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地名接尾辞
地名接尾辞（ちめいせつびじ）は接尾辞の一種で、単語のあとにつけることで場所や場所の性質を表す機能を持つ。
地名接尾辞 地名接尾辞の例
「〜の街・場所」を意味するペルシア語。「…に満たされた」ととることもある。ペルシャ語圏やその周辺に見られる。
など。
ドイツ語で Bad は風呂や温泉を意味し、温泉保養地であったことを意味する。多くは、バート・シュテーベンやバート・ザルツウフレンのように語頭に置かれるが、接尾辞的に後置される場合もある。
など。
ドイツ語で Berg は山を意味する。
など。
城砦、避難所（保護者）を意味し、ドイツでは城主の管区を意味した。ドイツ語・オランダ語・アフリカーンス語では -burg 、英語では -burgh, -bury, -borough（バラ参照）, -boro 、フランス語では -bourg 、デンマーク語・スウェーデン語などでは -borg となる。
など。
古ノルド語で街を意味する接尾語 by に由来する。
など。
ラテン語で駐屯地や城塞を意味する castra に由来し、町を意味する。
など。
オランダ語で堤防を意味する dam に由来する。
など。
ドイツ語で村を意味する dorf に由来する。
など。
ドイツ語で場所を意味する。
など。
ドイツ語と英語で洗い越し（歩いて渡れるような浅瀬）を意味し、ゲルマン祖語の furduz またはインド・ヨーロッパ祖語の pértus に由来する。
地名接尾辞 地名接尾辞の例
など。
ロシア語で「山の」という意の горы/gory に後述の -sk を足したもの。「山の街」を意味する。
など。
など。
ドイツ語で港を意味する。
など。
クックスハーフェン（Cuxhaven、 ドイツ）は古く Kuckshafen と書かれていたが、この hafen が港を意味するものかは疑わしく、中低ドイツ語の hove （農場、垣）や hāge(n) （囲まれた土地）に由来するとする説もある。
英語で領域を意味する。
など。
ドイツ語で家の複数形。
など。
ドイツ語で家を意味する。
など。
モンゴル語で街、城の意。主に中国の内モンゴル自治区で見られる。
など。
ラテン語の形容詞語尾。
この接尾辞は広く用いられており、アジア (Asia)・ユーラシア (Eurasia)・ロシア (Russia)・ルーマニア (Rumania)・リベリア (Liberia)・スロバキア (Slovakia)・スロヴェニア (Slovenia)・ジョージア (Georgia)・カリフォルニア (California) などの地名に見られる。
イタリア(Italia)も同様だが、州名においても多くの州がこの接尾辞を用いる。
また、-niaから変化した -gnaという接尾辞も使用する(ボローニャ Bologna)。
地名接尾辞 地名接尾辞の例
さらにイタリア語では他国を呼ぶ名称は-iaを付けることが多い。フランス(Francia)、ドイツ(Germania)、トルコ(Turchia)、スウェーデン(Svezia)、ノルウェー(Norvegia)、フィンランド(Finlandia)、ポーランド(Polonia)など。
イタリック語派で山を意味する接尾辞。接頭辞 Monte-, Mont-, Mon- に通ずる。
など。
英語で河口を意味する。
など。
古典ギリシア語で「諸島」を意味するνησιά/nesia に由来する。ネシア。
など。
-πολις/-polis はギリシア語で都市の意味。 都市を意味する接尾辞として命名の際しばしば用いられる。地名ではないが、メトロポリス (metropolis)・メガロポリス (megalopolis) などの語も同様の意味で「ポリス」を含んでいる。
など。
サンスクリット起源、ヒンディー語他インド系言語、その影響を受けたマレー語などで砦、街の意。タイ語にも"บุรี" (bù-rii, ブリー)の形で取り入れられている。インド、東南アジアに多数見られる。
など。
スラヴ語の形容詞語尾（英語の -sh などと同源）。
地名接尾辞 地名接尾辞の例
「〜の土地」を意味するペルシア語。
国名としては、 パキスタン(Pakistan, "Pak(پاک)"は「清浄な」を意味するペルシア語・ウルドゥー語) 、中央アジアの カザフスタン(Kazakhstan)・ タジキスタン(Tajikistan)・ ウズベキスタン(Uzbekistan)・ トルクメニスタン(Turkmenistan)などの例がある。中央アジア5国が、ソビエト連邦を構成していた当時は、 カザフ・ソビエト社会主義共和国・ キルギス・ソビエト社会主義共和国・ タジク・ソビエト社会主義共和国・ ウズベク・ソビエト社会主義共和国・ トルクメン・ソビエト社会主義共和国と国名に"-stan"を使用していなかった。
スウェーデン語で市を意味する。
など。
ドイツ語で地域を意味する。
など。
英語で町(town)を意味する接尾辞としてしばしば用いられる。town と語源は同じ。
など。
フランス語で都市を意味する。英語の村（village)と語源を同じくする。英語・フランス語で都市を意味する接尾辞としてしばしば用いられる。
など。
地名接尾辞 脚注
ピョートル1世が自分と同名の聖人ペテロの名にちなんで、まず、オランダ語風にサンクト・ピーテルブールフと命名、後にドイツ語風に改称。1914年、第一次世界大戦でドイツと敵対したため、"-burg"を"-grad"に対応させてロシア語風のペトログラードに改称。ロシア革命で、レーニンにちなんでレニングラードに改称後、1991年現在の名称に戻った。なお、州名は現在でもレニングラード州である。
1623年
1623年（1623 ねん）は、西暦（グレゴリオ暦）による、日曜日から始まる平年。
1651年
1651年（1651 ねん）は、西暦（グレゴリオ暦）による、日曜日から始まる平年。
1680年
1680年（1680 ねん）は、西暦（グレゴリオ暦）による、月曜日から始まる閏年。
1709年
1709年（1709 ねん）は、西暦（グレゴリオ暦）による、火曜日から始まる平年。
1712年
1712年（1712 ねん）は、西暦（グレゴリオ暦）による、金曜日から始まる閏年。
1760年
1760年（1760 ねん）は、西暦（グレゴリオ暦）による、火曜日から始まる閏年。
地名
地名（ちめい、英: geographical name, place name）は、土地に対して付けられた固有名詞。
地名 概説
地名は、広義には住居地名、行政地名、自然地名などがあるが、狭義には自然地名を含まない。
地名は厳密に言えば、地表面のある部分やある範囲につけられた呼称である。地点（点）を指す名称から、一定の地域を指す名称、そして広大な地域を総称するいわゆる「地方名」まである。
古く「地名」という言葉は一国の領土の中にある比較的小さな部分の名と考えられており、国名や海名が地名の一部と考えられるようになったのは20世紀の半ばを過ぎてからである。
なお住民の生活に密着した地名のほかに、学術分野で取り上げられるだけでほとんどの住民が知らない地名もある。
地名 地名の構成と言語
地名は普通、「富士山」の「山」のようにそれが何であるかを表す総称詞と、「富士」のように他の山と区別してどのようなものかを形容する固有詞で構成されるが、総称詞を欠いて用いられることもある。どのようなものが、どのような場合に総称詞を欠くかは、各地名個別の問題でもあるが、言語によっても違ってくる。
中国語では、集落（村落や都市）名には漢字二字からなる地名が圧倒的に多く、山や川などの自然地形は一字が多い。字数が多い地名はたいてい外国語に由来する地名である。地名専用の字が多いのも中国語の特徴である。
日本と朝鮮は中国の影響で漢字二字に地名を改めた歴史を持ち、その後も長く二字表記が暗黙の規制として働いた。日本は713年（和銅6年）に発音はそのままで好ましい字二字で地名を表記するよう一斉に表記を改めた。朝鮮は三国時代には漢字の音を借りて地名を表していた（吏読文字と呼ぶ）が、統一新羅の757年に景徳王が中国風の漢字二字の地名に変更した。
地名 地名の構成と言語
日本語の地名は漢字と仮名の2本立てでできているので、両者が乖離したり片方に引き寄せられたりして複雑な様相を呈する。713年の好字二字令のときに発音と乖離した文字を付けられたのが古い例で、これが字に引きずられて読みが変わることもあった。この種の変化は誤解から生じることも、意図的に変わった表現をとろうとする趣向から生じることもあり、一つの地名で複数の表記や発音が競合することも珍しくない（難読地名）。
定冠詞を持つ言語では、どのような地名に定冠詞を付けるかが言語ごとに異なっている。
地名 地名の由来
地名の由来の探求は、地名学の中心課題である。信頼できる文献で残されている由来や、実地形との対照などから確実視できる由来もあるが、諸説あって定まらないもの、まったく不明とするしかないものも多い。判明した由来は非常に多様であるが、言語・地域や時代による傾向の違いを見出すことはできる。命名の方向から大きく二分すれば、その場所の特徴からとったものと、命名者の願望・思想を付けたものに分かれる。
地形の特徴から地名を作るのは、数多い一般的な命名方法である。特に小範囲の地形、古い時代に付けられた地名に多い。自然改変の結果やその場所の施設・機能に由来する地名が付けられるのは、その種の活動が出現しなければ出てこない。
たとえば地形が谷だと○○谷としたり、丘だと「〇〇が丘」などとする命名法である。
日本語の地形由来の地名に使われる地形の例を下に挙げる。
地形のほかにも、その場所の様々な特徴から地名は作られる。そこにある植物・動物のような自然物を含めるのが基本で、たとえばモミジ（カエデ類）が茂る谷を紅葉谷（もみじだに）と命名することなどで、その他にも田畑など半ば人工的に作られた特徴も地名の一部になる。由来となった特徴が消えても地名はなかなか変わらないので、地名が過去の様子を推測する手がかりになることがある。
地名 地名の由来
「山」や「小さな山」など普通名詞そのものが地名になる場合もある。地元の人しか言及しないような小地形では、それだけで場所の特定ができるため、この種の地名が多くなる。こうした地名でも、その言葉が死語か古語になっていたり、外国語起源であったりすると、他の場所と区別する固有名詞としての機能が具わり、地名として定着しやすくなる。
北海道、東北北部の地名の多くはアイヌ語地名であり、地形や植生の特徴にもとづいた地名も多い。
発見者、偉人・聖人のほか、命名者が個人的に愛着する人の名を採った地名である。神の名を付けたものも命名の動機は人名に似る。南北アメリカ大陸には特に多い。起源になるのはヨーロッパ系の人物だけとは限らず、先住民の名を採ったものもある。
古くからの地名を捨てて偉人の名に改めることもある。近代には革命などの体制転換の度に地名が変わる事例が多く見られた。20世紀にソビエト連邦を始めとする社会主義国では、旧来の地名の相当数を革命家の名に改称したが、その多くは体制崩壊後に戻された。
地名 地名の由来
ヨーロッパと南北アメリカでは、個人を顕彰する目的で通りや公園の名を付けたり変えたりするのがごく一般的である。中国や日本では古くはそのような習慣はなかったが、中国には20世紀になって西洋文明の影響でそのような命名が広まった。日本でも江戸時代の新田の名に開墾者の名をつけることがあった。明治時代以降にも開拓地の地名で人名から地名を付けることがあったが、数はあまり多くない。
地名と人名は相互に転化しうる密接な関係を持っているが、人名から地名になる例より、地名から人名が作られる例のほうがおそらく多い。イングランドでは居住地名で姓を生まなかったもののほうが珍しいと言われ、日本も事情は同じである。
地名 地名の由来
部族・民族名から採って地名が命名されることも多い。例えば、古代ローマ時代にゲルマン（ゲルマン人）が住む地域がゲルマニアと呼ばれ、古代のヘブライ語でイスラエル（"神と競った人"）と呼ばれた民族が住むことになった地域がイスラエルと呼ばれ、中世などではスコッツ（Scots）が住む地域がスコットランド、ブルトンが住む地域がブルターニュ、フィン（Finn、フィン人）が住む土地がフィンランドと"フィン人の地"という表現で呼ばれたことである。
その他チュルクの居住域がアジアの中央あたりから西方に広がり、西アジアでヨーロッパで接したあたりがトルコ、英語ではターキーと呼ばれたことや、アジアではビルマが住む地域がビルマと呼ばれ、日本では大和の人々から見て「蝦夷」が住む場所が「蝦夷地」と呼ばれたこともそうである。
（逆に、まず地名や国名が命名され、その地名や国名からそこに暮らす民族名や国民名が命名されることもあるが、それはこの節には該当しない）
比較的小さな村落名が氏族や一族が居住したり移住したことによってその人間集団の名で呼ばれることもある。中部ヨーロッパには民族大移動時代の痕跡を残した小地名が多く残されており、中国にもある一族が集まって住んだところにその姓を冠して付けた地名が残っている。
地名 地名の由来
住民の職業から地名を付ける場合もある。日本では近世の城下町の建設期に、職業を冠した町に職人を集住させた（「肴町」「鍛冶町」など）。集住はやがて解消されたが、町名は各地で残った。
城、港、大きな公園など広い面積を占める施設の名称は、その範囲を指す地名としても用いられる。施設がめだった目標となってその周辺の地名になることもある。この場合、施設名に「前」「脇」などを添えることもあるが、施設名をそのままを地名とすることもある。
また、かつて城や寺院があった場合、門、堀、土居、木戸など文字が変えられている場合もあれど、かつてあった事を示す名もある。
少数であるが、会社、宗教団体の名から採った地名もある。
地名そのものも地名の由来となる。これにはいくつかの方法があり、まず、新しく発見、開拓した土地に故郷の地名を付けることがある。発見・開拓で命名された地名を多く擁している南北アメリカ大陸には特に多い。イギリスのヨークからアメリカ合衆国のニューヨークなどがその典型例として挙げられる。日本の陸奥国の郡や郷には関東地方の郡や郷と同じ名のものがいくつかあるが、それらは関東からの集団移民が作った郡だと考えられている。元の地名に「新」を意味する語を冠することもあるが、そのまま採ることもある。
地名 地名の由来
そうしたことと別に、山や川の名を都市の名にするなど、ほぼ同じ場所にある別の地名から名を採って総称詞だけ変えることもよくある。時おりは近くとはいえない距離で採られることもある（例：「札幌市」から「札幌岳」など）。地名に方角を冠した形の方角地名も、地名由来の地名である。
地名は範囲を拡大したり、縮小したりすることもある。古くからよくあるのは、狭い範囲に付けられた地名を、より広い地域・地方の名称にあてることで（例：「和泉郡」から「和泉国」など）、広い地域の地名を狭い範囲にあてるのは時代的に新しい現象である。
二つの地名から一部ずつ取り出して別の語を組み立てた地名は、合成地名と呼ばれる。漢字二字の地名二つから一字ずつ抜き出して別の二字地名を作り出すのが典型である。三以上の地名から作る例もある。日本で市町村合併時に作られることが多いが、台湾にもある。
基準となる場所からの方角、視点となる位置からの距離、ある国や都市の中での標高の高低などで付けた地名。
方角
元となる地名に方角を冠したり、単に方角のみで地名あるいは地名の固有詞部分とする。東・西・南・北は世界中に現れる地名で、方角地名と言われる。
地名 地名の由来
漢字二字の慣習的制約がある東アジアで方角地名を作るときには、二字の地名から一字をとって、それに方角・位置を付けることが多い（例：「台湾」から「台北」など）。また、中国では陽と陰で独特の使い分けをする。川の北または山の南にある都市は川・山の名に「陽」を付け、川の南または山の北にある都市には川・山の名に「陰」を付ける。「陽」は日光がよく当たる所で、「陰」は影になりやすい所なのである。中国では咸陽市など、日本では山陰地方や山陽地方などに見られる。
距離
視点となる場所からの距離で命名されることがあり、古代ローマ時代にはローマから近い場所を、距離が小さいという意味で、「○○Minor（小○○）」、遠い場所を「〇〇Magna（大○○）」と名付けた。同様の論理でヨーロッパから見てアジアの中でも近い位置にあるアナトリア半島付近は小アジアと命名された。英語のNear East（近東）・Middle East（中東）・Far East（極東）も、Near（近い）やFar（遠い）という語を使い、ヨーロッパ側から見た距離による命名である。日本では古都である奈良や京都から見た時の距離により、近くにある"うみ"である琵琶湖は近江（おうみ）、遠くにある浜名湖は遠江（とおとうみ）と命名され、旧国名でも距離による命名法が使われ前・中・後の文字を充て、越前国（えちぜんのくに）・越中国（えっちゅう-）・越後国（えちご-）、備前国・備中国・備後国、あるいは肥前国と肥後国などと命名された。
高低
土地の高さで分けるときには、高・低や上・下が用いられる。ある都市の中で、上町 - 下町と対称的・対比的に命名することもある。
江戸では江戸時代以前から、海側の低い場所が海手、山側の台地の上（本郷台地の上。武蔵野台地の東端あたりの上）が山の手という地名で呼ばれ、「海手 - 山の手」が明らかに対称地名として使われていた。
命名者の願いをこめた地名を瑞祥地名と言う。めでたい喜ばしい言葉を付けた地名である。元の地名の意味や響きが不吉だとして改めることもある。例えば、日本の北海道にある千歳市の「千歳」はもともと「支笏（しこつ）」であったが、「死骨」に通じるという理由から改称されている。
移住者を呼び込むための宣伝で快適な地名を付けることもあり、その古く有名な例が、グリーンランドである。20世紀後半の日本では、不動産業者が宅地として開発した土地に、宣伝目的で快く響く地名を付けることが多くなされ、実際の地形とは関係なく「丘」「台」を付けるなど、山の手を意識した名称が見られる（瑞祥地名#新興住宅地の町名を参照）。
瑞祥にも宣伝にも当てはまらず、笑いをとるために付けられた地名もある。
神話・伝説や神名に由来 - 例として、島根県大田市大屋町はオオヤツヒメに由来する（オオヤツヒメ参照）他、伊勢国（伊勢国風土記逸文）や愛媛県も神名から取られている。また日本ではヤマトタケルにまつわる地名伝説が各地に見られる（「日本武尊と地名」）。満珠島・干珠島は「伝説の宝玉」に由来する。「鬼」に由来する地名として、百目鬼が見られる他、女化町は「妖狐」に由来する（女化神社を参照）。
地名 地名の対象
地名の対象は、点（例：山頂）、線（例：国境、軍事境界線）、面（例：流域、自然保護区、領土）、立体あるいは3次元空間（例：山、洞窟、坑道、水系、断層）の形をとる。地球上の地名の場合、陸地（山地、平地、洞窟、海岸、湿地など）・水域（川、湖沼、湿地、湾、海など）・生物による地形などといった自然物と、人工的な構造地形（集落、坑道など）、および、国・市町村など政治的に決められたものがある。一部の道路・公園・城・堤防・港などの名も地名として機能する。
地名 地名の変更と保存・復活運動
日本では、上記のような宅地開発や市町村合併に加えて、住居表示法施行（1962年）によって、新たな地名や合成地名が誕生したり、古来の地名が消滅したりしてきた。こうした動きには批判的な意見もある。地名の保存を強く訴えた民俗学者の谷川健一は1978年に「地名を守る会」を発足させ、1981年には「日本地名研究所」（地名研）を設立。地名研を母体に博物館を作る構想は立ち消えとなったが、神奈川県川崎市教育委員会の「地名資料室」に引き継がれている。
石川県金沢市や東京都千代田区などでは旧町名復活運動が進められ、一部は実現した。
地名 異なる言語間での地名の扱い
言語はその話者の居住範囲の地名だけを表現できればよいというものではないので、現代の言語は当然に世界中の地名をカバーしなければならない。そこで、一つの対象について正しい地名は一つでなく、言語の数だけ地名があると言うこともできる。とはいうものの、話者の身近にある外国地名もあれば、ほとんど用いられず、意識されることさえない外国地名もある。
外国地名にはほぼ例外なくその場所、あるいは近辺の居住者によって現地語の地名が付けられている。それらを自言語に転写するだけで済むなら外国地名固有の問題はないはずであるが、実際には現地語とずれることが珍しくない。ずれが生じる理由は様々にある。国・地方のような広域地名では、自称で生まれた地名と周辺から呼んだ地名が初めから異なることが多い。そうでなくても、名の意味を自言語に訳すことで別の呼び方になることがある。現地で地名が変化したのに、周辺言語が古い地名を保存することもある。複数言語の住民が混住する地域で、民族・言語によって地名が異なる場合には、国境の変更によって公的な現地語が変わることになる。
地名 異なる言語間での地名の扱い
文字を共有する別言語で、発音と表記の対応方法が異なる場合には、現地語とのずれは避けがたい。中国語では、漢字表記が定まっていても、方言差のせいで標準語（普通話）である北京語の発音と現地の発音が異なるところが多い。こうしたことはアルファベットを共有するヨーロッパ諸言語の間にもあり、綴り字が同じでも発音が異なることがある。例えば "Chile" は現地のスペイン語で「チレ」というが、英語では「チリ」のように発音する。
各言語の影響力の違いも外国地名の決定要素として無視できない重みがある。影響力のない小言語の現地地名よりも、大言語が外から呼ぶ地名のほうが他の言語に採用されやすいのである。
20世紀後半から、外国地名についてはできるかぎり現地での呼び方を尊重するが、自国語で慣習が根強い場合にはそちらを優先するというのが世界的な傾向になっており、徐々に慣習的な表記を改める動きもある。
2016年に国土地理院は、観光立国の実現や2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会の開催を目前にして急増する（と想定された）インバウンド需要への対応策として、地図に記載する地名等に関する英語表記ルールや外国人にわかりやすい地図記号を決定した。英語表記ルールでは置換方式と追加方式の2通りを定め使い分けることとしている。
地名 異なる言語間での地名の扱い
地名に含まれる「山」を「Mt.」、「川」を「River」のように、そのまま英語に置き換える方式。筑波山はMt.Tsukuba、利根川はTone Riverとなる。
地名のローマ字表記に、「山」であれば「Mt.」、「川」であれば「River」などを追加する方式。置換方式を適用すると、月山はMt.Gatsu、荒川はAra Riverとなるが、日本人には通じにくくなってしまうため、月山はMt.Gassan、荒川はArakawa Riverとするもの。英語から元の日本語地名を認識することが困難となる場合などには追加方式が適用される。施設名称に由来する地名にも追加方式が適用され、例えば東大寺はTodai TempleでなくTodaiji Templeとなる。
地名 異なる言語間での地名の扱い
上記のように、同じ土地に対して周辺住民による呼称が複数ある場合だけでなく、探検や交易、征服・植民地化などを目的にやって来た外来者が、地元呼称と異なる地名を付けることも珍しくない。例えば、ヒマラヤ山脈にある世界最高峰をエベレストと“命名”したのはインドを統治していた英国人であり、それ以前から山麓のネパールでは「サガルマータ」、チベットでは「チョモランマ」と呼ばれていた（エベレスト#名称を参照）。オーストラリアで原住民が「ウルル」と呼んでいた巨大な岩山は、イギリス植民者により「エアーズ・ロック」と名付けられたが、近年は現地において「ウルル」の呼称が尊重されている。
民族問題や領土問題、海洋権益を巡る国家間の争いが生じている地域・海域では、地名とその国際的な通用性も対立の一部となることが多い。例えば竹島 (島根県)について、島を占拠する大韓民国は「独島」（ドクト）と呼称しているほか、「日本海」の名称を変えるよう要求し続けている。また韓国は北朝鮮の地名を認めておらず、1945年8月15日時点の地名を準用している。東欧のマケドニア共和国に対して、その国号を南隣のギリシャは認めず、変更を要求している（マケドニア呼称問題を参照）。
地名 地球以外の天体の地名
長らく地名はもっぱら地球表面にのみ関わるものばかりであったが、そうは言っても月の特定の場所には地名がつけられることがあった。月探査が進むと、月の地名は増えた。
太陽系内の他天体の観測調査が進むにつれ、そこにも様々な地名が与えられた。
人間が認識可能な特定箇所に対して付けられる固有の名称である。
地名 地球以外の天体の地名
地表があって詳細な観測の可能な既知の天体では、天体の大きさの違いに関わりなく、学術的注目に適う密度で何らかの地名が付けられている（翻って言えば、注目度が上がらない限り付けられない）。新発見の天体で前述の諸条件が揃うようであれば、ただちにではないにしても、全ての特定地点や特定範囲を座標のみで表すわけにはいかないのが道理であり、自然発生的に、あるいは計画的に、地名が考え出される。地球型惑星（地球、火星、金星、水星）や衛星（月、エウロパなど）だけでなく、小惑星のような小天体にも地名は付けられている場合があり、20箇所近くの地名が付けられている小惑星イトカワなどは好例であろう。
また、地表が存在せず、ガスを主成分とする木星型惑星の場合、通常的にいう「地名」に当たる固有名称は用いられない。しかしながら、このような天体には数十年・数百年もの長きにわたって固定されたように位置の変わらない特定“地点”がいくつか存在するのであり、このような“地点”に付けられた固有名称を「地名」と呼ぶ捉え方の下では、これらの天体にも地名は付けられている、ということになる。なお、太陽の場合は、その表面に長く存在し続ける特定“地点”は生まれないため、この天体に地名が付けられることは無い。
升田幸三
升田 幸三（ますだ こうそう／ますだ こうぞう、1918年〈大正7年〉3月21日 - 1991年〈平成3年〉4月5日）は、将棋棋士、実力制第四代名人。棋士番号18。
木見金治郎の弟子であり、木村義雄・塚田正夫・大山康晴と死闘を演じ、木村引退後は大山と戦後将棋界で覇を競った。昭和の将棋界で一番のスター棋士である。
名前の読みは「こうそう」であるが、将棋界では「こうぞう」で通した。
升田幸三 経歴
父栄一、母カツノの四男として生まれる。1932年（昭和7年）2月に「日本一の将棋指し」を目指して家出。家出の時に愛する母の使う物差しの裏に墨でしたためた「この幸三、名人に香車を引いて勝ったら…」の文言は、後に現実のものとなる（詳細は後述）。
広島市での飲食店やクリーニング店の丁稚奉公など紆余曲折を経て、大阪の木見金治郎八段の門下生となる。同門の先輩には大野源一、角田三男、また後輩には終生のライバル大山康晴がいる。初段でプロになるまで（当時のプロ棋士は初段からだった）が長かったが、1934年（昭和9年）2月に初段になってから、めきめきと頭角を現す。この頃、坂田三吉から「あんたの将棋は大きな将棋や、木村義雄を倒せるのはあんただけや」と激励される。
1935年（昭和10年）関西にも奨励会ができ、当時三段だった升田も本来は奨励会員となるはずであったが、特別の強さを認められ三段でありながら引き続き新聞棋戦に登場していた。
升田幸三 経歴
1939年（昭和14年）に徴兵されて陸軍に入隊し、1942年（昭和17年）まで広島の部隊に所属。1943年（昭和18年）に再度召集。翌1944年（昭和19年）南方へ派遣され、セニヤビン諸島のポナペ島（現：ミクロネシア連邦のポンペイ島）に上陸する。同島は米軍の制空権下にあり、補給も途絶し、ジャングルの中を爆撃から逃げ回る苛酷な戦況に戦死も覚悟するが、同島には米軍が上陸してこなかったため玉砕は免れた。戦地では食糧不足に悩み、食べられるものは何でも食べたためかえって体を悪くした。ライバルの木村のことを思い出し「月が通信してくれるなら木村と将棋が指したい」と涙に暮れたという。
1945年（昭和20年）の暮、復員して将棋を再開。このころ、名人戦になかなか登場できなかったが人気抜群の升田のために、公式棋戦以外に以下の番勝負が行われている。
1948年（昭和23年）の第7期名人挑戦者決定三番勝負（対大山戦・高野山の決戦）の第3局において、勝勢であったが手拍子の大悪手を指して、頓死を食らい「錯覚いけない、よく見るよろし」という有名な言葉を残す。当時、毎日新聞社文芸部の副部長として第3局を観戦した井上靖は、勝負の世界の烈しさに強い感動を覚え、小説家となった後の1951年（昭和26年）に、この対局をモデルにして短編小説「勝負」を書いている。
升田幸三 経歴
関西在住だったが、1955年（昭和30年）に東京に居を移す。
タイトル戦でなかなか大山に勝てなかったが、1957年、ついに大山を制して将棋界史上初の三冠制覇（名人・王将・九段）を成し遂げた時「たどり来て、未だ山麓」との言葉を残す。
「魅せる将棋」を大切にし、既成の定跡にとらわれず「新手一生」を掲げ、常に序盤でのイノベーションを数多く起こした。振り飛車・居飛車共に数々の新手を指し、「将棋というゲームに寿命があるなら、その寿命を300年縮めた男」と評された。有名な新手には升田式石田流、雀刺し、急戦矢倉、棒銀、ひねり飛車、対ひねり飛車タコ金、角換わり腰掛銀升田定跡、駅馬車定跡、升田式向かい飛車、一間飛車、居飛車穴熊などがある。その功績を記念して、毎年行われる将棋大賞にて、新手や新戦法を編み出した棋士を表彰する「升田幸三賞」が、升田の没後3年余り経った1995年（1994年度）から設けられている。
角（角行）使いの名手であり、特に、自陣から敵陣をにらむ「遠見の角」を好んだという。
升田幸三 経歴
将棋界に多大なる功績を残した升田だったが、戦争中に患った病気が元で体調を崩し、現役晩年は休場の年も多かった。そのためタイトルなどの実績面では大山に押され、永世名人などの称号は得られなかったが、順位戦A級から一度も陥落することなく1979年に引退した。将棋連盟では1988年に升田のために新たな称号を作って「実力制第四代名人」の称号を贈った。
順位戦A級在籍は通算31期（名人2期と休場8期含む）。順位戦A級参加時は休場期と最後の皆勤となった第30期で4勝5敗に終わった以外の期はすべて勝ち越しており、A級の勝率0.724（139勝53敗1持将棋）は、2021年3月現在において現役を除く歴代A級棋士の中の最高勝率である。
実質的な後継者は加藤一二三であるとされているが、加藤のみならずその棋風を慕う棋士は多く、米長邦雄は「升田さんの序盤は天才的」と言っている。他にも現在の第一人者の羽生善治も将棋を指したい人は誰かと言う問いに「升田先生と指したい」と述べている。将棋年鑑で「指してみたい棋士」という全棋士アンケートが実施された際にも（羽生世代の棋士は大山と指したことがあるという事情はあるにせよ）、升田の名をあげた棋士の数は、大山・木村を凌いでいる。谷川浩司とはペア将棋では対局したことはあるが（谷川は森雞二と、升田は内藤國雄とそれぞれペアであった）、通常の対局で指したことはなかった。
升田幸三 経歴
公式戦の絶局は引退後1982年2月27日に羽澤ガーデンにおいてであった。当時プロに匹敵する実力を持つと言われていたアマ名人の真剣師・「新宿の殺し屋」こと小池重明と角落ちで対局し完勝している。アマとはいえ当時の小池はめっぽう強く、十五世名人・大山は角落ちで敗れ、当時の名人中原誠とは角落ちで1勝1敗、棋王・米長邦雄も同様の成績。若手強豪の棋聖・森雞二に至っては3連敗（角落ち、香落ち、平手）とプロが次々に負けていた。この将棋は記録が残っている升田の最後の対局で、引退して3年ほど経っていた升田に春秋に富む気鋭の小池が挑んだものである。対戦前は名人二名、棋王・棋聖と現役強豪トッププロを次々に破っていた小池優勢と見られており、事実途中まで小池は優勢に進めていた。升田は飛車の上に玉を乗せる飛頭の玉という奇手(‘棒玉’と呼ばれている新手の嵌め手)で対抗した（小池重明#エピソード参照）。小池が50手目に指した8五歩において小池は作戦勝ちを確信したという。小池は升田が9四金と逃げるとばかり思っていたというが、升田はあっさりと8五同金と金歩の交換に応じ、その瞬間に小池の勝ちは無くなった。局後升田は小池に「8五歩と打ったのはやはり素人だな。君は私がプロだということを忘れとったろう」と言ってのけた。このように、升田は最後の最後まで新手を出現させた人生であった。
1991年、心不全のため73歳で死去した。晩年は羽生や先崎学といった若手強豪や観戦記者と碁を楽しんでいたという。墓所は世田谷区北烏山の常栄寺。
升田幸三 エピソード
生涯のライバル大山康晴との対局について、王将戦の記録係を務めた内藤國雄はこう語っている。「升田さんはタバコを吸い、大きな灰皿に花びらのようにポーンポーンと吸殻を並べていくんですね。それに対して、大山名人はアゴを引いてジッ…としている。それがまた素晴らしいですね。不動という感じでね。だから全く飽きなかったですね、この2人の対局は。棋譜だけではなく、2人の対局する姿も絵になっていたんですよ。」
升田幸三 エピソード
1947年（昭和22年）の夏、升田が嘱託を務めていた朝日新聞社経由で、GHQから名指しで「将棋の話を聞きたい」と呼び出された。「呼び出しは、将棋抹殺のための儀式に過ぎない。俺が詰まれたら、将棋は消されちまう」と意を決し、GHQは戦争協力者と疑う木村義雄の話を持ち出して来るだろうと、先の先を読んだ。升田が出頭するとダグラス・マッカーサー司令官の分身と呼ばれたコートニー・ホイットニー民政局長ら数名の将官が面談した。GHQ高官は「チェスと違い、将棋では取った駒を自分の持ち駒として使う。これは捕虜虐待である」という旨を言った。升田はそのように言われることを予期しており「チェスでは取った駒を使わないが、これは捕虜虐殺である。将棋では、捕虜（取った駒）を、官位（角なら角、金なら金）はもとのまま、能力（駒の働き）を尊重して、味方として登用する。これこそ真の民主主義である」と反論した。更に升田は「チェスは王様が危なくなると女王様まで楯にして逃げようとする。これはあなた方の民主主義やレディーファーストに反する行為ではないか」と述べ、担当官を苦笑いさせた。升田は勧められたビールを飲みながら5 - 6時間も話を続け、「もう帰って良い」と言われて辞去する際に「巣鴨プリズンにいる戦犯の者たちを処刑しないで欲しい。あそこにいるのは役に立つ者たちである」という旨を言い、GHQ高官の一人から「良く分かった。貴公は日本人には珍しく実によくしゃべる」と言われた。
升田幸三 エピソード
どんなに依頼されても、映画やテレビに出たことのなかった升田が、松方弘樹主演の関西テレビ『けんか安兵衛』第17話（1975年7月22日放送）にひょっこりゲスト出演した。番組プロデューサー林宏樹が断わられるのを覚悟で、中野の升田宅に出向いたところ、肝心の話をする前に酒を出され、飲むほどに酔うほどについに夜が明けた。すると升田が「若僧、飲みっぷりが気に入ったぞ！」と出演を快諾。トレードマークの長髪をそのまま生かし、二本差しの侍姿になると実にサマになり、撮影所に現れると出演者一同、目を見張った。撮影ではリハーサルの最中から三合枡で本物の酒をグイグイ飲み、風呂嫌いで、「冷や酒に唐辛子を入れて発汗作用を促し、風呂代わりにしておる」などと話し、これには芸能界きっての酒豪・松方弘樹も「すごい人もいらっしゃるんですね」と呆れた。5歳の時から飲んでいたといわれる。
升田幸三 エピソード
1949年の第2回全日本選手権戦（後の九段戦、十段戦、竜王戦）の対局前夜の食事会で名人の木村義雄と口論となり、「ゴミハエ問答」と呼ばれる著名なやり取りをしている。食通の木村が豆腐を食べながら「やっぱり豆腐は木綿ごしに限るよ」と木綿豆腐の良さについて薀蓄を垂れ始めたところ、絹ごし豆腐を好む升田はこれが気に触り、「えらそうなことばかり言うとるが、将棋は名人でも、その道の専門家から見りゃ、木村名人の知識なんかゴミみたいなもんだ」と噛み付いた。木村が「なにい？ゴミだって？名人がゴミなら君はなんだ」と問うと、升田は「さあね。ゴミにたかる蝿ですか」と一言。升田の軽妙なやり取りに食事会は笑いに包まれたが、機嫌を損ねた木村は「君も、えらそうなことばかり言ってないで一度ぐらい、名人挑戦者になったらどうだね」と言い残して席を立ってしまった。翌日の対局は因縁の対決となり、200手を超える泥仕合の末に升田が勝利した。なお、ゴミハエ問答は、升田が対局後に木村の棋力を馬鹿にして発言したものであるという誇張されたエピソードが記載されている書籍もある。
軍隊に入隊した頃の升田は煙草や酒、不規則な生活で体が相当弱っており、「軍隊に入って規則正しい生活、定期的な運動などしたおかげで大分体調が良くなった。もし入隊していなかったらとっくにくたばっていただろう」と後に述懐している。また銃剣の試合で最初は古参兵にボコボコにされていたが、あるコツをつかんだところ負けなくなったという。そのコツについて升田は後にこう語っていた。「相手の呼吸をよく見るんだ。人間は必ず息を吸って吐く。息を吐いているときは攻撃しても無駄だ。相手が息を吐き終わって吸い始めた瞬間にエイヤと打ち込む。大抵の人間は息を吸い始めた瞬間は無防備になるものだ。それを覚えてからは銃剣で負けなくなった」。升田が将棋でめっぽう強かったのは相手の癖を徹底的に見抜くことにあったことを如実に物語るエピソードである。
ある対局で、もつれた終盤戦で升田がバチッと力強く勝負手を放った。升田は自信満々に「詰みだな」と一言つぶやいた。相手の棋士は大棋士たる升田が詰みだと自信満々に言うので戦意を喪失してそこで投了してしまった。ところが局後の感想戦で詰んでいないことが明らかになった。相手方の棋士はつい恨み言を升田にぶつけたところ、升田は「プロがきちんと確認もしないで俺の一言で投了したんじゃあ、お前の棋力はそんなもんだよ」とうそぶいていたという。
升田幸三 名人に香車を引いて
升田が将棋指しを目指して家を出たとき、母の使う物差しの裏に書いたとされる言葉である。正確には、「この幸三、名人に香車を引いて勝ったら大阪に行く」と書いた。「香車を引いて」は香落ちの手合割でという意味で、「勝ったら」は「勝つため」の誤りである。そのため他者の出版物では「勝つため」に直して書かれることがあるものの、実際に書かれたのはあくまで「勝ったら」であると升田は自伝で語っている。また同著で将棋の世界の仕組みがわかっておらず東京には関根名人がいる、大阪では坂田三吉が関西名人を名乗っている、とすると広島にも名人がおるんじゃなかろうか、まず広島名人をやっつけてから大阪にいく。と当て推量しているが当時の心境を全く覚えていないと述懐している。ただし、升田がこの言葉を書いた時点では、棋士同士が駒落ちで対局する公式戦は存在せず、非現実的なものであった。
升田幸三 名人に香車を引いて
その後1950年に王将戦が創設されることになり、規定として三番手直りとし、3勝差がついた時点で残りの対局を香落ちと平手を交互に指す（指し込み）制度が定められたことにより、夢が現実となる可能性が生まれた。しかし、この制度に反対したのが当の升田であった。もしも名人と戦えば指し込みに追い込める自信を持つ一方、棋士の格を重んじる性分でもあり、そんな事態になれば棋界の存続にかかわるのではないかと危惧したためである。これに対し、当時の名人である木村義雄が「そんな事はあり得ない」と判断したため、見直されることはなかった。
そして1951年の第1期王将戦で、木村名人と七番勝負を争う。升田は木村に対し4勝1敗とし、続く第6戦を香落ちで戦うことになり、「名人に香車を引く」が実現したが、升田が対局を拒否して不戦敗となっている（陣屋事件）。この時の詳細な状況は不明だが、心境については「できたら指したくなかった」と後年に吐露している。
1956年、今度は弟弟子でもある大山康晴名人との王将戦で、再び名人を香落ちに指し込む。この際は棄権せずに対局し、大山に勝っている。「名人に香車を引いて勝つ」を実現した瞬間でもあった。後にも先にも、名人を相手に香車を引いて対局をした棋士も、また勝ったのも升田幸三のみである。
この時の心境について、升田は晩年のインタビューで以下のように語っている。
「喜びがね、日々段々膨れ上がってきた。もう、人は死んで、（自分も）いつ死んでもいいが、何百何千年経ってもね、俺の名前は残るというね。　時が経つほどね、やっぱり負かしといてよかったと。　将棋が始まって私だけだから。名人に駒をおろした人は。」
升田幸三 弟子
増田敏二門下の桐山清澄ははじめ升田の弟子として奨励会に入会している。
リージョナリズム
リージョナリズム（英: regionalism）とは、文脈によって2つの意味を持つ政治用語である。
意味としては共に「地方主義」「地域主義」と呼べるが、2つの定義は大きく異なり、どちらの意図で用いているかに留意する必要がある。
リージョナリズム 国際的なリージョナリズム
日本においてはリージョナリズムとは地域的に近接し、一定の共通性や利害を共にする複数の国が、経済的・社会的・軍事的にその関係を強化することを目指す立場を指す場合が多い。こうした場合、リージョナリズムは地域統合と訳されることもある。
国際的なリージョナリズムは、グローバリズムやナショナリズムと対立することがあると考えられることがある。グローバリズムは地球あるいは世界全体の利益を追求する立場であるので、リージョナリズムが追求する利益の範囲は狭すぎ、逆にナショナリズムは一国を中心とした利益を追求する立場であるのでリージョナリズムが追求する利益の範囲は広すぎる、という理解からである。
しかし、覇権主義的なナショナリズムは、一国を中心としたリージョナリズムに帰結するのであるから、こうした理解は必ずしも正しくない｡そもそも、リージョナリズムは歴史的には第二次世界大戦前のブロック経済に由来するものであり、帝国主義の新たな形態であると捉えることも可能である。
さらに、そもそも地域（リージョン）は相互排他的なものではなく相互重複的かつ重層的に設定可能であるから、グローバリズムと整合的なものと捉えることも可能である。環境経済学者の寺西俊一は、グローバルな利益の実現は各層でのリージョンの利益を積み上げることによってこそ可能になる、というインター・リージョナリズムの考え方を提唱している。
リージョナリズム 国際的なリージョナリズム
戦後、冷戦のもと、ブロック経済の批判的な継承として誕生したECやEFTA、あるいは東南アジアで作られた ASEAN、南アジアのSAARC、アフリカのAU、南米での南部共同体（メルコスール）、太平洋諸島フォーラム（PIF）などの地域統合の動きは、何れもリージョナリズムが具体的な形で実現したものである。それらには、米ソ2大超大国、あるいはそれらに準ずる地域大国や、他地域での地域統合に対し、弱小を自認する国々が地域的に連合して対抗するもの、あるいは少なくとも地域内の利害対立を調整して域外国につけいる隙をなくしていくためのもの、という性格もあった。冷戦後、旧社会主義圏を含めた自由、無差別、多角的貿易秩序を目指すWTOの動きが本格化する中で、リージョナリズムは特定地域間の経済的取り決めを促進する点で相反するものとみなされる。しかし、WTOの前身であるGATTの加盟国がGATTのルールによらず、2国間あるいは数カ国間で輸出自主規制措置や自由貿易地域の合意などがとられた事実と照らし合わせると、全世界規模での貿易の取り決めは難しく、地域的経済統合により拡大された経済関係を作り出すことに意義があると言われている。
リージョナリズム 国際的なリージョナリズム
ヨーロッパではECがEUとして統合を強めるとともに範囲を拡大し、北米でもNAFTAが成立するなど、リージョナリズムは強まる方向にあったが、2010年代になると欧州懐疑主義やアメリカ・ファースト高まり、政治を二分するテーマとなっている。
アジアにおいてもヨーロッパ・北米の試みに刺激され、地域的経済統合の兆候があった。1991年には ASEAN経済閣僚会議で「東アジア経済グループ」が提唱されたものの、アメリカなどによりアジアでのブロック政策として強く批判され、具体化しなかった。その後2000年代に「東アジア経済グループ」を発展させた東アジア共同体の構想が唱えられたが沈静化し、2010年代には首脳会談開催も困難なレベルに対立が加速していった。
ニース条約
ニース条約（ニースじょうやく）は、欧州連合の基本条約のうち、ローマ条約とマーストリヒト条約について修正を加えた条約。
2000年12月11日にニースで開かれた欧州理事会において合意され、2001年2月26日調印、2003年2月1日に発効した。
ニース条約 内容
ニース条約の主要な目的は、将来の拡大に対応するための機構改革を実施することである。この目的は本来、アムステルダム条約に関する政府間会合 (IGC) の決定において実施される予定だったが、アムステルダム条約では不十分な点が多く含まれていたため、新たな対応が求められていた。
ニース欧州理事会で採択された本条約は多方面からの反対を受けた。ドイツは欧州連合理事会の表決手続きに関して、自国の人口をより考慮した票の配分を求めたが、これにはフランスが反対した。フランスはドイツとともに欧州連合に対する影響力を保持したいとの考えから、両国の票の配分は同等であるべきだと主張した。また多くの加盟国が従来の方式を大幅に単純化するべきとの考え方から、特定多数決方式に代わって、加盟国の投票とその人口による二重の多数決の導入が提案されたが、これもフランスが同様の理由で拒否した。これらを踏まえ二重の多数決について、加盟国の投票に加え、賛成を投じた加盟国の連合全体における人口の割合を考慮して、一定以上の市民の意見を代表しているかという観点で決するという妥協案に合意がまとまった。
またニース条約では将来の拡大に備えて、欧州議会の議員定数を732とした。これはアムステルダム条約で定められた定数では対応しきれないために修正したものである。
ニース条約 内容
拡大後の欧州委員会の規模の削減については急場しのぎで対応されている。つまり、ニース条約では加盟国数が27に達したときは、委員の定数を新規加盟直後は加盟国数と同数とするが、その後27を下回る数に減らすことを定めている。しかしこの方法では真の意味における削減の目的にかなうものではない。一時的な対処として、2005年1月1日以降、ドイツ、フランス、イギリス、イタリア、スペインは2人目の委員を出すことを中止している。
このほか、ニース条約では欧州司法裁判所と第一審裁判所 (現: 一般裁判所) に、特許などの特定分野を係属する付属的な法廷を設置することについて定めている。
ところで、ニース条約において緊密な協力に関する新たな規定が導入されている。これはもともとアムステルダム条約において新設された規定であるが、実行不可能であると考えられているため、いまだにその規定が適用されたことはない。
またオーストリアの連立政権にイェルク・ハイダー率いるオーストリア自由党が加わったことに対する制裁措置の効果が出ず、拡大のさいにおける新規加盟国の安定性に関する、将来起こりうる危険を受けて、ニース条約では加盟国に対する制裁措置の適用に関する規定を初めて取り入れた。
さらにニース条約ではパリ条約の失効による欧州石炭鉄鋼共同体の消滅による財政面の影響に関する規定を盛り込んでいる。
ニース条約 内容
欧州委員会の定数に関しても述べたが、ニース条約は広範囲にわたる欧州連合の機構制度の根本的な改革には触れられていないものと広く認識されている。欧州連合の機構制度は広い視野で見るとあまりにも複雑すぎていて、そのためニース欧州理事会において、2004年の IGC に先立ち、コンベンション（協議会）を設立することが合意された。
欧州議会の委員会ではニースにおける IGC で、機構改革や欧州検察官の任命など欧州共同体の新たな権限を新設することに関する自らが提案したその多くが取り入れられていないことに不満を感じていた。欧州議会は、自身には拒否権が与えられていないとはいえ、ニース条約の対抗案を採択する構えを見せ、またイタリア議会でも、欧州議会の同意が得られないのであるならば批准を拒否するという機運があったが、最終的には両者ともニース条約を受け入れた。
欧州連合の3つの柱構造について、ニース条約では維持されたものの、多くの加盟国が複雑なものであるとした。これについては個別の基本条約を一本化し、また異なる法人格を持つ3つの共同体（欧州共同体、欧州原子力共同体、欧州石炭鉄鋼共同体）を1つにさせ、そのうえで欧州共同体と欧州連合の枠組みを統合させて欧州連合に法人格を持たせるべきであるとの議論がなされた。これについてもドイツは加盟各国と欧州連合の権限の違いは明確にしておくことを求めた。
このほかニース条約では欧州連合基本権憲章に関する協力にも触れているが、これは2004年の IGC 以降もイギリスが反対したために、議論が先送りされた。
ニース条約 批准手続き
条約修正に関する従来の規定では、対象となる条約は後発の条約によってのみ修正され、その修正条約が発効するには全加盟国の批准がなされなければならない。
アイルランドを除く全ての加盟国は、それぞれの議会において批准手続きを完了させた。アイルランド最高裁判所はかつて単一欧州議定書に関する裁判で、基本条約の根本的な変更は、国民に由来する主権についてのアイルランド憲法の規定にかかわるものであるという判決を下しているため、ニース条約の批准に先立って憲法改正手続きを実施しなければならず、その手続きは国民投票によるものとされていた。
ニース条約 批准手続き
2001年6月のアイルランドの国民投票でニース条約批准を拒否する結果となり、これは欧州統合を進めてきたヨーロッパの政界に驚きをもって受け止められた。この国民投票の投票率自体は34%と低く、アイルランドの主要政党が余り熱心に批准についての議論をせず、これまでの基本条約と同様に、有権者の多くがニース条約についても賛成するだろうと当て込んでしまった結果であると言える。ところが多くの有権者は条約の内容に不満を抱き、ニース条約で小国が低く扱われるものと判断したのである。このほかアイルランドの中立性に関して、条約の影響に一部の有権者は懐疑的であったということもあった。また欧州連合の主導権に関して、実態にそぐわない面や傲慢さがあるものと判断され、これにより各国首脳は条約に対する批判に耳を傾けなければならないという認識を持つようになった（同様の例としてデンマークでの国民投票でマーストリヒト条約が反対されたことがある）。結局は、反対派がただ投票をせずとも、「反対票を投じよう」という運動はニース条約の意義に関して重大な問題を投げかける効果があったというために、ニース条約は否定されてしまったのである。
ニース条約 批准手続き
アイルランド政府は、欧州理事会がアイルランドの軍事政策と距離を置くとするセビリア宣言を受けて、2002年10月19日、再度ニース条約に関する国民投票を実施した。この投票のさいに、条約批准に当たって2つの重要な条件を課しており、1つが「緊密化した協力」についてドイル・エアラン（議会下院）の承認を要するというもので、もう1つが欧州連合の共通防衛政策にアイルランドは参加しないとするものである。主要政党や、アイルランド出身の欧州議会議長パット・コックスやチェコ大統領ヴァーツラフ・ハヴェル、アイルランド元大統領パトリック・ヒラリー、元首相ギャレット・フィッツジェラルドら欧州統合主義を掲げる著名人による遊説やメディアへの登場など大規模な賛成運動が展開された。投票の結果、前回の国民投票の2倍近くとなる60%が賛成票であり、すべての選挙区において賛成が反対を大きく上回った。
これにより全加盟国がニース条約に批准したことになった。ニース条約は2002年末までに批准を完了することとされており、批准が完了されていなければ破棄されることとなっていた。
ニース条約 評価
ニース条約は無駄の多い欧州連合の統治メカニズムを効率的に修正し、政策の決定過程を合理化する狙いがあるとして、これらは欧州連合を中欧地域に拡大するのに欠かせないとされている。さらに旧共産圏諸国の統合と将来の発展においてニース条約は非常に重要な役割を持つともされている。ところが欧州連合というプロジェクトにより大きな権限を持たせるべきであると考える多くの者にとって、ニース条約は不十分であると感じられるもので、いずれ将来において欧州連合の憲法や連邦制に移行するなどといった新たな条約や協定に変えられるものとされている。
ニース条約 評価
ニース条約に反対を唱える者は、本条約は民主的ではなく実務的なものであり、各国の主権や議会の機能をさらに奪い、また権威的で無責任な官僚制に権限を集中させるものであるとして、政治的な権限を深めるものであっても広めるものではないとして批判している。また現行制度では5つの加盟申請国が新たに欧州連合に加盟できるかもしれないが、ほかの加盟を希望する国は個別の基準で協議することになり、これでは先に挙げた申請国に有利になっているとしている。さらにニース条約では欧州連合域内に格差を生じさせ、フランスやドイツといった大国が、自国に有利な欧州連合の政策を実施しかねないという懸念もある。反ニース条約の政治家には、アイルランド以外で国民投票を実施していたと仮定すると、同様に反対票が上回ることもありうると指摘する者もいる。
関税及び貿易に関する一般協定
関税及び貿易に関する一般協定（かんぜいおよびぼうえきにかんするいっぱんきょうてい、英語: General Agreement on Tariffs and Trade、フランス語: Accord Général sur les Tarifs Douaniers et le Commerce）は、1947年10月30日にジュネーヴにおいて署名開放された条約、またはこれに基づいて事実上国際組織として活動した締約国団を指す。GATT（ガット）の略称で呼ばれる。
関税及び貿易に関する一般協定 概要
1995年に、GATTの規定を事実上吸収したWTO協定が発効する時点で128カ国が締約国（Contracting Party）であったが、正式には発効せず、暫定適用議定書（当初の加盟国について）及び加入議定書（発足の後の加盟国について）に基づいて適用され続けた。
この、1947年に署名開放されたGATTを改正した1994年の関税及び貿易に関する一般協定は、WTO協定と不可分の一部とされているが（WTO協定第2条第2項）、1947年のGATTと、WTO協定や1994年のGATTとは、別個の条約である（WTO協定第2条第4項）。
改正前のGATTのことを「1947年のGATT」、改正後のGATTのことを「1994年のGATT」と言い、区別される。
関税及び貿易に関する一般協定 沿革
今日のWTO体制は、アメリカ合衆国が1934年に制定した互恵通商協定法に基づき、諸外国と二国間通商協定を締結していったことに歴史的起源をもつ。アメリカは協定の締結に基づき交渉によって相手国と互いに関税を引き下げ合い、協定の無条件最恵国待遇条項によって通商の自由化を推し進めたのである。
第二次世界大戦後の1948年3月24日、1930年代の世界恐慌やブロック経済が諸国の経済的対立を激化させ、これが第二次世界大戦発生の一因にもなったとの反省から、1944年のブレトン・ウッズ会議で設立された国際通貨基金（IMF）や国際復興開発銀行（IBRD、世界銀行）と並ぶ戦後の国際経済組織の支柱として、国際貿易機関（ITO）を設立するための国際貿易機関憲章（通称ハバナ憲章）が採択され、53カ国が署名した。
関税及び貿易に関する一般協定 沿革
本来GATTはハバナ憲章に従属するものとして作成されたものであり、1947年10月30日に、スイスのジュネーヴにて採択された。ハバナ憲章の一部は後にGATTに取り入れられ実施されていくことになった。しかしGATTは、効力発生の要件としてGATTを批准した国家貿易額が、GATT加盟国の貿易額の85パーセントを超えることを正式な発効要件としていたため、この効力発生要件を満たす見込みがなかった。またアメリカの互恵通商協定法が1948年に失効するなどといった事情から、アメリカ合衆国を含む多くの国々がハバナ憲章の批准を見送ったため、GATTだけを先に成立させる必要が生じた。