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熊野那智大社 歴史
承久の乱では後鳥羽上皇らが敗れて熊野は有力な支持者を失ったが、代わって修験道の発達に伴い、三山の御師と先達による組織づくりが盛んとなった。貞応2年（1223年）11月19日には一山が焼失したが、御師らによって再建されている。
南北朝時代には、熊野の勢力を勧誘するために両朝から御師宛に護摩供料などの名目で寄進が行なわれ、貞和2年（1346年）8月18日には熊野三山検校・道昭准后が、那智山の兵部卿律師御房に駿河国北安東荘内を安堵した例などがある。
続く室町時代には各地の神領荘園からの収入が減少し、那智山権現でも年貢米が駿河国の長田・安東両荘および美作国勝田荘からのみになった。このため、有力御師・先達の活動が重要さを増し、社頭の修理なども熊野山伏や比丘尼、十穀聖などの勧進に頼るようになった。文明10年（1478年）に畿内への課役による棟別銭で那智山の造営を行なったが、弘治年間の十二所権現造営の際は、賦算札に貴庶を勧進結縁させている。15世紀後半以降には、山内の堂塔や社殿の修理のために勧進を行う本願所として、妙法山阿弥陀寺や浜ノ宮の補陀洛山寺をはじめ御前庵主、大禅院、滝庵主、那智阿弥、理性院といった本願所により造営・修造が担われるようになり、那智七本願または那智七穀屋などと称された。なお、穀屋はこの七本願を指すという見方もある。
天正9年（1581年）には堀内氏善が那智山への支配を強化した事に反発した社家で御師の廊ノ坊が武力決起し、逆に氏善が廊ノ坊を攻撃し、本殿などの社殿が焼失している。一方で那智山内の実報（実方）院は堀内氏に付いて那智一山は二分され、廊ノ坊側が敗れると同年6月3日に一族東学坊などの跡職は実報院に与えられたという。
慶長6年（1601年）1月4日の『熊野那智山神領注文写』によると神領は633石余となっている。同年には紀州藩主浅野幸長によって那智山は市野々村と二河村（現・那智勝浦町）に300石を与えられた。寛政10年（1798年）大晦日に参拝した高遠藩の砲術家・坂本天山は、建造物が壮麗で香炉には火が絶えず、社人・社僧の数が多い事を『紀南遊嚢』に記している。
近世末期の那智大社には数多くの社僧坊舎があったが、明治時代になり神仏習合が廃されると、熊野本宮大社、熊野速玉大社では仏堂は全て廃されたが、当社では如意輪堂は有名な西国三十三所の第一番札所であったため、ひとまず破却はしなかった。
1873年（明治6年）に県社に指定されると共に那智神社と称し、さらに熊野夫須美神社と改称した。翌1874年（明治7年）には如意輪堂が青岸渡寺として当社から独立した。なお、明治初期の神仏分離の際に境内にあった行者堂が取り壊されたが、2023年（令和5年）10月に青岸渡寺の境内に再建された（熊野修験那智山行者堂）。
1921年（大正10年）に官幣中社に昇格して熊野那智神社と改称する。
1948年（昭和23年）に神社本庁の別表神社に加列されている。1963年（昭和38年）に熊野那智大社に改称した。
熊野那智大社 境内
参道の長い石段の上は、右に青岸渡寺があり、左は朱の大鳥居と大社の境内が続いている。拝殿の奥には鈴門・瑞垣を挟んで本殿があり、向かって右から滝宮（第一殿）、証誠殿（第二殿）、中御前（第三殿）、西御前（第四殿）、若宮（第五殿）が並んでいる。正殿の第四殿が最も大きく、若宮の左手前には八社殿（第六殿）がある。
なお、現在は山の上に社殿があるものの、前述のように元来は那智滝に社殿があり滝の神を祀ったものだと考えられる。那智の滝は「一の滝」で、その上流の滝と合わせて那智四十八滝があり、熊野修験の修行地となっている。熊野三山の他の2社（熊野本宮大社、熊野速玉大社）では、明治の神仏分離令により仏堂が廃されたが、那智では如意輪堂が残され、やがて青岸渡寺として復興した。青岸渡寺は西国三十三所一番札所である。那智山から下った那智浜には補陀落渡海の拠点となった補陀洛山寺や熊野三所権現（渚王子）がある。
熊野那智大社 文化財
左右に並列する第一殿から第五殿、これらの左前方に鍵の手に建つ第六殿、その手前に建つ御県彦社、これらを囲んで建つ鈴門及び瑞垣の計8棟が国の重要文化財に指定されている。第一殿から第六殿は天正9年（1581年）の堀内氏善との戦いで焼失した後の再建で、社蔵の文書によれば嘉永7年（1854年）までに竣工している。御県彦社はやや年代が下り、金具銘から慶応3年（1867年）の建立と推定される。
各社殿の屋根はいずれも檜皮葺き。第一殿から第五殿までの本殿は熊野造といわれ、切妻造妻入りの社殿の正面に庇を設け、四方に縁をめぐらした形式である。社殿正面は蔀（しとみ）とし、簾を釣って鏡を掛けている。第一殿から第五殿はいずれも同形式であるが、那智大社の主神熊野夫須美大神を祀る第四殿のみやや規模が大きい。また、右端の第一殿はやや後退した位置に建てられている。第六殿は八間社流造、御県彦社は一間社流造とする。これらの社殿の形式や配置は『一遍上人絵伝』など、中世の絵画資料にみえるものと等しく、古くから受け継がれていることがわかる。これら社殿群は江戸時代後期の再建ではあるが、規模が大きく質の高い建築で、中世以来の景観を今に伝えるものとして価値が高い。
典拠：2000年（平成12年）までの指定物件については、『国宝・重要文化財大全 別巻』（所有者別総合目録・名称総索引・統計資料）（毎日新聞社、2000）による。
熊野那智大社 行事
この他の神事としては熊野牛王符（牛王宝印、烏牛王）の刷り初めにまつわるものが正月に行われる。1月1日には午前3時に那智の滝の奥の「秘所の水」を若水として汲み、1月2日にその水で烏牛王神璽摺初め式を行う。1月8日には滝つぼの前の飛瀧神社での烏牛王神璽祭がある。滝の前に設定した祭壇に刷り上った牛王符を積み上げ、神職が柳の枝で打板といわれる樫の板を激しく打ち、邪気をはらう。牛王符は社務所で配布される。
熊野那智大社 前後の札所
神仏霊場巡拝の道
2 青岸渡寺　-　3 熊野那智大社　-　4 熊野本宮大社
国民スポーツ大会
国民スポーツ大会（こくみんスポーツたいかい、略称：国スポ（こくスポ）、英称：JAPAN GAMES）は、日本で毎年開催されるスポーツの祭典である。実施競技によって1-2月の冬季大会と9-10月の本大会とがあり、各都道府県が持ち回る方式で開催されている。スポーツ庁によると「広く国民の間にスポーツを普及し国民の体力向上を図るとともに，地方スポーツの振興と地方文化の発展に寄与することを目的として」いる。大会のあり方はスポーツ基本法で位置付けられており、日本スポーツ協会・文部科学省・開催地都道府県の三者共催で行われる。
2023年の鹿児島県での大会までは「国民体育大会」（略称「国体」）という名称だったが、2024年の佐賀県での大会から国民スポーツ大会に改められた。
大会は正式種目の順位を得点に置き換えて都道府県対抗で争われ、冬季大会と本大会の通算で男女総合成績第1位の都道府県に天皇杯が、女子総合成績第1位の都道府県に皇后杯が授与される。
国民スポーツ大会 概説
1946年に第1回大会が近畿で開かれた。第3回福岡県大会から都道府県対抗方式が確立し、天皇杯と皇后杯が創設された。また、1988年の第43回京都府大会から本大会（夏季・秋季大会）の開催は二巡目に入り、全国を東・中・西地区に分けて順番に開催されている。水泳競技を中心とした夏季大会と陸上競技を中心とした秋季大会が存在したが、第61回（2006年）から夏季と秋季の大会を一体化して3大会制に変更された。第63回大会（2008年）以降は水泳などの一部競技が競技特性を考えた措置として「会期前競技」という形で先行開催され、実質的には再び4大会に戻されている。本大会（秋季大会）終了後には全国障害者スポーツ大会も行われる。
スケート・アイスホッケー競技会では、フィギュアスケート、スピードスケート、ショートトラックスピードスケート、アイスホッケーが開催される。
スキー競技会は、大回転競技とジャンプ競技、ノルディック複合競技、クロスカントリー競技、モーグル競技が行われる。
本大会は、競泳、水球、ボウリング、サッカー、陸上競技、柔道、剣道、フェンシング、レスリング、山岳、ソフトテニス、テニス、バレーボール、バスケットボール、軟式野球（成年のみ正式種目）、高校野球（硬式、軟式。何れも公開種目）、相撲等が開催される。以前夏季と秋季に分かれていた頃は競泳、水球、ボウリング、サッカーなどは夏季に開催された。
国民スポーツ大会 概説
このほか、第43回（1988年）からデモンストレーションスポーツが実施されている。体力づくりを目的に実施されるコミュニティースポーツを開催都道府県に在住・若しくは在勤・在学している人を対象に競技が行われる。
総合開会式・閉会式が行われる「主会場」については、日本体育協会が「3万人が収容できる施設」との施設基準を設けているほか、陸上競技会場については「日本陸上競技連盟公認第一種陸上競技場」であることが求められている。このため、国体に併せて「3万人収容可能な陸上競技場」の整備が求められることが多く、2015年に国体（紀の国わかやま国体）を開催した和歌山県では、全国障害者スポーツ大会と併せて県全体で641億円の経済波及効果と4,450人の雇用誘発効果をもたらしたとの調査結果もある。また、滋賀県（2024年の第79回大会）のように主会場の誘致合戦が生じることもある。
第2回（1947年）に制定した。マークは、30度右傾斜した赤色の松明を青色の円帯（幅はマーク全体の直径の1/10）で囲んだもの。
国民スポーツ大会 概説
第2回（1947年）秋季大会から大会歌として、作詞・佐伯孝夫、作曲・高田信一の『若い力』が開・閉会式で歌われ、併せてマスゲームが行われることもある。なお、開会式には天皇・皇后が臨御・臨席する。秋季大会には炬火（きょか）リレーが行われ、開会式で炬火台に点火され総合閉会式で納火する。以前は、冬季大会でも開会式が行われたが、国体改革により2010年から開始式に変更され、式典も簡素化される。
オリンピックの聖火にあたる炬火が初めて点火されたのは第5回（1950年）、炬火リレーは第12回（1957年）から始められた。リレー自体は大会旗リレーとして第3回（1948年）から前年国体開催地から大会旗をリレーする形で行われていて、第28回（1973年）から炬火リレーと大会旗リレーが統合され開催地のみでのリレー形式となった。
国民スポーツ大会 大会の歴史
明治神宮競技大会が1924年 - 1943年に行われた。冬季大会を除き、原則として明治神宮外苑（現在の東京都新宿区・渋谷区に相当する箇所）を初めとする関東各地にて行われた。（詳述当該項参照）
1945年12月26日、岸記念体育館にて平沼亮三（大日本体育協会理事）、末弘厳太郎（大日本水上競技連盟会長）、清瀬三郎、久富達夫、石田啓次郎ら、戦前から競技団体の要職にあった人物らが会合し、戦後のスポーツのあり方と競技団体の組織と事業について話し合うなかで、全国体育大会の開催が提案された。
1946年、戦後の混乱期の中で国民に希望と勇気を与えるため、平沼、清瀬らは春日弘（関西スポーツ連合会長）と懇談し理事会を結成。実施要綱が検討されGHQの全国的な承認、政府から40万円の補助金を得て第1回国民体育大会がスタートした。
国民スポーツ大会 大会の歴史
2017年6月23日に日本体育協会は、2018年4月1日付で「日本スポーツ協会」に名称を変更、国民体育大会についても、「国民スポーツ大会」への改称を提案することを可決した。ただし、「国民体育大会」の呼称はスポーツ基本法第26条でも規定されているため、正式な改称には同法を改正する必要があり、このため、2018年1月に召集された第196回国会にてスポーツ基本法改正案が審議され、同年6月13日に参議院本会議に於いて与党などの賛成多数で可決され成立した。これを受けて日本スポーツ協会が同日、『第78回大会（2023年）から「国民スポーツ大会」へと名称を変更する』ことを発表、翌日に開かれた国体委員会で略称を「国スポ」に、英称を「JAPAN GAMES」に変更することを決めた。
後述の国体中止の影響により、2023年（第78回佐賀県大会）からとされていた名称の変更は、2024年同佐賀県大会から実施されることとなった。大会回数が変わらないのは、中止となった鹿児島大会が回数を付さない特別大会（2023年実施）となったためである。
2020年に鹿児島県での実施が予定されていた第75回大会、2021年の三重県での第76回大会は、いずれも新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行を受けて中止された。
国民スポーツ大会 大会の歴史
なお、何らかの形で国体の開催が不可能となった場合の延期開催となる場合は、すでに5年後までは大会の開催地が内定、3年前に正式決定している（ただし、実際には開催予定年度の10年前ぐらいから事実上開催地が内定している）状態であるため、最短で当初開催予定年度から見て6年後以後に立候補することになるが、鹿児島国体は、本来2023年の国スポとして開催する予定であった佐賀県が特例として1年順延の2024年開催を受け入れ、2023年に回数を付せずに「特別大会」として実施されることになり、第75回は欠番となった。2年連続での九州地方での国体・国スポの開催以後の大会は1年ずつ順延して行われることになった。
しかし、三重国体の扱いについては、2027年度以後の延期開催を申請せず、開催自体の返上に踏み切った。秋季大会が中止されるのは国体史上、鹿児島国体が初めてで、三重国体で2年連続、かつ6年後以後の延期をも行わない完全欠番大会（幻の国体）となった。なお、三重県で改めて国スポの開催に立候補出来るのは、最短で2035年度に行われる第89回大会以降となる。
国民スポーツ大会 開催地
開催地都道府県（以下、開催地という）において十分な施設や設備などの確保が困難な場合には、開催地外の施設で競技を実施することができるが、冬季大会の開催は本大会の開催地外実施とは異なるもので、本大会の開催地が冬季大会を共催するわけではない。
冬季競技の特性上、開催地となりうる都道府県は限られ、第1回大会から2020年の第75回大会までに開催地となったのは19都道県である。かつてはスケート・アイスホッケー競技会（第35回大会まではスケート競技会）とスキー競技会とを別の都道府県で開催する「分離開催」が多かったが、開催地選定が難航しスケート・アイスホッケー競技会をさらに分離する「競技別開催」となった2005年以降、開催形態は多様化している。
当初、夏季大会と秋季大会は恒久的に関西地区で開催される予定であったが第1回終了後、石川県が第2回（1947年）秋季大会の開催地として立候補した事が契機となり各県持ち回りとなった。（過去の）夏季・秋季大会は基本的に同一都道府県での開催。
国民スポーツ大会 開催地
また、開催地の決め方は全国を東、中、西の3地域に区分。さらに地域内を3ブロック（東地域：北海道・東北・関東、中地域：北信越・東海・近畿、西地域：中国・四国・九州）に分け、ブロックや地域で調整、5年先まで決める。共同開催としては現時点で最後の東四国国体（1993年）は、四国の4県がともに誘致を要望し、ブロック内での調整が難航。投票案まで出たが、過去に陸上競技の会場となった愛媛が外れ、高知も次に四国の番となる2002年にメイン開催地となる条件で降りたため、徳島・香川の2県開催に落ち着いた。
冬季2大会・（夏）・秋の全3（4）大会を全て同一都道府県で開催すると「完全国体」となる（特に、北海道、東北地方、甲信越地方、北陸地方といった寒冷地で秋季の大会が行われる時に冬季2大会も同時に開催するケースが多い）。また、第56回（2001年）から本大会（秋季大会）終了後には「全国障害者スポーツ大会」も行われる。
下表で大会名の前にある☆マークは、完全国体。なお開催都道府県が冬季大会と異なる場合には、それぞれ別の名称が与えられている。
第75回（2020年、鹿児島県）、第76回（2021年、三重県）は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）流行のために中止された（前者は2023年に特別大会として開催されたが、後者は開催自体が返上され、2035年に改めて開催される予定である）。
国民スポーツ大会 参加資格・年齢区分
参加資格は競技によって異なるが、原則として当該開催年度において中学3年生以上であることが条件となっている。中学3年生の参加は第43回（1988年）より可能になった。
年齢区分も競技により異なるが、陸上競技と競泳の一般的な例を示す。他の競技もおおむね、これに準じたものとなっている。
かつては一部の競技で成年の部が「一般」と「教員」のカテゴリに分かれていた。1979年の宮崎国体をもって廃止。最後まで行われていたのは陸上競技、サッカー、スキー・大回転、スキー・ジャンプ、スキー・ノルディック複合、スキー・クロスカントリー、バスケットボール、スピードスケート、相撲、バドミントンの各競技。
『教員の部』のカテゴリがあった名残で、いくつかの球技においては教員の部のチーム（教員団）を発祥とするクラブチームが多数見られる。現存するクラブとしては神奈川県教員SC（サッカー・関東リーグ2部所属）、大阪教員団（ラグビー・トップウェストC所属）など。教員団を由来とするクラブとしては、Jリーグのレノファ山口FC（←山口県教員団）、栃木SC（←栃木教員SC）、ガイナーレ鳥取（←鳥取教員団）、鹿児島ユナイテッドFC（←鹿児島教員団）、Bリーグの鹿児島レブナイズ（←鹿児島教員クラブ）、Vリーグの東京ヴェルディ（←東京教員バレーボールクラブ）などがある。
国民スポーツ大会 参加資格・年齢区分
また、陸上競技ではその名残りか、2011年のおいでませ!山口国体までは、「成年男子、成年女子を問わず、教員1名を出場させなければならない。教員の出場がない場合は成年男女の全種目に出場できない」という参加要件があった。谷口浩美がかつて大学卒業後に教員を目指したものの宮崎国体直後で採用枠が狭く、受からなかった。
さらに、国体教員の部終了後、単独の全国大会として独立した競技も存在する（全国教員サッカー選手権大会・全日本教員バスケットボール選手権大会など）。
第59回（2004年）まで、成年の部は在住あるいは勤務先都道府県からの出場となっていたが、第60回（2005年）からは、「ふるさと選手制度」と呼ばれる登録制度が開始された。
これは、卒業した中学校または高等学校が所在する都道府県を「ふるさと」として登録し、その「ふるさと」から出場できる制度である。以降は個人競技を中心に著名なふるさと選手の起用が増加した。なお、ふるさと選手制度の活用は1回に付き2年以上、2回までとし、一度登録した「ふるさと」は変更できないものとする。
2011年からは規定が改正され、日本国外を拠点とする選手もふるさと選手制度を活用することができるようになった。第68回（2013年）では、当時アメリカを活動拠点としていた北島康介が、東京の「ふるさと選手」として出場した。
国民スポーツ大会 参加資格・年齢区分
プロ選手の参加については、2005年に打ち出された「今後のあり方プロジェクト」に盛り込まれ、実現に向けて活動している。その結果、2005年以降一部プロ選手の参加も見られるようになった。
ただし、条件として日本プロスポーツ協会非加盟競技で企業と実質プロ契約を結んでいる選手に限られ、各競技連盟の判断に委ねられる。
日本国籍を持たない選手については、学校教育法第1条に定める学校に在籍する生徒に限り制限付きで出場可（制限は各競技連盟により定めたものとする）。2006年以降は永住権を持つ外国人にも門戸を開いた。
なお、かつては外国籍選手の参加は一切不可能であったため、国体に選抜された早稲田実業学校野球部がエースで主軸打者の王貞治（中華民国国籍）を欠いて臨まなければならなかったようなこともあった。一方で、当時韓国籍であった長州力（吉田光雄）は、在学していた山口県桜ケ丘高等学校のコーチが、長州の国籍を知らないふりをして出場させたため、昭和44年長崎国体の少年男子レスリングで優勝している。
国民スポーツ大会 総合成績・表彰
各種別ごとに参加得点および競技得点を与え、それらの都道府県別の合計点を争う。大会（ブロック大会を含む）に参加すると競技ごとの参加得点として10ポイントが与えられる（ブロック大会で本大会出場権を獲得しながら本大会に参加しなかった場合は与えられない。第64回大会は全40競技のため獲得できる参加得点は最大で400ポイント）。競技得点は種目ごとに入賞した場合に与えられる得点で、ポイントは各競技によって変わる。都道府県対抗という方式は、第1・2回・1973年の特別大会では未施行、第6・7・8回は冬と夏秋に分けられ、第9回では冬・水泳・夏秋に細分化されていた。
表彰として、天皇杯・皇后杯の他、各競技ごとに男女総合成績第1位に大会会長トロフィー、総合成績の上位8位までに表彰状、また種目ごと入賞者に賞状が授与される。
天皇杯・皇后杯は、1948年（昭和23年）に開催された第3回大会から設けられた。当初は真鍮銀メッキの素材であったが摩滅が進んだため、1957年（昭和32年）から銀製のものに改められた。
1964年（昭和39年）の新潟国体以降、開催都道府県の総合優勝の事例が多く、議論を呼んでいる（詳細後述）。
天皇杯・皇后杯受賞回数（都道府県別）
国民スポーツ大会 記念発行物
第1回を除き国体開催を記念した記念切手が概ね秋季国体の時期に発行されている。第2 - 5回までが4種類（第3回のみ冬季も含め5種類）、第6 - 21回までが2種類、第22回以降は1種類の発行である。他の記念切手が封書（定型25g以下）の料金であるのに対し、国体切手は葉書の料金であるのが特徴であった。また、複数が発行されていた時代には各種競技が凹版印刷で描かれていたが、1種だけ発行されるようになってからは、グラビア多色刷りとなり競技と共に開催県の文物が描かれていた。なお、第44 - 46回、57回以降は「ふるさと切手」として国体切手は発行される。
そのほか、国体開催を記念して該当する地域の鉄道会社が記念乗車券・入場券を発売することがある。
国民スポーツ大会 マスコットキャラクター
大会にはPRの一翼を担うマスコットキャラクターが存在するが、これが初めて登場したのは第30回（1975年）の三重国体でお披露目されたカモシカをデザインしたキャラクターである。なお登場当初はペットマークと呼ばれていたが、第38回（1983年）のあかぎ国体に初めて名前の付いたキャラクター「ぐんまちゃん（馬をデザイン）」が登場し、以後このスタイルが今日まで受け継がれている（なお第31･32･35･36･37回の国体にはキャラクター自体が設定されていない）。マスコットキャラクターが登場した背景には1980年代に盛んに開催された地方博覧会のPRにマスコットキャラクターが使用されていたことが影響している。
近年はいわゆる「ゆるキャラ」ブームの影響もあって、大会終了後も県の公式マスコットあるいはそれに準ずるマスコットとして継続使用されたり、国体以前から存在する県のマスコットキャラクターが国体のマスコットに起用される例が多い。
国民スポーツ大会 式典音楽
開閉会式において使用される式典音楽は大会毎に製作され、炬火や入場行進などの場面でそれぞれの楽曲が演奏される。
これらとは別に大会毎にイメージソングも作られており、地元ゆかりの歌手が歌うことが多い。
国民スポーツ大会 テレビでの放送
NHK Eテレで主に開催期間中の15-16時台を中心に毎日注目競技を1-2種目取り上げて中継する。なお総合開会式についてはNHK総合テレビジョンで放映される（2013年の「スポーツ祭東京2013」は開会式が夕方に行われるため、それについてもEテレで放送された。また、同時期に日本オープンゴルフ選手権競技が開催されるため、Eテレでの放送となる場合がある）。ただし、時期によってはNコン全国コンクールの関係から後日録画中継されることもある。
基本フォーマットとしては、開会式以外の競技開催日は、現地の放送局スタジオ（ニューススタジオやオープンスタジオ）に特設の会場を設え、現地放送局のアナウンサー（男女2名であったり、どちらか1名であったりする。女性の場合は契約職員も含む）がスタジオでの解説・進行を担当し、その日放送される主要競技の概要解説や注目選手・開催自治体の紹介→競技会場からの中継→再び特設会場からそれ以外の主要競技結果紹介・トピックスという流れで、全国高等学校総合体育大会（インターハイ）前半戦の中継とほぼ同じである。2013年は競技会場からのみの中継となりスタジオ部分の進行や中継当日に行われた他の競技の結果紹介は行われなくなった。
国民スポーツ大会 テレビでの放送
なお、冬季大会については特に全国向けの中継は行っていない。
地元民放では主にハイライト番組がローカル放送される場合もある。
また、2019年よりJSPOと時事通信が共同で国体チャンネルを設置。全競技（一部NHK放送種目除く）を配信。
国民スポーツ大会 開催競技
毎年実施競技
■は特別競技。開始年は正式競技として。
隔年実施競技
■は隔年実施競技A（西暦の奇数年）、■は隔年実施競技B（西暦の偶数年）。隔年実施競技についてはAとBを隔年で実施し、実施しない方については開催地選択競技として1競技選択する。
なお、第82回 - 第85回は馬術（西暦の奇数年）となぎなた（西暦の偶数年）が隔年開催となる予定である。
追加予定の競技
過去に実施された競技
デモンストレーションスポーツはおよそ20前後の種目が実施される。各地域の特性を生かした競技などが採用される傾向にある。
少年少女スポーツ
障害者スポーツ
冬季
非採用種目のうち、オリンピック競技に採用されている種目追加の議論が行われている。柔道は第46回（1991年）より、サッカーは第52回（1997年）より女子が追加されている。その後、2020年東京オリンピック開催決定を機に、水球、ボクシング、レスリング、ウエイトリフティング、自転車競技、ラグビーの女子、ビーチバレー、オープンウォータースイミング、トランポリン、トライアスロンの男女を段階的に導入する。
国民スポーツ大会 開催競技
また、少年の部については、高校1年・中学3年の年代出場機会を与えるとともに、高校2・3年の過密日程緩和を目的に上限を引き下げる動きも見られる。サッカーが第61回（2006年）より16歳以下としており、バスケットボールも第74回（2019年）より移行が決まった。一方で、体操、競泳、卓球などで中学2年以下の参加を希望する声もあり、2023年目処に検討する。
国民スポーツ大会 リハーサル大会
各国体種目の競技連盟では「リハーサル大会」と題して、開催前までにその会場で大会が行われる。競技によっては国体地域予選となるものや、国体と同じ形式で行われるもの、さらに日本選手権をリハーサル大会に位置づける場合など様々である。中には複数の大会をリハーサルとする場合も存在する（一例としてハンドボールののじぎく兵庫国体リハーサル大会）。
リハーサル大会として行われるものには主に以下が存在する。
国民スポーツ大会 批判と問題
1964年の新潟国体以降、開催都道府県が総合優勝杯である天皇杯・皇后杯を獲得することがほぼ常態化している。これは開催県の代表が予選結果に関係なく全種目に出場できるいわゆる「フルエントリー制」の存在や、開催県が選手強化や大会運営、会場とする施設の新設に資金を注ぎ込んでいることもある。選手強化に当たっては、開催都道府県が地元以外の有力選手を県職員や学校教員、教育委員会職員として積極採用する（このことが、アマチュア選手にとっても「渡りに船」である）という状況が指摘されていることもある。
これが顕著に表れた例として、2011年のおいでませ!山口国体の開催県である山口県の事例がある。当時の副知事であった西村亘は、パーティーの席上で「旗振り（審判の主観で優劣が決する）競技は開催県に有利にしてもらう」「やしをしてでも1位をとる」と発言し、これが批判された際の釈明の場においても「開催県が有利な傾向にあるという趣旨。『違反してでも』という意味ではない」と述べている。
国民スポーツ大会 批判と問題
このような慣例に対して、2002年のよさこい高知国体では橋本大二郎高知県知事（当時）がこうした慣例を廃した結果、開催県の高知県は10位にとどまり、男女ともに東京都が優勝した。しかし、このような事例は過去にこの回と2016年の希望郷いわて国体（この時は東日本大震災の復興を優先させたため、国体に向けた強化費を縮小したためであると言われている）、2017年の愛顔（えがお）つなぐえひめ国体、2022年のいちご一会とちぎ国体の4回しかない。
日本労働組合総連合会は、「フルエントリー制」などの勝利至上主義で開催地自治体に過大な負担を強いるとして廃止を主張している。
前述の開催地都道府県の強化策に絡んで、国体においては開催地が変わる度に所属の都道府県競技連盟および代表県を現地に移して出場する選手が存在していた。代表選手たるにはその都道府県に住民登録し、かつ生活していなければならないため、“ジプシー選手”と蔑称される。1968年の第23回国民体育大会では群馬県代表のアイスホッケー選手3人が居住地の問題からチーム自体が失格となった例や、1978年の第33回国民体育大会では直前に千葉県のスキー選手14人が東京都や川崎市で生活していたことが明らかになり失格になるなど、数多くの問題が生じてきた。
国民スポーツ大会 批判と問題
元陸上競技選手の苅部俊二は2000年の時点でその存在を指摘していたものの、これまでは日本体育協会も問題とすることはなかった。しかし、2010年のゆめ半島千葉国体において、山口県の関係者から日本体育協会に「千葉国体の山口県選手団の中に、（同県内に）生活実態がない選手がいる」との告発を受け、弁護士7人による「国体の参加資格に関する第三者委員会」を設置したことで問題が顕在化することになる。
山口県体育協会会長でもある二井関成山口県知事は、「これまでの国体と同じように、ほかの開催県や先催県の事例、中央競技団体の意見などを参考にしながら選手の確保に務めてきた。慣例的なルールの中で選手を獲得してきた」との見解を示したが、第三者委員会は山口県内に住民票を置きながら、活動拠点が山口県外で居住実態がないと指摘された72選手について、陸上・水泳など7競技35選手を参加資格違反と判断し、選手本人が代表選考に関与できなかったことから個人的な過失はないとして罰則は見送る一方で、派遣した山口県体育協会を厳重注意、7競技団体を注意処分とした上で、山口県の総合成績からは当該選手が獲得した点数を減点すべきとする答申をまとめた。
国民スポーツ大会 批判と問題
この第三者委員会からの答申では、今後の選手の居住資格に関して「原則として対象期間（開催年の4月30日から本大会終了時）の半数を超える居住実態があること」などと初めて日数の基準を示している。その一方で、提言として、参加資格そのものについても「合宿や遠征が多く、都道府県に居住や勤務の実態をつくるのが困難なトップアスリートの参加促進という点では不十分。（「居住地」「勤務地」「ふるさと」以外にも、トップ選手を）招聘し易い資格拡大も効果的」とも指摘している。
結局2011年2月24日、日本体育協会は従来の曖昧な参加資格の基準を、居住や勤務実態で明確化することに決めた。第三者委員会の答申を承認したもので、この基準は2011年秋の国体から適用された。
近年の国体は各競技団体が開催を希望した結果、開催競技が増加傾向にあり、開催自治体および地域協会の負担増が問題となっている。前述の黒潮国体からはサッカー競技を秋季から夏季に移行し、陸上競技を秋季大会開会式前に行って日程を10日間ほどに延長した。第63回（2008年）は夏季大会と秋季大会を統合して一大会として開催し、過去の開催都道府県から備品提供を受け再使用するなどの工夫も図った。
国民スポーツ大会 批判と問題
これを受けて、日本体育協会のプロジェクトチームは実施競技見直しを始め、同一年に実施する正式競技を冬季3競技を含めた現行の40競技とし、参加を希望した51競技（現行40競技含む）を45項目の評価ポイントでランク付けした。
五輪競技は300点と重視し、相撲など伝統競技のほか、国内外の普及状況やジュニア強化体制も判断基準とし、公開競技のトライアスロンを含むランク上位の41競技を正式競技で採用する方針を打ち出した。これを、「毎年実施」「隔年実施」「開催地選択」の3区分に分け、ランク下位の4競技が「隔年実施」で毎年2競技ずつの実施に移行する。ただし実施年から外れた2競技のうち1競技は「開催地選択」となる。
大会を開催するための事業費は、2015年の和歌山県が約303億円、2012年の岐阜県が約136億円など振れ幅が大きいが、2013年から2017年にかけた平均的な事業費は200億円前半となっている。消防や耐震性の基準が強化される傾向の中で、老朽化した既存の施設を使い回すことにも限度があり、施設の新設を余儀なくされるケースもあるが、一方で国体を県威を示す場として捉えて施設を更新する例も見受けられる。
2023年11月、全国知事会は開催県の負担の大きさや財政負担の大きさ、スポーツ施設の充実などの観点から国民体育大会の必要性が薄れており、行政のスリム化の一環として見直しを検討すると発表した。
2024年4月、宮城県知事で全国知事会会長でもある村井嘉浩は、同月8日の定例会見において、有力選手が本大会の出場を回避したり、開催費や遠征費で各都道府県が多大な出費を余儀なくされている現状を踏まえ、「継続する必要があるのかの検討を始める。廃止もひとつの考え」と述べた。これを受けて、三重県や宮崎県などの知事は村井の発言に理解を示す一方、栃木県や佐賀県などの知事が、本大会の廃止に反対しているほか、文部科学大臣の盛山正仁や内閣官房長官の林芳正は「持続可能な大会になるよう検討すべき」と述べており、各都道府県や日本政府の間で賛否が分かれている。
成瀬駅
成瀬駅（なるせえき）は、東京都町田市南成瀬一丁目にある、東日本旅客鉄道（JR東日本）横浜線の駅である。駅番号はJH 22。東京都にあるJRの駅では、最南端に位置する。
東神奈川駅発着系統と、横浜駅経由で根岸線に直通する列車が停車する。
成瀬駅 駅構造
島式ホーム1面2線を有する地上駅である。傾斜地に造られたため、駅舎はホームの下に位置している。このため、北口から見ると高架駅のように見えるが、南口から見ると地下駅舎のように見える。
町田駅管理のJR東日本ステーションサービスによる業務委託駅で、多機能券売機・指定席券売機・Suica対応自動改札機が設置されている。また、お客さまサポートコールシステムが導入されており、早朝および夜間の一部時間帯は、遠隔対応のため改札係員は不在となる。
（出典：JR東日本:駅構内図）
成瀬駅 利用状況
2023年度（令和5年度）の1日平均乗車人員は16,924人である。
1979年度（昭和54年度）以降の1日平均乗車人員の推移は下表の通り。
成瀬駅 由来と位置
この地区は、1889年（明治22年）3月31日まで存在した、成瀬村（鶴間・小川・金森・高ヶ坂の4村と合併し南村となる）の村域であり、周辺地区名もこの村名から取られている。ただし、成瀬駅は旧成瀬村の南西端に近く、隣接する旧小川村・旧金森村・旧高ヶ坂村まで歩いて10分ほどの距離であるのに対し、旧成瀬村の北端まで約1時間を要する。元来の成瀬村の中心地は、成瀬街道沿いの町田消防署成瀬出張所・東京都立成瀬高等学校・東雲寺などの辺りであった。
成瀬駅および成瀬駅北側の地名は南成瀬である。これだけ見ると成瀬駅の北側が南成瀬というのはおかしな感じであるが、南成瀬とは旧成瀬村の南部地区という意味合いであり、成瀬駅南側は成瀬が丘という駅開設後に付けられた地名である。
相原 - 八王子間の駅を除くと、横浜線の駅では当駅と町田駅だけが飛び地のように東京都の駅となっている。
また東神奈川方面の隣の駅である長津田駅からは横浜市内となるため、特定都区市内制度が適用される行先であれば、当駅からの乗車券を購入するよりも、当駅～長津田駅間と長津田～行先駅間を分割して購入したほうが乗車券が安くなる場合がある。
成瀬駅 隣の駅
東日本旅客鉄道（JR東日本）
横浜線
■快速
通過
■各駅停車
長津田駅 (JH 21) - 成瀬駅 (JH 22) - 町田駅 (JH 23)
東京パフォーマンスドール
東京パフォーマンスドール（とうきょうパフォーマンスドール、略称：TPD）は、日本のガールズグループ、女性アイドルグループ。
第1期TPD（1990年〈平成2年〉〜1996年〈平成8年〉）は、多人数でスタイリッシュに歌って踊る女性アイドルグループのスタイルを、日本の音楽史上において初めて確立した。
2013年〈平成25年〉、新メンバーにより約17年ぶりに復活、2021年〈令和3年〉まで活動した。
東京パフォーマンスドール 第1期（1990年〜1996年）
1990年（平成2年）4月、原宿RUIDOを母会場にEPIC・ソニー（現：エピックレコードジャパン）・Fプロジェクトが企画した「ゴルビーズ（GOLBIES）」が起源。後に東京パフォーマンスドールのメンバーの中心となる3人によって構成されたこのグループは、当時のソビエト連邦共産党書記長ミハイル・ゴルバチョフの愛称「ゴルビー」に由来し、ゴルバチョフの進めるペレストロイカにちなんで芸能界に革命的な衝撃をもたらそうと名づけられた。
そして、構成・振付・演出プロデュースを依頼された中村龍史により、ノンストップで歌とダンスを繰り広げるライブ「ダンスサミット」を毎週行うガールズグループとして「東京パフォーマンスドール」（TPD）を結成。同時に、Epic/Sony Records内にTPDのプライベートレーベル「Cha-DANCE」が設立され、CDやVHSなどは基本的にこのCha-DANCEレーベルよりリリースされた。ダンスサミットは原宿RUIDOで開催され、同年6月に第一回公演が行われた。当初は観客が数人で、それはメンバーの家族のみということもあったが、口コミで徐々に観客を増やし、次第に公演チケットの争奪戦が行われるようになる。
東京パフォーマンスドール 第1期（1990年〜1996年）
ダンス、楽曲、照明、衣装は、EPIC・ソニーのプロジェクトチームによってそれぞれにこだわりのあるものが生み出された。特に初期の楽曲に関しては、古きよき外国のダンス・ミュージックを中心に再構築させることで、新しいイメージを作り上げていった。当時は「身近な女の子がアイドルに」というコンセプトが一段落した後であり、対照的な職業的集団、「ダンスのプロ」的要素をコンセプトとしたTPDはネオ宝塚の趣も持ち合わせ、初期アルバムの帯には帝都超少女歌劇団といったキャッチコピーも見られた。
初期は所属メンバーが流動的であり、グループ内ユニットやメンバー単独でのCDリリースも行われていた。次第に、組織内におけるメンバーの意識やパフォーマンスに差が出てきたことなどから二軍制を導入。その結果、メインを務める1軍（フロントメンバー7人）と2軍（ライブメンバー：「東京パフォーマンスフィーユ」「ファイヤードールズ」「TPD DASH!!」など、時期によって名称が変わる）に分割。
東京パフォーマンスドール 第1期（1990年〜1996年）
その後、結成時メンバーであり、ソロシングルのリリースもある篠原リエが脱退している。1stアルバムのブックレットにおいて、「ロコモーション」のクレジットには「初代東京パフォーマンスドール」としての米光・柳瀬・木原・涼子・リエ・川村・井口の7人の名前があり、最終ページ近くには「Best of luck 井口&柳瀬」の文字や、「SATOMI KIHARA,RYOKO SHIONOHARA,CHISA KAWAMURA,RIE SHINOHARA,MIHO YONEMITSU,MAI YAGITA,YURI ICHII,KAORI NAKATA,NATSUKO KIFUSHI」という記載もある。
フロントメンバーは、積極的にソロ活動も行うなど多彩な活動を展開。CDの売上自体は最高順位がシングル34位、アルバム13位と他のアイドルグループに比べ見劣りするものの、テレビやラジオ等のレギュラー出演などにより1993年（平成5年）頃から人気が上昇し、1993年8月16日・17日の日本武道館2Days公演、1994年8月7日の横浜アリーナ公演も成功させた。
1995年（平成7年）秋までにフロントメンバーが相次いで卒業。新井雅をリーダーにメンバーを一新するも、グループとしてのCDのリリースはなく、1996年（平成8年）中に活動停止、自然消滅的に解散した。
東京パフォーマンスドール 第1期（1990年〜1996年）
中村龍史によるプロデュースの一環として、博品館劇場におけるミュージカル寄りの公演を行っていたこともある。
2014年8月1日より、インターネットラジオ「帰ってきたTPD RETURNS」を放送開始。メインーパーソナリティは木原さとみ・八木田麻衣・および当時サウンドプロデュースを手掛けていた清水彰彦。隔週金曜日に更新され、2016年6月17日終了まで全48回が放送された。
ライブビデオなどでメンバー紹介されたことがあるメンバー。
東京パフォーマンスドールには、前述のフロントメンバー、ライブメンバーのほかに「研修生」と呼ばれるレッスン生が在籍していた。
研修生には、その技量を審査するため、オリジナルメンバーの公演にバックダンサーとして出演させ、その評価により正式メンバーに昇格、研修生として継続、または見込みがない者として退団のいずれかを判断されるという制度を採っていた。
研修生が日頃の成果をアピールする場として、一部のライブメンバーと研修生のみが出演する「新人公演」を原宿RUIDOで毎年数回開催し、オリジナルメンバーの楽曲をレパートリーとしてパフォーマンスを行った。
TPD研修生だった人物
※ver(version)は、書籍『TPD in the case』を参考。
※作品は全てEpic/Sony Records（Cha-DANCE）よりリリースされた。
※メンバー単独でリリースしたシングル・アルバムは、各メンバーのページのディスコグラフィを参照。
東京パフォーマンスドール
ゴルビーズ（GOLBIES）
原宿ジェンヌ
UL-SAYS
米光倶楽部
ViVA!
TPD DASH!!
TWO TOPS
Les,TPD
東京パフォーマンスドール
TPD DASH!!
ライブ・ビデオ
東京パフォーマンスドール 第2期（2013年〜2021年）
2013年、全国8,800人の中からオーディションで選ばれた新メンバー10名により復活。同年6月19日、CBGKシブゲキ!!でのイベントにてお披露目された。ただし、オーディションの段階ではTPDのメンバー募集であることは伏せられていた。
同年8月15日からCBGKシブゲキ!!にて演劇とライブを融合させた「PLAY×LIVE 『1×0』（ワンバイゼロ）」の公演を開始。演劇パートではエピソード毎にメンバーが主役を演じ、ライブパートではノンストップで歌とダンスを繰り広げる「ダンスサミット」を復活させた。また、TPD DASH!!（妹グループとして同年に結成）も当公演に出演し、初お披露目となった。
2014年1月25日、メンバーの美波沙南が退団し、9人編成となる。
2014年6月11日、シングル「BRAND NEW STORY」でCDデビュー。
2017年4月3日 - 、オフィシャルファンクラブ「NINE STARS」を発足。
2017年9月13日発売のミニアルバム『Summer Glitter』が、9月12日付のオリコンデイリーランキングで自身初の1位を記録。
東京パフォーマンスドール 第2期（2013年〜2021年）
2017年11月21日 - 、メンバーの小林晏夕が、一身上の理由により活動を休止。
2018年4月19日に開催されたライブをもって、飯田桜子、神宮沙紀、活動休止中だった小林晏夕が退団することが公式サイトなどで発表された。
2021年5月26日、同年9月30日をもって無期限で活動休止することが発表された。
2021年9月26日、Zepp Tokyo（東京都江東区）でラストライブ「DANCE SUMMIT The Final #2 〜Can't stop the　dreamin'」を開催。
メンバーにはそれぞれメンバーカラーが存在し、結成当初から披露されていたオリジナル楽曲「DREAMIN'」を披露する際に着用した衣装のカラーが由来である。また、グループとしてのチームカラーは白。
コスチュームデザイン担当の北迫秀明によると、衣装のコンセプトは「近未来感」「エレガントさ」等であり、イメージカラーは白である。
TPDのスタイルをMMMatsumoto（松本昌幸）は、ガールズユニットの進化形と評しており、「そもそもアイドル／ガールズグループ自体が総合表現。音楽もダンスも映像・照明も衣装・メイクも演劇も何より演者本人という資質・キャラクターも、すべてが連動する表現の在り方。〜 この成り立ちをTPDは最大限で実践し、歌とダンスに止まりがちな今の活況に風穴を開ける」と述べている。
東京パフォーマンスドール 第2期（2013年〜2021年）
※TPD DASH!!の公演は下記解説も参照のこと
解説
23日：①TPD DASH!!を見に行こう!!公演（TPD DASH!!単独公演） ②NINE STARS会員の皆様ありがとう!!公演（FC限定） ③ダンスサミット ネイキッド2017 Winter 〜クリスマスイブ前夜祭!!〜 24日：④ダンスサミット ネイキッド2017 Winter 〜ロマンチック クリスマス〜 ⑤ダンスサミット ネイキッド2017 Winter 〜チームTPD今年の最後はみんなでパーティー〜（TPD DASH!!も出演） 23日が3部制、24日が2部制の全5公演。
詳細は「東京パフォーマンスドール (2014〜) > ディスコグラフィ」を参照
※最高位はオリコン週間ランキングに準ずる。なお、ランキングの集計において、チャート算入に一定の制限がある。
矢部駅
矢部駅（やべえき）は、神奈川県相模原市中央区矢部三丁目にある、東日本旅客鉄道（JR東日本）横浜線の駅である。駅番号はJH 26。
東神奈川駅発着系統と、横浜駅経由で根岸線に直通する列車が停車する。
矢部駅 駅構造
島式ホーム1面2線を有する地上駅。
橋上駅舎を有しており、駅の南側に南口、北側に北口が設けられている。駅舎内部には窓口、自動券売機、自動改札機、トイレ、新聞販売機などが設置されている。2008年4月からエレベーターとエスカレーターの供用を開始した。
開業当初は単線区間に1面1線の片面ホームを持つだけの構造で、線路の北側にホームと駅本屋があったが、1979年の複線化に際して橋上駅舎が設置されて現在のような構造の駅となった。
JR東日本ステーションサービスが駅管理を受託している橋本駅管理の業務委託駅。お客さまサポートコールシステムが導入されており、一部の時間帯は遠隔対応のため改札係員は不在となる。多機能券売機が設置されている。
のりばは南口側を1番線として、下表の通り。
（出典：JR東日本:駅構内図）
矢部駅 利用状況
2023年度（令和5年度）の1日平均乗車人員は11,506人である。
1975年度（昭和50年度）以降の1日平均乗車人員の推移は下表の通りである。
矢部駅 隣の駅
東日本旅客鉄道（JR東日本）
横浜線
■快速
通過
■各駅停車
淵野辺駅 (JH 25) - 矢部駅 (JH 26) - 相模原駅 (JH 27)
大阪パフォーマンスドール
大阪パフォーマンスドール（おおさかパフォーマンスドール、略称OPD、のちOPDに改称）は、東京パフォーマンスドールの姉妹ユニットとして、吉本興業によって編成された女性ダンスポップ集団・アイドルグループである。
「家から通える芸能界」を合言葉に、1993年に結成。東京パフォーマンスドールの日本武道館公演にて初お披露目される。その後、メディアやライブ活動を中心に行ってきたが、個々の活動が目立つようになり、1996年に名称をOPDに改名し、大幅なメンバー・チェンジも行なったが、翌年、自然消滅という形になった。
大阪パフォーマンスドール メンバー
以上の5人がCD・テレビ出演等で活動するメンバーで、5人の頭文字を取って「F/Unit」（エフ・ユニット）と称した。
以下のメンバーはライブを中心に活動。
※第1期の3人（武内・上田・中野）に加え、以下の2人。
大阪パフォーマンスドール 限定復活
期間限定復活を記念して、ソニーミュージックショップの「オーダーメイドファクトリー」にて、OPDの全楽曲が収録された3枚組のCDアルバム『OPD ALL SONGS COLLECTION』が2009年1月11日に限定発売された。
2023年、デビュー30周年を迎えることを記念し、11月1日に27年ぶりとなる新曲「ナツカセツナ」の発売と、大阪パフォーマンスドール全楽曲のサブスク配信開始、11日には、30周年記念単独ライブ「OPD30th ×TOWER RECORDS Premium Live～30年目の夜だから～」を、東京・TOWER RECORDS渋谷B1ライブハウス CUT UP STUDIOで開催した。
VLS
VLS（Vertical Launch System〈ヴァーティカル・ローンチ・システム〉, Vertical Launching System〈ヴァーティカル・ローンチング・システム〉）は、潜水艦を含む艦艇に使用されるミサイル発射システム。日本語では垂直発射システムまたは垂直発射装置と訳される。
発射装置にはある程度の斜角度が付いている場合もあり、狭義の「垂直」ではない機種もある。
VLS 概要
最初の艦載VLSは潜水艦発射弾道ミサイルのミサイル発射筒として、従前から潜水艦に装備されてきた魚雷発射管の機構から応用発展する形で開発された。初期には発射時に浮上する必要があり被発見リスクが高く実用性も疑われるものだったが、1960年代には水中発射可能なポラリスが実用化された。追って潜水艦発射巡航ミサイルでも水中発射VLS化がなされた。
一方で水上艦用のミサイルは、艦載砲塔のシステムに倣った、艦内弾庫から装填されるミサイルを標的へ直接指向させる旋回俯仰式発射機で運用されていたが、ミサイル誘導制御技術の発展や交戦距離の増大により標的方向へ振り向ける必要性が低くなり、弾庫部から直接発射して射出後に軌道変更を行わせるVLSが構想、1970年代に実現するに至った。
VLS ミサイルの発射方法
セル内でミサイルに点火して発射する方式をホットローンチ、ミサイルとは別のガス発生器で生成されたガスの圧力で射出し空中でミサイルに点火する方式をコールドローンチと呼ぶ。コールドローンチはロケットエンジンの排気と比較して相対的に冷たい事を意味するだけで、火薬の燃焼ガスなどを用いる機種では熱も発生する。
ホットローンチ式はミサイルが自分のエンジンでセル外部へ出て行くため、ガス発生器など付属装置が不要になる。部品点数が少ないため信頼性が高く小型軽量で、開発と製造にかかる費用も少ない。これは小型のミサイルを多数搭載する設計に有利となる。欠点として、ミサイルや排気装置が誤作動を起こした場合、発射管を焼損する危険がある。
コールドローンチ式はミサイルが誤作動を起こした場合の被害を抑える事ができる。一定以上の大型ミサイルは、ブースターを艦船の甲板上で安全に点火するのは困難なので、ミサイルが大型化するほどコールドローンチ式の安全性の恩恵が増える。
VLS ミサイルの発射方法
アメリカ製の水上艦のVLSは、ミサイルのセルを格子状に配置してセル毎に区切ったホットローンチ式であり、VLSの脇に長方形の排気口が設けられている（画像参照）。
フランス、イタリアとイギリスはPAAMSシステム内で類似のホットローンチ式Sylverシステムを使用する。
ロシアは格子型のほか、1基の発射装置で複数のミサイルを発射するリボルバー型を使用する。陸上発射や水上発射で安全性を重視する場合はトールミサイルシステムのようなコールドローンチ式を使用し、近代的なICBMとSLBMの大半はコールドローンチ式である。
中華人民共和国では蘭州級駆逐艦が円形発射管によるコールドローンチ式を使用し、江凱II型(054A型)フリゲートでは１セルに１発を装填するホットローンチ式を使用している。
VLS 運用
装填
ミサイルは細長い箱状や筒状の入れ物（キャニスター：略してCAN）に格納した状態で、発射機内部へクレーンを使って垂直に装填される。
発射
ミサイル発射時には上部の蓋が開き、弾体は上方に向けて発射される。
飛翔
垂直に発射されたミサイルは、誘導に従って空中で目標の方向へ向きを変えて飛翔する。
VLS 特徴
搭載するミサイルと同数の発射筒を備えることになり、従来の発射装置では最速でも4秒に1発程度とされる連射速度を、1秒に1発程度に短縮できるほか、個々の発射筒が独立しているため、1基が機械的に故障しても他に影響が出にくい。ソ連（ロシア）には、ミサイルを回転式拳銃の弾倉のような回転式ドラムに装填し、1つの発射口を共有する形態のVLSも存在する。比較的直径の小さいESSMのように、1つのケースに複数収納できるミサイルもある。発射機本体の汎用性が高く、新たなミサイルが開発されても継続的に使用できる。
VLS 各国のVLS
アメリカ合衆国
Mk 41
SM-2MR/ER、SM-3/6、垂直発射型アスロック、トマホーク、ESSM（発展型シースパローミサイル）など、さまざまな用途のミサイルを発射できる。1基8セルで構成され、1基、2基、4基、8基つなげて配置される。初期に生産されたものは、3セルを装填用クレーンスペースとして割り当てていた（8基の場合は61セル、4基の場合は29セル）。
地上用のTELとしたタイフォン ミサイル ランチャーも開発されている。
→詳細は「Mk 41 (ミサイル発射機)」を参照
Mk 48
シースパロー艦対空ミサイル用。ESSMも搭載可能。
→詳細は「Mk 48 (ミサイル発射機)」を参照
Mk 57
新型VLSでPVLS（Peripheral Vertical Launch System）と呼ばれる。Mk 41同様様々な用途のミサイルを発射する事が可能。ズムウォルト級ミサイル駆逐艦に搭載されている。
Mk 45
潜水艦搭載型VLSでロサンゼルス級「プロビデンス」以降の艦とバージニア級に搭載されている。
巡航ミサイル潜水艦に改装されたオハイオ級には、24基の潜水艦発射弾道ミサイル発射筒のうち最大22基に、1基につき7基のトマホーク潜水艦発射巡航ミサイル用VLSが搭載されている。
VLS 各国のVLS
フランス
SYLVER
A-43、A-50、A-70の三種あり、数字が大きくなるほど搭載可能なミサイルは長くなる。A-43、A-50はアスターSAM用、A-70は対地巡航ミサイルSCALP Naval用。ホットローンチ方式を採用している。
→詳細は「シルヴァー (ミサイル発射機)」を参照
イギリス
防空ミサイル用VLS
当初はシーウルフ個艦防空ミサイル用に開発された。箱型ランチャーで運用されていたミサイル（GWS25）にブースターを追加し、VLS型（GWS26）とて運用されている。発射機はミサイル1発を格納した円筒形の個々のセルを8本組み合わせ、1基を構成している。後にシーウルフ後継のシーセプター（GWS35）を搭載できるように改装され、シーウルフ1発分のセルにシーセプター4発を収容することができるようになった。
イスラエル
バラク用VLS
個艦防空ミサイル用バラク-Iは、当初よりVLSでの運用を前提に開発された。1基8セルで構成される。
艦隊防空用ミサイルとして開発されたバラク-8も専用のVLSかMk 41(予定)により運用される。
ソビエト連邦 /  ロシア
B-203/B-204（S-300F フォールト用）
VLS 各国のVLS
艦隊防空ミサイルシステム。8発1セット回転式のVLSで、コールドローンチ方式を採用している。NATOコードネームではSA-N-6 グラムブル（Grumble）と呼ばれた。
B-203A  (S-300FM フォールトM用)
艦隊防空ミサイルシステム。B-204を48N6の搭載に対応させたシステム。NATOコードネームではSA-N-20 ガーゴイル（Gargoyle）と呼ばれた。
3S95（3K95 キンジャール用）
個艦防空ミサイルシステム。発射方式はS-300Fと同様。NATOコードネームではSA-N-9 ゴーントリト（Gauntlet）と呼ばれた。このミサイルシステムの派生元となった陸上型9K330 トールシステムも、装軌車両から垂直にミサイルを発射する。
3S90E.1（3K37 ヨーシュ用）
艦隊防空ミサイルシステム。従来のロシア製VLSとは異なり箱型の発射機で1基12セルから構成される。当初、アドミラル・ゴルシコフ級フリゲートに3基36セル搭載予定とされていたが実現せず。アドミラル・グリゴロヴィチ級フリゲート用に採用、3基36セル搭載。
SM-233（P-700 グラニート用）