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ワードプロセッサ ワープロ専用機の歴史
文章を入力し、活字で印字するシステムとして、ラテン文字を用いる地域ではタイプライターが利用されていたが、日本語ではアルファベットだけでなくかなや漢字も使うため、欧文タイプライターのように個別のキーの押下が印字ヘッドの運動に変換される機構では文字数が大幅に不足していた。日本語用の和文タイプライターも存在したが、1000以上の文字が並んだ盤面から目的の文字をひとつずつ検索して拾い上げる必要があり、操作方法が煩雑で熟練技能を必要とした。このため小規模印刷にはタイプライターではなくガリ版が多用された。
20世紀半ばにコンピュータが発明され、小型化･低価格化が進む過程で、文章の作成への応用が行われた。手書きやガリ版に対して字体が統一されており、タイプライターに比べても修正・推敲が容易であることが利点となる。ラテン文字圏では使用される文字が英数字に若干の記号を加えた程度で処理が可能なため、比較的容易にワードプロセッサが作られた。世界初のワードプロセッサは、1964年（昭和39年）のIBM MT/STで、その後もワング・ラボラトリーズ社などからいくつか英文ワープロ専用機が登場した。しかしラテン文字圏ではタイプライターで間に合うことから高価なワープロ専用機の必要性が少ないため、タイプライターから直にパソコンのワープロソフトへ短期間で移行したことが多く、ワープロ専用機はそれほど普及しなかった。
ワードプロセッサ ワープロ専用機の歴史
一方日本では、アルファベットより複雑な字形の印刷、漢字入力の方式策定という課題があったため、開発が困難であったが、登場するとたちまち受け入れられた。そのため20世紀日本では多くの場合、手書き・ガリ版→ワープロ専用機→パソコンでのワープロソフトとタイプライターを経ないで移行が行われた。
さらに、インターネットが普及していない時代であったために紙印刷する必要があり、印刷機の歴史もこれに追随することとなる。
1977年（昭和52年）、シャープが試作機を開発、5月のビジネスシヨウに出品した。なお、後に商品化したモデル（WD-3000）ではかな漢字変換は実装されていなかった。
1978年（昭和53年）、東芝が初の日本語ワードプロセッサJW-10を発表した。これはワープロ専用機で、発売価格は630万円であった。この発明は電気・電子技術における歴史的な業績として、2008年にIEEEマイルストーンに認定された。
ワードプロセッサ ワープロ専用機の歴史
日本語版の実現には、かな文字を入力し、その読みから候補となる漢字を選択する、コンピュータによるかな漢字変換の仕組みが開発されたことがあった。当初から構文解析を行い、文節単位、熟語単位の変換が可能となっており、同音語の学習機能も備えていた。かな漢字変換機構は、単に日本語ワードプロセッサ専用機の実用化だけではなく、汎用コンピュータに限らず電子手帳や携帯電話等の電子機器も含めた、広い意味でのコンピュータによる日本語利用を普及させるための核心となる技術であった。
1979年（昭和54年）3月、沖電気が OKI WORD EDITOR-200 を発表。キーボード入力を採用し、漢字入力は1字ごとに変換する方式であった。音読みでかな入力すると同じ読みの漢字がリスト表示され、その中から入力したい文字を選択するかたちである。
同年9月、シャープが書院WD-3000を発表。キーボード入力・かな漢字変換ではなく、タッチペン方式であった。キーボードの方が能率がいいのはわかっていたが、「キーボードアレルギー」対策だとのことである。
ワードプロセッサ ワープロ専用機の歴史
翌1980年（昭和55年）より電機メーカー、事務機メーカーなどが次々と日本語ワープロ市場に参入し、競争により価格も下がり、大手企業への導入が進んだ。同年に平均単価200万円だったワープロの価格は、1985年（昭和60年）には16.4万円と劇的に下がった。なお古瀬幸広によれば「ワープロ」の略称が一般に普及したのは、1982年に関取の高見山を起用した富士通のワープロ「マイオアシス」のコマーシャルとしている。同年5月6日(NEC文豪NWP-11N発表の4日前)に富士通が発表したマイオアシスの価格は75万円であった。
1985年（昭和60年）のビジネスシヨウでカシオが59,800円のカシオワードHW-100を披露し衝撃を与え、それに対してキヤノンが49,800円のPW-10Eを出して追随するなどワープロは一気に低価格化し、マスコミには「電卓戦争の再現」として取り上げられるようになった。ソニー、セイコーエプソンなどの企業も参入し、パーソナルワープロブームとなった。
1980年代後半には、ワープロ専用機は、持ち運びが可能な大きさまで小型化されたパーソナルワープロとして、中小企業や個人への導入が始まった。
ワードプロセッサ ワープロ専用機の歴史
この頃の個人向けパーソナルワープロは、本体にキーボードに一体化されたプリンタと数行程度の液晶表示パネルを備える専用機であり、文章の作成、校正、編集、印刷などの機能を持つだけであった。機械の性能が向上するに連れて、液晶表示パネルの表示行数が増加し文書全体のレイアウトを把握しやすくなり、また印字機能の発達により明朝体のみだった印刷フォントもゴシック体や毛筆体など種類が増え、写植に匹敵するような高精細な印字が可能となった。さらには図形の描画・絵文字・はがき印刷（表面・裏面）や、カード型データベース・住所録・表計算・パソコン通信などの付加機能も搭載されているものが増え、テキストの処理に関しては当時のパーソナルコンピュータ（パソコン）と同等以上の高機能となった。
また、1980年代にはこれら個人向け製品の流れとは別に、ビジネス用途としてワークステーションに漢字処理機能が搭載されパーソナルワープロ同様の機能に加え様々な組版機能が盛り込まれた物が登場する。これらの多くは企業内での文書作成の写植システムとして活用され、パーソナルワープロとは別の道を歩むこととなった。
ワードプロセッサ ワープロ専用機の歴史
その一方でパーソナルコンピュータには漢字ROMが搭載され、BASIC（当時はオペレーティングシステム (OS) も兼ねていた）でも漢字を使用することができるようになり、安価なワープロソフトやプリンタが登場するに至った。この後、パソコンの代表機種であるPC/AT互換機で漢字ROM無しに漢字処理ができるようになり、パソコンの普及は加速するに至る。1988年にDIMEが紙面企画としてメーカー各社（NEC、Canon、シャープ、東芝、富士通、松下電器）にワープロ専用機とパソコンの関係について質問状を送ったが、全社が併存する残るという回答をしている。なおパソコンも生産していたNECは、ハードウェアなどの共通性から片方が消えても名称が変わっただけ、という趣旨の回答もしている。
1990年代に入ると画面が白黒からカラー液晶へと進化を見せる部分があるものの、パソコンやワープロソフトの低価格化、安価なパソコン用高性能プリンターの登場などによりシェアを奪われ、普及し始めたインターネットへのアクセスも悪かったため、その売れ行きは落ちた。出荷台数は1989年（平成元年）、出荷金額は1991年（平成3年）をピークに漸減し、ワープロ専用機の世帯普及率も1998年（平成10年）をピークに急低下、1999年（平成11年）にはついにパソコンの売上がワープロ専用機の売上を逆転した。
ワードプロセッサ ワープロ専用機の歴史
2000年（平成12年）2月にシャープが「書院」シリーズの「WD-CP2」を発表したのを最後に新機種は出なくなり、2003年（平成15年）9月末に同機種と「WD-VP3」「WD-MF01」の3機種が生産中止となったことにより、ワープロ専用機は全社で製造を終了した。企業内での文書作成も、一般のビジネスソフトと市販プリンタで代替されていき姿を消した。
ワープロ専用機で作られた多くの文書資産をどうパソコンに移行させるかは、多くの企業にとって悩みの種だった。とりわけ専用機は罫線や振り仮名などで各社独自の工夫でデータ処理していた。パソコン側のソフトウェアでも変換機能を搭載したものもあるが、罫線や各社の絵文字、記号などは変換することはできず、また同じメーカーでも機能の多様化で処理方法が変化したりしており、本文のテキスト化がせいぜいといった程度であった。このため、各社ともにワープロの終焉とともにパソコンでの再現性を高め、データを移行させるためのソフトウェアの開発が求められた。それは必ずしも完全な復元を約束したものではなかったが、それなりに再現でき、一定の役割を果たした。
ワードプロセッサ ワープロ専用機の歴史
「Power書院」・「Rupo Writer」・「キヤノワードJ for Windows」、またIMEとして「Rupo ACE」が発売されていたが、いずれも販売を終了している。2018年時点でも未だ「OASYS V10」のみ開発・販売が続けられていたが、2020年9月30日を以て個人向けの販売が終了し、法人向けもそれに続く。サポートは2023年まで継続される。リコーでは2009年にワープロ専用機のシステムFDコピーおよび文書コンバートサービスが、さらに 2017年にはお問い合わせ窓口の対応が終了した。
ワープロ専用機を支持する熱心なユーザーも多く、中古機市場での相場が上昇したこともある。21世紀に入ってからもオークションなどでは連日のように状態を問わず取引されている。その反面、ワープロ専用機の利用者は積極的にインターネットでの情報交換を行わない傾向が強い。レトロゲームや万年筆のような骨董品的価値を見出す動きもそれほど無いため、既に動態状態かつ付属品が全て揃っている資料的価値の高いのものが絶滅してしまったと思われる機種も出始めている。
ワードプロセッサ ワープロ専用機の歴史
ワープロ専用機のユーザーが根強くいる理由には、1960年代中期までに生まれた世代には慣れ親しんだワープロ専用機への愛着が強いこと、小説家、翻訳家など文筆業などで連続稼働をしてもクラッシュを起こさない作業環境の高い安定性と快適さ、キーボードの品質の高さ、ネットワーク経由での情報漏洩を懸念している現場、昭和～バブル家電の収集愛好家からの支持などである。
さらに、ワープロ専用機は必要な機能が本体ハードウエアに一体化されており電源を入れるだけですぐ使えること、パソコンのような色々な操作やパッチ（フィックス）適用などがほぼ不要なことが挙げられる（逆に言えば7桁郵便番号への対応などが殆どの機種で行えない）。
インクリボンや印字用紙の生産終了（TYPE-W型のインクリボン採用機など）、押入れや屋根裏部屋、ロフト、床下収納、車庫、物置など高温多湿下の劣悪な保管環境による液晶パネルの画面焼け（ビネガーシンドローム、システムディスクの破損）、システムディスク原本の破損や紛失（劣化やカビ、著作権法の制約による修理不能問題）、乾電池を抜かずに保管した結果として電池の液漏れによるメイン基板の破損、メーカーからの一部修理業者に対する訴訟リスクによる廃業、ベルトドライブ方式のフロッピーディスクドライブの補修部品供給終了、フロッピーディスク媒体の入手性低下、用紙送りノブの破損、プリンタのローラのゴムの劣化、修理費の高騰などにより年々維持が難しくなりつつあるのが実状である。
ワープロの製造・修理サポートが終了以後は、修理専門の業者が既存で残った製品の部品から使えるものを選び出し、壊れた製品のそれと交換するかたち（いわゆるニコイチ修理）でしのいでいる。
なお、大昔のワープロでインターネットサイトを閲覧しようとしてもその後登場した技術・規格に対応していないため、しっかり表示できるのはインターネット黎明期に誕生したサイトやテキストサイト程度である。2018年、ねとらぼが1997年のワープロでインターネットに接続したところ、Googleの通常検索と画像検索は使えるが地図検索は使用不能、ニュースサイトは閲覧できるがレイアウトが大きくずれる、さらにニコニコ動画などの動画サイトは動画ウィンドウが表示されないなど、実用に堪えず、「まともなブラウジングはできません」「無間地獄」と評している。なお当時の一般的なワープロでは、CPUが現代のものと比べると圧倒的に低性能であるため、液晶ディスプレイはモノクロ16階調で、画面解像度はVGA（640×480）以下、処理速度の問題からの動画再生には対応できず、インターネット閲覧機能を持っている機種も一部の高級機に限られていた。
21世紀に入ってからも、書いた文書をその場ですぐサーマルプリンターで印刷して利用できる、場所を選ばずに印刷して相手に手渡したり推敲ができる、ラベルシールプリンターとして手軽に使用できるなどの部分があるため、2000年代後半からスマートフォン・タブレットの技術を応用して作られた、年賀状印刷に特化した液晶・キーボード付きのフォトプリンタ（CASIO　プリン写ル・EPSON　年賀状 宛名達人等）や、プレーンテキストの入力に特化したポメラなど、ワープロのコンセプトを取り入れた製品が発売された。
ワードプロセッサ ワープロ専用機の特徴
1980年代、デジタル文房具として急速な普及を見せたワープロは、従来の手書き、あるいは和文タイプによる文書作成にはない特長を備えていた。また、パーソナルコンピュータの普及が始まっていた時代であったが、専用機としての利点によって一定の商品性があった。以下にそれらをあげる。
これらのほか、さらに次のような機能をもつ機種もあった。
以上のような特長は今となってはワープロ独自の機能とはいえないが、その多くはワープロ専用機で培われた機能であり、パソコンでの文書作成が主流となった現在でも、日本語文書の編集にまつわる多くの機能は、ワープロ専用機をベースにしたものとなっている。
ワードプロセッサ ワープロ文書の変換と保存
ワープロソフト、ワープロ専用機で作成した文書はファイルとして保存する。ワープロ専用機はファイルを2DD、2HDなどのフロッピーディスク、オーディオカセットテープ（初期のパーソナル機のみ）、ハードディスク（一部機種）、S-RAMカードに保存するが、各社のワープロ専用機のフロッピーディスクの文書フォーマットも統一されていない状態で普及した。唯一、NECのみはフロッピーディスクのフォーマットを、パソコンのPC-9800シリーズ（MS-DOS使用時）と共通化していた。
ワードプロセッサ ワープロ文書の変換と保存
さらに文書ファイルの内部はワープロソフトによってそれぞれ独自の形式になっている。このようなことからワープロソフト間、ワープロ専用機とパソコンのワープロ間でファイルを交換するには専用の文書ファイル・コンバータが必要である。そのために、「リッチテキスト・コンバータ」などのソフトも発売されていた。また、OASYS LX-9000 など後期の機種には文章コンバータが標準搭載されているため、そちらを利用することで各社形式から一太郎形式などへ変換することも可能である。ただし、カセットテープで記録されたものに関しては当時の実機材と専用オプションが必要になる。また、リコー・マイリポート JPシリーズでは変換用のソフトが存在せず、メーカー公式のデータ変換サービスも終了しているため新たに中古で入手する場合は注意が必要である。変換方法の存在しない機種での文書変換には実機での印刷後にOCR処理でPDFまたはテキストへ変換する必要がある。
ワードプロセッサ ワープロ文書の変換と保存
次のような裏技もある。ワープロ専用機の全盛時代には、パソコン用ワープロソフト市場は、ジャストシステムの一太郎シリーズやマイクロソフトのワードが存在感をみせていた。このため、ワープロ専用機では、一太郎形式やワード形式には対応するものも多い。そこで、たとえば、書院形式からオアシス形式に変換する場合、書院で「書院形式」→「一太郎形式」でMS-DOSフロッピーディスクに文書を保存し、このFDを今度はオアシスで「一太郎形式」→「オアシス形式」に読み込めば、ある程度書式や罫線を維持したまま、異なるワープロ専用機の間で受け渡しをできた。
利用環境が限定されるが、FAXモデム搭載機であれば、 変換ソフトが無くてもISDNターミナルアダプタなど内線接続用アダプタを間に挟むことで、内線に接続されているFAXまたは複合機経由での印刷や PDF, jpeg, png などの汎用画像形式への変換（テキスト化にはOCR処理と修正作業が必要）、さらに複合機の機種によってはePub形式による電子書籍化、メールでの送信、スマートフォンでの閲覧やネットへの公開が可能である。内線であるため通話料は掛からない。
FAXを使用する方法は内蔵プリンタの故障・修理不能や消耗品の供給終了に怯えたり、故障の度に高額な修理費を用意する必要がなく、豊富に流通している入手性の良い中古複合機やFAX専用機を安価に活用できる。欠点として、はがきなど特殊用途の印刷は対応していない、解決策としては環境構築が煩雑であり、やや特殊な機材が必要になるため、レガシー技術についての知識と経験のある技術者の支援・指導が必要である。なお、ワープロ専用機側のFAXソフトウェアによっては内線の使用は不可能であるため、事前に説明書などで確認と検証が必要である。
レイトレーシング
レイトレーシング（英: ray tracing, 光線追跡法）は、観測される像などのシミュレーション。レイ・トレーシングと表記されることもある。物理的に正確な反射・屈折・影・間接照明で再現する。物理学の分野では、波または粒子の経路の計算に用いられる。映画・テレビ・ビデオゲーム等コンピュータグラフィックスの分野で応用される。
レイトレーシングには大別して順レイトレーシング（forward ray tracing）と逆レイトレーシング（backward ray tracing）がある。順レイトレーシングは光源から物体へと光の粒子（光子、フォトン）を追跡する方法で、フォトントレーシングとも呼ばれる。しかしこの手法は、最終結果に影響を与えない光線も計算するため、計算過程で膨大な無駄が発生しうる。そのため、特にコンピュータグラフィックスの分野では視点から光源への経路を逆にたどることで効率化を図った、逆レイトレーシングが使われる。逆レイトレーシングは視線追跡法と呼ばれることもある。
光線の他、直線的に伝わる（回折などの影響が少ない）ものであれば任意の波に適用できる手法であり、たとえば光以外の波長の短い電磁波（電波）や音波など（地震波や超音波など）が挙げられる。「波線追跡法」「音線追跡法」などといった語もある。
レイトレーシング
ある点（ある人の視点・耳・電波観測装置など）に届く光線・波線（電波の仮想的な線）・音線（音波の仮想的な線）などを逆にたどることによって、その点における視像（画像）・音像などを描画する。たとえば光線であれば、物体の表面の反射率、また透明度・屈折率等々を細かく反映させた像を得られるのが特徴であり、1画素ずつ光線の経路を計算するので、光源形状に応じた光沢の反映や金属表面への周囲環境の映り込み、ガラスや水の透過屈折現象など、写実的に描画することができるという特長がある。しかしその反面、一般的に大量の光線の追跡により計算量は非常に多くなる。
この手法では反射や屈折は忠実に再現できるが、回折は近似やモデリングを必要とする。対象が異なっても伝播経路を追跡する基本的な原則は共通であるが、計算手順はそれぞれで異なる。
レイトレーシング 光線
レイトレーシングの基本は、レイ (英: ray) すなわち光線を扱うものであり、光の光学的振る舞いをシミュレートする。これは3次元コンピュータグラフィックス (3DCG) を描画するレンダリング技法のひとつとして応用されている。
光は反射鏡やレンズに対して反射・屈折をするが、その様子を幾何光学的に追いかけて、光がどのような振る舞いをするのかについて知ることができる。通常、反射は正反射を用い、屈折はスネルの法則に従って計算する。またレンズなどの複数の光学素子を組み合わせた場合、光線を追う計算は複雑で面倒なものになってしまうが、1930年代にThomas Smithにより行列を用いて容易に計算する方法が見出された。
レンズや反射鏡を用いる光学機器の開発に用いられ、物体の像をつくるときに発生する収差を推定することに用いられる。
コンピュータの出現以前は、手計算を用いていたため膨大な時間がかかったが、コンピュータによって高速かつ大量の計算が可能になった。コンピュータの進歩に伴い、3次元コンピュータグラフィックスで光の当たり方や物体の見え方のシミュレーションにも用いられるようになっている。この場合、乱反射や散乱といった現象も含めて計算される。
レイトレーシング 光線
この手法は、カメラや観察者に相当する受信点を中心に画角となる2次元方向内の微小な角度ごとのそれぞれの方向から受け取るはずの光線（レイ）について、算術演算処理をそれぞれ行うことで仮想的に逆方向に追跡し、その方向に何が見えるかを判定する。透明な物体では境界面ごとに複数の屈折光と反射光に分かれるが、それぞれの伝播経路を計算する。わずかな吸収を除けばほとんどが反射光となる鏡面反射では演算量があまり増えないが、透明や鏡面でない物体の表面は周囲のあらゆる方向へ光を乱反射しているため、それらをすべて演算しようとすれば演算量が指数関数的に増えてしまい処理できなくなる。こういった拡散反射は乱数によってランダムに選ばれた方向のみに限定することで演算量を現実的な処理量に抑えた「モンテカルロ・レイトレーシング」(Monte Carlo Ray Tracing) によってシミュレートされる。モンテカルロ・レイトレーシングの内でも「分散レイトレーシング」と呼ばれる手法では、ある程度のリアルさをシミュレートするために拡散反射する表面ごとに逆追跡が必要な経路が多数生じるため、複数の表面同士で反射する光まで再現しようとしてやはり演算処理量が爆発的に増加してしまう。拡散反射する表面での逆追跡が必要な経路をランダムに1つだけ生む手法は「パス・レイトレーシング」と呼ばれる。
レイトレーシング 光線
レイトレーシングに似た手法、または最も広義のレイトレーシング手法の1つとも考えられるものに「フォトン・マッピング」がある。レイトレーシングが観察者やカメラ側から光線の経路を逆追跡するのに対して、フォトン・マッピングでは光源側から光線の経路を再現する。
なお、熱力学的なアプローチによって、光源が放射する光のエネルギーを解析し、物体表面の拡散反射をシミュレートする手法としてラジオシティがある。ラジオシティ法はグローバル・イルミネーションを実現する手法のひとつであり、（古典的な）レイトレーシング法が苦手とする、相互反射による柔らかな間接照明をレンダリングすることができるが、レイトレーシングよりもさらに膨大な計算が必要となる。
レイトレーシング 光線
レイトレーシングはアルブレヒト・デューラーが木版画で発想した（「Draughtsman Making a Perspective Drawing of a Reclining Woman」、1600年頃、メトロポリタン美術館）。コンピュータプログラムによるレイトレーシングはアーサー・アッペルが1968年により成された（現在の「レイキャスティング法」）。1971年にMathematical Applications Group,Inc.のゴールドスタインとナゲルがCDC 6600や16ミリフィルム等で30秒の映像を作った。1976年にカリフォルニア工科大学でパラパラマンガが作られた。パラパラマンガの作者スコット・ロスが「レイキャスティング」という用語をコンピュータグラフィックスとソリッドモデリングについての文で初めて使った。1979年にジョン・ターナー・ウィテッドの論文が不偏レンダリングの参考となった。
レイトレーシング 光線
20世紀末から2000年代最初の数年間までは、映画のような動画を作るにも1フレーム当たり数分や十時間ほどもその当時の最新のコンピュータで演算する必要があり、2009年時点では大規模な高精細度の動画生成が求められる映画産業や工業デザイン産業ではレンダー・ファームと呼ばれる100-1,000台規模のクラスタ・サーバーを構築することで対応している。広義でのレイトレーシング手法だけを用いて動画を生成しようとすると、高精細で複雑な照明効果をリアルに再現した画像を短時間に生み出すにはさらに巨大なコンピュータ群を必要とする。コンピュータ・グラフィックス映像では、間接光などの再現はレイトレーシングだけに頼らず、影の再現は「シャドウ・マッピング」や「アンビエント・オクルージョン」や「ライトマップ」などを使ったり、光沢面への周囲の写り込みは「環境マッピング」などを使ったり、場合によっては人が描いた2次元画像を物体表面の模様としてテクスチャマッピングしたり、オーサリングツール上で重ね合わせたりするなど、複合的・疑似的あるいは人手を介した多様な手法によって製作されている。
レイトレーシング 光線
2009年時点でマルチコア化したプロセッサ（マルチコア・マルチソケットCPUやGPU）で高性能な並列処理ができるようになる。映画や工業デザイン分野では人手を介した作業が廃されて全てレイトレーシングベースの処理に集約することや、映画や工業デザインのみで作られていたリアルな画像がPC上でもゲームのような用途で短時間で製作できるようになる可能性がある。
レイトレーシングによる物理学的に正確で現実に即した光のシミュレーションには膨大な計算が必要となるため、長らく技術デモやプロダクションレンダリング（映画やCMなど）でのみ使用されてきた。特に実時間（リアルタイム）での描画が必要なシミュレーションやコンピュータゲームでは、時間的・資源的な制約から、光源と可視ポリゴン（あるいは3次元空間のポリゴンを2次元空間にラスタライズした後のピクセル）との1対1の位置関係のみを考慮したベクトル計算と塗りつぶしだけで簡易的かつ高速に描画できるラスタライズ法が採用されることが普通であったが、ハードウェアの高性能化に伴いリアルタイムレンダリングでもレイトレーシングおよびグローバルイルミネーションを活用する道が開けつつある。
レイトレーシング 光線
2020年現在、GPUベースのリアルタイムレイトレーシングを実現しているAPI（ライブラリ、レンダリングエンジン）としては、NVIDIA OptiX  、イマジネーションテクノロジーズのOpenRL 、DirectX Raytracing (DXR)、Vulkan Ray Tracing、そしてMetal Ray Tracingが挙げられる。GPUによるリアルタイムレイトレーシングは、GPUがプログラマブルシェーダーに対応し、さらに汎用計算 (GPGPU) に対応するよう進化してきたおかげで可能となった。NVIDIA OptiXはAdobe After Effects CCやBlenderのCyclesエンジンなどに採用されている。Vulkanにおけるレイトレーシングは当初NVIDIAの拡張として実装されていたが、その後Khronosによって標準拡張として採用されており、DXRとよく似た設計になっている。2018年にリリースされたNVIDIA GeForce RTX 20シリーズは、リアルタイムレイトレーシングのハードウェアアクセラレーションに対応したRTコアを初めて搭載したGPUである。ハイエンドのAAAゲームタイトルではすでにDXRの活用が始まっている。2020年後半にリリースされたRDNA 2ベースのAMD Radeon RX 6000シリーズや、2022年登場のIntel Arcもリアルタイムレイトレーシングに対応している。
また、CPUベースのリアルタイムレイトレーシングを実現しているソフトウェアとしてはKeyShot  が挙げられる。
NVIDIAは、更に高度なリアルタイムパストレーシングへの移行が次のステップであるとしている。ゲームのタイトルとしては『Minecraft(PC版のみ)』，『Portal』，『Quake II』，『サイバーパンク2077』が既に対応済みである。
広義のレイトレーシングは、実写では再現不可能な映画の特殊効果や、工業用・建築用のデザインで採用されている。ゲーム業界でも部分的に使用されている。
レイトレーシング 電波
電波のレイトレーシングでは発信点からの電波を仮想的に追跡し、受信点における伝播特性、特に電界密度を得る。多くの場合、これを格子状に、通常は一定の高度の水平面上に配置された受信点に対し繰り返し行い、電界密度マップを得る。このマップは、無線設備の配置の決定などに使われる。
与えられた発信点から与えられた受信点までの波線は一意に定まらないため、次の解法がある。
レイラウンチング法 (ray launching)
送信点から多数のレイを発射 (launch) し、受信点の近くを通るレイを選び出す。計算量は少ないが、厳密な結果を得るためにはテクニックが必要である。なお、正しくは「レイローンチング」だが、慣習的に「レイラウンチング」と呼ぶ。
イメージング法 (imaging)
「イメージ」は「鏡像」の意味。鏡像原理にもとづき送信点と受信点を結ぶ経路のみを計算するため、常に厳密な結果が得られるが、反射回数に対し計算量が指数関数的に増加するため、2-3回程度の反射しか追跡できない。
レイトレーシング 地震波・超音波
地震波や超音波での通常のレイトレーシングでは、反射・屈折などの条件から、受信点での受信波を計算するが、この場合は、実際に測定された受信波から反射・屈折などの条件（特に波速分布）を逆算し、トモグラフィー（断層画像）を得る。
POV-Ray
POV-Ray（ポヴレイ、Persistence of Vision Raytracer）は、多くのコンピュータプラットフォームで利用できるレイトレーシングソフトウェア。
プログラムのソースコードが一般に公開されているオープンソースの3Dレンダリングエンジン（レンダラー）の一つで、独自のC言語風の構造化ドキュメントによりデータを入力し、マクロ関数による半自動配置ができるので、シミュレータとしての利用も可能である。また、数学的モデリングに強い。
拡張版を自由に作成、配布できるという性格から、学術的な新技法の試験実装にもよく用いられる。公式版（2013年11月現在3.7.0）の他に、v3.5に対応する複数の独自拡張版が公開されている。v3.7からはライセンスがAGPLv3に変更された。
POV-Ray 歴史
1980年代、David Kirk Buckは自身のAmigaにUnixのレイトレーシングソフトのソースコードをダウンロードし、しばらく検証した上で、独自のレイトレーシングソフトを作ることを決意した。
名前は彼自身のイニシャルを取ってDKBTraceと名づけ、需要を見込んで掲示板に投稿した。
1987年にAaron A. CollinsがDKBTraceをダウンロードし、x86用の開発を開始。David Buck本人と協力して他の機能の追加も行った。ソフトウェアが次第に評価を得て需要と期待が増える中、
彼らだけでは開発が存続できなくなったため、1991年7月にプログラマを集めてチームが結成された。同時にDavidはソフトウェアに自身のイニシャルを含めるのは適切でないと感じ、名前を変更することにした。
「STAR」(Software Taskforce on Animation and Rendering)という候補もあったが、結局「Persistence of Vision Raytracer」(省略形：POV-Ray)に決定した。
POV-Ray 派生レンダラー
MegaPOV
POV-Ray 3.6系の非公式拡張であり、多くのパッチは既にPOV-Ray 3.7に取り込まれている。
UberPOV
POV-Ray 3.7系の非公式拡張であり、MegaPOVの後継。
POV-Ray 機能
POV-Rayの機能は開発当初から充実していたが、近年のバージョンでは以下の機能を搭載している。
POV-Rayにはサードパーティーによるサポートが多いのが魅力である。多くのツール、テクスチャ、モデル、背景、チュートリアルがWeb上から使用可能である。
NAPLPS
NAPLPS（North American Presentation Level Protocol Syntax、ナプルプス）はビデオテックスの国際規格のひとつ。AT&Tによってカナダ政府の作ったTelidonシステム方式を基に作られたもの。ニフティサーブの天気予報で使われたり、キャプテンシステムではこれをもととした方式で情報が提供されていた。
食事
食事（しょくじ）とは、基本的には生命維持に必要な栄養素を摂取するために、日々習慣的に何かを食べること、そこから転じて、その時食べるものを指すこともある。「衣食住」の「食」にあたる。口語では「御飯（ごはん）」と呼ばれる。
食事 概説
生命維持に欠かせない必須の栄養素を摂取するために食べ物を食べる行為を指すが、そのためだけではなく、「自身の家族や仲間と一緒の時間を和やかにすごすため」「『分かち合い』を実感・共有するため」「料理を作ってくれた人の愛を実感するため」「味を楽しむため」など様々な目的や意味を込めつつ、人は食事をする。洋の東西を問わず、食事の席に誰かを招待するのは、「歓迎」の意味がある。自ら調理した料理（手料理）を食べてもらうということは、親しい関係につながる。
鬱病の専門医、井出雅弘は自著で次のように解説している。
楽しみながら、ゆっくりと食事を味わえば、食べ物をよくかむことにもなります。よくかむと、唾液が多量に分泌されて味覚が敏感になり、消化活動を促します。また、唾液と食べ物が混ざることで食べ物の刺激が緩和され、胃壁が守られます。さらに、口の中にはさまざまな細菌がいますが、唾液には殺菌作用もあります。
    かむという運動は、脳の満腹中枢を刺激しますから、たくさん食べなくても満足感が得られ、肥満予防にも役立ちます。かむ回数は、食べ物の大きさや硬さにもよりますが、ひと口20～30回くらいがよいといわれています。
食事 概説
食事の時刻、回数、食事の種類、調理法、食べ方には、文化、宗教、個人的な好みや栄養学に基づく知識も反映される。日々の暮らしの中でも、食事に関する事柄全般を指して「食生活」と呼ばれる。
さまざまな食文化において、食事に対するマナーとしてテーブルマナーがあり、手づかみで食べる手食文化にも右手しか使わないなどがあり、手づかみしない文化では食器として箸やスプーン、フォークなどのカトラリーを使用する際のマナーがある。
食事 行事食
季節や何かの祝日に食される食事を行事食という。
食事 宗教と食事
宗教と食事・食生活には大きなかかわりがある。だがひとつひとつの宗教ごとに、宗教と食事の関係は異なる。
ユダヤ教では、旧約聖書に食べてよいもの、食べていけないもの、一緒に食べてはいけないものの組み合わせ、動物の屠り方、調理法に関する規定が細かく記述されており、ユダヤ教のこの食物規定を「カシュルート」や「コーシェル」と呼ぶ（とはいえ、ユダヤ教もいくつもの教派に分かれていて、厳格な教派ではそれを厳格に守る一方、緩やかな教派ではあまり守られてはいない）。"カシュルートを守っているユダヤ教徒の場合は"　の話だが、現在でもさまざまな食べ物を食べられない。たとえばヘブライ語聖書に「子ヤギの肉を、その母の乳で煮てはならない」という規定がある（出エジプト記23:18，19）ので（また、その規定の意図は「ある動物種の親と子を同時に食べてはいけない」という意味なのだと、ユダヤ教の指導者やトーラー学者などによって解釈（法解釈）されているので、結果として）チーズバーガーや親子丼も食べられない。海老や蟹のような甲殻類、貝類・タコ・イカも一切食べてはいけない、と教えている。レビ記第11章10節に『海でも川でも、水に群生するものすべて、また水の中にいる生き物のうち鰭（ひれ）や鱗のないものはすべて、あなた方にとっては忌むべきものである』と書かれているからである。
食事 宗教と食事
新約聖書にはイエスと弟子たちが食事をする場面がある。キリスト教における聖餐は新約聖書に「イエスが十字架に架けられる前に、弟子たちと食事し、自分の記念としてこの食事を行うよう命じた」と書かれていることにもとづいて行われている。キリスト教徒は聖餐を行うことで「そこにキリストが確かに現存している」という信仰を保持している。
食事 宗教と食事
イエス・キリストは、当時のユダヤ教のファリサイ派（律法学者）の者たちがこまごまとしたルールばかりを持ちだして、人生のさまざまな分野のさまざまなことをこまごまと禁止ばかりして、人々を苦しめてばかりいることを目にし、「口に入るものは人を汚すことはない。その逆で、口から出るもの（＝人が言う言葉）が人を汚すのである」（『マタイによる福音書』15:11）と述べて、ユダヤ教の食物規定全体を真っ向から否定し、ファリサイ派や律法学者たちの、物質的な面ばかり重視する姿勢や、心や言葉のほうをないがしろにする姿勢、その宗教者としてのありかたを根本から批判した。キリスト教徒の多くはイエスの言葉にしたがうようになり、トーラー（モーセ五書）に書かれた食物規定は全て無効となった、と見なすようになった。キリスト教はその初期段階において、ユダヤ教における厳格な食事規定を大幅に緩めた（使徒行伝第10章）。これはユダヤ教のこまごました規定になじめない人々に歓迎され、地中海世界でキリスト教が広まる遠因にもなった。キリスト教はユダヤ教とは異なり、「（キリスト教徒として）食べてはいけない食材」は無く、牛肉・豚肉・鶏肉、魚介類、いずれも全て食べることが可能であり、飲酒も許可されている。
食事 宗教と食事
イスラームには、ハラールがあり、食べて良いもの/いけないもの　や、調理に関する細かい規則が定められている。豚は不浄とされ、食べるのは禁じられている。
ラマダーンの月には、（日が昇ってから沈むまでの間は）水や食べ物をいっさい口にしない。そうすることで、「貧しくて食べるものが無く苦労している人々の状況を体感し、そういった人々の気持ち、つらさを皆で意識的に共有する」のを目的としている。また、ラマダーンの期間には、恵まれない人々への寄付も行われる。日没後には、家族・親族が大勢集まり、にぎやかに、楽しく、一緒に食事をする。ムスリムにとってラマダーンは「食べられることの大きな喜び」や「家族・親族やコミュニティとの一体感」を共有する時期でもある。また、ラマダーンは全世界にいるムスリムたちが同時に行うものであり、（国境を越えて）全世界のイスラームとの連帯感を共有する期間でもある。
ヒンドゥー教
ヒンドゥー教では、牛を神聖なもの（大切なもの）として、食べるのを禁じている。
釈迦自身は肉食を禁止したことは一度も無い。原始仏教においては、「動物が殺されるところを見ていない」「自分に供するために動物を殺した、とは聞いていない」「自分に供するために動物を殺した、とは知らない」、これらを満たしていれば、それが動物の肉であっても食べてよい、ということであった（→「三種の浄肉」）。だが、釈迦の死後からおよそ500年経過してから生じた大乗仏教においては、「肉食は厳禁」となった。
日本においては、かつて仏教に熱心だった天武天皇が肉食を禁ずる勅令（675年に公布された「天武の勅令」）を出したことで、日本人は長きにわたりほとんどの動物性食品を公には食べられなくなった。
ただし修行の一環である「托鉢」（「たくはつ」、修行の一環として行う物乞い）においては、他人が取っていた食事で余ったものを物乞いし、頂いたものを食べる。あくまで余りものを食べるのであり、それが肉であったとしても問題にはならない。他人に物乞いする以上、好き嫌いを示してはならない、という教えである。相手から施されたものは、肉であれ、魚であれ、選り好みをせずに食べるのが原則であり、鉢に入れたものを日々の糧とし、僧侶による肉食は禁止されてはいなかった。
日本の仏教（の僧侶）においては、早朝の乞食行を経て午前中のみ食事し、午後には固形物を一切食べない。
→「食文化」も参照
→「食のタブー」も参照
食事 回数
西洋では、1800年ごろまで1日2食であったという。
食事の回数自体には固執せず、「空腹を感じたら食べる」ようにする場合もある。
日本
20世紀前半、国立栄養研究所での実験と、栄養学に基づく研究から、「1日3食」が推奨された。それまでは「1日2食」であり、それぞれ「朝餉」と「夕餉」と呼んだ。
フランシスコ・ザビエルが1549年頃に書いた報告書には「日本人は1日に食事を3回する」とある。戦国期当時、戦場では1日3食であった。30日間までは、食料は自己負担だが、30日を過ぎて長期戦となると、軍＝大名からの支給制へと移り、1日の消費量は、1人につき6合分（約900グラム）支給されていた。一回の食事につき、米2合分（約300グラム）ということになる（米だけで1日の摂取エネルギーが3204kcalにもなり、塩も支給されていた）。夜戦の際には増配された。
食事 回数
江戸時代に庶民が1日3食を取るようになったのは元禄年間（17世紀末）からとされる。牢中の囚人に対する食事の回数は身分によって違い、江戸市中小伝馬町牢屋敷では、庶民は朝夕の2回に対し、武士は朝昼夕の3回で、罪人であっても地位によって待遇に差があった。17世紀の日本において1日3食が広まった理由として、「照明が明るくなった町の商舗経営の長時間化が刺激になった」とも考えられており、身分・職種（力士）によっては2食が残った。庶民3食化のきっかけについては、「明暦の大火（17世紀中頃）後の復旧工事に駆り出された職人に昼食を出したところ、広まった」ともいわれている。他にも1日3食を記録した例として、幕末の忍藩下級藩士が記した絵日記である『石城日記』があり、朝昼夕とその日に食した内容が細かく記述されている（日付によっては、3食とも茶漬けとある）。なお『石城日記』では昼食を「午飯」と記している。
農家においては農繁期になると、1日の食事が4 - 5回に増える（後述書 p.37.）。一例として、昭和期の埼玉県秩父地方では、朝飯前の「茶がし」、次いで「朝飯」、午前10時に「四つ飯」、「昼飯」、午後3時のお茶を「こじゅうはん」（オチャゾッペエ・ニハチとも）、「ようめし」、夜なべの後の「夜食」といった具合に、3食以上となっており、3度の食事は「ご飯、または、おまんま」と呼んで区別している（倉林正次 『11日本の民俗 埼玉』 第一法規 1972年 p.37.）。
現代では、朝食、昼食、夕食、計3回食事を摂る習慣が一般的となっている。昼間に活動し、夜間は眠るという通常の生活サイクルに合わせたものであるが、夜食を摂る場合や、朝食や昼食の間、昼食から夕食の間に間食を摂る場合もある。
食事 食事内容と所得水準の関係
柴田明夫の説明によると、食事内容（食べる食品）は所得の増加によって、地域や民族を問わず、以下の四段階のパターンをたどるという。
第1段階
主食から、雑穀・イモ類が減り、米・小麦・トウモロコシの摂取量が増える
第2段階
主食が減り、肉、卵、魚、野菜といった副食が増える
第3段階
副食の中でも、動物性タンパク質の割合がさらに増加する。また、アルコールの摂取量も増える
第4段階
食事を簡単にすませようとし、レトルト食品や外食が増える。また、伝統的な食事を見直したり、高級化する動きも見られる
なお、この段階が進むにつれて、穀物の消費量が加速度的に増える。というのは、食肉の消費を増やすということは、その食肉の生産のために、家畜に食べさせるための飼料として穀物が消費されるからである。
食事 食事を共にする人数
食事を共にする人数は、世帯構成により大きく左右されるが、外食に限って言えば、日本などを除く多数の国では1人を避け、複数人で食事を摂ることが一般的であった。アメリカ合衆国も、そうした傾向が強い傾向にあったが、ニューヨークなどでは2020年代に入ると一人暮らしをする人の割合が増え、飲食店で一人で食事をすることに対する忌避感も薄れ始めた。
ソニー
ソニー株式会社（英: Sony Corporation）は、東京都港区港南（品川駅前）のソニーシティに本社を置く、ソニーグループ傘下の日本の総合電機メーカー。テレビ・デジタルカメラ・スマホ開発事業、ネットワークサービス事業、映像制作ソリューション事業、ライフサイエンス事業を展開するエンタテインメント・テクノロジー&サービス（ET&S）事業を担うソニーグループの祖業にあたる企業。
2021年4月1日のグループ再編以前の初代法人（旧：東京通信工業株式会社、現：ソニーグループ株式会社）と、以降の二代目法人は別の法人格であるが、商号・営業上は連続しているため、以下では特記しない限り、「ソニー」を名乗った法人について連続して扱う。
ソニー 概要
1946年に井深大、盛田昭夫、太刀川正三郎らが、かつて東京都中央区日本橋にあった百貨店・白木屋の3階の一室を借りる形で事務所兼工場を設けて創業した。創業当初は日本橋に拠点を置いていたが、その1年後の1947年には品川区北品川（御殿山エリア）に移転した。以後約60年間にわたって同地区に分散する形で、多数の関連施設が並ぶ状況だった。このことから「ソニー村」といわれたこともあった。2007年には、港区港南の品川駅前に建設されたソニーシティに本社が移転され、分散していた施設群のほとんどもソニーシティに統合された。
ソニー 概要
社名でありブランドであるソニー（Sony）の商号は1955年より使用されており、音を意味する英語の「Sonic」、およびラテン語の「Sonus」と男の子（坊や）を意味する英語の「Sonny」に由来している。その際、日本人が「Sonny」を「ソンニー」と発音し「損」を連想させてしまうことを懸念した盛田が、そこから「n」を1つ取ったことで「Sony」となった。またブランド名を全面的に押し出したカタカナ語の社名への変更は、株主やメインバンクの三井銀行（現在の三井住友銀行）からも当初は反対され、「ソニー電子工業」や「ソニー電気」にすべきと提案されたが、盛田は断として、「我々が世界で伸びるため、断固、ソニー株式会社でいくべきだ」とこだわり、周りが折れる形で「ソニー」という社名に落ち着いたともされている。
かつては独立研究所として「ソニー中央研究所」「ソニー木原研究所」「ソニー中村研究所」「ソニー・インテリジェンス・ダイナミクス研究所」「ソニーコンピュータサイエンス研究所（Sony CSL）」 を擁していたが、中央研究所は1990年代後半に、2006年までにCSL以外のその他の研究所も本社に統合された。
ソニー 歴史
1945年（昭和20年）9月、東京での新会社創設のため、井深大が、太刀川正三郎、樋口晃などの仲間とともに疎開先の長野県須坂から上京。
同年10月、井深らが東京・日本橋の白木屋3階の一室に「東京通信研究所」を立ち上げる。参加した20名のうち、主なメンバーは、以前に井深が設立に関与し、技術担当重役も務めていた日本測定器の若い社員7名であった。この小さな研究所兼工場が、現在のソニーを生み出す母体となった。
のちに朝日新聞のコラム「青鉛筆」に掲載された東京通信研究所の記事が、戦時中に井深と親交のあった盛田昭夫の目に留まり、会社設立に合流する。
1946年（昭和21年）、井深、盛田、太刀川などを中心に東京通信工業株式会社（とうきょうつうしんこうぎょう、略：東通工〈とうつうこう〉、英: Tokyo Telecommunications Engineering Corporation）として創業。創業当初は真空管電圧計の製造、販売を行っていた。創業に際して太刀川家が持ち株比率55%となる資本援助を行った。資本金19万円で、井深の義父である前田多門（終戦直後の東久邇内閣で文部大臣）が社長、井深が専務（技術担当）、盛田が取締役（営業担当）、太刀川が取締役（経理財務担当）、増谷麟が監査役、社員30名弱。東通工の設立趣意書には
ソニー 歴史
と記されている。
1950年（昭和25年）には日本初のテープレコーダー（当時はテープコーダーと呼称）を開発。この頃にテープレコーダーの音質にクレームをつけにきた大賀典雄が合流している。オランダのフィリップス社のような大会社を目指して輸出に注力する方針を立てた 東通工は、トランジスタの自社生産に乗り出し、1955年（昭和30年）、日本初のトランジスタラジオ「TR-55」を発売した。
また、製品すべてに「SONY」のマークを入れることにした。「SONY」以外に考えられたブランド名には、東京通信工業の頭文字である「TTK」や、略称である東通工のローマ字表記「Totsuko」、また東京通信工業を英訳した「Tokyo Teletec」などがあった。しかし、「TTK」は東洋陶器（現・TOTO）やTTKグループが略称あるいは商標として用いていた事から、候補から外れた。「Totsuko」は、盛田がアメリカに出張した際、当時のアメリカ支社の社員が発音に苦労しており、英語話者にとって発音が難しいことが分かったため、候補から外れた。「Teletec」については、同じ名のブランドを持つ企業がアメリカにあることが分かり、断念した。
1957年（昭和32年）のトランジスタラジオ「TR-63」は、輸出機として大成功をおさめた。
ソニー 歴史
1958年（昭和33年）1月に東京通信工業株式会社からソニー株式会社に改称。改称にあたっては、主要取引銀行である三井銀行から、すでに東京通信工業が日本国内で知名度を得ていることや、ソニー単独では何の会社か分からないことから、反対の意見が出た。銀行は、「Sony」にどういった会社なのかを示すために「Sony Electronic Industries」や「Sony Teletech」などの社名を提案した。
また社内でも、東京通信工業という社名に愛着を持っている一部の社員たちは、社名変更に反対した。しかし、盛田たちは「Tokyo Tsushin Kogyo」では世界的な認知度を得ることは難しいと考えており、また社名に「Electronic」などの電機関係の言葉をつけることについても「ソニーが将来、エレクトロニクスの会社であるとは限らない」という趣旨を伝え、「ソニー」の社名を押し切った。
同年、東京証券取引所市場第一部に上場を果たした。すでに東京通信工業傘下の国内販売会社は、この前年に「ソニー商事」に社名を変更していた。この販売会社の社名変更に大きな混乱はなく、むしろ認知度は上がり、業績が伸びていたことも銀行への説得材料となった。1954年5月、仙台工場（現・仙台テクノロジーセンター、宮城県多賀城市）を設立。
ソニー 歴史
1960年（昭和35年）には、米国に現地法人を設置し自ら販売活動を始め、翌1961年（昭和36年）には日本企業として初めて株式の米国預託証券 (ADR) 発行が日本政府から認められた。また1960年にはスイスに法人を設置してヨーロッパの販売代理店の統括を行うが、1968年（昭和43年）にソニーUKを設置したのを皮切りに国ごとに現地法人を設置していく。1960年（昭和35年）11月に、ソニー厚木工場（現・厚木テクノロジーセンター）開設。
トランジスタの研究開発と応用を進め、1959年（昭和34年）に世界初の直視型ポータブル・トランジスタテレビを発売するが売れず。1961年（昭和36年）には世界初のビデオテープレコーダー（以下、VTR）「SV-201」を開発、1967年（同42）にはトランジスタ電卓を発売した。1964年（昭和39年）には世界初の家庭用オールトランジスタVTR を発表する。その一方で放送用音響機器事業からは一度撤退する。
カラーテレビの開発では出遅れ、良好な画質のカラーテレビを目指して1961年（昭和36年）にクロマトロンの開発に取り組むが量産に至らず、1967年（昭和42年）にトリニトロンカラーテレビの開発に成功した。
ソニー 歴史
この時期はエレクトロニクス製品以外の事業にも進出。1961年（昭和36年）にはショールームの建設のため不動産管理会社ソニー企業を設立。1968年（昭和43年）には米国のCBSと合弁でレコード会社CBS・ソニーレコード（現：ソニー・ミュージックエンタテインメント〈SMEJ〉）を設立し、1988年には米国コロムビア・レコードを買収した。
1970年代は家庭用VTRの普及をめざし、1970年（昭和45年）に松下電器産業・日本ビクターなどと共同してビデオカセット規格「U規格」を立ち上げる。1971年（昭和46年）に対応製品「Uマチック」を発売するが成功せず、1975年（昭和50年）に小型化・低価格化を図ったビデオカセット規格「ベータマックス」を発売する。ベータマックスは日本ビクターが開発した家庭用VTRビデオカセット規格「VHS」と、家電業界を二分する激しい規格争い（ビデオ戦争）を繰り広げたが、結局1988年（昭和63年）にVHS機を並売する形で決着した。一方でCCDを利用したカラーカメラとビデオカセットレコーダーを組み合わせた製品（いわゆるカムコーダ）の開発に取り組み、規格統一を図り1985年（昭和60年）に8ミリビデオとして発表した。
ソニー 歴史
業務用VTRではテレビ放送局用の「Uマチック」を開発して放送用機材事業に再参入し、放送局のフィルム取材からビデオ取材 への移行を促した。ベータマックスをベースに開発された1981年の「ベータカム」はENG市場の95%を占めるスタンダードとなった。VTRのデジタル化、コンピュータ化にも取り組み、1980年代後半から対応製品の販売を始めた。
オーディオ製品においては1960年代からフィリップス社のコンパクトカセット規格のテープレコーダーの製造・販売を行っていたが、若者向け製品としてヘッドフォンで音楽を聴く形式の携帯型カセットテーププレイヤー「ウォークマン」を1979年に発売。1995年度に生産累計が1億5,000万台に達した。日本国立科学博物館に重要科学技術史資料として登録された際には「音楽リスニングを大きく変えた」と評価されている。
1975年（昭和50年）には米国のユニオンカーバイド社と合弁で電池事業を始めたが、1986年（昭和61年）にユニオンカーバイド社の経営難から合弁を解消し、単独で事業を継続。電池の研究開発を始めリチウムイオン電池を開発、1990年（平成2年）に製品化を発表した。
1979年（昭和54年）にはソニー・プルデンシャル生命保険を設立 し保険事業に参入した。
ソニー 歴史
オーディオのデジタル化にも取り組み、フィリップス社と共同してCDを開発、CBS・ソニー（現・ソニー・ミュージックエンタテインメント）からのソフトとディスク生産体制の提供を受け1982年（昭和57年）に発売した。1984年（昭和59年）には携帯型CDプレイヤーを発売。
CD以降はユーザーが記録可能な光ディスクの開発にも取り組み、1988年（昭和63年）に光磁気ディスク（MO）を発売した。そして、1992年（平成4年）にMD規格を立ち上げた。映像を記録する光ディスクについてはフィリップス社との共同開発が試みられたが、最終的に規格統一に合意し、DVD規格の立ち上げに参画した。
ソニー 歴史
1970年代末からコンピュータ関連機器の開発に取り組み、1980年（昭和55年）に英文ワープロとポータブル液晶ディスプレイつきタイプライターを発売。1982年（昭和57年）には「SMC-70」を発売してパソコン市場に参入、さらに1983年（昭和58年）には「HitBit」ブランドでホビーパソコン規格MSXへの参入も行った。しかし1980年代に開発されたこれらの商品群は、英文ワープロ用に開発した3.5インチフロッピーディスクこそ、のちのデファクトスタンダードとなったものの、多くは鳴かず飛ばずに終わった。この理由としては、当時メジャーなAppleやNECの言語を使わず、自社の"Sony Basic"を組み込んでいたことなどがあげられる。
また、1984年（昭和59年）には第二電電（DDI、現KDDI）の設立に関与している。そのため、当時発売していた固定電話機に搭載されていたLCRはDDIの「α-LCR」であったほか、DDIセルラーグループにも1989年の開業当初から携帯電話端末を供給していた。
1989年（平成元年）にはコロンビア・ピクチャーズ・エンタテインメントを買収して映画事業に参入 している。