創刊。従来の書評誌とは一線を画す、エンターテインメント中心の書評や、独自の企画で好評を呼ぶ。
なお、1977年ごろ、『本の雑誌』の経費を稼ぐために、「エロ漫画の原作」のアルバイトを椎名と共同で行っていた。椎名がストーリーを考え、目黒が台本化する形式で、1か月に4本から5本は書いていたという。
『本の雑誌』は、名義としては目黒は「発行人」で、椎名誠が編集長であったが、のち椎名がメジャーな文化人となり多忙となったため、実質の編集長は目黒となる。目黒は独自の眼力で、様々な連載陣を発掘し（メジャー化する前の大塚英志に連載依頼したり、まだ無名に近かった坪内祐三に長文のインタビューをするなどしている）、また社員であった（後の）群ようこをデビューさせるなど、編集者としての力量も評価されている。2001年に発行人を退任し、二代目発行人に浜本茂が就任した。
目黒考二 経歴・人物
目黒自身も、創刊当時から『本の雑誌』誌上に、連載書評を書き続けていたが、当初、好きだったSFは、ニュー・ウェーブ以降の作品に興味がなくなり、冒険小説を主に書評するようになる。その書評は、日本における冒険小説の定着に大きな影響を与えた。後年は、中高年の男女を主人公とした「人生シミジミ系」小説を主に書評した。
趣味は競馬であり、平日は本の雑誌社に泊まって読書及び執筆活動、週末は競馬場通いという生活を続けていた。
また藤代三郎 名義で1993年の『週刊Gallop』創刊号から2022年12月25日号まで「馬券の真実」と題した随筆を連載するなど競馬関連の著作も数多く、またグリーンチャンネルにて『全日本はずれ馬券委員会』『全日本はずれ馬券委員会2』という番組の司会を務めた。
椎名誠著『ぼくがいま、死について思うこと』（新潮社刊）には「七十五歳ぐらいで決着（死）をつけたい」という目黒の言葉が紹介されている。
2023年1月19日 午前10時、肺がんのため死去。76歳没。
目黒考二 著作
雑誌連載「馬券の真実」（『週刊Gallop』） - 藤代の外れ馬券の日常を描いた自伝的エッセー。以下は連載をまとめた単行本。
『外れ馬券に雨が降る』（ミデアム出版社 1995年4月）
『外れ馬券に風が吹く』（ミデアム出版社 1996年5月）
『外れ馬券に雪が巻う』（ミデアム出版社 1997年5月）
『外れ馬券に日が沈む』（ミデアム出版社 1998年4月）
『外れ馬券に月が泣く』（ミデアム出版社 1999年4月）
『外れ馬券に星が飛ぶ』（ミデアム出版社 2000年4月）
『外れ馬券に雲がゆく』（ミデアム出版社 2001年6月）
『外れ馬券は空高く』（ミデアム出版社 2002年4月）
『馬券党宣言』（ミデアム出版社 2003年5月）
『外れ馬券は永遠に』（ミデアム出版社 2004年4月）
『外れ馬券に喝采を』（ミデアム出版社 2005年7月）
『外れ馬券に春よ来い』（ミデアム出版社 2006年7月）
『外れ馬券に口笛を』（ミデアム出版社 2007年7月）
『外れ馬券に微笑みを』（ミデアム出版社 2008年7月）
『外れ馬券は夕映えに』（ミデアム出版社 2009年7月）
『外れ馬券に祝福を』（ミデアム出版社 2010年7月）
『外れ馬券は人生である』（ミデアム出版社 2011年8月）
『外れ馬券に友つどう』（ミデアム出版社 2012年8月）
目黒考二 著作
『外れ馬券で20年』（ミデアム出版社 2013年8月）
『外れ馬券が多すぎる』（ミデアム出版社 2014年8月）
『外れ馬券は終わらない』（ミデアム出版社 2015年7月）
『外れ馬券に乾杯！』（ミデアム出版社 2016年8月）
『外れ馬券を撃ち破れ』（ミデアム出版社 2017年8月）
『外れ馬券に挨拶を』（ミデアム出版社 2018年8月）
『外れ馬券に約束を』（ミデアム出版社 2019年8月）
『外れ馬券にさよならを』（ミデアム出版社 2020年8月）
『外れ馬券に帆を上げて』（ミデアム出版社 2021年8月）
『北上次郎選 昭和エンターテインメント叢書』（小学館文庫）
『北上次郎選 昭和エンターテインメント叢書1 ごろつき船』著：大佛次郎 （【上・下】 2010年3月）
『北上次郎選 昭和エンターテインメント叢書2 大番』著：獅子文六  (【上・下】 2010年4月）
『北上次郎選 昭和エンターテインメント叢書3 半九郎闇日記』著：角田喜久雄 （【上・下】 2010年5月）
『北上次郎選 昭和エンターテインメント叢書4 昭和水滸伝』著：藤原審爾 （【上・下】 2010年6月）
『北上次郎選 昭和エンターテインメント叢書5 捜神鬼』著：西村寿行 （2010年7月）
目黒考二 著作
『日本ハードボイルド全集』共編：日下三蔵、杉江松恋 （創元推理文庫）
『日本ハードボイルド全集1 死者だけが血を流す／淋しがりやのキング』著：生島治郎 （2021年4月） - 責任編集を担当
『日本ハードボイルド全集6 酔いどれ探偵／二日酔い広場』著：都筑道夫 （2021年7月）
『日本ハードボイルド全集2 野獣死すべし／無法街の死』著：大藪春彦 （2021年10月）
『日本ハードボイルド全集3 他人の城／憎悪のかたち』著：河野典生 （2022年1月） - 責任編集を担当
『日本ハードボイルド全集4 冷えきった街／緋の記憶』著：仁木悦子 （2022年4月）
『日本ハードボイルド全集5 幻の殺意／夜が暗いように』著：結城昌治 （2022年7月）
『日本ハードボイルド全集7 傑作集』（2023年9月）
機械語
機械語（きかいご、英: machine language、machine code、 binary machine languageあるいはbinary machine code）は、コンピュータの中央処理装置（CPU)が直接理解し実行することができる命令からなる言語。マシン語（マシンご）とも。
機械語 概要
機械語は0や1を並べた形、ビットの組み合わせパターン（ビット列）で表されるものであり、人間が日常使う言葉とはかけ離れていて読み書きしやすい形式ではない。
そのため、コンピュータのプログラムの開発に機械語が直接使われることはほとんどない。通常は人間が読みやすい形式（高級言語）でプログラムを書いてそれをコンパイラで機械語に翻訳してその機械語でコンピュータを動かしている。
機械語は中央処理装置（CPUやMPU）の動作をひとつひとつ指示するものであり、指示の内容はたとえば次のようなものである。
各プロセッサは、その設計段階で命令セットアーキテクチャ（ISA：Instruction Set Architecture）が定められ、そのISAの中で各命令の識別番号（オペコード）を定められる。機械語のプログラムは、基本的には、その識別番号（と操作対象のデータ）を実行順に並べた形式になっている。
機械語の体系は、CPU（MPU）のアーキテクチャごとに大きく異なっている。あるアーキテクチャのCPUのための機械語は、別のアーキテクチャのCPUには全く使えない。→#機械語と互換性
機械語 概要
現在ではコンピュータのプログラムは基本的には高級言語で書くということはすでに説明したが、ハードウェア寄りのエンジニアなどがあえて機械語レベルのプログラムを作成する場合でも、大抵は機械語そのものを直接書くのではなく、機械語と1対1で対応するアセンブリ言語を使っている。→#機械語とアセンブリ言語、エンジニアが機械語を使用する状況
次に機械語の命令群が書かれた具体例を示す。
CASLのペーパーマシンCOMETについて、情報処理技術者試験の出題範囲を示す資料に処理系作成者に対する便宜として、定義の後に付されている参考資料（定義ではない）にもとづく機械語の例を以下に挙げる。なお、この機械語コードは16進数表現であり、2バイト単位で区切ってある。
機械語 構成
一般的な機械語プログラムは以下のような構成となっている。
命令部（オペコード）
CPUに処理をさせるための命令の番号。
アドレス部（オペランド）
情報として利用するデータが格納されている、あるいは結果の記録先のレジスタやメモリアドレス、ジャンプ先などを示す、後述のイミディエイト値もこれに含めることもある。命令によって、個数や長さが異なる。オペランドの数について、0アドレス方式、1アドレス方式、2アドレス方式、3アドレス方式がある。0アドレス方式はオペレーションコードだけで、オペランドは存在しない。
イミディエイト値
オペランドの一部に含めることもある。演算に使用する整数値などのデータが命令に引き続いて置かれているもの。即値とも。
データ部
機械語 構成
データ部は実行されない部分である。プログラムで使用するデータのうち前述のイミディエイト値に収まらないもの、文字列リテラルなどのような定数データ、グローバル変数（機械語やアセンブリ言語プログラミングの用語ではワークエリア）のためのヒープ領域やローカル変数のためのスタック領域など。通常ある程度まとめて置かれる。通例、命令として解釈することはできないが、強制的にデータ部にジャンプさせ、命令部として解釈させることで、仮にデータ部に機械語相当の命令データが配置されていた場合はそれらを実行することができる環境も存在する。これを悪用して、リターンアドレスの書き換えなどにより不正なコードを実行させてしまうような悪意のあるソフトウェアからコンピュータを保護するため、データ実行防止（DEP）と呼ばれる機能を備えている環境もある。
以上の各部分に具体的に何ビットずつ割り振って、どういう順番に並べるか、という形式（フォーマット）のことを機械語フォーマットなどと言う。アーキテクチャにより機械語フォーマットはまちまちだが、1命令を構成するデータ長が固定の「固定長」式と、命令やオペランドの種類により変化する「可変長」式に大別される。可変長の場合、機械語命令の種類によってアドレス部やデータ部、そして中には命令部までも長さが変わる。このため、読み込み位置が1バイトずれれば機械語の命令はそれ以降のすべての命令が正しく読み込まれず意味を失うため、そういった機械語フォーマットのバイナリを対象とする逆アセンブラは工夫を要する。またメモリが限られるシステムでは本来の命令の途中に飛び込み別の意味に使うというトリック的な手法もある。
機械語 機械語と互換性
基本的に、あるアーキテクチャの中央処理装置のための機械語は、別のアーキテクチャの中央処理装置のためには全く使えない。
たとえば、Pentium系列とPowerPC系列の双方で動く機械語プログラムが存在しないのは、命令セットに互換性が無いからである。
たとえ同じメーカー（や同系列企業）の中央処理装置でも、ある世代の中央処理装置のための機械語が、そのアーキテクチャの「世代」が代替わりし、アーキテクチャが変化すると、全く動かない。機械語プログラムがそのまま動くか否か、という互換性を「バイナリ互換性」と言う。
この常識を変えてみようと試みられたことがあり、1994年にIBMからコンセプトが公表されたプロセッサPowerPC 615はx86とPowerPC命令の両立を目指し、32-bit PowerPC コード、64-bit PowerPC コード、32-bit x86 コードの実行が可能になる、という構想のものだったが、結局量産には至らなかった。
なお、まったく役に立たない雑学だが、注意深く機械語命令を選ぶことによって、異なるアーキテクチャでもたまたま動作する、ごくごく小さなプログラムを、シャレで（お遊び的に）書くことは可能な場合がある。
CPUの仕様が異なれば、機械語もそれぞれのCPUごとに異なる。上記類似点の範囲でのCPUごとの機械語の仕様の差異には、以下のようなものが挙げられる。
機械語 パターン
機械語で書かれたコードには頻出するパターンが存在する。
機械語に関数構文は存在しないが、関数に相当するパターンが存在する。
関数は引数を受け取り、ローカル変数を確保し、ボディの命令を実行し、戻り値を返すルーチンである。このルーチンを呼び出す場合、制御が戻るポイントを控え、引数を用意し、ルーチンへ制御を移して実行し、戻り値を記録し、戻りポイントへ制御を移す。
これらの処理によりサブルーチンへ制御が移り、関数ボディの命令列が実行される。関数命令の最終行が実行されたのち、次の処理が必要となる。
これらの処理によりメインルーチンへ制御が復帰する。
このパターンは関数の処理内容に関わらず普遍的である。前半の関数呼び出しに相当するパターンを関数プロローグ（英: function prologue）という。後半の関数からの復帰に相当するパターンを関数エピローグ（英: function epilogue）という。
関数プロローグ・エピローグは同じ結果が得られるいくつかのパターンが存在する（呼出規約）。例えば引数をスタックに積むパターンとレジスタに置くパターンがある。
機械語 機械語とアセンブリ言語
機械語を扱いたい場合でも機械語は0/1の組合せや16進表記であり扱いづらいので、代わりにアセンブリ言語を使うことが一般的である。アセンブリ言語は、プログラミング言語の中では機械語に一番近く、機械語とほぼ1対1に対応し、なおかつ人間に理解しやすいニーモニックで書ける。
アセンブリ言語で書かれたプログラムを機械語に変換すれば、その機械語でコンピュータは動く。アセンブラというソフトウェアを使えばアセンブリ言語から機械語への変換を自動的に行うことができる。
一方、逆アセンブラというものもあり、これはアセンブラと逆向きの作業、つまり機械語のプログラム（機械語コード）をアセンブリ言語に変換するソフトウェアである。アセンブラと逆アセンブラを使うことで、機械語←→アセンブリ言語 の間の変換を自在に行うことができる。
機械語 機械語とアセンブリ言語
なお人が自分の眼と頭脳と手を使ってアセンブルの作業を行うことをハンドアセンブルという。コンピュータの黎明期にはしばしばハンドアセンブルが行われていたが、近年ではほぼ全く行われていない。プロセッサが4ビットや8ビット（2進数で4桁や8桁）の時代ならば、やろうとすればハンドアセンブルもできたが、その後CPUは16ビット、32ビット、64ビットとなり、16ビット以降は人間の頭脳や手の能力では扱いきれなくなった。
1970年代後半のマイクロコンピュータや1980年代前半のパーソナルコンピュータの登場で個人ユーザがコンピュータを使うようになったが、当時はアセンブラも高額で個人では購入しづらく、コンピュータがまだ8bitだったので、個人ユーザはハンドアセンブルを行うことがよくあった。
なお基本的にはアセンブリ言語は機械語と1対1に対応するが、若干の例外はあり、簡単なマクロなどを備えているものは多く、遅延スロットを利用するコードに自動的に変形するなどといった機能を持つものもある。また特殊な短縮形など（x86でAXがオペランドの場合など）について、機械語では違いがある場合をアセンブリ言語では明示的に指定できない場合もある。
機械語コードの解析
システム開発の際の文書（仕様書）が失われることはよくある事だが、文書が残っていないシステムを分析する場合、プログラムを解析するしか方法が無いことがあり、特にソースコードも残っていないような場合には、機械語コードを解析するしかなくなる。そのような場合は、逆アセンブラで逆アセンブルつまり機械語からアセンブリ言語に変換することで、最低限ではあるが、機械語コードを解析できるようになる。さらにヒューリスティックな機能を備えたソフトウェアも使えれば、ソースコードのサブルーチン名や変数名などもある程度推測してくれる。ただしプログラムの"意味"を解析するのは人が行なう必要がある。
機械語 機械語プログラムの読み込み
ここでは、プログラム内蔵方式を前提とする。一般に電源投入ないし、いわゆるコールドリセットの直後にCPUが実行するコードはROMに置いておくか、CPUの動作に依らない方法でRAMに書き込まれている必要がある（ブート）。
オペレーティングシステム（OS）がブートされた後の、OS運用下では、ファイルシステムが存在するシステムの場合、補助記憶装置中のファイルシステムに、いわゆる「実行可能バイナリ」などと呼ばれる実行ファイルとして機械語プログラムが存在しており、それがファイルシステムから主記憶にロードされて実行される、というような形態が一般的である。なお、実行時に共有ライブラリを動的リンクするなど、近年はこの「ロードして実行する」という手続きが複雑になる傾向もあり、実行時コンパイル等が一般的になると主流の形態も変化するかもしれない。
機械語 ダンプリスト
ダンプリストそのものは機械語に限らず、コアダンプなど、バイナリをリスティング出力したものであり、オクテット単位を基本とするコンピュータでは十六進法の2桁ずつで表現される。また1980年頃の「マイコン雑誌」の誌面に機械語プログラムが掲載される際の形態でもあった。
命令セットと命令フォーマットの設計によって、ダンプリストではほとんど意味不明なコードの場合もあれば、比較的読みやすいものもある。前述のようなハンドアセンブルやハンド逆アセンブルの経験者であれば、かなりその場で読めるような者もいる。そうでなくとも、デバッグ等で頻出するパターン（システムコールやサブルーチン呼出、プッシュ・ポップ等）は、経験で覚えてしまうことも多い。
機械語 機械語が動いている状況とエンジニアが機械語を使用する状況
現在でも全てのプログラムは、たとえ高級言語で書かれていようが、ユーザには見えていなかろうが、結局は全て機械語に変換されて実行されている。コンピュータの中央処理装置は常に機械語で動いている。コンピュータはどの瞬間も、機械語無しでは全く動かない。
コンピュータサイエンティストやエンジニアたちの数十年以上の努力の積み重ねのおかげでアセンブラが作られ、コンパイラも作られ、高級言語も作られ、便利なアプリケーション・ソフトウェアもあるので、現在では、一般ユーザも、パソコンしか触ったことがないような巷の若いソフトウェアエンジニアも、機械語は直接書いたり読んだりしなくても、コンピュータをそれなりに操れる。
機械語 機械語が動いている状況とエンジニアが機械語を使用する状況
だが、一般ユーザや巷のソフトウェアエンジニアが機械語を直接書いたり読んだりしていなくても、それは「彼らは直接書いたり読んだりしていない」というだけのことでしかなく、実際にはコンピュータの核心部分の中央処理装置は常に機械語で動いている。また、現在でもいわゆる「組み込み系のエンジニア」や「ハードウェア系のエンジニア」などは、しばしばアセンブラや逆アセンブラを扱う必要があり、アセンブラや逆アセンブラを使えばその画面には機械語そのものが表示されているのでそれを目にすることになる。こうしたエンジニアは、時には機械語を直接自分の目で読んだり書いたりする場合もある。また忘れてならないが、CPUやMPUの開発企業（たとえばインテルやAMDなど）で新たなCPUやMPUのアーキテクチャを設計するエンジニアたちは、しばしば機械語についてかなり深いレベルで検討しており、新たなアーキテクチャを創造する場合は新たな機械語も作り出す。
人間がわざわざ直接機械語を書いたり読んだりする場合は、以前は次のような理由であった。
今日では、GNU Binutilsないし同様なライブラリがあることも多く、そういったユーティリティやライブラリを使うことで、アセンブラ・逆アセンブラを書いたりリバースエンジニアリングなどですら、機械語に直接触れずできることも多い。そのため、巷のエンジニアたちが機械語を直接読んだり書いたりするのは、そのようなユーティリティやライブラリが（まだ）無い新しいプロセッサの場合や対応していない新機能などを使う場合、プログラミング言語には馴染まない特殊な命令を扱う場合、trampolineのようなテクニックが必要な場合、プロセッサのバグに当たった（等の可能性が疑われる）場合、何らかの理由でコアダンプを直接解析しなければならない場合、などに限られてきている。
本の雑誌社
株式会社本の雑誌社（ほんのざっししゃ）は、目黒考二、椎名誠、沢野ひとし、木村晋介によって設立された出版社。
事務所（会社）所在地は東京都新宿区四谷（1979年〜）、新宿区信濃町（1980年3月〜、7月に株式会社化）、新宿区新宿五丁目（1983年〜）、新宿区新宿御苑前（1989年〜）、渋谷区笹塚（1993年〜）、東京都千代田区神田神保町（2012年6月〜）。
書評を中心に本と活字にまつわる様々な話題を扱った月刊『本の雑誌』（書籍扱い。当初は季刊。隔月刊をへて月刊化した）を1976年4月より発行している。1980年7月に株式会社となる（発起人は椎名誠、目黒考二、沢野ひとし、社長は目黒考二、会計監査が木村晋介）。また、『本の雑誌』の連載コラムの書籍化や、執筆者の書き下ろし本、本に関する独自企画本を刊行している。すべての出版物において、特例を除き書店からの返品を受けない、完全売切制をとっている。
本の雑誌社 『本の雑誌』について
1976年4月、「書評とブックガイド」を標榜するミニコミ誌（初号印刷部数は500）としてスタートする。椎名のコラムの独特の文体や、従来の書評誌にはなかったエンタテインメント志向、独自視点の特集、新しい連載執筆者の発掘などで好評を得る。1984年に「活字のコラムマガジン」に転針する。
当初は「季刊」と称する不定期刊だったが、1979年5月に隔月刊化、1987年に「特小号」発行、1988年5月号から月刊化した。
創刊号の編集兼発行人は目黒考二。2号より編集人・椎名誠／発行人・目黒考二体制となる。実質的に編集発行人を務めた目黒考二が2001年に退任、二代目発行人に浜本茂が就任した。
2008年12月発売の『本の雑誌』2009年1月号において、経営危機にあることが公表された（椎名誠のコラム『今月のお話』及び浜本茂の編集後記）。
椎名は2011年1月号をもって編集人から退き、浜本が名実ともに編集発行人となった。顧問だった目黒も退任した。
2015年、第63回菊池寛賞を受賞。
各号の特集記事以外の連載（2020年現在）
本の雑誌社 『本の雑誌』以外の出版物
本の雑誌に掲載された文章をまとめたものや、独自の企画など。
本の雑誌社 関係者と助っ人
『本の雑誌』の創刊は、椎名、目黒の他に、当時『漫画アクション』編集者の本多健治（のちに双葉社取締役）もかかわっていた。また、最初に採用された社員は木原ひろみ（のちの群ようこ）一人だった。
初期の『本の雑誌』は、契約書店への直接持ち込みにより配本されていた。目黒によって組織された学生たちの配本部隊は、アルバイトではなく「助っ人」と呼ばれた。
のちのマガジンハウス編集者で、女優本上まなみの夫である沢田康彦も助っ人出身。また、お笑い演芸専門誌『カジノフォーリー』の編集長を務めた、竹本幹男も助っ人出身。
助っ人出身者は他に、白夜書房営業部藤脇邦夫、写真家の上原ゼンジ、翻訳家の那波かおり、岩本正恵、絵本作家の本下いづみ、ジャズ評論家の富澤えいち、書評家の吉田伸子、イラストレーターの福井若恵、小学館の編集者の徳山雅記（ステレオグラム本を多数刊行。現「ドラえもんルーム」担当）、編集者・ライターの河上進（南陀楼綾繁）、落語家の柳家喬之助などがいる。上原と吉田はのち、本の雑誌社の社員になった。
当時の助っ人にアルバイト代は出ず、見返りは、出前をとって空腹を満たすことであった。
本の雑誌社 実話の漫画化
椎名誠と目黒考二が中心となって『本の雑誌』を立ち上げる経緯を描く漫画『黒と誠』（カミムラ晋作著）が、2022年7月から双葉社のWeb文芸マガジン「カラフル」で連載開始された。
双葉社には、『漫画アクション』編集部の本多健治が、かつて『本の雑誌』の創刊に関わっていたこと、『黒と誠』の企画を担当した編集者が、学生時代に本の雑誌社の助っ人だったという縁がある。。
カメラ
カメラ（英: camera、独: Kamera）は、写真や映像を撮影するための光学的な機械や装置。写真機（しゃしんき、寫眞機）ともいう。
カメラ 概要
カメラは静止画や動画（スチル写真や映像）を撮影するための装置である。光学的に像を結ぶためにレンズ等の光学系を有している（#構造）。16世紀に発明されたカメラ・オブスクラを起源にもち（#歴史）、技術の発展に伴って様々な種類のカメラが登場している（#種類）。スマートフォンなどに搭載された静止画・動画撮影兼用の「カメラモジュール」等を「カメラ」と呼ぶこともある。
カメラ 構造
カメラは基本的に、遮光されたボディ（暗箱）に、
を取り付けた物である。多くの場合ファインダーも有する。
被写体からの光を集めて一点に像を結ぶようにする部品である。レンズ・焦点調節装置・絞りを組み合わせた写真レンズとして部品化されている。
カメラで写る範囲を確認するための窓をファインダーという。
撮影範囲を知るためのビュー・ファインダー（ファインダー）を、撮影用レンズと独立させて取り付けたものをビュー・ファインダー・カメラという。構造が簡単なため、安価なカメラに使用される。ファインダーには簡単なレンズが使用されることが多いが、ライカMシリーズのように、距離計と組み合わせて精密な焦点調節を可能にしているものもある。これらは距離計連動式カメラ（レンジファインダーカメラ）と呼ばれる。また、フィルムカメラにおいては、一眼レフカメラ・二眼レフカメラに対しコンパクトカメラと呼ぶ。
この形式の不可避の欠点として、撮影用レンズとファインダーが独立していることによるパララックス（視野の誤差）が生じるが、ほとんどの距離計連動式カメラにはパララックス補正装置が組み込まれている。またビュー・ファインダー・カメラは、その視差の為に極端な近接撮影には向かない。
カメラ 語源
もともとの語源であるラテン語のcameraは「小さな部屋」を意味し、カメラの由来である「カメラ・オブスクラ」の「オブスクラ」（やはりラテン語で、obscura）は「暗い」という意味で、画家が風景画を描く際に用いた暗室に由来する（#歴史参照）。
カメラ 歴史
カメラの原理は、写真術の発明以前から知られていた。16世紀、画家が風景画を描く際、壁面に小さな穴を空け、反対側の壁面に外の景色が映し出されるという暗室（カメラ・オブスクラ）が利用された。のちにカメラ・オブスクラには小穴の代わりにレンズが取り付けられ、より鮮明な像が得られるようになった。さらに反射鏡によって箱の上面に像を結ばせるようにした小型のカメラ・オブスクラが作られた。これは絵画における遠近画法の確立に寄与したと言われている。
1824年、ニセフォール・ニエプスが世界初の写真である「ヘリオグラフィ」を発明。携帯型カメラ・オブスキュラの画像が定着できるようになった。1839年8月19日にはルイ・ジャック・マンデ・ダゲールが初の実用的写真術「ダゲレオタイプ」を発表。その後のカメラは、写真とともに発展していった。
19世紀末までに、記録媒体として写真フィルムが普及し、コンパクトで手軽に写真が撮影できるカメラが大衆化する。1950年代まではイギリスやドイツ、アメリカ合衆国が世界市場を牽引していたが、1970年代以降は、日本製のカメラが世界市場を席巻する。1963年（昭和38年）には、露出を自動化したAEカメラが現れた。さらに1977年（昭和52年）には、オートフォーカス機構が実用化され、構図を決めてシャッターを押すだけで写真が撮れるのが当たり前の時代になった。
カメラ 歴史
2000年（平成12年）ごろから、従来の銀塩フィルム上の化学反応による撮影画像の記録ではなく、撮像素子(CCDなど)からの電気信号をデジタルデータ化して記録するデジタルカメラが普及し始める。その後デジタルカメラは勢力を伸ばし、ついには従来のフィルムカメラを駆逐する勢いとなって、それに伴いフィルムカメラ関連の事業は縮小していった。
カメラ 種類
フィルムや印画紙などの感光材料を利用したカメラで、フィルム式カメラやインスタントカメラなどデジタルカメラ以外のほとんどのカメラが銀塩カメラにあたる。銀塩は感光材料の主たる原料に銀や塩素の化合物が用いられていることに由来する。
銀塩写真では撮影時に光を銀や塩素の化学反応として記録し、それを別の化学反応によって目に見える形に変化させる現像の処理が必要なため画像が出来上がるまでに時間がかかる。また、銀塩写真では撮影するたびにフィルムを消費するためコストが比較的高くなる。
一方で銀塩写真は化学反応の強弱に応じた細かい諧調表現が可能なことや現像のプロセスを楽しむ目的などから未だに人気がある。
デジタルカメラは、銀塩などの化学的な感光材料のかわりに、感光を電気信号に変換する部品（撮像素子）を用いたカメラである。いわゆる電子ガジェット類に機能の一つとして付属している場合もある。
デジタルカメラはモニター画面を通して撮影後すぐに結果を見ることができ、色や画像のデジタル処理も容易に行うことができる。また、デジタルカメラは撮影のみの場合にはほとんどコストがかからないなどの利点もある。コストを気にせず桁違いに多数撮影することができ、撮影したものは原則的に紙にはプリントせず、コンピュータの記録媒体に転送し、ディスプレイで鑑賞するということが一般化している。
カメラ 種類
静止した写真の撮影用のカメラをスチルカメラという。
動画の撮影用のカメラをムービーカメラ（シネマカメラ、シネカメラ）という。
銀塩式（フィルム式）のムービーカメラの場合は小さいコマにフィルムを連続的に供給して記録する必要がある。
デジタル式の場合はスチールとよく似た仕組みでムービーの機能も実現できることから、多くのデジタルカメラは短時間の動画を撮影する機能を持つ。
ムービーの内、映画用カメラは、制作者達には特に「キャメラ」と呼ばれることもある（「キャメラを止めるな!」）。
コンパクトタイプのカメラは撮影の機能はシンプルに抑え持ち運びに便利なようにしたカメラである。
一眼レフカメラとは、フィルムに写る画像を鏡を使って反射（レフレックス）し、それをスクリーンに投影してそのままファインダー像とするカメラ。撮影用レンズとフイルムとの間に45°の反射鏡(レフレクター)を配し、フィルム上と同等の画像を上方（一部のカメラにあっては側方）のピントグラス上に結像させ、確認できるようにしたカメラである。シャッターを開く際は、反射鏡が移動されてフィルム面へと光路が切り替わる。
カメラ 種類
撮影レンズと同じ焦点距離のレンズによるレフレックス型ファインダーのカメラ。一眼レフカメラと同様に45°の反射鏡を使って、本体上部のピントグラス上にファインダー像を得る方式だが、撮影用レンズと同等のファインダー用レンズが別に存在するカメラである。ファインダーに映る像は左右が反転する。ビュー・ファインダー式と同様に視差を生じる。
製造者・使用者双方の利便性の為にフィルムの種類は規格化されており、規格ごとに概ね以下のように分類できる（なお、例えば以下では110を「超小型」に分類しているが、「小型」に分類されることも多いと思われるように、厳密な分類があるわけではない）。
16mmフィルムやミノックス・サイズのフィルムを使うカメラ。戦前から戦後に流行した豆カメラや、110カートリッジ・フィルムを使うカメラ（ポケットカメラ）等。ギネスブック等で「一般市販された世界最小の（フィルム）カメラ」とされるのは、1948年から日本の「聖ペテロ光学」により少数が製造された円形カメラ「ペタル」（Petal 直径29mm・厚さ16mm・重量60g。専用24mm円形フィルム6枚撮り）。
カメラ 種類
多くは35mmフィルムを使うカメラ（カプセルカメラ）。画面フォーマットとしてはライカ判（24×36mm判）が主流だが、一コマ分を長手方向に半分にして使用する35mmハーフ判もある。また、126カートリッジ・フィルム、APSフィルム（IX240）を使うカメラも小型カメラに分類される。
中型カメラに分類される中判カメラは、120フィルムまたは220フィルム（ブローニーフィルム）を使うカメラ。画面フォーマットとしては、6×4.5cm判、6×6cm判、6×7cm判、6×8cm判、6×9cm判、6×12cm判、6×17cm判などがあるが、実際の画面サイズはカメラによって違う事もある。
大型カメラに分類される大判カメラは、4×5インチ以上で、一般に、ロールフィルムではなくいわゆるシートフィルムである。4×5in判、5×7in判、8×10in判など。
以下は、撮影方式・用途、その他による分類である。
コンパクトカメラ
バカチョンカメラ - オートフォーカス機能付きコンパクトカメラの俗称
ネオ一眼 - レンズ固定式カメラで、広角から超望遠までズームができるズーム比の大きいコンパクトカメラ
高級コンパクトカメラ - 高品位なレンズを搭載し、マニュアル操作である程度の自由が効くコンパクトカメラ
オープンプラットフォームカメラ - OLYMPUSの「AIR」のようなマイクロフォーサーズレンズが装着できるスマホ連携カメラ
望遠鏡型カメラ - キヤノンの「PowerShot ZOOM」のように望遠鏡の形をしたカメラ
カメラ 利用
2019年1～12月期のデジカメ世界出荷台数に関して、カメラ映像機器工業会（CIPA）の発表によると（前年同期比21.7%減の）1521万台だったとされた。種類別の内訳では、コンパクト型が（22%減の）675万台、一眼レフが（32%減の）450万台だった。2019年時点でミラーレスカメラの出荷台数が395万台でデジタルカメラ全体の26%を占めた。
2020年は、カメラ映像機器工業会（CIPA）の発表によると、（スマホの影響に加えて）コロナ禍によるイベント中止や外出自粛がデジタルカメラの出荷台数にも大きく影響し、世界出荷台数が（19年比42%減の）888万台だった。機種別ではミラーレスが293万台（26%減）、一眼レフは237万台（前年比47%減）であった。
カメラ 三脚・一脚
三脚は、重量のあるカメラ・レンズやスローシャッターの使用、長時間露光（夜景・花火、天体写真など）、セルフタイマーで撮影者も写る場合などに使われる。三脚や一脚は、手ブレを防ぐのにも有効だが、使用の手間もかかるので、35ミリなどの小型カメラでは限られた場合にのみ用いられる。最近は、各社メーカーから、軽量のものが出され、大型のものは主流がカーボンファイバーを使用したものに移行してきている。
カメラを固定するねじは、主にインチねじであるUNC1/4が使われ、まれにUNC3/8が使われる。
カメラ カメラ女子
2004年、女性向けカメラ雑誌『カメラ日和』が創刊されヒットし、これを皮切りにカメラ女子をターゲットとした商品が増加していった。カメラ女子は技術よりも感性を重視しており、他の層と異なり「日常」を撮ることが多かったとされる。
次いで2000年代後半にはカメラ付きのスマートフォンが登場し、2010年代にかけて定着していくものの、同じ頃にはレンズ交換式カメラを小型化したミラーレス一眼カメラも登場し、これによってレンズ交換式カメラを持つカメラ女子が増加していった。
2016年の「マイナビ学生の窓口」による女子大生への調査結果によれば「〇〇女子」のうち好ましいと思うもののトップが「カメラ女子」となっていた。
その後、2010年代末にはフィルムカメラ女子が増加し、2020年には富士フィルムのモノクロフィルム「ネオパン100 ACROSII」が復活、2024年にはリコーがどのぐらいの需要があるか分からないとしながらもフィルムカメラの新製品「PENTAX 17」を発売した。
カメラ カメラ雑誌
カメラをテーマとした雑誌には以下が存在する:
なお写真雑誌については芸術写真#写真雑誌、グラフ誌、写真週刊誌、グラビア雑誌、ファッション誌（ストリートスナップ等）などを参照。
PHS
PHS（ピーエイチエス、英: personal handy-phone system）とは、無線通信により、移動した先で長距離間の通信を行うシステム、またその電話機自体や、それによる移動体通信サービスのことを指す。日本発の通信規格である。
パケット通信、カメラ付端末、スライド式キーボードなどは、携帯電話に先行してPHSの端末において実用化された。
PHSは無線機の一種であるため、日本では電波法により規制されている。日本国内で一般に流通しているPHSは、電波法令により規定されている技術基準に適合していることを示すマーク（技適マーク）が刻印されている。
日本では1995年7月1日に東京・北海道地区でサービスが開始され、2023年3月31日にPHSの音声通話・データ通信サービスはすべて終了した。
2006年には全世界で契約件数が1億件となったが、そのほとんどは固定電話網の代替として普及した中国で、のちに中国政府がPHSの電波を携帯電話に割り当てる方針をとったことで日本国外のPHS市場も縮小していった。
PHS 概要
通信手段として、電話機（端末）と基地局との間は有線通信の通信線路（電話線など）を用いずに電波による無線通信を利用する。マルチチャネルアクセス無線技術の一種でもある。
PHSは基本的に、屋外で事業者の基地局に接続し、移動先で電話として利用可能であった。そのほか、企業や家庭の内線でコードレス電話の子機として利用可能である。ただし、子機を親機やシステムに登録する必要がある。前者は公衆PHS、後者は自営PHSと区別された（後述）。
開発当初からデジタル無線方式を採用し、第二世代携帯電話と無線アクセスとの間の中間的な性能を持っていた。開発名称は第二世代デジタルコードレス電話であり、第三者が広帯域受信機で通話の内容を聞くことが難しいデジタル方式とし、企業や家庭では内線コードレス電話の子機として、屋外では簡易な基地局により公衆交換電話網に接続する発想で作られた、日本発の規格であった。
PHS 概要
当初は「personal handy phone」の略でPHPと呼ばれたが、松下グループの関連会社であるPHP研究所と紛らわしいことから、1994年4月22日に呼称をPHSに変更すると発表。PHPからPHSに呼称が変更された際に、PHSを「ピーエイチエス」、あるいは簡略化して「フォス」と呼ぶとする発表があった。前者は事業者や報道関係でも広く知られ広まり、後者は定着しなかった。のちに若者、特に女子高生らに「ピッチ」の呼び方が広がり始め、その影響を受けて、1999年以降には移動体通信事業者もコマーシャルメッセージやパンフレットでこの呼称を用いるようになった。
PHS 概要
1990年代後半から、中国のほか台湾、タイ、ベトナムなどアジアの中進国各国でも一定の普及を見、世界で2006年10月時点で約1億台とされた。「PHS」ではない現地特有の名称等も定着しており、小霊通、PAS (Personal Access System)、CityPhone などとも呼ばれていた。一部の中進国・発展途上国の電話回線が導入されていない地域では、固定電話の代替としてPHSが住民に普及し、また事業者が無線による固定電話回線（PHS FWA、TDD-TDMAを採用）として導入することもあった。また国際展開と併せて、2003年4月には日本事業者のDDIポケットと台湾やタイとの間でPHS事業者同士の国際ローミングサービスも開始された。
日本では2000年代から2010年代にかけ、アステルやNTTドコモPHSなど、公衆サービスから早々に撤退する事業者が相次ぐ中でDDIポケットは独自の展開を見せ、端末の高度化や高速化、各種定額制の導入など奮闘するも、2012年頃からはスマートフォンやLTEなどの普及に押され徐々に公衆サービスは縮小へと向かった。
PHS 概要
2018年3月31日に、全事業者で公衆PHSサービスの新規契約受付を終了した。サービス提供中のY!mobile（ソフトバンク・ウィルコム沖縄）は、法人向けテレメトリング以外の既存契約者へのサービス提供を2020年7月31日に終了する予定であると発表していたが、2020年4月に2019新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、携帯電話への切替作業が難しいとする医療関係者に配慮し、終了が2021年1月31日に延期され、そして同日にサービス提供終了した。法人向けテレメトリングのサービスは、2023年3月31日に終了した。
香港では2013年4月にPHSサービスが終了・停波し、2016年5月10日から日本製を含むPHS端末の所持または使用に対しては2年以下の禁錮または5万香港ドル以下の罰金に処される。台湾でも2015年3月にPHSサービスが終了して停波した。中国は「小霊通」サービスが2014年12月31日をもってサービス終了した。
ヨーロッパにおけるPHS相当の移動体通信規格としては、DECTが主流である。DECT規格は「デジタルコードレス電話の新方式」として日本国内にも導入済みで利用可能である。さらに自営用PHSシステムの代替としては2010年代後半からVoLTE/sXGPによるシステムが検討され導入も一部始まっている。
なお、PHS端末に限らず無線機器の利用は各国ごとに無線の帯域や仕様が異なっており、許可制であるため、無線機器を不用意に国外へ持ち出し、または国外から持ち込んで使用すると、その国の法令により、処罰される場合がある。
PHS 技術
日本国内においては、携帯電話と比較した場合、以下の特徴があった。
基地局の送信出力が携帯電話で最大25Wに対し、PHSは公衆用基地局で最小20mW - 最大500mWと小さい。そのため、基地局を多数設置して、利用可能なエリアを確保する方法が取られる。
基地局の出力が小さく、設置コストが安価なことから、地下街や地下鉄の駅構内など、地上と比較して狭い空間へのエリア展開が、1995年のサービス開始当初から実施されている（携帯電話が日本の地下鉄駅構内で利用可能になり始めたのは、2000年頃からである）。
PHSと携帯電話の最大の違いは、一つの基地局がカバーするエリアの広さの違いである。携帯電話は一つの基地局で半径数km以上をカバーしており「マクロセル」と呼ばれていたが、PHSは当初、半径100m以下 - 最大でも500m程度であり「マイクロセル」と呼ばれていた。鉄塔の建設を行うなど、大がかりな携帯電話の基地局に対して、PHSの基地局は、電柱や構内の天井や壁面などに小型の基地局装置を設置するだけであるため工事が容易・低コストである。反面、基地局あたりのカバーエリアが狭いため多数の基地局を設置する必要がある。
PHS 技術
このマイクロセル方式により周波数の空間的再利用が可能であり、1基地局あたりのカバーエリアを小さくして、同一周波数の再利用が容易になるため、周波数の利用効率が高い特長を持つ。3G以降の携帯電話でも、都市部の高トラフィックエリアでは、マイクロセル方式を採用している場合がある。この方式により基地局一台あたりのトラフィックは携帯電話に比べ余裕があり、早い時期からパケット定額や音声通話定額などの定額サービスを開始できた。
端末の出力も携帯電話で最大200mW程度に対し、PHSはバースト内平均電力で80mW（送信平均電力は10mW）。よって基地局側に高い利得のアンテナが要求される一方で、端末側の消費電力は抑えられている。これにより、待受け・通信（通話）時ともに電池はより長持ちするとされていた。2000年代以降は、PHS端末の高機能化に伴い消費電力が増加、携帯電話の通信規格改良や電池の大容量化などにより、音声端末における差異は小さくなっていった。
PHS 技術
1995年のサービス開始当時において、当初主流の第二世代携帯電話 (PDC) 方式との比較では、音質が良い、データの転送速度が速いとされていた。第三世代携帯電話 (3G) では転送速度の高速化や音質の改良がなされ通信性能面では追い抜いた一方、サービス料金は高額なままであった。そこを突いてトラフィックに余裕があるPHSはパケット通信や音声通話の定額制を先んじて導入した。さらにPHSにおいても高度化PHS、次世代PHS（後述）などによる高速化が図られた。
スタンダードなPHS方式においては、音声の符号化方式には32kbpsのADPCMを使用する。なお、高度化PHSであるウィルコム（当時）のW-OAM方式において、低速だがエラーに強いBPSKによる通話時は、音声符号化方式は13 - 16kADPCMとなっていた。
PHS 技術
周波数帯は1.9GHz帯を使用。高度化PHSにおいては1.8GHz帯 (1884.65 - 1893.65MHz) を追加で使用。通話用キャリアは、同帯域内においてFDMである。1つの通話用キャリア上に、複信・多元接続方式としてTDD-TDMAを採用する。1フレームを5msとし、これを625μsのスロット8つに分割する。TDDとして、前半4つのスロットを下り（送信、基地局→端末）、後半4つを上り（受信、端末→基地局）、として独立して使用するため、多重数は4となる。また、8スロットの内2スロットは制御スロットとして使用するため、1つの周波数（1つの通話用キャリア）で同時に使用できるのは3通話となる。1通話スロットあたりのトラフィックチャネル（通話チャネル）のデータレートは32kbpsであるため、64kbpsのデータ通信を行う場合には、送受信スロットを2つずつ束ねて使用する。
PHSを利用したデータ通信に関しては、サービス開始当初は、アナログ電話回線におけるモデムと同様に、PHSの音声通話チャネルに対してモデムによる変復調を適用する、いわゆる「みなし音声」という規格により無線データ通信が行われていた。これは、データをモデムによりアナログ音声に変復調したあと、再度その音声をADPCMにより変復調して伝送するというオーバーヘッドがあり、非効率でおおむね14400bps程度と低速だった。
PHS 技術
のちにデータを直接PHSの通信チャネルに対し伝送する方式としてPIAFS仕様が策定された。詳細は同項目を参照。各事業者のPIAFS規格採用状況は、日本国内の全PHS事業者が採用するPIAFS1.0 、NTTドコモが採用するPIAFS2.0、ウィルコムと旧：アステル系事業者の一部が採用するPIAFS2.1、ウィルコムが採用するPIAFS2.2となっていた。
PIAFSは基本的に回線交換方式であり日本国内および国際的にも各PHS事業者で共通事項が多く、互換性も高かった。一方、ウィルコムの「AIR-EDGE」のパケット通信は、W-OAMを含めて独自方式により高速化を図っていた。詳細はAIR-EDGEの項目を参照。なお、AIR-EDGEのパケット通信についてはPIAFS策定事項に含まれていないが、2004年に国際展開を目的として同社がライセンス契約による仕様公開を行った。
通信チャネルとして1884.65 - 1919.75MHzを使用。制御チャネルは、1915.85 - 1918.55MHzを使用していたが、2012年に1906.25 - 1908.35MHzへずらされた。
PHS 技術
通信チャネルを旧3グループで共有していたため、携帯電話とは事情が異なりアステル・ドコモ撤退によるウィルコム（現：ソフトバンク）への周波数の追加割り当てなどは発生していない。高度化PHS用帯域（W-OAM向け）も名目上は各社共有である。
この周波数帯は公衆PHSサービス終了後（前述）も、日本版DECT、sXGPなどで利用される予定である。
電話機は携帯電話と異なり、次の3つの基本動作モードがある。通常PHSという場合は「公衆モード」を指す。なお、2003年頃以降発売された端末では「自営モード」「トランシーバーモード」の動作モードの一部または全部を持たないものが主流になっていた。
トランシーバーモード：予め登録された2台の電話機同士で、公衆基地局やコードレス親機を経由せずに直接通話ができるもの。いわゆるトランシーバーのように送話と受話を交互に行う単信方式ではなく、通常の電話と同じく、同時に送受話できる（複信方式）。なお、トランシーバーモードの方式には、共通のコードレス親機に登録が必要なものと、不要なものがある。登録不要の方式はグループモードと呼ばれ、トランシーバー通話のほかに、電話帳転送なども可能である。
端末によっては、上記3モードのうちの一部または全部を同時に（モード切替をせずに）待ち受けできる物もある。
PHS 技術
PHSは規格に互換性があるため、たとえばA事業者用のPHS端末をB事業者の公衆PHSサービスに登録して利用するといったことも原則は可能であった。ただし、この場合は基本的な音声通話やデータ通信 (PIAFS) などにサービスが限定され、事業者独自や仕様の異なるサービス（インターネット接続サービスや高速ハンドオーバーなど）などの機能は有効にならないのが通例であった。自営モードは自営規格が適合すれば、端末・自営基地局のメーカーに関わらず接続利用可能である。
屋内で電波が微弱となった場合に、中継用の簡易型基地局（いわゆるホームアンテナなど）を窓際などに設置して利用することもあった。中継用基地局は、端末からの無線接続を受け入れると同時に、公衆用基地局に対して無線接続を行い、電波の中継（再生中継方式）を行う。このうち、端末からの無線接続を公衆モードで行うものと、自営モードで行うものに分かれる。前者は中継用基地局の設置者以外の端末から利用される場合もあった。
初期のものを除きPHS端末は携帯電話端末と同様に、着信の際、発信者が非通知設定・通知不可能・公衆電話発信の回線などでなければ、ディスプレイに発信者番号が表示された（固定電話のナンバーディスプレイと同等の機能）。端末の電話帳機能に登録している番号に合致した場合は、登録した名前も表示できた。
PHS 技術
日本では、i-mode端末など携帯電話端末の多機能化と前後する形で、2001年ごろからPHS端末も多機能化した。もっとも、携帯型移動体通信端末におけるテキストメッセージング (SMS) の先駆けは、1996年11月20日に開始のPHSのPメールサービス（旧：DDIポケット）であった。
インターネットに接続して電子メールや、ウェブが利用可能な端末も相次いで発売された（H"LINK、mopera、ドットi、CLUB AIR-EDGE など）。
カメラ付き携帯電話の普及に少し遅れる形で、普及層向けカメラ付きPHS端末（携帯電話と同様に端末にカメラを内蔵し静止画撮影が可能なもの）が発売された。動画撮影やテレビ電話に対応した機種は、スマートフォン時代到来以前のいわゆるフィーチャーフォン時代において、普及層向けPHSでは限定的であった。もっとも、世界で初めて市販されたカメラ付き携帯電話・PHSの先駆けは、1999年7月発売の京セラ製VisualPhone VP-210（旧：DDIポケット）であった。
PHSのマイクロセルの特徴を生かして、GPS等を利用せず基地局からの方位測定によりある程度の精度の位置情報を取得するサービスがサービス開始当初から構想され、実現されていた。これも移動体通信端末では先駆けであった。
PHS 技術
2005年以降はスマートフォンに特化したPHS端末（スマートフォン端末にPHS通信機能を内蔵させたもの）が発売された。詳細はスマートフォンを参照。
公衆モードのネットワークの基盤は、日本国内はNTT東日本・NTT西日本のISDNを基盤にしている活用型（依存型）事業者と、独自に構築した接続型（独自型）事業者の2つがあった。アステル北海道・東北・北陸・中部・四国が接続型で、その他の事業者は全て活用型であった。旧：アステル関西・中国各地方の音声サービスは上述のように活用型だったが、定額制PHSデータ通信サービス「eo64エア」・「MEGA EGG 64」はいずれも接続型であった。
PHS 技術
活用型PHSはNTT地域会社のD70加入者電話交換機にPHS接続装置 (PSM：PHS-interface Subscriber Module) を接続し、PSMと基地局 (CS) の間の通信にISDN回線が使用される。乱暴な言い方をすれば、既存のISDN網の末端にPSMやCSなどの設備を取り付けてシステムを構築したものである。自前のネットワークを構築するよりも短期間でサービスエリアを広げることが可能で初期の投資も抑えることができるが、回線やPSMの使用料が事業者に毎月発生する。その後全国的にNTTの統合型ノードシステム (MHN-S) へのPSM機能の統合がなされ、PSMの廃棄費用と引き替えにPSM使用料はなくなった。
活用型PHSは、システムがデジタル電話交換機に完全に依存しているため、公衆交換電話網自体のInternet Protocolを利用したNGNへの更改に伴い、活用型PHS事業者はPHSサービスの提供に重要な影響を及ぼす予定である。