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劉備 後世の評
陳寿の評：「度量が広く、意志が強く、心が大きく親切であって、人物を良く見極めて士人を待遇した。思うに前漢の高祖（劉邦）の面影があり、英雄の器であった。国のその後を諸葛亮に全て託すのに際して、心に何らの疑念を抱かなかったこととなると、まことに君臣の私心なきあり方として最高のものであり、古今を通じての盛事である。権謀と策略にかけては、魏武（曹操）に及ばず、これがために国土もまた狭かった。しかしながら敗れても屈服せず、最後まで臣下とならなかったのは、武帝（曹操）の度量からいって絶対に自分を受け入れないと推し測ったからで、単に利を競うためというのでなく同時に害悪を回避する為であったのである。」（『蜀書』「先主伝」）
習鑿歯はいう。先主は顛倒し困難に陥ったときであっても、信義をますます明らかにし、状況が逼迫し事態が危険になっても、道理に外れぬ発言をした。景升(劉表)の恩顧を追慕すれば、その心情は三軍を感動させ、道義にひかれる人々に慕われ（後についてこられ）れば、（見捨てることなく）甘んじてともに敗北した。彼が人々の心に結びついた経過を観察すれば、いったい、どぶろくを与えて凍えている者を慰撫し、蓼（にがい）を口に含み、民の病気を見舞った程度のことであろうか。彼が大事業を成し遂げたのも当然であろう。
劉備 『三国志演義』における劉備
小説『三国志演義』は、黄巾の乱によって世が乱れる中、劉備が関羽、張飛と桃園の誓いを結び、義勇兵を起こす場面から始まる。
史実においても劉備は仁徳によって諸勢力に重んじられ同時に警戒されたとされるが、『演義』の中の劉備はその個性が強調されている。武勇については関羽、張飛をはじめとする武臣たち、知略については諸葛亮などの謀臣が担い、劉備は多様な個性を周囲に惹き付ける人物として描かれる。
劉備は儒教の理想とする君子的高潔さを持った人物として描かれた、奸雄である曹操との対比が、『演義』の中心的なテーマの１つとなっている。
『演義』の中の劉備は「双股剣」と「的盧」を愛用している。「双股剣」は、桃園の誓いで義兄弟の契りを果たしたあと、張世平と蘇双から贈られた軍用金の一部で鋳させた二本合わせの剣。吉川の小説では、「大小の二剣」と表記され、呂布との戦いで使用された。また、同小説では先祖から伝わる剣を所持しており、旅先で黄巾族に襲われているところを救ってくれた張飛に対し礼としてこの剣を渡したが、旅先から戻りこれを知った劉備の母がひどく悲しんだとされている。この剣は張飛と再会し義兄弟の契りを交わした際に劉備の手に戻った。
劉備 『三国志演義』における劉備
『演義』では、呂布に追われている時に逃げ込んだ家の主人劉安は、劉備をもてなす食料がなかったので妻を殺害して、オオカミの肉と偽って、その肉を差し出し、そうとは知らず感激していた劉備だったが、顛末を知るやひどく悲嘆したという逸話が存在する（和訳本では削除されるか、価値観の違いについて注釈の上で紹介されている。また、吉川の小説ではこの描写前に、中国と日本の文化の違いについて明記している）。『演義』では、蜀を奪ったあと、義兄弟である関羽を魏呉連合軍に殺され、その後に後漢が滅ぶ。この頃から劉備には自分勝手な振る舞いが目立つようになり、諸葛亮を始めとする群臣が劉備に帝位に就くよう勧めた際に、「そなた達は私を不義不忠の輩に仕立てる気か」と激昂する。即位後には部下が張飛を殺して呉に逃亡したことにより怒り狂い、義兄弟の敵討ちという私利私欲に走り呉を攻める。その際に黄忠を老人扱いしたり、自軍が75万という大軍勢な上に呉軍の士気が低いのを見て傲慢になっていた。そこを突いた陸遜により大敗し白帝城へ落ち延び、まもなく後悔の念にさいなまれ病気になる。病の床で見た夢に現れた関羽と張飛から「遠くなく兄弟三人がまた集うことになるでしょう」と言われ、自らの死期を悟る。そして諸葛亮を呼び寄せ、後のことを託して世を去る。
ホワイトホール
ホワイトホール（英: white hole）は、ブラックホール解を時間反転させたアインシュタイン方程式の解として、一般相対性理論で理論上議論される天体である。（アインシュタイン方程式はエネルギー運動量テンソルがどの成分を表していたとしても時間反転対称である）
ブラックホールは事象の地平線を越えて飛び込む物質を再び外部へ逃さずにすべてを呑み込む領域であるが、ホワイトホールは事象の地平線から物質を放出する。加速度の符号は時間反転に対して保存されるので、どちらも重力（引力）が起因する現象であるが、ホワイトホールの重力はブラックホールと同等なため、放出された物質が再び引き戻されて事象の地平面へ降り積もった結果、ホワイトホールの外側にブラックホールの領域が形成されるとする説もある。
ホワイトホール ホワイトホールの実在性
ホワイトホールの存在は決定的ではないが、2006年に観測されたGRB 060614は初めてホワイトホールの存在を示唆した。
ホワイトホールはあらゆる物質を放出する天体と定義される。しかし、この定義では、ホワイトホールはやがては物質を放出しつくし消滅してしまう。このため、かつては「ホワイトホールが発見されていないのは、既に全部消滅したから」と説明されてきた。だが、この説明どおりにホワイトホールを解釈すると、ビッグバン以前にホワイトホールは既に存在していなければならない、という矛盾が発生する。また、ブラックホールとホワイトホールが、一方通行のワームホールを通じて繋がっているため、ブラックホールに吸い込まれた物質が、ホワイトホールから放出される、という仮説も存在するが、この仮説にはブラックホールに吸い込まれた物質がその後どうなるのかについて説明できない、という矛盾も存在している。これらの点から、ホワイトホールは数学的解釈により想像された架空の天体に過ぎず、現実には存在しない、とする説が支持されている。
ブラックホール熱力学は、ホーキング放射によってブラックホールが最終的には蒸発することを予言するが、このプロセスも時間反転に対して対称であるため、熱的平衡にあるブラックホールの時間反転解もブラックホール解である。そうであるなら、ブラックホールとホワイトホールは同じ天体として解釈され得る。
浦安市
浦安市（うらやすし）は、千葉県の北西部に位置する市。
旧東葛飾郡で、葛南地域にある。国際会議観光都市に認定されている。
人口は約17.2万人で、千葉県内では習志野市に次いで10位前後の人口規模であり、人口密度は県内第1位である。日本全国813市区中、財政力指数首位を記録する（2016年度）。
浦安市 概要
旧江戸川を挟んで東京都江戸川区と隣接している。東京都の都心へのアクセスが大変良く（東京駅 - 舞浜駅間最短約13分、日本橋駅・大手町駅 - 浦安駅間最短16分）、大型商業施設や区画整理された道路など住環境の良さが注目され、子育て世代が増加する住宅都市としてマンション建設が相次いでいる。舞浜には東京ディズニーリゾートが所在することから、市内にはリゾートホテルなどの宿泊施設も多数立地している。
千葉県の最も東京寄りに位置している。そのため、都市雇用圏における東京都市圏（東京都区部）のベッドタウンとしての性質が強く、2015年の国勢調査では東京都特別区部への通勤率は49.0%と非常に高い（「千葉都民」も参照）。通勤率が高い自治体上位に入る（東京都市圏の項目を参照）。
浦安市 地理
千葉県北西部に位置し、県庁所在地である千葉市から約20キロメートルの距離である。東京都心から10 - 20キロメートル圏内である。
千葉県の最も東京寄りに位置しており、旧江戸川を挟んで江戸川区と接している。江戸川（江戸時代までは太日川）の河口左岸の低平な自然堤防、三角州および埋立地からなる。市域の約4分の3は1960年代以降造成された埋立地が占めている。かつては3キロメートルほど沖まで続く遠浅の海、三番瀬が広がっていた。旧市街はいずれも江戸川の派川である境川両岸の自然堤防上に位置する。市域の西端には海抜ゼロメートル地帯がわずかに存在する。自然地形としての山や丘は市内に存在しない。また、中央公園に高さ14メートルほどの築山である、通称「浦安富士」がある。
浦安市 歴史
現在の浦安市域は昭和中期まで現在市川市の一部となっている旧南行徳町・旧行徳町と一体的に「行徳」と呼ばれていた地域であり、近代以前の当地の歴史についてはこちら及び行徳塩田も参照の事。
浦安村・浦安町
浦安市
2011年（平成23年）
3月11日 東日本大震災による液状化現象被災。
3月24日 - 災害救助法の適用を受ける。
4月1日 - 震災で敷地全体に被害の出た浦安南高校が船橋市の旧県立船橋旭高校校舎へ一時移転（8月31日まで）。6日に始業式、7日に入学式を実施する。
4月10日 - 同月1日告示の千葉県議会議員選挙の浦安市選挙区での投開票事務の執行を松崎秀樹市長と市選挙管理委員会が拒否、期日前投票を含めて一切の投開票を行わないまま選挙を終える。これにより再選挙となり、それまでに内田悦嗣（のちの浦安市長）ら現職議員2名が一時失職する（第17回統一地方選挙#千葉県議会議員選挙の浦安市での選挙事務執行停止問題を参照）。
浦安市 歴史
航空機騒音
浦安市内の東京湾沿岸地区は、羽田空港が近い所にある。そのために風向きによっては（主に南 - 西）B、C、D滑走路に着陸する飛行機が低空で通過または旋回したりすることから、同地区に騒音問題が生じている。これは市でも深刻な問題として何回にもわたって取り上げられている。新設されたD滑走路は元々B滑走路と平行に作られるはずであったが、その場合騒音が大きいとして浦安市、千葉県が抗議したため7.5度方向をずらして建設が行われた。
初代浦安村長である新井甚佐衛門が「浦（海）やすかれ」と言ったのと、心安らかにという願いが込められたものとされる。
『日本書紀』第3巻「神武紀」の一節に「昔、伊弉諾尊この国を名づけて曰く、日本は浦安の国」と記されており、浦安は日本（大和）の古称・美称でもある。
浦安市 人口
日本の市町村の中でも平均年齢の若い市町村である。かつては人口が急増していたが、近年は安定している。
東日本大震災の影響で2011年に市制施行以来初めて人口が減少したが、復旧の進捗に伴い2016年には震災前の水準まで回復した。
浦安市 町名
浦安市では、一部の区域で住居表示に関する法律に基づく住居表示が実施されている。
写真で見る元町、中町、新町地区
浦安市 行政
市長選挙
※当日有権者数：137,278人 最終投票率：45.74%（前回比：+0.54pts）
※当日有権者数：132,164人 最終投票率：45.20%（前回比：+4.64pts）
※当日有権者数：125,211人 最終投票率：40.56%（前回比：-5.15pts）
※当日有権者数：124,970人 最終投票率：45.06%（前回比：-0.65pts）
※当日有権者数：119,673人 最終投票率：45.71%（前回比：-2.79pts）
※当日有権者数：107,368人 最終投票率：48.50%（前回比：-0.55pts）
※当日有権者数：96,627人 最終投票率：49.05%（前回比：-2.31pts）
初代
浦安町制50周年記念事業の一環として一般公募で募集し、抽選した結果、1位の紋章が選ばれた。「ウラ」を図案化したものであり、1959年10月27日に制定された。単独市制後も継承され使用された。
2代目
浦安誕生100周年記念事業の一環として、一般公募で募集し、応募総数1205点の中から、浦安市民投票・浦安市市章選考委員会により選考された作品を浦安市議会の議決で決定してその結果、「U」を太陽が昇るように図案化したものであり、1991年4月1日に制定される。さらに色は緑色と青色が指定されている。
浦安市 議会
2023年千葉県議会議員選挙
2019年千葉県議会議員選挙
浦安市 経済
浦安市では、オリエンタルランドが経営する東京ディズニーリゾートが圧倒的な知名度があるため、市の財政がオリエンタルランドに強く依存している（一種の企業城下町）という印象を持たれやすいが、市は海面埋立事業の当初から「住宅地の造成」、「大規模遊園地の誘致」、「鉄鋼流通基地の形成」を三本柱として計画的な開発を進め、各部門において顕著な成功を収めており、バランスの良い財源を持っていると言える。なお、歳入の市税区分においてオリエンタルランドを含む法人市民税は例年1割程度であり、個人市民税と固定資産税で8割程度を構成している。東京ディズニーリゾートが市のイメージ形成において核心を担っていることは否定できないものの、豊かな税収は平均所得の高さと住宅人気に大きく依存していると考えられる。
浦安市 経済
農業
1979年以降、市内に農地はない。
工業
漁業
市制施行以前、地域の主産業は一貫して漁業であったが、一般に「黒い水事件」と呼ばれる1958年の江戸川漁業被害を契機として漁業権を放棄。現在は、観光用の釣り船などが営業するのみとなっている。
商業
舞浜地区は、東京ディズニーリゾートのテーマパーク本体以外にも当リゾート公式・公認ホテル群とショッピングモール「イクスピアリ」、さらに演劇・コンサート用ホールの「舞浜アンフィシアター」などを抱える一大アミューズメントエリアとなっており、周囲に展開する多数の他系列のホテルも含め来訪する観光客に対応している。
浦安市 地域
近年、東京都の都心までの通勤時間の短さなど利便性の良さや、市内に東京ディズニーリゾートが所在すること、埋立地を中心に計画的に整えられた住環境の良さが注目され、マンション建設が相次いでいる。新町地区のマリナイースト地区の地権者は都市再生機構（旧都市基盤整備公団）などであり、開発計画に基づいた開発が進められている。そのため道路が広く、公園が多いことから緑が豊かである。
東京ディズニーリゾートの入園者数が堅調なことを受け、2015年以降、浦安市内に既存のホテルの改装、増築や新規ホテルの建築、開業が相次いでいる。
市内には東京ディズニーリゾート (TDR) 直営・公式ホテルとしてディズニーホテル（TDR直営）、オフィシャルホテル、パートナーホテルの3種類ある。
郵便番号は以下が該当する。1集配局が集配を担当する。
市外局番は047（市川MA）。収容局は浦安局のみ。
浦安市立図書館は、優れた公共図書館として、図書館学の分野では有名である。国内外から公立図書館関係者が視察に訪れている。
二次医療圏（二次保健医療圏）としては東葛南部医療圏（管轄区域：鎌ヶ谷市と葛南地域）である。三次医療圏は千葉県医療圏（管轄区域：千葉県全域）。
浦安市 地域
医療提供施設は特筆性の高いもののみを記載する。
公立
千葉県立浦安高等学校
千葉県立浦安南高等学校
私立
東京学館浦安高等学校
東海大学付属浦安高等学校
公立
浦安市立明海中学校
浦安市立入船中学校
浦安市立浦安中学校
浦安市立高洲中学校
浦安市立富岡中学校
浦安市立日の出中学校
浦安市立堀江中学校
浦安市立見明川中学校
浦安市立美浜中学校
私立
東海大学付属浦安高等学校中等部
公立
浦安市を本拠地とするチーム
浦安市総合公園
レッドブル・エアレース・ワールドシリーズの滑走路、ハンガー、管制施設などの特設飛行場が設営された。また、浦安市民を対象としたパブリックビューイングも行われた。
2015年レッドブル・エアレース・ワールドシリーズ 千葉
2016年レッドブル・エアレース・ワールドシリーズ 千葉
2017年レッドブル・エアレース・ワールドシリーズ 千葉
2018年レッドブル・エアレース・ワールドシリーズ 千葉
浦安市 交通
かつては千鳥に浦安ヘリポートが存在し、エクセル航空による遊覧飛行の拠点となっていたが、2025年3月末をもって閉鎖された。
東日本旅客鉄道（JR東日本）
京葉線・ 武蔵野線
- 舞浜駅 - 新浦安駅 -
※武蔵野線は、西船橋駅 - 東京駅間は京葉線に直通運転
東京地下鉄（東京メトロ）
東西線
- 浦安駅 -
舞浜リゾートライン
ディズニーリゾートライン
リゾートゲートウェイ・ステーション - 東京ディズニーランド・ステーション - ベイサイド・ステーション - 東京ディズニーシー・ステーション
中心となるバス停：新浦安駅・浦安駅・舞浜駅・東京ディズニーランドバスターミナル
コミュニティバス
おさんぽバス「医療センター線」
東京ベイ医療センター - 当代島公民館 - 浦安駅 - 浦安市役所 - 文化会館 ‐今川橋 - 新浦安駅
おさんぽバス「舞浜線」
舞浜駅 - 運動公園 - 堀江公民館入口 - 浦安市役所 - 健康センター - 総合福祉センター - 順天堂浦安病院 - 新浦安駅
おさんぽバス「じゅんかい線」
浦安市役所 - 順天堂浦安病院 - 順天堂大学浦安キャンパス - 高洲海浜公園 - ベイモール - 日の出公民館 - 新浦安駅 - 浦安高校 - 浦安市役所（循環バス）
時空連続体
時空連続体（じくうれんぞくたい）とは、時空を4次元多様体としてとらえることを指す。連続体という考え方は古典的であるので、時空の量子論を論じる際には多様体という幾何学的物体を量子化して考えなければならない。しかしどのように量子化するのかまだよくわかっていない。その候補として非可換幾何学が挙げられる。
イオングループ
イオングループ（英: AEON Group）は、千葉県千葉市美浜区の幕張新都心に本社を置くイオン株式会社（英: AEON Co., Ltd.、旧：ジャスコ株式会社）を純粋持株会社、イオンリテール株式会社（英: AEON RETAIL Co., Ltd.）を中核として日本国内外300社以上の企業で構成される大手流通企業グループの総称。各社の展開する店舗ブランドの詳細については「イオングループの商業ブランド」を参照。
イオングループ 概要
1989年、グループ名を「ジャスコグループ」から「イオングループ」へ改称した。その後、2001年8月21日の社名変更を機に、イオン（持株会社）は同社グループの呼称についても単に「イオン」と制定している。ただし、本項目では、"説明に際しての曖昧性"を回避する目的から、グループに関しては「イオングループ」、イオン（持株会社）に関しては「イオン本社」と表記する。
2008年8月20日までは、統括会社（事業持株会社）のイオン本社がマイカル、マックスバリュ地域会社、イオンクレジットサービスなどの主要子会社や、タカキューなど持分法適用会社と共にグループを形成し、イオン本社を中心に求心力のあるグループ体制を目指していた。
しかしジャスコ時代より、他社とのゆるやかな連携（「連邦制経営」と称していた）で発展してきたことから、持分法適用関連会社群のみならず連結子会社群の中にもグループ入り前の独自色を残す企業が多数存在しており、これによって事業分野の重複が発生していた。
イオングループ 概要
これを解消すべく、同年8月21日付でイオン本社の会社分割により、同社にはグループ統括機能（持株会社）のみを残し、小売業を中心とした事業部門は事業会社（イオンリテールなど）に承継した。
グループ草創期の旧ダイヤモンドシティ（現：イオンモール）の設立以来、ショッピングセンター開発を中心に三菱商事との関係を深めている。実際、近年の積極的な店舗展開を支えるために提携を強化しており、三菱商事がイオン本社の筆頭株主になったりと、店舗開発では投資法人などのJ-REIT不動産投資信託の活用も目立ってきている。
なお、ロゴ並びに呼称の類似するイーオンやイオン化粧品とは無関係である。また、創業時の屋号は「岡田屋」だが、現存する横浜岡田屋とも無関係である。
イオングループ 特徴
グループスローガンは「木を植えています - 私たちはイオンです（英語: Planting Seeds of Growth - We are AEON）」で、環境活動を中心に永続性への投資を行う企業姿勢をあらわす。
加えて、2004年9月・からは「singing♫AEON」（シンギング・イオン）も使用されているが、こちらは基本的にイオン北海道・イオンリテール・イオン九州・イオン琉球（旧：琉球ジャスコ）のショッピングセンターと、一部のMaxValu運営法人などが使うブランドメッセージとなっている。
イオン本社によるトップマネジメントを強化してきた中で、近年大きな問題となっているのが、事業分野の重複である。特に大きな問題となっているのが「大型ショッピングセンター」の分野である。
イオンリテールおよび地域子会社（後述）は、それ自体も大型ショッピングセンター事業を行っている。しかし、グループ内にはほかにも大型ショッピングセンターの開発・運営を専門に行う企業としてイオンモールがある。過去には三菱商事との合弁による同業態のダイヤモンドシティも存在した（後にイオンモールへ合併）。
イオングループ 特徴
これらの企業が展開するショッピングセンターは、以前は大半が「イオン○○ショッピングセンター」という名称だった。しかし内部構成はセンター自体の運営がイオンモールで、スーパー部分の運営がイオン本社が行う体制であったり、センターとスーパー両方の運営をイオン本社が行う体制であったりと、統一されていなかった。そこでセンターの運営形態を明確にするため、2007年9月22日、イオンモールとダイヤモンドシティとの合併を機に、イオンモールが運営するショッピングセンターの名称を原則として「イオンモール○○」に統一した（一部例外あり）。その後、イオンモール以外が運営するモール型のショッピングセンターに関しては、2011年11月21日付で「イオンモール○○」と改称された。
総合スーパー部門「ジャスコ」ブランドにおいては、地域ごとの再編成をほぼ終えた（イオン北海道、マックスバリュ長野、イオン九州、イオン琉球（旧：琉球ジャスコ）、イオンリテール）が、今後はこうした重複する事業分野をどう整理していくのかが重い課題となっている。2008年8月21日の純粋持株会社体制への移行に際し事業部門が12分野（持株会社を除く）に整理され、事業部門名称の変更や一部事業部門の移籍（一部グループ企業）を行っている。
イオングループ 特徴
2010年10月、イオンリテールを存続会社として同年12月にイオンマルシェ、2011年3月にマイカルを合併して、売上規模が2兆円以上という総合小売企業を発足させ、店舗ブランドを「イオン」に統一すると発表。イオン北海道・イオン九州・琉球ジャスコ（当時）も同じく各社が展開していた「ジャスコ」・「サティ」・「ポスフール」（北海道）を「イオン」へ統一することを発表。2011年3月付で（一部店舗を除き）すべての店舗ブランドを「イオン」に統一し、総合スーパーのブランド再編も完了した。
2008年4月、3か年の中期経営計画の最終年度となる2010年度までに、傘下の総合スーパー（GMS）約100店舗を閉鎖する方針を明らかにした。これまで、国内におけるイオンのGMSは拡大基調で、積極的な出店と合併で600店舗あったが、今後は不採算店舗から売却や食品スーパーなどへの業態転換、閉鎖を検討する。今後は、人口減少で市場が縮小する国内店舗は減少させるが、成長が見込める中国やアジアへの出店を進める方針である。
グループのプライベートブランドとして「トップバリュ」（TOPVALU）を展開しており、連結子会社のみならず、持分法適用関連会社群をはじめとした業務・資本提携先企業群でも同ブランドの商品が販売させており（従来の各社のプライベートブランドの一部を置き換えさせている場合もある）、これには丸紅と共同でイオンが事業再建に協力しているダイエーも含まれる（ダイエーの場合、セービングからトップバリュへ）。
イオングループ グループ企業
各社の展開する店舗ブランドの詳細については「イオングループの商業ブランド」を参考のこと。
この事業には、ホームセンターやスーパーセンターを担う事業、GMSへの出店を主とする専門店を運営する企業が含まれる。店舗ブランドなどの詳細は各社の項を参照。
イオンリテール株式会社 - 関東・中部・近畿・中国・四国の各地方において「イオン」「イオンスタイル」「そよら」「清水フードセンター」などを運営。以前から「商号保全」を目的に存在していたが、2008年8月21日付でイオン本社が運営していた全店舗を引き継いだ。設立当初は不採算店舗の整理を優先していたが、イオンマルシェ（2010年12月）とマイカル（2011年3月）を合併しイオングループの中枢企業となった。2023年3月には清水商事を吸収合併し、新潟市内に展開するスーパーマーケット「清水フードセンター」の運営を引き継いだ。
イオンリカー株式会社 - 2013年3月にイオンリテールからリカー事業の一部を分割により継承し発足。東京、神奈川、埼玉における直営店の運営のほか、インターネットによる通信販売、四国など一部地域のイオンリテールやイオンモールの店舗において直営飲食店の運営、イオングループを中心に卸売り事業やコンサルタント事業を行っている。
イオングループ グループ企業
イオン北海道株式会社 - 北海道の「イオン」「イオンスーパーセンター」「マックスバリュ」「ザ・ビッグ」などを運営。前身は、旧マイカル北海道から分離独立したポスフール。2007年8月21日、イオン本社の吸収分割により、同社の道内店舗を統合して社名変更。2020年3月にはマックスバリュ北海道を吸収合併し、同社が運営していた「マックスバリュ」「ザ・ビッグ」「札幌フードセンター」の運営を引き継いだ。なお、「いちまる」は店舗の閉店に伴い、2021年8月末を以って運営を終了している。
イオングループ グループ企業
イオン東北株式会社 - 東北地方の「イオン」「イオンスタイル」「イオンスーパーセンター」「マックスバリュ」「ザ・ビッグ」などを運営（宮城と福島では「イオン」「イオンスタイル」「イオンスーパーセンター」のみ展開）。前身は、マックスバリュ東北。2014年3月、マックスバリュ北東北を吸収合併。2020年3月、イオン本社の完全子会社になると共に、イオンリテールから東北地方の「イオン」「イオンスタイル」「イオンエクスプレス」における食品およびデイリーコンビニエンス事業とディベロッパー事業を承継し現社名へ変更した。2021年9月、イオンリテール東北事業本部を統合したことにより、東北地方での総合スーパーの運営を一本化。2025年3月にイオンスーパーセンター株式会社を吸収合併し、同社が運営していた「イオンスーパーセンター」の運営を引き継いだ。
イオングループ グループ企業
イオン九州株式会社 - 沖縄を除く九州地方の「イオン」「イオンスタイル」「マックスバリュ」「ザ・ビッグ」ならびにホームセンターの「ホームワイド」（山口県）などを運営。前身は、福岡ジャスコ（後の九州ジャスコ）。ジャスコ地域法人（九州）を段階的に統合した上で、ホームワイド（2003年9月）、マイカル九州（2007年8月）を吸収合併。2020年9月付でマックスバリュ九州とイオンストア九州を吸収合併し、マックスバリュ九州が運営していた「マックスバリュ」（マックスバリュくらし館・マックスバリュハローを含む）「レッドキャベツ」「COCOSA B1」「ザ・ビッグ」の運営および旧ダイエー店舗の「イオン」「イオンスタイル」の資産管理を引き継いだ。
株式会社ジョイフルサン - 長崎県（長崎市・西彼杵郡時津町）に食品スーパーを展開。現法人は初代法人の経営再建支援を目的にあなぶき興産九州（現:穴吹興産）の出資により株式会社ジョイフルサンアルファとして設立された2代目である。2025年7月1日に穴吹興産が保有していた全株式をイオン九州が取得して100%子会社化して商号変更し、イオングループ入りした。
この事業には、小型店を運営する企業が含まれる。店舗ブランドなどの詳細は各社の項やイオングループの商業ブランドを参照。
イオングループ グループ企業
イオンマーケットインベストメント株式会社 - 首都圏でスーパーマーケット事業を展開する U.S.M.H の持株会社。
ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス株式会社 - 2015年3月2日、マックスバリュ関東・マルエツ・カスミの経営統合に伴い設立した共同持株会社。イオン本社と丸紅の共同出資。略称である U.S.M.H を用いることが多い。
マックスバリュ関東株式会社 - 千葉、東京、埼玉、神奈川（一部店舗のみ）にて「マックスバリュ」「マックスバリュエクスプレス」を運営。2013年5月からはイオンエブリから「つるかめランド」の一部店舗を承継し同店舗ブランドの運営も手掛けるようになる。その後、順次「マックスバリュ」「マックスバリュエクスプレス」へ統一した。
株式会社マルエツ - 東京、神奈川、千葉、埼玉、茨城、栃木にて「マルエツ」「マルエツ プチ」「リンコス」などを運営。かつての親会社であるダイエーの経営再建の過程で、丸紅とイオン本社との資本業務提携が行われた。後に、イオン本社の持分法適用関連会社になった。2002年、マイカルから食品スーパー「ポロロッカ」を買収した。
株式会社カスミ - 茨城を中心に、千葉、埼玉、栃木、群馬、東京にて「カスミ」「フードスクエア」「FOODストッカー」などを運営。2003年にグループ入り。
イオングループ グループ企業
株式会社いなげや - 東京の西部地域を中心に、スーパーマーケットを展開する。イオン本社が筆頭株主であり、プライベートブランドの「トップバリュ」も扱う。「稲毛屋」の名前は、稲毛三郎重成をあやかったもの。2024年経営統合。
株式会社フジ - 兵庫県の一部地域及び中四国地域に「フジ」「マックスバリュ」「マルナカ（パワーシティ・スーパーセンター・マールを含む）」「ザ・ビッグ」及びショッピングセンターの「フジグラン」などを運営。元々はイオン本社の持分法適用関連会社であったが、2022年3月1日付で連結子会社となり、傘下にフジ・リテイリング（フジの総合小売事業を承継したことに発足）とマックスバリュ西日本の2社を置く体制となったが、2024年3月1日付で子会社2社を吸収合併して2年ぶりに事業会社に戻り、兵庫県の一部と中四国における「フジ」・「マックスバリュ」・「マルナカ」・「ザ・ビッグ」の運営が一体化された。また、旧フジ・リテイリングではユニー・イズミヤ・サンリブと共同開発したプライベートブランド「styleone」を取り扱っていたが、2023年8月末をもって「styleone」の取扱いを終了し、旧マックスバリュ西日本と同じ「トップバリュ」へ移行・統一されている。
イオングループ グループ企業
マックスバリュ東海株式会社 - 静岡を中心に、中京圏3県（愛知・岐阜・三重）および神奈川（一部店舗を除く）、山梨、滋賀の「マックスバリュ」「マックスバリュエクスプレス」「マックスバリュグランド」を運営。前身はヤオハンジャパン（なお、ヤオハンの屋号はマックスバリュへの統一に伴い廃止となった）。CFSコーポレーションのスーパーマーケット事業を引き継いだイオンキミサワ（2013年3月1日）と、三重を中心に「マックスバリュ」などを運営していたマックスバリュ中部（2019年9月1日）をそれぞれ吸収合併。2020年から、イオンキミサワから継承した「キミサワ」「ザ・コンボ」「キミサワグラッテ」、マックスバリュ中部から継承した「ミセススマート」が屋号変更や閉店を経て、「マックスバリュ」やその派生ブランドへ集約された。
イオンサヴール株式会社 - 日本での「ピカール」の展開のほかに、2014年11月から展開する総合スーパー内にコーナーとして出店する業態「Petit Picard」も運営している。2016年4月、フランスを中心にイタリア・ベルギー・スウェーデン、スイスで展開している冷凍食品専門店「ピカール（Picard）」を運営するPicard Surgelés SAS社との契約に合意。同年6月付でイオン本社の完全子会社として設立。
イオングループ グループ企業
株式会社ダイエー - 総合スーパー「ダイエー」や食品スーパー「イオンフードスタイル」「グルメシティ」「フーディアム」を運営。経営再建の過程で2007年3月、イオン本社や丸紅との資本業務提携。これに伴い、プライベートブランド「トップバリュ」を導入。2013年8月付でイオン本社の連結子会社となり、名実ともにイオングループ入りした（2015年1月付で完全子会社化）。2015年3月、子会社のグルメシティ関東とグルメシティ近畿を吸収合併し食品スーパーの運営を一体化。翌月からはSM・DS事業となった。2015年9月に北海道・愛知・九州の店舗がイオン地域子会社へ、2016年3月に宮城・山梨および関東・関西の一部店舗をイオンリテールへ順次譲渡したことで、運営エリアが南関東と近畿に縮小した。なお、2019年3月、山陽マルナカから大阪・奈良・兵庫の「マルナカ」一部店舗の運営を引き継ぐ。2021年12月1日に当該店舗はすべて「ダイエー」へ変更した
イオングループ グループ企業
株式会社光洋 - 大阪・兵庫・京都のスーパーマーケット「コーヨー」「マックスバリュ（一部店舗除く）」を運営。2007年12月17日、創業家一族所有の同社株式が、イオン本社に譲渡されたことに伴いグループ入り。2008年7月21日、イオン本社から京阪神地域の「マックスバリュ」を承継。2020年3月1日、ダイエーの完全子会社となった。なお、2016年3月にイオンマーケットから大阪と兵庫の店舗の運営を継承した「ピーコックストア」は改装に伴う他の店舗ブランドへの変更や閉店により2024年2月をもって運営を終了した。
株式会社ビッグ・エー - 関東地方にて小型ディスカウントストアを展開する。かつてはダイエーの子会社であったが、2019年2月付でイオン本社の子会社となった。2016年3月にビッグ・エー関西と合併したものの、2017年8月をもって近畿地方から撤退した。2021年3月、同じくイオングループでディスカウントストアを展開するアコレと経営統合し、同社の店舗事業を引き継いだ。
この項目はドラッグストアも含まれる。ドラックストアに関してはハピコムを参照のこと。ただし、コクミンとププレひまわりはハピコム非加盟企業のため本項で記す。
イオングループ グループ企業
イオンフィナンシャルサービス株式会社 - 旧イオンクレジットサービス（初代）。2023年6月、イオンクレジットサービス（2代）を合併し同社のクレジットカード以外の権利業務を承継した。
AFSコーポレーション - 2019年4月1日設立。銀行グループを統括する中間持株会社（金融持株会社）。
株式会社イオン銀行 - 2007年開業の銀行。流通業からの銀行業参入は、セブン銀行に続く2例目。2013年1月、イオンクレジットサービス（初代）の完全子会社となる。同年4月には、同社のクレジットカードに関する権利義務（「イオンカード」の発行など）を承継した。
イオン住宅ローンサービス株式会社 - 住宅ローン事業。前身は、かつて東芝のグループ会社であった東芝住宅ローンサービス。2012年1月、旧東芝住宅ローンサービスの株式につきイオンクレジットサービス（2代）が51%、イオン銀行が49%とそれぞれ取得しグループ入り。同年4月付で現社名に変更した。
イオン保険サービス株式会社 - 「イオンのほけん相談」ブランドで個人向けの来店型保険ショップやWebサイトの運営、法人向け保険商品の提案を行う。
イオン少額短期保険株式会社 - 少額短期保険事業。
イオングループ グループ企業
エー・シー・エス債権管理回収株式会社 - 債権管理回収業に関する特別措置法に基づく債権回収業の許可を受け事業を行う債権回収会社。イオンクレジットサービス（初代）の債権管理事業部門を承継し発足。
ACSリース株式会社 - リテール分野に主力を置くリース事業会社。2015年11月、イオンクレジットサービス（2代）の100%出資により設立。その翌月にはダイエーグループの日本流通リースのリース事業を承継し開業。2023年6月、イオンフィナンシャルサービスの子会社となった。
フェリカポケットマーケティング株式会社 - ソニー（初代。現：ソニーグループ）の開発した非接触ICカード技術「Felica」を活用した地域活性事業や、マーケティングソリューションの提供などを行う。2008年1月、ソニー（初代）、大日本印刷、ぐるなび、丹青社の共同出資により設立。2014年3月、イオン本社とイオンフィナンシャルサービスの連結子会社化。なお、イオングループ入り後も、ソニーグループと大日本印刷による出資は引き続き行われている。
香港
タイ
マレーシア
イオングループ グループ企業
イオンモール株式会社 - 旧イオン興産。ショッピングセンターを展開・管理運営。2007年8月、同業で三菱商事傘下のダイヤモンドシティを合併。2021年3月には連結子会社のOPA（初代）を吸収合併し、OPA（2代）へ承継された店舗を除く「オーパ」と「ビブレ」の運営を、2025年3月1日には「横浜ワールドポーターズ」の管理・運営及び開発を担っていた横浜インポートマートを吸収合併し、同施設の運営をそれぞれ引き継いだ。
株式会社OPA（2代）- 2021年3月設立。ファッションビルなどの開発・運営。かつてはダイエーの子会社だったが、2016年3月付でイオンモールの完全子会社となる。また、イオンリテールの（小売を除く）ビブレ・フォーラス事業本部を統合し「ビブレ」と「フォーラス」の運営を引き継ぐ。2021年3月、初代法人の「オーパ」5店舗（高崎・新百合丘・三宮・三宮2・キャナルシティ）、横浜ビブレ、「フォーラス」2店舗の計8店舗の運営を承継した。
イオングループ グループ企業
イオンディライト株式会社 - イオングループの総合ファシリティマネジメントサービス事業。2006年、マイカルグループのジャパンメンテナンスとイオンテクノサービスの合併により発足。また2010年9月、チェルトを吸収合併。従来からのビルメンテナンス事業に加え、チェルトが行っていたバックオフィス業務も手掛けるようになった。
イオンディライトアカデミー - 旧ジャパンメンテナンスアカデミー。職業訓練業、滋賀県長浜市に研修場を持つ。
イオンディライトセキュリティ - 旧ジャパンメンテナンスセキュリティ。警備業。
環境整備株式会社 - 設備管理、清掃管理、警備、建設施工など。
イオンコンパス株式会社 - 旧ジャスベル。中部圏を中心に展開するイオングループ向けの旅行代理店。2012年10月、第三者割当増資を引受け、子会社化。
株式会社白青舎 - 総合ビルメンテナンス業。
株式会社アスクメンテナンス - 総合ビルメンテナンス業。
イオングループ グループ企業
イオンエンターテイメント株式会社 - 旧ワーナー・マイカル。イオングループの複合映画館（シネマコンプレックス）事業。「イオンシネマ」を展開していたイオンシネマズ、タイム・ワーナーグループとマイカルとの合弁会社として設立。2013年2月28日、イオン本社の完全子会社となる。同年7月1日、イオンシネマズを吸収合併の上で現社名に変更、劇場名は「イオンシネマ」に統一された。統合により、旧「イオンシネマ」の計13か所に、旧「ワーナー・マイカル・シネマズ」の計61か所が合流したことで74か所となり、劇場数・スクリーン数において最多規模となるシネマコンプレックスとなった。また、旧ワーナー・マイカルからの流れで映画作品の配給も行っている。
マレーシア
カンボジア
ミャンマー
タイ
ベトナム
インドネシア
イオングループ グループ企業
株式会社やまや - 酒類・食品の小売店チェーン。イオン本社の持分法適用関連会社。
やまや東日本株式会社 - 旧やまや北陸。東日本地域にて「酒のやまや」を運営する。2012年8月、やまやの完全子会社として設立。2019年6月に現社名に変更。同年10月、やまや及びやまや関西の店舗運営事業を承継（やまや関西からは2店舗を承継）。
やまや関西株式会社 - 旧楽市。やまやの完全子会社。2010年1月、スピードを吸収合併し商号変更。かつての屋号であった「酒の楽市」や「スピード」は、「酒のやまや」へ統一した。2018年4月、やまや（親会社）から西日本地域の店舗を譲受する一方、2019年10月、2店舗をやまや東日本へ承継したことにより（前述）、西日本エリアの「酒のやまや」を管轄することとなった。
チムニー株式会社 - 居酒屋「チムニー」などを展開。2013年12月、やまやの子会社となる。
株式会社つぼ八 - 都市型居酒屋「つぼ八」などを展開。2018年11月30日、やまや及び同社子会社のチムニーが共同で株式を取得したことにより、やまやの連結子会社となった。
中国
香港
タイ
ベトナム
タスマニア
一時期、下記2社と業務・資本提携を行い、メガマートを共同運営していた。
DCMホーマック（旧：石黒ホーマ） - 北海道・東北・関東に展開。かつてはイオングループに加入していたが、2021年3月に他のグループ企業との統合により発足したDCMの店舗ブランドの一つとなり、2022年9月に店舗ブランドも「DCM」として統合された。PB商品も「トップバリュ」から「DCM BRAND（旧快適上手）」に変更するなど独立色が強い。なお、イオン本社は、現在もDCMホールディングスへ出資しており、同社の主要株主となっている。また2017年には上記のケーヨーと資本・業務提携を結んでいる。
イオン商品調達（初代） - 2007年5月21日設立。同年8月21日、イオン本社からの事業譲渡にて事業開始。食品・生活用品の商品調達や素材調達を担当していた。2009年2月、一般用医薬品などの「ウエルシア」ブランド（現：「ハピコム」ブランド）を手掛けていたイオンウエルシアを吸収合併。2015年6月1日、イオンリテールに事実上統合され解散した。現在のイオン商品調達は、2代目法人（前述）。
ジャスフォート - ジャスコ（当時）のDPEショップ事業を分社化。その後、株式上場するも平成不況のあおりで経営悪化。これにより、ジャスコはDPE事業からの全面撤退を表明、富士写真フイルム（現：富士フイルムホールディングス）の連結子会社（上場廃止）となった。また、店舗数や人員も減らすなどリストラ計画も断行した。「カメラのキタムラ」による買収を経て（2007年3月）、2009年1月付で同社に吸収合併され消滅。屋号の「SNAPS!」もまた、2009年4月付で「カメラのキタムラ」に統一された。
ローラアシュレイジャパン - 英国の「ローラ アシュレイ」ブランド用品専門店。日本国内だけでなくアジア諸国にも展開していたが、マスターライセンス契約満了に伴い2018年2月をもって「ローラ アシュレイ」事業を終了。その後、日本とアジア諸国の全事業を担う日本法人としてローラ アシュレイ ジャパンカンパニーが設立され、マスターライセンス契約を伊藤忠商事が引き継ぎ、更にはワールドグループが伊藤忠商事とサブライセンス契約を締結。2021年に直営店が新規オープンしたことで、約3年ぶりに日本での「ローラ アシュレイ」の展開を再開している。
イオンフォレスト - マスターフランチャイズ契約により日本国内における「ザ・ボディショップ」の運営ならびにフランチャイズを展開。事業ポートフェリオの見直しとマスターフランチャイズ契約の契約期間満了のタイミングで、2020年10月1日付でイギリスのザ・ボディショップ・インターナショナル・リミテッド社へ全株式を譲渡。社名をザボディショップジャパンへ変更され、同社の日本法人の位置づけとなった。
イオン・アリアンツ生命保険 - 生命保険事業。旧アリアンツ生命保険の契約者向けサポートや金融機関取扱いローンにおける団体信用生命保険に加え、2021年11月からは代理店を通じた個人向け終身医療保険の販売も行っていた（2025年6月末をもって新規販売を停止）。2020年3月、アリアンツグループ（ドイツ）の日本法人であったアリアンツ生命保険の第三者割当増資をイオンフィナンシャルサービスが引受け、同社を連結子会社化。同年5月に現社名へ変更。2025年7月1日付で株式の大半を明治安田生命保険へ譲渡され、明治安田のグループ会社となった（現：明治安田トラスト生命保険）。
核膜孔
核膜孔（かくまくこう、英：Nuclear pore）とは、核の内外を連絡する穴である。真核生物の核膜の内膜と外膜が融合する場にあり、核と細胞質間の物質の移動はこの核膜孔を介して行われる。核膜孔には核膜孔複合体が位置し、これは8個のサブユニットが回転対称に配置された巨大なタンパク質複合体である。脊椎動物の細胞の核膜には約1000個の核膜孔複合体が存在するが、その数は細胞種や生活環の段階に依存して変動する。
核から細胞質への移動にはRNAやリボソームタンパク質が、細胞質から核内への移動には核タンパク質 (DNAポリメラーゼやラミンなど)、炭水化物、シグナル伝達物質と脂質が含まれる。より小さな分子は孔を通って単純拡散するが、より大きな分子は特定のシグナル配列によって認識され、ヌクレオポリンと呼ばれる核膜孔複合体構成タンパク質の助けによって、核内または核外へ拡散する。各核膜孔複合体が毎秒1000個の輸送を行うことができることは特筆に値する。ヌクレオポリンを介した輸送は直接的にはエネルギーを必要としないが、RANサイクルに関連した濃度勾配に依存する。
核膜孔 構造
核膜孔の数は細胞の状態によって様々だが、1核あたり出芽酵母では平均100個強 (約10個/μm2) 、ラットNRK細胞では1700個前後 (約3個/μm2) 、という報告がある。
ヒトの核膜孔複合体は約 110 MDaの構造である。核膜孔複合体を作り上げるタンパク質はヌクレオポリン(nucleoporin, Nup) として知られる。核膜孔複合体は少なくとも456個のタンパク質分子からなり、34種類の異なるタンパク質（ヌクレオポリン）を含む。典型的にはヌクレオポリンの約半数はソレノイド状のタンパク質ドメイン――α-ソレノイドまたはβ-プロペラを持っており、その両方を別々の構造ドメインとして含んでいることもある。残りの半数は、典型的な天然変性タンパク質の構造的特徴を示す非常に柔軟なタンパク質で、安定な立体構造を持たない。これらのタンパク質はFGヌクレオポリンと呼ばれ、その名はそのアミノ酸配列にはフェニルアラニンーグリシンの反復配列が多数存在することに由来する。
核膜孔 構造
核膜孔複合体全体の直径は、脊椎動物では約 120 nmである。チャネルの直径はヒトでは 5.2 nm、アフリカツメガエルでは 10.7 nmと差があり、深さは約 45 nmである。一本鎖mRNAの厚さは 0.5 – 1 nmである。哺乳類の核膜孔複合体は約 124 MDaで約30種類のタンパク質から構成され、それぞれが複数コピー存在する。対照的に、酵母 Saccharomyces cerevisiae のものは小さく、わずか 66 MDaである。
核膜孔複合体は8個のサブユニットが回転対称に配置された巨大なタンパク質複合体である。細胞質側には細胞質フィラメント、核質側には核バスケットと呼ばれる構造が突き出ていて、輸送過程ではこれらの構造と輸送される物質の相互作用が重要な役割を果たしている。実際の孔 (アウターリング) を囲む8つのタンパク質サブユニットのそれぞれから、スポーク型のタンパク質が孔へ向かって飛び出している。中心部にはplugと呼ばれる構造が認められるが、多様な外見を成し、カルシウム濃度と構造変化の関連が指摘されているものの詳細な役割は不明となっている。
核膜孔 輸送
小さな粒子 (< ~30–60 kDa) は受動拡散によって核膜孔複合体を通過することができる。より大きな粒子であっても受動拡散によって通過することはできるが、その速度は分子量に応じて徐々に低下していく。効率的な複合体の通過にはいくつかのタンパク質因子が必要であり、特に核輸送受容体は、積み荷分子に結合して核膜孔複合体を経由した核内への通過（インポーチン）、核外への通過（エクスポーチン）を媒介する。核輸送受容体の最大のファミリーはカリオフェリンであり、数十種類のインポーチンとエクスポーチンが含まれる。このファミリーはさらにカリオフェリン-αとカリオフェリン-βサブファミリーに分類される。他の核輸送受容体にはNTF2やNTF2様タンパク質などがある。
輸送のメカニズムを説明するため、3つのモデルが提案されている。
核局在化シグナル/配列 (nuclear localization signal/seuence, NLS) が露出している積み荷タンパク質は、迅速かつ効率的に孔を通って目的地へ送られる。NLSの配列はいくつか知られており、一般的には PKKKRKV のような塩基性残基からなる保存された配列を含んでいる。NLSを有する物質はインポーチンによって核へ取り込まれる。
核膜孔 輸送
NLSを持つタンパク質の輸送の典型的なスキームは、まずインポーチンαがNLS配列に結合することから始まる。インポーチンαはインポーチンβが結合するためのブリッジとして機能する。インポーチンβ-インポーチンα-積み荷タンパク質複合体は核膜孔を通過して拡散する。いったん複合体が核内へ入ると、GTP結合型Ran (Ran-GTP) がインポーチンβに結合し、インポーチンβを複合体から解離させる。その後、cellular apoptosis susceptibility protein (CAS) という核内でRan-GTPと結合するエクスポーチンがインポーチンαを積み荷タンパク質から解離させる。インポーチンβ-RanGTP複合体とインポーチンα-CAS-RanGTP複合体は拡散によって細胞質へ送り返される。細胞質ではRanに結合したGTPがGDPへ加水分解され、それに伴ってインポーチンβとインポーチンαが解離し、新たなNLSタンパク質の輸送のラウンドが可能になる。
核膜孔 輸送
積み荷タンパク質はシャペロンタンパク質の助けを借りて孔を通過するが、孔の通過自体はエネルギー依存的ではない。しかし、核内輸送サイクル全体としては、2分子のGTPの加水分解が必要であり、エネルギー依存的な能動輸送であると見なされる。核内輸送のサイクルは、RanGTPの核-細胞質間濃度勾配によって駆動される。この勾配は、Ran分子のGDPをGTPに交換するタンパク質であるRanGEFが核のみに局在していることで形成される。RanGEFの局在のために、核内のRan-GTPの濃度は細胞質と比較して高くなっている。
リボソームのサブユニットやmRNAなどの一部の分子や高分子複合体は、核から細胞質へ輸送される必要がある。核外輸送は核内輸送と似たメカニズムで行われる。
核膜孔 輸送
典型的な核外輸送スキームでは、核外搬出シグナル (nuclear export signal/sequence, NES) を持つタンパク質は、核内でエクスポーチン (CRM1など)、Ran-GTPとヘテロ三量体複合体を形成する。その後複合体は細胞質へ拡散し、GTPが加水分解されてNESタンパク質が遊離する。CRM1-RanGDPは拡散によって核内へ戻り、そこでRanGEFによってGDPがGTPへ交換される。この過程も1分子のGTPを消費するためエネルギー依存的である。エクスポーチンCRM1による核外輸送は、レプトマイシンBによって阻害される。
RNAの核外輸送には、RNAの種類ごとにさまざまな経路が存在する。RNAの核外輸送は、輸送に関与するRNA結合タンパク質に存在するNESのシグナルによって媒介される (ただしアダプタータンパク質を持たないtRNAは除く)。mRNA以外の細胞のRNA (tRNA、rRNA、U snRNA、miRNA) やウイルスRNAの輸送はRanGTPに依存する。mRNAの核外輸送には、保存されたmRNA核外輸送因子が必要である。核外輸送因子はMex67/Tap (大サブユニット) とMtr2/p15 (小サブユニット) である。高等生物では、mRNAの核外輸送はスプライシング依存的であると考えられており、TREXと呼ばれるタンパク質複合体がスプライシングを受けたmRNAへリクルートされる。RNA結合能が非常に弱いTAPに対するアダプターとしてTREXは機能する。ヒストンのような特別なmRNAには、スプライシングに依存しない代替的なmRNA核外輸送経路が存在する。近年の研究結果から、分泌タンパク質やミトコンドリアのタンパク質をコードする遺伝子の転写産物に関しては、スプライシング依存的な核外輸送経路と代替的な経路との連携が行われていることが示唆されている。
核膜孔 構築
核膜孔複合体はゲノムへのアクセスを制御しているため、大量の転写が必要な細胞周期のステージでは、大量の核膜孔複合体が必要である。例えば、哺乳類や酵母の細胞では、核膜孔複合体の数は細胞周期のG1期からG2期の間に倍増し、卵母細胞では、発達の初期段階の迅速な有糸分裂に備えて多数の核膜孔複合体が蓄積している。間期の細胞でも、核膜孔複合体の一部は損傷を受けるため、レベルを一定に保つためには核膜孔複合体を作り続ける必要がある。一部の細胞では、転写需要の増加によって核膜孔複合体の数が増加することもある。
核膜孔複合体がどのように組み立てられるかについては、いくつかの仮説が存在する。Nup107-160複合体のような特定のタンパク質複合体の免疫除去を行うと孔のない核が形成されるため、Nup複合体は核膜の外膜と内膜の融合に関与しており、膜の融合が孔の形成の開始段階ではないと考えられる。主要なモデルは次のようなものである。
核膜孔 構築
別のモデルでは、単一のタンパク質複合体ではなくpreporeが最初に形成されるとされる。このpreporeはいくつかのNup複合体が集まってクロマチンに結合することで形成される。有糸分裂後の膜の再形成の際、このpreporeの周囲に二重膜が形成される。電子顕微鏡によって、preporeと思われる構造体が核膜が形成される前のクロマチン上に観察されている。細胞周期の間期には、preporeの形成は核の内部で起こる。各構成要素は既に存在する核膜孔複合体を通って輸送される。これらのNupは細胞質で合成されるとインポーチンに結合し、細胞質でのpreporeの形成が防がれでいる。核内へ輸送されると、Ran-GTPがインポーチンに結合してNupが放出され、preporeを形成できるようになる。少なくともNup107とNup153はインポーチンに結合して核内へ移行することが示されている。核膜孔複合体の組み立ては未解明の中間状態がある非常に速い過程で、段階的に進行することが示唆されている。
核膜孔 構築
有糸分裂の期間中に、核膜孔複合体は段階的に解体されるように見える。核膜孔複合体のの解体は、まず周縁部に位置するNup98の解離を契機として開始され、核膜孔複合体の核を形成する足場タンパク質に先駆けて、周縁部のサブユニットの解離が起こるようである。この周縁部の解体は大部分がリン酸化によって駆動されるものであると考えられている。この部分的な解体に伴う構造の変化によって核膜孔複合体の透過性が増加し、細胞質のチューブリンなどの核膜の解体に関与するタンパク質や、有糸分裂の調節因子が核内に進入することが可能になる。糸状菌 Aspergillus nidulans のような semi-open型有糸分裂 (核膜の完全な解体は起こらないが、核膜孔の変化は起こる) を行う生物では、NIMAやCdk1キナーゼの活性化によって30種類のヌクレオポリンのうち14種類が核となる足場構造から解離し、核膜孔が広く開き、有糸分裂調節因子が核内に進入する。完全なclosed型の有糸分裂を行う生物でも、有糸分裂期に核膜孔の透過性の変化が起こるが、その機構は不明である。
李麗仙
李 麗仙（り れいせん、イ・ヨソン、朝鮮語: 이여선、1942年〈昭和17年〉3月25日 - 2021年〈令和３年〉6月22日、本名：大靏 初子〈おおつる はつこ〉、旧本名：李 初子〈り はつこ〉）は、日本の女優。舞台での活動が主軸で、その個性的な演技で「アングラの女王」の異名を取る。元夫は俳優の唐十郎、長男は俳優の大鶴義丹。
李麗仙 来歴・人物
東京府生まれ。両親は在日韓国人2世だが、日本語しか話さなかったという。生まれた時の名前は李初子（朝: 이초자 イ・チョジャ）。日本名は星山初子（ほしやま はつこ）。東京都立広尾高等学校卒業。
舞台芸術学院在学中に劇作家・演出家・俳優の唐十郎と知り合う。
1963年に舞台芸術学院を中退、唐が設立した状況劇場に参加。星山初子の名でデビューしたが数年後には李礼仙（朝: 이예선 イ・イェソン）と名乗り、同劇団の看板女優として活躍する。1966年から1968年にかけて、生活費を稼ぐため、土方巽の斡旋で唐と共に金粉ショウダンサーとして全国のキャバレーを回った。
1967年に25歳で唐と結婚し、翌年に長男の大鶴義丹を出産。この当時、韓国では国内で発生していた民主化運動に対して韓国政府が圧力をかけており、1970年代には金大中事件が発生するなど、韓国情勢が緊迫化していた。李自身も当時韓国で反政府運動をしていた詩人の金芝河らと交流があったため、知人が逮捕されたり、バングラデシュに渡航するためにビザを申請した際にブラックリスト入りしていることが判明するなど、周囲にも影響が及んでいた。そのため、家族の安全を考慮して、1975年に日本国籍を取得した。その時、本名が李初子から大靏初子（「靏」の字は、雨の下に鶴）となった。