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プラズマ物理 プラズマを記述する方程式系
プラズマは弱結合粒子系であるから、運動論的方程式の衝突項を0とおいた無衝突ボルツマン方程式とマクスウェル方程式を連立させたブラソフ方程式がプラズマを記述するのにもっとも適した方程式である。それに粒子間衝突の効果を取り入れるには、問題に応じて簡単な緩和型衝突項から精緻なボルツマン方程式までいろいろな近似の衝突項をもつ運動論的方程式を用いる。プラズマでは粒子間の分子間力がクーロン力であることを生かして近似したいくつかの衝突項が使われているので、それらに関しては別項目をたてて記述する予定である。
プラズマ物理 プラズマの誘電率
プラズマの見方には、それを荷電粒子の集まりと考える見方とともに、それを波動を伝える連続媒質と考える見方が極めて有用である。そして一様定常なプラズマの連続媒質としての性質は誘電率と呼ばれるただ一つのテンソル量によって特徴付けられる。
定義
プラズマ中に電場  とともにそこに誘起されたプラズマ電流 があるとして、電束密度  を
で定義する。そして正弦波形の波動を表すのに複素数表示を用い、これらの物理量はすべて単色平面波：
の形をしているとする。すると線形理論の範囲内で
と書くことが出来る。ここで  がプラズマの誘電率である。
誘電率テンソル
磁場中プラズマでは磁場による異方性のため、誘電率はテンソルになる。そしてそのテンソルは、考えている体系が磁場方向を軸として回転対称であるおかげで、次のような特殊な形をしていることが示される。
ただし、ここでは磁場方向を z 方向とした。従ってこのテンソルの独立な成分は  の3つである。
なお一般に、磁場中プラズマではそこでの2つのベクトル量を結びつけるテンソルはすべてこの形をしている。次に述べる電気伝導度テンソルもその例の一つである。
プラズマ物理 プラズマの誘電率
計算法
誘電率  を具体的に求めるには、まず上の形の電場を作用させた時にプラズマ中に流れる電子による電流を計算し、その係数 から で表される電気伝導度の電子成分  を求める。そして同様にして電気伝導度のイオン成分  を求める。すると誘電率は
と求まる（ここで  は単位テンソルを表す）。その際、電流を求めるために使用した方程式系の近似の程度により、その近似に従った誘電率が得られる。
分散
誘電率が  に依存するのは、電流を形成する荷電粒子が過去に経験した電場の履歴を憶えていて、それが現在の電流にも影響するために起きる現象である。これは通常の誘電体にもあり、光の色の分散を引き起こすもととなる性質なので、単に「分散(dispersion)」、あるいは「時間分散（temporal dispersion)」 と呼ばれる。　それに対して誘電率が  に依存する現象は、荷電粒子が他の場所での電場を経験してやってくるために起こる現象なので固体誘電体には存在せず、プラズマに特徴的な性質である。これを「空間分散（spatial dispersion)」という。
プラズマ物理 プラズマの誘電率
誘電率の縦成分
というスカラー量を誘電率の縦成分と言う。これは比較的簡単な形に得られ、いろいろな局面で現れる重要な量である。とくに の場合には簡単になって
となり、これはプラズマ中のデバイ遮蔽の効果を表す。ここで   はデバイ波数（デバイの長さの逆数）である。実際、静止点電荷q の周りのポテンシャルを 誘電体中の電磁場のマクスウェル方程式の一つ  からフーリエ変換を用いて求めるときには、計算の途中にこの: が現れ、最終的にはデバイ-ヒュッケルのポテンシャルが得られる。このようにして、誘電率がプラズマの連続媒質としての性質を的確に表現していることが分かる。
プラズマ物理 プラズマ中の波動
磁場中プラズマでは多種多様な波動が存在する。それを調べるにはまず振動数  と波数 との関係を表す分散式  を知ることが基本になる。
一様定常なプラズマを考える。すべての変動量は上で触れた単色平面波の形をしているとして、外部電流、電荷を持たないマクスウェル方程式から磁場を消去すると、次の式が得られる。
これを成分に分けて書き下すと、電場  の3つの成分  に関する3元1次斉次連立方程式になる。従って波が存在する、すなわち斉次連立方程式が 0 でない解をもつためには、その係数から作られる3次の行列式 が 0 にならなければならない。すなわち
これが分散関係（ dispersion relation )で、これを解くことにより、分散式が定まる。
プラズマ中の波動の振舞いには外から加えた静磁場が大きく影響する。そして一様定常なプラズマに限っても、一般の方向に進む波の振舞いは極めて複雑であるが、外部磁場に平行に伝わる波に限定すると、縦波と横波とがはっきり分離して、ある程度分かり易い扱いが出来る。そして一般の方向に進む波はその知識を基礎にして考える。
縦波
外部磁場方向に進む縦波では荷電粒子の波に関連した動きは磁場の影響を受けないので、外部磁場のない場合と同様になる。この場合、縦波には電子だけが関与する高周波のプラズマ振動と、イオンの動きが主体の低周波波動イオン音波との2つのモードがある。
プラズマ物理 プラズマ中の波動
プラズマ振動は電子密度の変動により生ずる電場を復元力として発生し、その振動数はプラズマ振動数にほぼ等しい。
一方、イオン音波はの条件のもとでのみ定常に存在し、電子の圧力を復元力とするイオン流体中の音波であって、その速度はで与えられる。ここで は電子流体の比熱比である。
横波
外部磁場方向に進む横波は電子およびイオンの旋回運動と結合するのでさらに複雑に振る舞う。まず、横波は一般に電場ベクトルの方向が円周上に回る2つの円偏波の波に分解され、イオンの旋回と同方向に回る左円偏波の波と、電子と同方向に回る右円偏波の波とに分類される。そして波は単色平面波（＊）の形をしているとし、波数ベクトル  が向きまで含めて磁場方向に向いているとすると、 を満たす  は右円偏波の波を、 を満たす  は左円偏波の波を表す。
そして、通常成立する条件  （ はそれぞれ電子とイオンのサイクロトロン振動数）のもとでは、 を満たす の範囲と、
を満たす範囲には磁場方向に進む横波は存在しない。かくして横波は  の3つの領域に分かれて存在する。
プラズマ物理 プラズマ中の波動
まず、低周波の領域で、 を満たす波はアルヴェーン波である。アルヴェーン波では荷電粒子の旋回運動との結合がないので右円偏波と左円偏波の区別はなく、これを互いに直交する2つの直線偏波の波に分解しても考えてもよい。
左円偏波の波の周波数が上がって  に近づくと、波数によらず周波数がほぼ一定、 の波になる。これをイオン・サイクロトロン波（ ion cyclotron wave ）と呼び、核融合プラズマの加熱などに用いられる。
一方、右円偏波の波では周波数が大きくなって  の領域に入る波を、ホイスラー波（ Whistler wave）と言う。これは南半球で発生した雷の信号を地磁気の磁力線に沿ってホイスル（笛）状の雑音として北半球にまで伝える波として有名である。
高周波の領域  の波は電磁波である。ただし、荷電粒子の旋回運動と結合して多少修正されるが、 が十分大きい領域では荷電粒子は電場の変化に追随できなくなるので、限りなく真空中の電磁波に近くなる。他方、周波数が小さくなると変位電流と打ち消す方向にプラズマ電流が流れ始め、 となると完全に打ち消して波は伝播しなくなる。
プラズマ物理 プラズマ中の波動
磁場によるプラズマの閉じ込めではプラズマ境界に必ず密度勾配が存在する。密度勾配があるとプラズマ中の波動はいろいろな影響を受けるが、なかでももっとも著しいのは、一様なプラズマには存在しない波が密度勾配が原因で現れることである。それはプラズマ中の荷電粒子のドリフトと密接に結びついているので、ドリフト波（ drift wave ）と呼ばれる。
外部磁場の方向をz方向にとり、密度  がーx方向に勾配を持つとし、その勾配の大きさを
とおくと、y方向に波数 で進むドリフト波の振動数  は  で与えられる。ここで は
であって、ドリフト振動数（drift frequency ）と呼ばれる。
ドリフト波はイオンの旋回運動と結びついてドリフト・サイクロトロン波を形成したりしていろいろな波を派生し、不安定になりやすい。そしてプラズマの磁場閉じ込めを妨げるもっとも危険な要因の一つとして深く研究され、現在ではいろいろな方法を組み合わせてその危険をほぼ取り除く見通しが得られている。
北アメリカ
北アメリカ（きたアメリカ、英: North America、西: América del Norte、仏: Amérique du Nord）または、北米（ほくべい）は、北半球にある大陸で、ほとんどが西半球に属している。北は北極海、東は大西洋、南東は南アメリカとカリブ海、西と南は太平洋に面している。グリーンランドは北アメリカプレート上にあるため、地理的には北米の一部に含まれる。
北アメリカ 範囲
北アメリカ大陸とその周辺の、西インド諸島、グリーンランドやクイーンエリザベス諸島、バミューダ諸島といった島嶼からなる。南アメリカとの陸上の境界は、地峡が最も狭まったパナマ地峡である。ただし、地峡を越えて北アメリカ大陸と南アメリカ大陸にまたがる領土を持つパナマ共和国は、国ごとの統計では北アメリカに含める。このため、実質的な南北アメリカの境界はパナマ地峡の南東にあり、パナマ・コロンビア間の国境をなしているダリエン地峡となっている。カリブ海諸島は、コロンビアのサンアンドレス島やリーワード・アンティル諸島、トリニダード・トバゴ諸島までの全域を北アメリカに含める（トリニダード・トバゴ諸島は地質学的には南アメリカ大陸と大陸棚が連続している）。
アメリカ合衆国領であるハワイは、オセアニア（より詳しくはポリネシア）であり、北アメリカではないが、国ごとの統計ではアメリカ合衆国の一部として北アメリカに加算されることになる。
アジアとの境界はベーリング海峡である。ヨーロッパとの境界は、グリーンランドとアイスランドの間のデンマーク海峡である。
北アメリカの南部諸国を、北アメリカと南アメリカに挟まれた中部アメリカという地域とみなすことがある。その場合、北アメリカとは英語圏のアメリカ合衆国とカナダの2国だけを指し、アングロアメリカとほぼ同義となる。
北アメリカ 地理
北アメリカの大部分を占める北アメリカ大陸の地形を特徴づけるのは、大陸西部を南北に貫く大山脈、中央部に広がる大平原、そして東部のなだらかで低い山脈である。
北アメリカ 地理
西部大山脈のアメリカ本土とカナダ部分はロッキー山脈と呼ばれるが、その北と南にもそこから連続した山脈がそびえたつ。南に延びる山脈は、高度を下げつつ中央アメリカを縦断し、パナマ地峡の南にまで続く。ロッキー山脈は人口希薄であるが、中央アメリカの山脈部分は温暖な気候に恵まれ人口の集中する地域であり、アステカなどのメソアメリカ文明もこの高原上に栄えてきた。メキシコ南部から中央アメリカ地峡にかけてはココスプレートが北アメリカプレートおよびカリブプレートの下に潜り込むため地震が多発し、火山活動も非常に活発である。ロッキー山脈の西には、グレートベースンと呼ばれる乾燥した盆地が広がる。この盆地の北にはコロンビア高原、南にはコロラド高原が広がる。その西には太平洋に沿ってカスケード山脈、シエラネバダ山脈といった内陸山脈がそびえ、さらにその西には海岸山脈が走る。これらの海岸山脈はその名の通り太平洋のすぐそばにまで迫っている地域が多いが、海岸部に点在する低地にはロサンゼルスなどいくつかの大都市が存在する。ロッキー山脈以東には、グレートプレーンズと呼ばれる大平原が広がっている。この平原は西へ行くほど乾燥している。グレートプレーンズの東に広がるプレーリーは肥沃な草原地帯であり、コムギやトウモロコシといった穀物が盛んに栽培される穀倉地帯となっている。プレーリーの東側には北アメリカ最長の河川であるミシシッピ川が流れるが、この地方も基本的には平坦な地形である。ミシシッピ水系の北東には世界最大級の淡水湖群である五大湖がある。ミシシッピ川水系の東には東部の脊梁山脈であるアパラチア山脈が南北に延びるが、ロッキー山脈と比べて高度が低くややなだらかである。アパラチア山脈の東には大西洋との間に平地がひろがるが、この地方には世界経済の中心であるニューヨークをはじめ都市が点在し、人口稠密な産業地帯となっている。
北アメリカ 地理
北アメリカ大陸の南には、メキシコ湾やカリブ海といった内海が存在し、西インド諸島と総称される多数の島々が存在する。最大の島であるキューバをはじめ、イスパニョーラ島やプエルトリコ、ジャマイカといった大アンティル諸島には比較的大きな島々が多いが、その東に広がる小アンティル諸島は無数の小島が点在している。
気候的には太平洋岸の北部は西岸海洋性気候、中部は地中海性気候に属する。大陸北端はツンドラ気候、そこから北緯40度付近までの北部の広い範囲は冷帯湿潤気候に属する。西部内陸部の高原地帯は気候的には乾燥した地域が多く、大半がステップ気候、アリゾナやメキシコ北西部などには砂漠気候が広がる。アメリカ合衆国の北緯40度以南・西経100度以東は温暖湿潤気候となる。メキシコ中央高原は低緯度にあるものの標高が高いため温帯に属しているが、カリブ海諸島およびメキシコ南部・中央アメリカは熱帯気候に属する。
北アメリカ 人文
北アメリカは大きく分けて、北部と南部とに大別される。北部はアメリカ合衆国とカナダからなり、イギリス系移民を中心として開拓された国家であるためアングロアメリカと呼ばれる。これに対し、メキシコ以南の大陸南部やキューバは旧スペイン領であり、同じく旧スペイン・ポルトガル領だった南アメリカ大陸の諸国と合わせてラテンアメリカとよばれる。中央アメリカのベリーズや、カリブ海に浮かぶ諸国はイギリスなどほかの国の植民地から独立した国が多く厳密にはラテンアメリカには含まれないが、アングロアメリカの2国とも経済や文化面で差異が大きく、このためカリブ海諸国として一定のまとまりをもったうえで、ラテンアメリカ諸国と一括して扱われることが多い。中部アメリカ地域は、先住民の影響が強い大陸地域と、移住してきた黒人の影響の強い環カリブ海地域の二つの文化地域に分けられるが、いずれもスペイン系をはじめとするヨーロッパ系の住民が多く、先住民系や黒人系住民の多寡によって強い地域性が現れる。
北アメリカ 人文
言語的にはインド・ヨーロッパ語族に属する話者が圧倒的に多く、先住のインディアンの話すアメリカ先住民諸語を話すものはわずかである。インド・ヨーロッパ語族のうち、アングロアメリカに属する北部のカナダとアメリカにおいては英語が公用語であり、日常生活においても圧倒的に使用される言語である。ただしこの両国は移民が多く、移民コミュニティの中においてはその移民の母国語が使用されることは珍しくない。また、カナダ東部のケベック州はフランス領のヌーベルフランス植民地の中心地としてフランス系移民が多数を占めていたことから、現代においてもフランス語が主に使用されているアングロアメリカで唯一の地域であり、ケベック最大の都市であるモントリオールはパリやブリュッセルに次ぐフランス語圏有数の都市となっている。中央アメリカ大陸部においては、旧イギリス領だったベリーズを除きすべての国がスペイン語を公用語としている。カリブ海地域は各国の植民地が入り乱れた地域であり、キューバやドミニカ共和国を中心としたスペイン語、ジャマイカやバハマ、小アンティル諸島の半分の国々で話される英語、その他宗主国によってフランス語やオランダ語などが使用される。
北アメリカ 人文
民族的には、アメリカおよびカナダにおいてはイギリス系が本来の主流であったが、ヨーロッパを中心に世界各国からの移民が長期にわたり押し寄せたことから、かなりの混淆が進んでいる。先住のインディアンはアメリカやカナダの各地に居留地を保有するが、人口的にはわずかな割合を占めるに過ぎない。また、アメリカの特に南部においてはヒスパニック系、および黒人の割合が高い。カナダはアメリカと同じくイギリス系を中心とした人々が大多数を占めるが、ケベック州だけはフランス系が大半を占めている。ケベック州は人口も多くよく開発された州であり、また英語を主とするカナダの他州との対立からケベック・ナショナリズムが盛んで独立運動がくすぶっており、過去数度独立を問う住民投票が行われたがいずれも否定された。中央アメリカにおいては、白人とインディオの混血であるメスティーソが多くの国で人口の過半を占める。インディオも、過去に大文明を築き上げていた中央アメリカの大陸部においては特に人口が多く、アングロアメリカよりもかなり多くのインディオが居住している。また、黒人は中央アメリカ大陸部にはあまり居住していないが、過去にサトウキビのプランテーションを運営するため大量に移住させられたカリブ海域においてはかなり多く、ハイチやジャマイカ、小アンティル諸島の多くの国のように、黒人が多数派を占めている国家も存在する。
北アメリカ 主要都市
‌†2011年センサスの数字
北アメリカ最大の都市は人口的にはメキシコシティであるが、経済・文化的には北アメリカ大陸の東岸中央部にあるニューヨークが最も重要な都市である。ニューヨークには国際連合本部をはじめ重要な国際機関がおかれているほか、世界の経済や文化に大きな影響を及ぼす都市であり、北アメリカのみならず世界で最も重要な都市のひとつである。アメリカ合衆国の東海岸北部には、このほかにもボストン、フィラデルフィア、ボルティモア、そして合衆国の首都ワシントンD.C.といった大都市が連続しており、ボスウォッシュとよばれるメガロポリスを形成している。このほかにも合衆国内には地域の中枢となる巨大都市が点在しており、中西部のシカゴ、南部のアトランタやマイアミ、テキサス州のヒューストンやダラス・フォートワース都市圏、西部のデンバー、西海岸のロサンゼルスやサンフランシスコ、シアトルなどが特に大きな都市である。カナダの大都市は国土の南部に集中しているが、もっとも人口の多い地域はオンタリオ州南東部からケベック州南部にかけての地域であり、カナダ最大の都市であるトロントと、それに次ぐ大都市であるモントリオールがこの地域に存在する。
北アメリカ 主要都市
カナダ太平洋岸の大都市はバンクーバーただ一つであり、カナダの西の玄関口となっている。カナダの肥沃な西部平原地方は平原の中に人口10万から50万程度の都市がいくつか点在するが、その中ではカルガリーが最も大きく、この地域の中心となりつつある。
北アメリカ地域では、最大の都市は上記のとおりメキシコの首都メキシコシティであり、メキシコの人口や富はここに集中している。しかしメキシコ国内ではこのほかにも、グアダラハラとモンテレイ、それにプエブラなど14の都市が2014年時点で人口100万人を超えている。これらの都市はティフアナやメリダなどの例外はあるものの、大半は気候が良く人口の集中するメキシコの中央高原に位置している。
それより南の中央アメリカの小国群では、各国の首都、すなわちグアテマラのグアテマラシティ、エルサルバドルのサンサルバドル、ホンジュラスのテグシガルパ、ニカラグアのマナグア、コスタリカのサンホセ、そしてパナマのパナマシティが突出しており、それぞれ人口100万人近く、または100万人越えの人口を持つ。カリブ海諸島では、大アンティル諸島には大都市が多く、キューバの首都ハバナとドミニカ共和国の首都サントドミンゴ、ハイチの首都ポルトープランスとプエルトリコのサンフアンが人口100万人を超える一方で、小島嶼による小国が集中する小アンティル諸島においては10万人越えの都市すら存在しない。
北アメリカ 経済
経済規模においてはアメリカ合衆国が他を圧倒しており、北アメリカの他の国をすべて合計してもアメリカの経済規模の半分にも遠く及ばない。アメリカは一人あたりの富においても北アメリカでもっとも豊かであるが、これに関してはカナダもアメリカとほぼ同じ数字を達成している。ただしカナダの産業地帯はアメリカ国境にほど近い地域に集中しており、両国間の経済交流も非常に盛んで、事実上経済地域としてはほぼ統合された状態にある。経済面でこの両国に次ぐ力を持つのはメキシコであるが、一人あたりの富においては両国には遠く及ばない。そのほか、中米地峡やカリブ海諸国のほとんどは経済的には中進国レベル、一部は発展途上国のレベルにあり、北部の2国との差は激しい。しかし、発展途上国のなかでも特に貧しい後発開発途上国に指定されているのはハイチ1国であり、その他の国は非常に貧しかったり経済が崩壊しているというわけではない。一方でアメリカと中部アメリカ諸国の経済格差は極めて大きく、メキシコやキューバ、プエルトリコ、エルサルバドル、ニカラグアなどといった中米諸国から大量の越境労働者がアメリカへと流入している。
北アメリカ 経済
アメリカおよびカナダは各種工業が発達しているほか、農業でも肥沃な農地と効率的な大規模農業によって生産性がきわめて高く、世界有数の食糧輸出国となっている。アメリカ最大の工業地域は北東部から五大湖沿岸にかけての地域であり、デトロイトの自動車やピッツバーグの鉄鋼、各種工業の集積するシカゴなどをはじめ、さまざまな工業都市が連なる工業地帯となっていたが、20世紀後半以降諸外国との競争激化により衰退傾向にあり、ラストベルトと呼ばれる場合もある。一方1970年代以降は、サンベルトと呼ばれる北緯37度以南のアメリカ南部地域において安い労働力や地価、有利な税制を求めて先端産業や伝統的工業が相次いで進出し、日本などの外国資本による自動車産業の進出も相まって、新たな工業集積地域を形成するようになった。また、カリフォルニア州にあるシリコンバレーは技術者の確保しやすさや気候の良さなどからハイテク産業が集積し、電子工業や情報技術産業の中心地となっている。カリブ海諸島においては植民地化初期よりプランテーションによる砂糖の生産が基幹産業となっており、19世紀には中央アメリカ諸国において、在地富裕層によるコーヒー栽培と進出してきたアメリカ資本によるバナナ栽培が発展し、基幹産業となった。1980年代以降、中央アメリカ諸国では果物や野菜、花などの新作物の栽培が急拡大し、1990年代にはこれらの輸出は従来のバナナ・コーヒーと並ぶ重要な地位を占めるようになった。
北アメリカ 経済
アメリカとカナダの経済はほぼ統合された状態にあるが、それに加えて1992年には北アメリカ大陸南部最大の国家であるメキシコと、アメリカ、カナダの3か国が北米自由貿易協定（NAFTA）を結成して以降、メキシコの北部の各所にマキラドーラと呼ばれる保税加工区の建設が急速に進み、特にメキシコとアメリカ間の貿易が急伸した。
北アメリカ 歴史
北アメリカにおけるヒトの定住は16,000年ほど前から始まったものと目されている。
北アメリカにおいて最も早く文明が成立したのは、現在のメキシコ中部においてであった。紀元前1250年ごろには最古の文明であるオルメカ文明が成立し、ついでメキシコ中央高原にはテオティワカンをはじめとする諸文明が、ユカタン半島にはマヤ文明が成立した。これらの文明は鉄器を持たず、青銅器も普及は遅れ利用も装飾にほぼ限定されたものの、トウモロコシをはじめとする多くの植物の栽培化をなしとげ、独自の高度な文明を作り上げていた。
1492年、クリストファー・コロンブスが現在のバハマの東端に近いサン・サルバドル島に上陸し（アメリカ大陸の発見）、以後数十年でスペインからやってきたコンキスタドールたちによって中央アメリカの高度な文明はすべて滅ぼされ、1521年には最大の先住民国家であったアステカ帝国もエルナン・コルテスによって滅亡した。また、ヨーロッパからの植民者たちは北アメリカで知られていなかった病原菌を持ち込み、このために北アメリカの先住民人口は激減した。16世紀の中ごろには、中部アメリカ大陸部のほとんどはスペインの植民地となっていた。一方カリブ海諸島においては17世紀以降、スペインの支配の合間を縫うようにイギリスやフランス、オランダなどが進出し、植民地を築いていった。
北アメリカ 歴史
中央アメリカ地域に比べ、北アメリカ大陸北部への植民は遅れた。この地域で最初に永続的な植民地が開かれたのは1607年にイギリスによってジェームズタウンが建設された時である。ついで1620年にはメイフラワー号に乗ってやってきたピルグリム・ファーザーズたちがプリマスに入植し、やがて東海岸にはイギリスの13植民地が建設されることとなった。一方、その北のセントローレンス川河口にはフランスが進出し、1608年にケベックの街を建設して内陸にはいりこんでいき、ヌーベルフランス植民地を建設した。この植民地はセントローレンス川から五大湖・ミシシッピ川水系を通ってメキシコ湾にまで至る広大な植民地であったが、ケベック周辺を除き非常に人口は希薄であった。
北アメリカ 歴史
やがて東海岸のイギリスとそれを囲むように広がるフランスの両植民地は衝突するようになり、100年以上断続的に紛争を繰り返したが、結局最後の北米植民地戦争であるフレンチ・インディアン戦争においてフランスは大敗し、1763年のパリ条約でフランスは北アメリカ大陸の植民地のほとんどをイギリスに譲渡することになった。しかし、この戦争の戦費によって財政難に陥ったイギリスは13植民地に様々な税を課すようになり、不満を持った植民地側は1775年に蜂起し、アメリカ独立戦争が勃発した。翌1776年にはアメリカ独立宣言が発表された。この戦争は植民地側の優位のまま進み、1783年にはパリ講和条約が締結されて、イギリスは13植民地の独立を認め、北アメリカ大陸最初の近代独立国家であるアメリカ合衆国が誕生した。ただしその北側に位置するカナダ植民地はイギリスのもとにとどまることを選択し、ここに北アメリカ大陸の旧英国領は南のアメリカ合衆国と北のカナダ植民地とに2分されることとなった。独立したアメリカはイギリス領だったミシシッピ川東岸を自国領としたが、さらに西へと進む動きを見せ、1803年にはフランスからミシシッピ川西岸にあたるルイジアナを買収して領土を2倍にした。アメリカ大統領トーマス・ジェファーソンは1804年にメリウェザー・ルイスとウィリアム・クラークに率いられた探検隊をミシシッピ西方へと派遣した。このルイス・クラーク探検隊はミズーリ川沿いに進んでロッキー山脈を抜け、太平洋に到達し、アメリカの西部進出の基盤を作ることとなった。
北アメリカ 歴史
このアメリカ独立と、フランス革命に端を発する宗主国の混乱は、中央アメリカ各地域においても独立の動きをよびさました。最も早く独立へと動いたのは、カリブ海に浮かぶフランス領サン＝ドマングである。サン＝ドマングでは1791年にハイチ革命が勃発し、1804年には北アメリカ第2の独立国としてハイチが独立した。次いで1810年にはメキシコでもミゲル・イダルゴによってメキシコ独立革命が開始され、1821年にはメキシコが独立。さらにそこから1823年には中央アメリカ連邦共和国が独立し、スペインの勢力はカリブ海にうかぶ島々に限定されることとなった。
北アメリカ 歴史
独立後すぐに、アメリカは西部への膨張を開始した。当初はアメリカ領だったミシシッピ川以東に限られていたが、上記ルイジアナ買収によってさらにアメリカの領土は西へと延伸し、移住者の波もそれに伴って徐々に西へと押し寄せた。重要だったのは1787年に制定された北西部土地条例で、これによって開拓地にできた準州は人口60000人を超えると州として連邦に加盟することが可能になり、西部の国土化に大きな役割を果たした。19世紀中ごろからは産業革命も開始され、さらに各国から続々と押し寄せる移民の波とそれを受け入れることの可能な西部の開拓地の存在によって、アメリカは急速に国力を増大させていった。こうしたアメリカの西進は、進行方向にあたる地域に領土を持っていたメキシコとの対立を呼び起こしたが、当時メキシコは国内の政情不安が続き、さらにアメリカと衝突するメキシコ北部においては人口も希薄で開発も進んでいなかったことから、この両国の対立は常にアメリカ有利で決着がついた。1836年にはメキシコ北端のコアウイラ・イ・テハス州においてアメリカ系移民が反乱を起こして独立し、テキサス共和国を建国。1845年に同国がアメリカに加盟したことで両国は衝突し、1846年には米墨戦争が勃発した。この戦いでアメリカは完勝し、1848年の講和によってメキシコから北部の広大な領土をもぎ取った。さらに同じ1848年には、獲得したばかりのカリフォルニア州において金が発見され、カリフォルニア・ゴールドラッシュが起きて西部の開拓は飛躍的に進むこととなった。1869年には最初の大陸横断鉄道が開通して、アメリカの東西を結ぶ大動脈となった。
北アメリカ 歴史
1860年代には、アメリカとメキシコにおいてそれぞれ大きな内乱が起きた。まず1861年にはアメリカにおいて、奴隷制の是非をめぐって北部と南部が対立し、南部がアメリカ連合国を建国して南北戦争が勃発した。この戦いはアメリカ合衆国のエイブラハム・リンカーン政権の勝利に終わり、中央政府の支配力が強化されることとなった。同じく1861年には、この動乱を見たフランスがメキシコ出兵を決定し、メキシコシティを攻略して第2次メキシコ帝国を成立させたものの、これも1867年にメキシコ合衆国側のベニート・フアレス政権が勝利した。また、アメリカの強大化は分離と統合を繰り返していた北側のイギリス領諸植民地の危機感を呼び覚まし、1867年にはこれらのうち4つの植民地が英領北アメリカ法を制定してカナダ自治領として統合した。このカナダ自治領にはこの地域にある他のイギリス植民地も続々と加入し、最終的には大陸北部のイギリス領はすべてカナダに統合された。
北アメリカ 歴史
アメリカの経済成長はなおも続き、19世紀末には、アメリカの工業力はイギリスやドイツといったヨーロッパ列強諸国と肩を並べ抜き去るまでになっていた。1898年には米西戦争が起きてアメリカが勝利し、キューバが独立、プエルトリコがアメリカ領となってスペインは完全に新大陸での領土を喪失した。またこの時期からはアメリカ資本が中央アメリカ全域に進出するようになり、大農園を建設したユナイテッド・フルーツ社などの支配力が強まり、バナナ共和国という言葉に代表される中米諸国の経済的なアメリカへの従属化が進行した。メキシコにおいてはポルフィリオ・ディアス政権によって経済開発が進んだが、貧富の差の拡大や独裁に反感が高まり、1910年よりメキシコ革命が勃発した。また、1914年にはアメリカの手によってパナマ運河が建設され、太平洋と大西洋の海運距離が大幅に短縮した。
第一次世界大戦によってヨーロッパ諸国が経済的に疲弊すると、アメリカは世界最大の経済大国として世界経済をリードするようになり、第二次世界大戦によって政治・軍事的にも完全に世界をリードするようになった。一方、カリブ海・中央アメリカ諸国においては政情不安が続く国が多く、クーデターによって軍事政権が成立することも珍しくなかったが、政治・軍事的には完全にアメリカの強い影響下におかれるようになった。こうした中、1959年にキューバ革命が勃発し、フィデル・カストロに率いられた革命政権はソヴィエト連邦へと急速に接近。北アメリカに初の東側国家が誕生することになり、この地域に極度の緊張をもたらした。この緊張は1962年のキューバ危機によって最高潮に達し、以後やや緊張は緩んだものの両国の対立は21世紀に入っても続いた。1960年代から1980年代にかけては、カリブ海や小アンティル諸島に残っていたイギリス植民地が次々と独立し、とくに小アンティル諸島においては小国が乱立するようになった。
映画スタッフ一覧
映画スタッフ一覧では、映画スタッフを挙げる。
日本の映画スタッフ一覧
日本の映画スタッフ一覧（にほんのえいがスタッフいちらん）は、日本映画で活躍している映画監督、映画プロデューサー以外のフィルム映画の製作スタッフの一覧を記している。
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メール転送エージェント
メール転送エージェント（メールてんそうエージェント、英語: Mail Transfer AgentまたはMessage Transfer Agent、略称：MTA）は、電子メールを相手方に送信するためのメールサーバ機能における中心的な機能である。
電子メールクライアント（MUA）からSMTPなどでメールを受信する。その後、相手別に振り分け、メール配送エージェント（MDA）へ振り分ける機能を持っている。
MDAとMTAはセットや一体になっている場合も多く、メールサーバ全体のことをMTAという場合もある。
DNSの中で指示する場合には MX（Mail eXchanger）と表記する。
プルトニウム
プルトニウム（英・羅: Plutonium 英語: [pluːˈtoʊniəm]）は、原子番号94の元素である。元素記号は Pu。アクチノイド元素の一つ。
プルトニウム 名称
原子番号92のウラン、93のネプツニウムがそれぞれ太陽系の惑星の天王星、海王星に因んで命名されていたため、これに倣って当時海王星の次の惑星と考えられていた冥王星 pluto から命名された。発見者のグレン・シーボーグは冗談で元素記号に Pu を選んだ。子供が臭いときに叫ぶPee-Yoo!を連想するからだが、特に問題にならずに周期表に採用された。
プルトニュウムなど。
プルトニウム 概要
ウラン鉱石中にわずかに含まれていることが知られる以前は、完全な人工元素と考えられていた。超ウラン元素で、放射性元素である。プルトニウム239、プルトニウム241その他いくつかの同位体が存在している。半減期はプルトニウム239の場合約2万4000年（α崩壊による）。比重は19.8で、金属プルトニウムは、ニッケルに似た銀白色の光沢を持つ大変重い金属である（結晶構造は単斜晶）。融点は639.5 °C、沸点は3230 °C（沸点は若干異なる実験値あり）。硝酸や濃硫酸には酸化被膜ができ、溶けない。塩酸や希硫酸などには溶ける。原子価は+3〜+6価（+4価が最も安定）。金属プルトニウムは、特に粉末状態において自然発火することがある。塊の状態でも、湿気を含む大気中では自然発火することがあり、火災の原因となる。プルトニウムとその化合物の化学的な毒性は、他の一般的な重金属と同程度である。またプルトニウムは放射性崩壊によってα線を放出するため、ヒトを含む動物の体内、特に肺に蓄積されると強い発癌性を示すとされている。
プルトニウム 概要
原子炉において、ウラン238が中性子を捕獲してウラン239となり、それがβ崩壊してネプツニウム239になり、さらにそれがβ崩壊してプルトニウム239ができる（原子炉内では他のプルトニウム同位体も多数できる）。ウラン238は天然に存在するのでネプツニウム239とプルトニウム239は微量ながら天然にも存在する。また半減期が約8000万年とプルトニウム同位体の中では最も長いプルトニウム244も微量ながら天然に存在する。なお、プルトニウム239およびプルトニウム240とそれらの放射壊変物の飛沫の吸引は 世界保健機関(WHO)の下部機関IARCにより「発癌性がある」（Type1）と勧告されている。
プルトニウムは主に核兵器の原料や、プルサーマル原子力発電におけるMOX燃料として使用される。人工衛星の電源として原子力電池として使用されたこともある。核テロリズム・原子力事故防止のため、プルトニウムの所在は国際機関や各国政府により厳しく監視・管理されている。日本は2020年末時点で、英仏への再処理委託により生じた分を含めて国内に約8.9トン、海外に約37.2トン、合計で約46.1トンのプルトニウム（うち核分裂性は約30.5トン）を保有している。
プルトニウム 特性
金属プルトニウムは銀白色であるが、酸化されると黄褐色となる。金属プルトニウムは温度が上がると収縮する。また、結晶構造の対称性が低いため、時間経過と共に脆くなる。
水溶液中では以下の5種類の酸化数を取りうる。
プルトニウム 利用
同位体 239Pu は、核分裂を起こしやすく生成も容易なため、現代の核兵器における主要な核分裂性物質である。球状プルトニウムの臨界量は16 kgだが、中性子反射体で製作したタンパーを用いて中心方向に中性子を反射させることで10 kg（直径10 cmの球に相当）まで減らすことができる。1 kgのプルトニウムが完全に反応したとすると、20キロトンの TNT 相当の爆発エネルギーを生むことができる。
239Pu はα崩壊により 235U を生成する。235U も核分裂を起こしやすいが、親核種の 239Pu はより核分裂を起こしやすい。また、239Pu はアクチニウム系列に含まれている。
同位体 238Pu は半減期87年でα崩壊により発熱する。このため熱電変換器と組み合わせた原子力電池とすることで、人間の寿命程度のタイムスケールにおいて保守なしで機能し続ける必要がある機器の電源として利用することができる。実際に、宇宙探査機ガリレオやカッシーニの電源となる同位体電池にも用いられている。また、同様の技術が、アポロ月面探査計画における地震実験にも用いられている。
プルトニウム 利用
238Pu は植え込み型心臓ペースメーカーの電源にも用いられ、電池交換のために手術を繰り返すリスクを避けるのに役立っていた。近年ではほとんどが一次電池であるヨウ化リチウムを用いているが、2003年時点では50から100個程度のプルトニウム電源のペースメーカーが患者に埋め込まれている。ただし、日本国内ではプルトニウム電源のペースメーカーは使用はもちろんのこと、製造も禁止されている。日本では放射性同位体の規制に抵触するからである。
プルトニウム 天然での存在
大部分のプルトニウムは、人工的に生成されたものであるが、天然においては、ごく微量のプルトニウムが、ウラン鉱石中に存在する。これは、238U が中性子捕獲により 239U になり、その後2回のβ崩壊により 239Pu に変化するためである。この過程は原子炉におけるプルトニウムの生成と同じ反応である。その後は 239Pu → 235U → 231Th → 231Pa と崩壊していき、最終的には207Pbになる。この発見は1952年のことで、結果、ウランに代わって地球上に天然に存在する最も原子番号の大きな元素となった（その前年にはネプツニウムが天然において発見された）。
また、太陽系の誕生以前の超新星爆発で生成された 244Pu が痕跡量ではあるが現在も残っている。これは、244Puの半減期が8千万年と相当に長いからである。ただし、天然においてはプルトニウムの同位体は本当に微量しか存在しない。あくまでウランが宇宙線などが原因で発生する中性子線を吸収した結果、生じているに過ぎず、地球誕生時にプルトニウムが存在していたとしても、ウランよりも半減期が短いため、現在まで存在し続けることは通常ならできないと考えられている。
プルトニウム 天然での存在
1972年に、ガボン共和国にあるオクロの天然原子炉で、比較的高濃度の天然プルトニウムが発見された。
環境中のプルトニウムは、ほとんど酸化プルトニウム(IV) (PuO2) の形で存在しているが、これは非常に水に溶けにくい。1000万立方メートルの純水に、プルトニウム原子1個が溶ける程度であるといわれている。
プルトニウム 化合物
プルトニウムは酸素と容易に反応し、PuO, PuO2 となる。いったん高温で焼き締めた PuO2 は硝酸にも難溶となるが、フッ化水素酸を加えると溶ける。また、その中間の酸化物も生成する。また、ハロゲンとも反応し、PuX3 の形の化合物を作る。PuF4 および PuF6 も見られる。PuOCl, PuOBr および PuOI のようなハロゲン化酸化物も確認されている。
炭素と反応して PuC、窒素と反応して PuN、またケイ素と反応して PuSi2 を形成する。プルトニウムは他のアクチノイド元素と同様、酸化プルトニウム(IV) PuO2 を形成するが、自然環境中では炭酸など酸素を含むイオン（OH−, NO−2, NO−3, SO2−4）と電荷のある錯体を作る。
こうしてできた錯体は土壌との親和性が低く、容易に移動する：
強い硝酸酸性溶液を中和して作った PuO2 は、錯体にならない PuO2 重合体を生成しやすい。プルトニウムはまた価数が+3〜+6価の間で変化しやすい。ある溶液のなかでこれら全ての価数で平衡して存在することも珍しくない。
プルトニウム 同素体
常圧下でもプルトニウムは6種の同素体を持ち、それぞれ結晶構造や密度が大きく異なる。密度は最大のα相と最小のδ相では25 %以上も違う。特に、δ相は負の熱膨張を起こすという特異的性質を持つ。
様々な同素体を持つということが、プルトニウムの機械加工を非常に難しいものにしている。加工時に加わる熱や圧力によって、相が非常に容易に変わってしまうからである。このような複雑な相変化をする原因は完全には解明されていない。最近の研究では、相変化の精密なコンピュータモデルが着目されている。
兵器への利用においては、相の安定性を増し加工性と取り扱いを容易にする目的で、他の金属と合金にして用いられる（数%のガリウムを加えるなど。「プルトニウムガリウム合金」参照）。核兵器においては、プルトニウムのコアを爆縮するための衝撃波も相変化の原因になる。この場合には通常のδ相からより密度の高いα相に変化するので、超臨界状態を実現するのに大いに助けになる。
プルトニウム 同位体とその利用特性
人類の利用の観点で重要な同位体は 239Pu（核兵器と原子炉燃料に適）および 238Pu（原子力電池に適）である。これらは遅発中性子による臨界制御が可能である。一方、同位体 240Pu は 239Pu の中性子捕獲により生成するが、この核種は非常に容易に自発核分裂を起こす。このため 240Pu は核兵器で使用されるプルトニウムにおいて不純物として重要である。240Pu は自発核分裂により中性子をランダムに放出するため、計画した瞬間に正確に連鎖反応を開始させるような制御ができない。つまり爆弾の信頼度および出力を減少させてしまう。
プルトニウム 同位体とその利用特性
プルトニウムを生産する際に239Pu のみ生成させることはできず、必ず複数の同位体が混在してしまう。前述の通り 240Pu は極めて容易に自発核分裂を起こすが、核兵器において 240Pu が一定量以上存在すると、自発核分裂により核兵器の内部に設計よりも早く核分裂連鎖反応が始まる部分が生じ、そのエネルギーでプルトニウム全体が核分裂を始める前にばらばらに吹き飛んでしまう（過早爆発）。爆縮レンズを用いたインプロージョン型核兵器では 240Pu が10 %程度以上混入すると過早爆発となるが、ガンバレル型の場合は 240Pu が1 %前後混入しただけで過早爆発が起きる。このため、プルトニウムを用いる核兵器ではインプロージョン型設計の採用が必須となる。実際に、第二次世界大戦中のアメリカ合衆国による原子爆弾開発（マンハッタン計画）では、ガンバレル型プルトニウム原爆シンマンも設計されていたが、過早爆発を防ぐのは困難として開発が中止されている。結局、核兵器原料とするプルトニウムは 240Pu の含有量を10 %以下とする必要があるが、これは軽水炉では実現困難なため黒鉛炉を使用して生産される。
プルトニウム 同位体とその利用特性
240Pu の混入という課題は核兵器開発において2つの側面を持つ。一つは混入による過早爆発対策として爆縮レンズ技術を開発する必要が生じ、マンハッタン計画に遅れと障害をもたらしたこと、もう一つは爆縮レンズ技術自体が極めて高度な技術であり、容易に獲得できるものではないため、他国の核開発における技術障壁になったことである。なお 239Pu の同位対比が約90 %を越えるプルトニウムは兵器級プルトニウムと呼ばれる。アメリカ国内で生産された兵器級プルトニウムは、工場によりプルトニウムの同位体比が下表のようになっていた。
一般的な商用原子炉である軽水炉から得られたプルトニウムは少なくとも20%の 240Pu を含んでおり、原子炉級プルトニウムと呼ばれる。
原子炉級プルトニウムでも核兵器の製造は可能であるが、不安定な原子炉級プルトニウムでは爆発装置の製造が兵器級プルトニウムに比べて困難であり、兵器としての信頼性にも欠けるため、通常は核兵器に用いられることはない。だが、原子炉級プルトニウムを高速増殖炉（日本には「常陽」「もんじゅ」がある）に装荷して原子炉の運転をすると、その炉心の周囲にあるブランケットという部分で高純度の兵器級プルトニウムが生産できる。これまでに「常陽」のブランケットには 239Pu 同位体純度99.36%のプルトニウムが22kg、「もんじゅ」のブランケットには97.5%のプルトニウムが62kg生成されている。これを再処理工場で取り出すだけで原子爆弾30発以上を製造できる量になるとの主張もある。
プルトニウムの同位体の一つであるプルトニウム238は半減期が約84年と非常に短く、その分単位時間あたりの崩壊熱が非常に大きい。そのため温度勾配を利用した熱電発電用の発熱体として利用することで、電源として利用することができる。宇宙探査機や寒冷地の灯台用の電源として利用される。
プルトニウム 毒性
1945年以来、約10トンのプルトニウムが、核実験を通じて地球上に放出された。核実験による放射性降下物のため、既に世界中の人体中に1–2 pCi (0.037–0.074 Bq) のプルトニウムが含まれている。また、核実験由来のプルトニウムが地表面の土壌に0.01–0.1 pCi/g (0.37–3.7 Bq/kg) 存在する。このほか、原子力施設などの事故や、再処理工場からの排出により、局地的な汚染が存在する。
プルトニウムの同位体は全て放射性である。このため、単体の金属プルトニウムならびにプルトニウム化合物は全て放射性物質である。化学毒性についてはウランに準ずると考えられている。しかし、その化学毒性が現れるよりもはるかに少ない量で放射線障害が生じると予想されるため、化学毒性のみでプルトニウムの毒性を論ずることはできない。
プルトニウム 毒性
プルトニウムの急性毒性による半数致死量は経口摂取で32 g、吸入摂取で13 mg。長期的影響の観点では経口摂取で1150 mg、吸入摂取で0.26 mg（潜伏期間として15年以上）である。また、プルトニウム239の年摂取限度（1 mSv/年）は、経口摂取で48 μg（11万 Bq）、呼吸器への吸入では52 ng (120 Bq) である。プルトニウムは人類が初めて作り出した人工核種である。小出裕章は、α線源であるため放射線荷重係数が大きいこと、同じα線源である天然核種のウランなどと比べ半減期が短いため比放射能が高いこと、体内での代謝挙動（肺での不均等被曝は、発癌性が極端に高くなる）の3点から「かつて人類が遭遇した物質のうちでも最高の毒性をもつ」と報告している。プルトニウムの有害性は、体内に取り込んだ場合の内部被曝には特に留意すべきである。
プルトニウムは人体に全く不要な元素である。ヒ素やセレンのようにプルトニウムと同程度の毒性を持ちながら生物学的役割も持つ必須元素も存在するがプルトニウムはヒ素やセレンと異なり生物学的役割は何一つなく必須元素ではない。
プルトニウム 毒性
プルトニウムを嚥下して消化管に入った場合、そのおよそ0.05 %程度が吸収され、残りは排泄される。吸収された微量のプルトニウムは骨と肝臓にほぼ半々の割合で蓄積され、体外へは排出されにくい。生物学的半減期（体内総量が当初の半分になるまでの期間）はウランやラジウムと比べても非常に長く、一説には骨に50年程度、肝臓に20年程度といわれる。放射線有害性は全てのα線源核種と同じであり、Pu のみが特別というものではない。
最も有害な取り込み経路は、空気中に浮遊するプルトニウム化合物粒子の吸入である。気道から吸入された微粒子は、大部分が気道の粘液によって食道へ送り出されるが、残り（4分の1程度）が肺に沈着する。沈着した粒子は肺に留まるか、胸のリンパ節に取り込まれるか、あるいは血管を経由して骨と肝臓に沈着する。そのため、他のα線・β線放射物質による内部被曝と同様に、国際がん研究機関（IARC）より発癌性があると (Type1) 勧告されている。また、動物実験では発癌性が認められているが、人においてはプルトニウムが原因で発癌したと科学的に判断された例はまだない。α線源であるため、国際放射線防護委員会（ICRP）が定める線量係数では 239Pu の経口摂取で2.5×107、吸入摂取で1.2×10−4 と定められ、131I（経口摂取2.2×10−8）や 137Cs（経口摂取1.3×10−8）よりも1 Bq当たりの人体への影響が大きいと想定されている（一般には、α線はβ線よりも20倍の危険性があるとされている）。
ATOMICA によると、米国での1974年までのデータとして、最大許容身体負荷量 (1.5kBq) の10–50 %摂取した例が1155例、同50 %以上が158例ある。このうち代表的な2例（世界大戦における原爆製造工場、冷戦期の兵器工場火災でのPu含有ガス吸引）において、24年経過後で肺ガン「致死」は1名、42年経過後の「発症」では肺ガン3例と骨肉腫1例であった。これは被曝のない通常のグループよりも発生率が低い。ただ発症までの潜伏期が40–50年と長年であり、調査対象者も高齢化しており、疑わしい疾病を発症してもプルトニウムを病原と断定しにくいのも事実である。
プルトニウム 臨界管理
プルトニウム239の臨界量は、金属の場合、ウラン235の4分の1しかないため、臨界量に近い量のプルトニウムが蓄積しないように注意しなければならない。すなわち形状が重要で、球体のようなコンパクトな形にしてはならないのである。溶液状のプルトニウムは固体より少ない量で臨界量に達する。それが単に溶けるか破片になるのではなく爆発するためには超臨界を大きく越える量を必要とするので、兵器級の核爆発は偶然に生じることはありえない。しかし、ひとたび臨界量に達すれば致死量の放射線が発生する。
プルトニウム 臨界管理
臨界事故は過去に何度か起きており、それらのうちのいくつかで死者を出している。核開発の草創期の事故として著名なのが、いわゆる「デーモン・コア」の事例である。1945年8月21日、米国ロスアラモス国立研究所で致死量の放射線を発生させた事故は、6.2 kgの球状プルトニウムを囲んだ炭化タングステンブロックの不注意な取り扱いに起因していた。このとき科学者ハリー・ダリアンは推定510 rem (5.1 Sv) の被曝をし4週間後に死亡した。その9か月後に、別のロスアラモスの科学者ルイス・スローティンは、ベリリウムの反射材、および以前にダリアンの生命を奪ったのとまさに同じプルトニウムコアによる同様の事故で死亡した。2人の科学者の命を奪ったプルトニウムコアは「デーモン・コア」と名づけられた。これらの出来事は、1989年の映画『シャドー・メーカーズ』でかなり正確に描写された。1958年には、ロスアラモスのプルトニウム精製工程で、混合容器の中で臨界量が形成され、クレーン操作員が死亡した。この種の事故が、ソ連等の国で起こった（詳しくは「原子力事故」参照）。1986年にソ連で起きたチェルノブイリ原子力発電所事故は、大量のプルトニウムの放出を引き起こした。
さらには、金属プルトニウムには発火の危険がある。特に素材が微粒子に分割されている場合が危険である。金属プルトニウムは酸素および水と反応し、自然発火性物質である水素化プルトニウムが蓄積する可能性があり、室温の空気中で発火しうる。プルトニウムが酸化してその容器を壊すとともに、プルトニウムが相当に拡散する。燃えている物質の放射能は危険性が増す。酸化マグネシウムの砂は、プルトニウム火災を消火するための最も有効な素材である。それはヒートシンクとして働き燃えている物質を冷やし、同時に酸素を遮断する。
1969年に米国コロラド州ボルダーの近くにあるロッキーフラッツ工場でプルトニウムが主な発火源になった火災があった。これらの問題を回避するために、どんな形態であれプルトニウムを保管・取り扱う場合は特別の警戒が必要である。一般的に、乾燥した不活性ガスが必要である。
プルトニウム 余剰兵器の解体で発生するプルトニウム
ラジウムあるいは炭素14のような自然に生じる放射性同位体とは対照的に、プルトニウムは冷戦中に核兵器製造のために大量に（数百トン）濃縮・製造・分離されたことは注目すべきである。1944年から1994年までの期間にアメリカ合衆国だけで110トンのプルトニウムを分離し、今なお100トンを保有している。化学兵器、生物兵器と異なり、化学過程ではそれらを破壊することができないので、これらの備蓄は、武器形式であるかどうかに関わらず重大な問題を提起する。余剰の兵器級プルトニウムを処分する1つの提案はそれを高レベルの放射性同位体（例えば使用済み原子炉燃料）と混合することである。こうして潜在的な盗取、あるいはテロリストによる取り扱いを防止する。別の手段としては、ウランとそれを混合し原子炉用燃料（混合酸化物すなわちMOXアプローチ）として消費することである。これは 239Pu の多くを核分裂により破壊するだけでなく、残りのかなりの部分を核兵器としては役立たない 240Pu およびより重い同位体に変化させることができる。
プルトニウム 規制
日本では、プルトニウムの全ての同位体は 核原料物質、核燃料物質及び原子炉の規制に関する法律 で、その保管、取り扱いを規制されているとともに、外国為替法の中で国際規制物資として輸出入が規制されている。
プルトニウム 歴史
最初はウォルター・ラッセルによって存在が予想されていたが、ウラン238に中性子を照射してプルトニウムとネプツニウムを合成することは、1940年に2つのチームが互いに独立に予想した。米国カリフォルニア大学バークレー放射線研究所のエドウィン・M・マクミランとフィリップ・アベルソン、そして英国ケンブリッジ大学キャベンディッシュ研究所のノーマン・フェザーとイーゴン・ブレッチャーだった。偶然にも、両チームともが、外惑星の並びに似せて、ウランに続く同じ名前を提案していた。
プルトニウム 歴史
最初に合成・分離したのは1941年2月23日、米国の化学者グレン・セオドア・シーボーグ、エドウィン・M・マクミラン、J・W・ケネディー、およびA・C・ワールで、バークレーの60インチサイクロトロンを使ってウランに重水素を衝突させる方法によってプルトニウム238が合成された。この発見は戦時下だったため秘匿された。マンハッタン計画において、最初のプルトニウム生産炉がオークリッジに建設された。後にプルトニウム生産のための大型炉がワシントン州ハンフォードに建造されたが、このプルトニウムは最初の原子爆弾に使用され、ニューメキシコ州ホワイトサンズのトリニティ実験場で核実験に使われた。また、ここのプルトニウムがプルトニウムの発見からわずか5年後、第二次世界大戦末の1945年、原子爆弾ファットマンとして長崎市に投下された。この時のプルトニウムは、使用済みウラン燃料を処理し、リン酸ビスマス・三フッ化ランタンと共沈させることでウラン及び放射性アクチノイド同位体を除去するリン酸ビスマス法（Bismuth phosphate process）により精製することで得られたが、戦後はPUREX法に取って代わられた。
プルトニウム 歴史
冷戦時代を通じて、ソビエト連邦とアメリカ合衆国の双方で厖大な量のプルトニウムの備蓄が行われた。1982年までに推定300トンのプルトニウムが蓄積された。冷戦の終了とともに、こうしたプルトニウムの備蓄が、核拡散の恐れの焦点となった。2002年にアメリカ合衆国エネルギー省は、アメリカ合衆国国防総省から34トンの余剰の兵器級プルトニウムの所有権を譲り受けた。2003年初頭の時点で、合衆国内にあるいくつかの原子力発電所において、プルトニウムの在庫を焼却する手段として濃縮ウラン燃料からMOX燃料へ転換することが検討されている。
プルトニウムが発見されてから数年の間、その生物学的・物理的特性はほとんど知られていなかった。そこで、合衆国政府およびその代理として活動する私的組織によって一連の放射線人体実験が行われた。第二次世界大戦の間から戦後にわたり、マンハッタン計画やその他の核兵器研究プロジェクトに従事した科学者が、実験動物や人体へのプルトニウムの影響を調べる研究を行った。人体に関しては、末期患者あるいは高齢や慢性病のため余命10年未満の入院患者に対し、（典型的には）5 μgのプルトニウムを含む溶液を注射することにより実施された。この注射は、こうした患者へのインフォームド・コンセントなしに行われた。
メールサーバ
メールサーバ（英語: email server）は、電子メールを配送するためのサーバソフトウェアあるいはサーバコンピュータのこと。
現在、インターネットで使われているものは、POP/SMTPやIMAPを使ったものが主流である。 パソコン通信などではその他のプロトコルを使うものもある。
メールサーバは、相手先を振り分けるメール転送エージェント(MTA)、振り分けられたメールをサーバ内のユーザや別のサーバへ配送するメール配送エージェント(MDA)などに分けることができる。