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ガスタービンエンジン 分類
1軸の構成が多い。剛構造であり変形には強いが熱衝撃に弱い。主要軸受けにはすべり軸受けを、潤滑油には鉱物油を使用している。燃料は灯油、軽油、A重油、天然ガス、LPガスが使用される。始動時間が5-15分と少し遅い。出力は大きく最大350MW程である。補機類がケーシングとは別に設置されることが一般的である。再生サイクル、中間冷却サイクル、吸気加湿冷却システム、コンバインド発電、蒸気噴射システムなどを使って総熱効率を高める工夫が行なわれる。
分散型発電機用としてマイクロガスタービンが開発され、コジェネレーションや再生器を使用して総合的な熱効率を高めるようになっている。小型で低価格にすることで事務所や商店等での利用が想定され、潤滑油を廃して空気軸受が使用されるなど、保守の手間を省くよう考慮されている。
特殊なものとしては、直径12mm、厚さ3mmの円盤状で重さ1gの超マイクロガスタービンが、電気出力10-20W程度の発電用途に開発されている。
作動流体で燃料を化学燃焼させ熱源とする一般的な内燃式ガスタービンと、作動流体で化学燃焼させず熱交換機・原子炉・電熱等で作動流体を加熱し、熱交換機等で作動流体を冷却又は作動流体を排気する事により稼働する外燃式ガスタービンに、熱の動きで分類される。質量制限の緩い艦船用・発電用内燃式ガスタービンにも、排気からの熱を燃焼前の作動流体に移す熱交換器が装備され、外燃式ガスタービン的要素を帯びる場合も多い。
機関外から空気等の作動流体を吸い込みタービンを回した後機関外に全て排出する形式のものを開放サイクルガスタービンと呼び、作動流体を閉じた流路に流し給排気しない形式のものを密閉サイクルガスタービンと、作動流体の流れで分類され、両者の中間には、作動流体の一部（成分）を追加供給する物や、作動流体の一部（成分）を排出する物がある。
ガスタービンエンジン 用途
航空機用、船舶用、陸上車両用、陸上設置型の発電用のそれぞれでエンジンとして使用される。乗り物（ビークル）においては、概して高性能だが高コストという定性上、民生よりも軍事での利用が多い。
特に航空用エンジンとしては高速の運転条件と相性がよく大重量の減速機が不要、機関の小型軽量高出力のメリットを減じる吸排気系の処理を考える必要がなく、回転軸出力を主に用いるものでも排気を推進力に利用でき、最も適合する。航空機用のガスタービンは、高温・高圧の排気ガスを後方に勢いよく噴射しその反作用で推進力を得るものから始まった歴史的経緯から、「ジェットエンジン」と通称される。2016年現在、実用化された有人航空機のジェットエンジンは全てがガスタービンエンジンであるが、ジェットエンジン＝ガスタービンエンジン、ではない。ジェットエンジンの定義は、気流を後方に噴射・或は前方から気流を吸入し、その反作用で推進力を得る事であり、タービンを備える事ではないからだ。ミサイル等無人機ではパルスジェットエンジンやラムジェットエンジンなどのタービンを備えないジェットエンジンが実用化されている。またレシプロエンジン・ガスタービンエンジンであっても高速で移動する場合は吸気吸入の際ラム圧を利用出来、超音速機ではそれによる推力が過半を占める。
ガスタービンエンジン 用途
一方で、航空機以外の用途に用いられるエンジンは、回転運動を取り出す目的で用いられるために「ジェットエンジン」とは呼ばず、ガスタービンエンジンと呼称するのが通例となっている。
なお、航空機でもプロペラやローターを備えるもののエンジンは、回転運動の取り出しと排気噴射の反作用の双方を用いる。こちらは「ターボプロップエンジン」もしくは「ターボシャフトエンジン」と固有の形式名で呼称され、ジェットエンジンないしガスタービンエンジンといった総称的な呼称で呼ぶ事は稀である。なお例外的であるが、レース用の自動車においては、回転運動のみならず排気噴射の反作用をも用いるものがある。さらに例外的であるが、自動車・鉄道・船舶で、高速実験や速度記録を作る目的で排気噴射の反作用を用いるエンジンを搭載した例があるが、そのエンジンはジェットエンジンと呼称された。
ガスタービンエンジン 用途
航空機用のタービンブレードは、内部に冷却用の空気を流す穴があけてあり非常に複雑な構造となっている。1200℃の温度に耐え、1万時間以上の寿命を持つ。価格は1枚70万円程度し、1セットで200枚程度あるとすると、全部交換して1億円以上かかる計算となる。現在の技術では、燃焼ガスに含まれる硫黄分により硫化が起こりやすく、硫黄分が冷却穴を塞いでしまうことで過熱・破断の末にエンジン停止をもたらす事故をしばしば起こしている。日本でも2005年秋に全日本空輸のボーイング777が立て続けに2件タービンブレードの破断による事故にあっている。
中型・大型旅客機などの後部には、小型のガスタービンで駆動するAPU（Auxiliary Power Unit：補助動力装置）が、推進用のジェットエンジンとは別に搭載されている場合が多い。これは空港に駐機中、機内で必要な電源や油圧を確保したり、ジェットエンジン本体の始動に必要な圧縮空気を発生させたりする際に使用されるものである。尚、APU本体の始動にはバッテリー駆動のモータを使用するか、アキュムレーターによる蓄圧エネルギーを始動回転に用いる。燃料はジェット燃料が使用される。航空機の尾部に見られる小さな排気孔は、この排気用である。
ガスタービンエンジン 用途
航空機の操縦士や整備士の資格では、圧縮にタービンで駆動する圧縮機の回転を使うもの（ターボジェットエンジン、ターボファンエンジン、ターボプロップエンジン、ターボシャフトエンジン 但しピストンエンジンのターボチャージャーは除く）は『タービン』に分類される。
船舶用のガスタービンエンジンは、主機関に使用する他に船内発電用として、また、船に限らず地上のものと同様に非常用発電機のエンジンとして使用される。主機関として使用される場合には、一般的な減速ギヤー経由でプロペラシャフトへと接続されるものと、発電機で発電した電力で電動機を駆動するターボ・エレクトリック方式がある。減速ギヤーを使用するものでは、逆転用の歯車を組み合わせるものは少なく、可変ピッチプロペラによって逆進を行なうものが多い。
航空機用ガスタービンエンジンから作られた軽量型のものは1基では出力に限界があり、大型船では複数のガスタービンエンジンを備える必要がある。同時に出力調整が苦手という欠点を、低速時には一部機関を停止させることで補う。大量の吸排気が必要となりこれらの大きなエアダクトが船体中央部を船底から煙突や船体上部まで貫くが、ガスタービンエンジンの定期保守にはエンジンそのものを陸上に上げる必要があり、保守利便性と空間の有効利用は矛盾するため、設計時に困難が伴う。
ガスタービンエンジン 用途
海での使用では塩害対策が求められ、燃焼器ライナーと圧縮機の翼に耐蝕コーティングが施されている。
軍艦に於けるガスタービンエンジンは、航空用エンジンを舶用に転用したエンジンの採用が艦艇を中心に広まり、近年では高速性を重視する艦艇にも採用が進みつつある。船舶用は中間冷却機を備える事で熱効率を上げている。
軽量大出力の艦艇用機関としてガスタービンエンジンを最初に採用したのはイギリス海軍で、1958年に進水したブレイヴ級高速哨戒艇にブリストル・シドレイ社 (Bristol Siddeley) のプロテュース (Proteus) が採用されている。大型艦艇での採用は旧ソ連海軍とイギリス海軍が先鞭をつけた。
1962年から建造が始まった旧ソ連海軍の満載排水量 4,510 トンの61型大型対潜艦（カシン型駆逐艦）は世界初のガスタービン推進の大型艦となった。
ガスタービンエンジン 用途
イギリス海軍は1966年に14型フリゲート「HMS エクスマス (F84)」をロールス・ロイス社のオリンパスTM1AとプロテュースによるCOGOG推進に改造して試験に供した。以後のイギリス海軍では81型フリゲートやカウンティ級駆逐艦、82型駆逐艦「ブリストル」におけるガスタービンと蒸気タービンとの組み合わせによるCOSAG 推進を経て、1973年の21型フリゲートや1975年の42型駆逐艦でオール・ガスタービン化されている。1980年に竣工した満載排水量 20,500 トンのインヴィンシブル級航空母艦はオリンパス TM1B を4基用いたCOGAG推進艦で世界最大のガスタービン推進艦となった。
これらの国々に続いてアメリカ海軍では1973年に竣工したスプルーアンス級駆逐艦や1976年に竣工したオリバー・ハザード・ペリー級ミサイルフリゲートがジェネラル・エレクトリック社製の航空エンジンである CF6-50 を舶用に転用した LM2500 ガスタービンによる COGAG 推進を採用している。
ガスタービンエンジン 用途
海上自衛隊では、11号型魚雷艇などに航空用エンジンを転用したガスタービンを搭載するとともに、昭和29年度計画乙型駆潜艇「はやぶさ」に防衛庁技術研究本部と三菱重工業長崎造船所が共同で開発・製造した MUK501（運輸省の練習船「北斗丸」に搭載されたものと同機種）がディーゼルと組み合わされ (CODAG) 試験的に搭載された。しかし本機の運用実績は芳しくなく、1970年（昭和45年）にガスタービン用の中央軸を損傷したのを機に撤去された。その後しばらく、護衛艦の主機にガスタービンを推すことを躊躇う風潮が生じ、蒸気タービンとディーゼルが主機に採用され続けたが、1974年（昭和49年）度計画でやまぐも型護衛艦の発展型として、ロールス・ロイス オリンパスTM3BによるCODOG機関を搭載した2500トン型護衛艦の建造が計画された。この計画はオイルショックの影響で中止されたが、3年後の1977年（昭和52年）度計画で、DEである「いしかり」が CODOG推進艦として、DDであるはつゆき型がCOGOG推進艦（巡航用にタイン RM1C を 2 基、高速用にオリンパス TM3B を 2 基使用する）として建造されることとなった。続く1988年のあさぎり型ではスペイ SM1A を 4 基組み合わせた COGAG 推進が採用された。エンジンは川崎重工業がライセンスをうけて生産した。1996年に一番艦が竣工したむらさめ型とその改良型であるたかなみ型はロールス・ロイス社のスペイ SM1C とジェネラル・エレクトリック社の LM2500 を採用した世界的にも珍しいメーカーの異なるガスタービンエンジンの組み合わせによる COGAG 推進艦である。このように現代の艦艇ではガスタービン主機が主流となっている。
ガスタービンエンジン 用途
前述の例群に先行して、類似技術のヴァルター機関が潜水艦や魚雷向けに試作・実用化され、魚雷用としては非ヴァルタータービン式ガスタービンが、後のスピアフィッシュ魚雷等に採用されている。
旧ソ連海軍やイギリス海軍ではいずれも軽量大出力であること、従来の艦艇用主機に比べて整備性が良いこと、出力の増減が迅速に行える点が評価された。一方で、ガスタービンとスクリューではその回転数が極端に異なるため巨大な減速ギアボックスが必要なこと、およびガスタービン主機は燃費が悪く、運転条件によっては多量の燃料を消費するなどのマイナス面もある。過去にカシン型は日本海で燃料切れを起こして立ち往生する事故を起こしている。またガスタービンエンジン搭載艦は従来の蒸気タービン、ディーゼルエンジン搭載艦と比べると大量の給排気、高温の排気、小型軽量であるがゆえの重心上昇などの点を、艦艇の設計にあたって留意する必要があり艦容に大きな影響を与える。
ガスタービンエンジン 用途
アメリカ海軍では下部が軽くなった分を下部構造を強化して重くし上部構造を軽合金で製作するなどして補正した。ただし軽合金製上部構造はフォークランド紛争やアメリカ海軍の火災事故などでの被害拡大の要因となったとされ、護衛艦では鋼製に戻されている。大量の給排気は煙突と給気筒を大きくすることで対応する。このためガスタービン搭載艦の煙突は太く短い物が多い。この大きな給排気空間は、エンジン交換の際にダクト類を一時撤去の上、エンジンが通過する空間として使われる場合もある。高温の排気については煙突からの排気の下流に物を置かないなどの対処がとられる。また蒸気タービン搭載艦などに流行したマック（マスト+スタック（煙突）の造語。両者の機能を併せ持つ構造物）はガスタービン搭載艦では見られなくなっている。
民間船舶の多くには熱効率が非常に優れた低速回転ディーゼルエンジンが用いられている。一方で高速フェリーなどでは軽量化の容易さや、排気ガス中に含まれる窒素酸化物が少ないなどの利点から、ガスタービンエンジンも徐々に使用され始めており、特に水中翼船、ホバークラフトなどでは主流である。
また従来の舶用機関に比べてガスタービンエンジンの運転時の騒音、特に低周波成分が少ない点を評価し、大型客船用のターボ・エレクトリック方式の推進機関の主機として採用された例も存在する。
ガスタービンエンジン 用途
1990年代半ばの日本では、モーダルシフトに関連して内航船の速度向上をめざす二隻のテクノスーパーライナー (TSL) 実験船が建造された。三井造船の空気圧力式複合支持船型（エアクッション艇）「飛翔（ひしょう）」、及び川崎重工業の揚力式複合支持船型（水中翼船）「疾風（はやて）」は、いずれもガスタービンエンジン主機によるウォータージェット推進の高速船であった。
燃費が圧倒的に悪く、エンジンそれ自体の価格と保守にかかるコストもディーゼルエンジンより高額となり、整備のために取り外さなければならないため船内配置が制約されるなど、ガスタービンエンジンは舶用主機関としては不利な点が多いため、軽量である利点が生かせる用途にのみ使用される。
第二次世界大戦末期にドイツがGT 101ガスタービンをV号戦車パンターに試験的に搭載した。
ガスタービンエンジン 用途
最初に戦車へガスタービンエンジンを採用したスウェーデンのStrv.103ではディーゼルエンジンを混載し、ガスタービンエンジンは瞬発的な高速走行時のみに使用されていた。旧ソ連のT-80はガスタービンエンジンのみを搭載したが、トラブルが続出したためT-80Uで改良が加えられたほか、燃費のよいディーゼルエンジンを搭載したT-72、T-80UD、T-90、T-14を併行して生産配備している。アメリカのM1エイブラムスもT-80同様にガスタービンエンジンのみを搭載したが、燃費の悪さのために湾岸戦争時には大量の燃料の輸送が行われ、この戦訓から停車時の電力供給を目的にAPUが設置された。フランスのルクレールはガスタービンエンジンを補助動力としても使用できる複合動力装置として搭載している。しかし複雑なシステムゆえにフランス本国以外での修繕は不可能とされ、UAE輸出型は動力部をユーロパワーパックに換装した仕様となっている。
現在3種の戦車にガスタービンエンジンが用いられている。小型大出力のエンジンとして評価され、瞬間的なダッシュ力には一定の評価があるが、低速/停車時の燃費の悪さから、主力戦闘車輌としてはこれらに続く採用事例はない。現在、高容量電気二重層キャパシタと組み合わせたガスタービン-電気ハイブリッド式の開発が各国で進められている。
ガスタービンエンジン 用途
鉄道車両へのガスタービンエンジン搭載も様々な方法で模索されてきたが、実用化された例は少なく、ランニングコスト等の理由から早々と営業運転を終了した車両も多い。前述した通り、細かなエンジン回転数の調整が困難な事・低負荷の状態では燃費効率が悪化する・騒音が大きいなどが理由として挙げられる。
ガスタービンエンジン 用途
鉄道車両への搭載例は、1941年にスイス連邦鉄道が導入した、ブラウン・ボベリ製ガスタービンエンジンと発電機を搭載したAm4/6形が最初の事例とされており、1966年 ユナイテッド・エアクラフト社（後のユナイテッド・テクノロジーズ）によるUAC ターボトレインがあり、長期試験の後1968年から米ニューヘブン鉄道で、1973年からカナダ国鉄・モントリオール-トロント間で特急「TURBO」として営業運転を行なっていた。試験車両としては旧国鉄が開発した国鉄キハ07形気動車改造車（キハ07 901）と、その結果を元に試作されたキハ391系がある。これらは非電化区間のスピードアップを図るために開発されたが、第一次オイルショックを機に実用・量産化が断念されている。フランス国鉄が運行するTGVも、初期にはガスタービン駆動の発電機で発電し電動機を駆動する電気式ガスタービン機関車が計画され試作車両が作られたが、同様にオイルショックのため電気機関車方式に変更された。ただし、実用・量産化の失敗の原因は当時の技術不足の一面も大きく、発電機・電動機の小型化が進んだ現在ならガスタービンエンジンの持ち味を生かせる可能性もあるとも考えられ、現在でもガスタービンで発電機を回して電動機を駆動する「電気式ターボトレイン」の研究が続いており、特にアメリカでは膨大な軍事技術を投入したハイブリッド仕様のターボトレインを研究中で、回生制御の肝となるフライホイールの開発如何によっては非電化高速鉄道の切り札になるといわれている。
ガスタービンエンジン 用途
その他にも1960年代から1970年代にかけてイギリスやドイツ、チェコスロバキア、スイス、ドイツ、ソ連などで開発が進められたが第一次オイルショックの後、開発は下火になった。その後、ロシアでは圧縮天然ガスを燃料とするGT1が開発され、試験運用されている。
ガスタービンの動力を変速機を介して車輪を駆動
なおフランス製のターボトレインはエジプトやイランなどへも輸出され、特にエジプトでは1983年の就役以来、カイロ〜アレクサンドリア間の特急列車として活躍している。
ガスタービンで発電して電動機で車輪を駆動
ジェットエンジンの反動で推進（ターボジェット・トレイン）
工事用などの産業用機関車では、蓄電池機関車にマイクロガスタービン発電機を搭載した機関車が実用化されており、現場の条件で充電や電池交換が困難な用途向けに使用されている。
さらに、本来の用途ではないが、雪かき車としてジェット噴射で除雪する車両が実用化されている。ヘリコプター用の小型ガスタービンを保線用車両に取り付け、排気をダクトで線路面に平行に前方に噴射し雪を吹き飛ばすタイプの除雪車両が、操車場などのポイントの融雪・氷塊除去に使用される。実際、ユニオンパシフィック鉄道のソルトレイクシティ駅で使用されていた。
個々の車両などはCategory:ガスタービン機関車も参照のこと。
ガスタービンエンジン 用途
1950年代から1960年代にかけて、小型で高出力のガスタービンは次世代エンジンとして注目され、ガスタービン自動車の実用化に向けて様々な研究がされてきたが、量産車として成功した例は少ない。
1963年にクライスラーは自動車用ガスタービンエンジンを独自に開発してクライスラー・ターバインを開発し、一般ユーザー向けに試験販売も行われた。クライスラーでは1993年にもクライスラーパトリオットを開発している。日本車では日産自動車がコンセプトカーNX-21（1983年第25回東京モーターショー出品）を開発した例や、トヨタ自動車がGTV（1987年第27回東京モーターショー出品） を開発した例がある。
自動車レースの世界では、イギリスのローバーが1963年と1965年にガスタービン搭載車をル・マン24時間レースに出場させた例や、アメリカのSTPが、プラット・アンド・ホイットニー製のエンジンを搭載した車両を1967年と1968年のインディ500に出場させていた例などがある。
ガスタービンエンジン 用途
ハイブリッドカーの動力源としてガスタービンを使用する事例もあり、1992年のパリサロンではボルボ・ECCが出品されたほか、ゼネラルモーターズは1990年代半ばにGM・EV1電気自動車にウィリアムズ・インターナショナルで開発されたガスタービンを搭載したハイブリッドカーを開発した。単段式、単軸で熱交換器を備えたガスタービンにより永久磁石式交流発電機を駆動した。ガスタービンの重量は220 lb (99.8 kg)、直径20 inches (50.8 cm)、全長22 inches (55.9 cm)、回転数は100,000 から 140,000 rpmだった。タービンはハイオクタン価の代替燃料や圧縮天然ガスが使用された。蓄電池の容量が40%以下になると自動的にガスタービン発電機が作動して40 kWの電力を供給して充電する仕様だった。最高速度は80 mph (128.8 km/h)に達した。日本車でもトヨタがセンチュリーにガスタービンを搭載した「トヨタセンチュリー・ガスタービン・ハイブリッド」（1975年第21回東京モーターショー出品） や、スポーツ800にガスタービンエンジンとモーターを搭載したハイブリッドカー（1977年第22回東京モーターショー出品）を開発している。2019年には三菱自動車がガスタービンエンジンを搭載するプラグインハイブリッドカーの「MI-TECH CONCEPT」を発表した。
また2006年現在では、アメリカのマリン・タービン・テクノロジー社が、ガスタービンエンジン搭載のオートバイを市販している。
他にもマイクロガスタービン発電機をハイブリッド車の電源に採用した車両がアメリカやニュージーランドなどで見られ、日本では日の丸自動車興業が東京駅周辺で運行している2つの無料循環バス：丸の内シャトルとメトロリンク日本橋に採用されている。
2010年に開催されたパリモーターショーで発表されたジャガー75周年記念コンセプトモデルCX-75はレンジエクステンデッド（航続距離延長型）電気自動車エンジンとして発電用マイクロガスタービンを2個搭載し、合計70kWの出力を発生する。フル充電してさらにガスタービンを使用した場合900kmの航続距離を実現している。
ガスタービンエンジンは、汽力発電などに用いられる蒸気タービンに比べて起動時間が短いため、ピーク時用内燃力発電として1950年代から用いられていた。また、ディーゼルエンジンと比較して、小型軽量で冷却水が不要なため、非常用発電機に用いられる。さらに、高圧部が無いことから設置に際し規制が緩やかで、2000年代に入り電気工作物としての規制も緩和されたため、都市ガスを燃料とする超小型ガスタービンエンジンを用いた店舗用小規模自家発電装置なども普及している。振動が少なく、軽量なため、従来のディーゼル式発電機では不可能だった高層ビルの屋上に設置される例もある。
ガスタービンエンジンは高温で動作するため、その排気もまた十分に高温であり、吸収式冷凍機や廃熱回収ボイラーと組み合わせて、電気の他、蒸気、温水をも供給する熱電併給システム（コジェネレーション）や、さらに蒸気タービンによる発電を組み合わせて複合火力発電（コンバインドサイクル発電）とし、総合的な熱効率を大幅に高めることがなされている。
ムーンライト計画では中間冷却器、熱再生器を搭載した世界最高水準の高効率のガスタービンが開発された。現在は日本工業大学付属工業技術博物館に国産のターボファンエンジンであるFJR710と供に保存、展示されている。
2005年現在、ドイツなどでは、燃焼用の圧縮空気を夜間などの電力需要の小さい時間に岩塩を取り出した跡の岩盤内に蓄え昼間に使用することで圧縮機の必要動力を軽減し、発電量を増加させるものが実証試験中である。
2011年に起こった東日本大震災とそれに付随する福島第一原子力発電所事故により東北電力・東京電力管内の供給能力が急減し、この減少分を補うためにLNGを燃料とするガスタービン発電機が既存の火力発電所内に急遽設置されることとなった。
ロケット等において推進剤をエンジンに供給する為に使用される。高速で回転する為、キャビテーションが発生しないように細心の注意が払われる。ターボポンプの成否が新型エンジンの成功の成否に懸かっているといっても過言ではないくらいでターボポンプの開発は難航する場合がある。
発電用ではない定置式ガスタービンエンジンの例としては、河川の排水ポンプがある。大雨等で水かさが増した河川の水をポンプ汲み上げて排水する時に使用される大型ポンプの動力としてガスタービンエンジンの採用事例がある。小型大出力、起動時間の短さ、整備性の良さ等が評価された結果である。
マイコン コンピュータ関係の略語
マイクロコンピュータ - もともと大型コンピュータやミニコンよりも小さなコンピュータという意味を込めた概念・呼称で、現在パーソナルコンピュータと呼ばれているものの1970年代後半ころの形態。ただしマイクロコンピュータをマイコンと略すのは日本でしか通じない表現であり、英語では通じない。英語では略さずそのまま「マイクロコンピュータ：microcomputer」と呼ぶ。
マイ・コンピュータ - 個人用コンピュータを指す、1970年代の和製英語。
マイクロコントローラ（MCU） - の和製の略語。マイクロプロセッサに実装されたコントローラ（制御装置）であり、CPUだけでなく主メモリやI/Oも内蔵し、このプロセッサ単体だけでコンピュータシステムとして機能し、主に組み込みシステムに使われる。少なくとも2000年代以降に日本の技術者が「マイコン」と言う場合こちらを指すことが一般的。ただし、いずれにせよ略語で「マイコン」というのは和製英語であり、英語話者相手ならMCU（エム・シー・ユー：Micro Controller Unit）と略さないと通じない。
マイクロコンピュータ
マイクロコンピュータ（英語: microcomputer）は、CPUとしてマイクロプロセッサを使用したコンピュータであり、1970年代当時の（メインフレームや）特にミニコンピュータと比較して相対的に小さかったので（miniよりも小さいという意味で、英語圏でmicroと形容され）その意味でもmicrocomputerと呼ばれた。初めて個人や一般家庭が所有できるようになったコンピュータである。アメリカで誕生し、世界各地に広まり、1970年代や1980年代に多くの機種が販売された。当時の日本の愛好家らは略してマイコンと呼んだ。
マイクロコンピュータ
マイクロコンピュータの性能は当初は比較的低いものだったが、毎年のように性能が向上した機種が発表され、1980年代前半にはサイズよりもむしろ"個人で所有できる"ことや"個人が実生活や実務で活用することができる（くらいに性能が向上した機種）"という面を強調してメーカーが『パーソナルコンピュータ』と呼んだり広告する機種が増えてゆき、世間で"マイクロコンピュータ"と"パーソナルコンピュータ"の呼称の両方が使われた時代を経て、1980年代後半から1990年代前半にかけてパーソナルコンピュータと呼ばれることが優勢となっていった経緯があり、1980年代などはひとつの機種をメーカー側は"パーソナルコンピュータ"と呼び、愛好家らはその機種を旧来通りの分類名で"マイクロコンピュータ"（マイコン）と呼ぶという現象も起きていたので、"マイクロコンピュータ"と"パーソナルコンピュータ"の境界ははっきりと引けるわけではない。1980年代のマイクロコンピュータはマイクロコンピュータでもありパーソナルコンピュータでもあった。そして、1970年代のマイクロコンピュータも（当時はパーソナルコンピュータとは呼ばれていなかったのだが）、近年の感覚では"パーソナルコンピュータの一種"（パーソナルコンピュータの初期段階）と捉えられるようになっている。
日本では長いカタカナ名称は短縮することが好まれ、1970年代から1980年代にかけてマイコンと呼ぶことが一般的で、1980年代中期ころから1990年代前半ころはマイコンとパソコンの呼称が並行的に使われ、1990年代前半から中期以降はパソコンと呼ぶことが優勢となった。
この項目では、主に1970年代の（および1980年代の）マイクロコンピュータと呼ばれたコンピュータについて解説する。1980年代の解説は、パーソナルコンピュータの項目と重なる部分も多いが、そうした説明は不可避であるので理解いただきたい。
マイクロコンピュータ 歴史
マイクロコンピュータ以前
1968年から1971年ごろにヒューレット・パッカードから"calculator" (計算機)という分類名で発売されたHP9100A/BやHP9830Aは、TTLを用いて動作するもので、まだマイクロプロセッサを使用していなかった（その意味ではマイクロコンピュータではない）が、後に登場するマイクロコンピュータとほぼ同様の水準のプログラム能力を持っていた。HPがこれを"calculator"と呼ぶことにしたのは、もし"computer"と呼ぶと "IBMのコンピュータと似ていないという理由で拒絶する人がいるだろう"と考えたからだった。HP 9100Aは1968年にサイエンス誌上の広告で「パーソナル・コンピュータ」と称されたが、この広告はすぐに取りやめられた。1968年のHP9100Bは、基本的な条件ステートメント(IF文)、ステートメントの行番号、ジャンプステートメント（goto文）、変数として使用することの出来るレジスタ、および原始的なサブルーチン機能を持っていた。そのプログラム言語はさまざまな面でアセンブリ言語と類似していた。1971年のHP9830Aは、より多くの機能を追加しBASIC言語も搭載し、テープストレージと小さなプリンタを持っていた。ただしディスプレイは1行に制限されていた。
マイクロコンピュータ 歴史
1970年にCTC社（後のデータポイント社。英語版）が開発したDatapoint 2200については、マイクロコンピュータ"直前"のコンピュータとして言及しておく価値がある。マイクロプロセッサを含まないものの、Intel 4004のプログラム命令セットと、Intel 8008を基にしたカスタムTTLロジックを使用し、システムはおおむね8008を含んでいるかのように動作する。これは、もともとCTCがインテルに開発を委託したマイクロプロセッサ "コードネーム1201"（のちのIntel 8008に相当）を搭載するはずだったが、インテルの開発が遅れたうえに20個ものサポートチップが必要なものだったので、CTCがそれを拒否し、代わりにTTLで実装したためである。したがって本機は言うなれば、計画が狂い"最初のマイクロコンピュータ"になりそこねたコンピュータである。
1971年にリリースされたKenbak-1も、Datapoint 2200同様に、マイクロプロセッサを含まずTransistor-transistor logicを用いたが、ほとんどの場合マイクロコンピュータのように機能した。教育用、趣味用のツールとしてマーケティングされたが、商業的には成功せず、発表後すぐに生産が中止された。
最初のマイクロコンピュータ
マイクロコンピュータ 歴史
1973年にフランスのR2E社から発表され販売されたMicral Nは、Intel 8008で動作するコンピュータで、マイクロコンピュータの定義を通常どおり"マイクロプロセッサをCPUとして使用しているコンピュータ"とすると、厳密な意味で、そして販売台数が多く実際に利用者が多かったという意味で、最初のマイクロコンピュータである。しかもキットではなく、完成品として販売された。"PDP-8より安価なシステムを" という目標を掲げて開発されたもので、販売価格がわずか8500フランス・フラン（FF）と安価に抑えられ（当時のPDP-8のフランスでの価格が基本構成で約50,000 FF程度、標準的構成で100,000 FF以上だったことに比して、1/6から1/12程度と、かなり安価、その結果販売台数は9万台から10万台におよんだ。プログラミングはTTYかモデムを介して行うものだった。"初代マイクロコンピュータ"とされるフランスのMicral Nは、もともと特に"道路交通の管制"や "産業プロセスの制御" に使われることを想定して開発されたものである。"道路交通の管制"とは、道路の渋滞を緩和し、車両の流れを最適化するための信号機や道路標識の制御であり、リアルタイムでのデータ処理と迅速な応答が求められる分野であった。"産業プロセスの制御"とは、工場や製造プラントにおける機械や生産ラインの自動化された制御であり、特にリアルタイム処理やデータ収集を必要とする計測・制御機器への応用が期待されていた。Micral Nの開発された1970年代初頭では、従来の制御システム の多くが、高価で大型のミニコンピュータや、融通の利かないハードワイヤードロジック（リレー回路など）に頼っていた。これらは導入コストが高く、プログラム変更が困難であった。
マイクロコンピュータ 歴史
1970年代初頭は、より高性能で小型、かつ安価な制御装置が求められ始めた時代であった。Intel 8008マイクロプロセッサを搭載したMicral Nは、従来の制御システムに比べて格段に小型、安価でありながら、プログラムの変更が可能な柔軟性を持っていた。これにより、複雑な制御ロジックをソフトウェアで実装し、交通管制システムや産業用ロボットなどのリアルタイム制御を、より経済的に実現することが可能となった。Micral Nはこのような特性を備えていたので、リアルタイムでのデータ監視、フィードバック制御、そしてシステムの柔軟な変更が求められるあらゆる装置や施設（例：交通信号制御盤、化学プラント、製造ラインなど）の組み込み制御装置としての役割が期待されていた。Micral Nの初期の採用事例の一つとして、フランスの農業研究機関（INRA）での農産物の分析を行う装置の制御に使われたという記録もある。
ただし、Micral Nは不思議なことに英語圏や日本では当時その存在がほとんど知られていなかった。
ソードによるマイクロコンピュータへの挑戦
マイクロコンピュータ 歴史
1972年、日本の企業ソードが8008を使ったSMP80/08を試作したが、これは実用化には至らなかった。ソードは、1974年、同年初頭に発表された8080を採用したSMP80/Xシリーズを同年5月のビジネスシヨウで発表した。情報処理学会コンピュータ博物館サイトでは『個人レベルのコンピュータではなかったが，「コンピュータの大衆化」へ向けての大きな第一歩』と評している。 Micralと並び、SMP80/Xも、マイクロプロセッサをベースとした最初期の商用完成品システムであるとされることがある。
アメリカでの本格的な始まり
初期のマイクロコンピュータはほぼすべて、基本的に、一枚の基板状のものか、前面に入力用スイッチと出力用ランプを持つ"箱"であった。 使用者は、プログラムを書き使用するために2進数と機械語を理解する必要があった。これらの「スイッチの箱」形式のマイクロコンピュータの中で、MITSのAltair 8800（1975年）は間違いなく最も有名であった。初期の簡潔なマイクロコンピュータのほとんどは電子キット（部品が袋に多数詰まった袋。システムとして使うにははんだ付けしなければいけないもの）として販売された。
最初期のありがちなスペックでは、たった256バイトのRAMしか持たず、入出力装置はスイッチとインジケータライトのみであった。
マイクロコンピュータ 歴史
『ラジオ・エレクトロニクス』（R-E誌）の1974年7月号の巻頭特集記事でジョナサン・タイタスが設計したMark-8(マークエイト)が掲載された。これはIntel 8008をCPUとして使うもので、その記事で読者は自分でMark-8を組み立てることが想定されており、回路基板のレイアウトと組み立て手順の書かれた小冊子を5ドルで提供することも書かれおり、基板は50ドルで読者に提供する準備もされていた。つまりMark-8は、冊子と基板を購入し、冊子の説明を読んで自分で電子部品を買い集めてはんだづけして組み立てるマイクロコンピュータだった。
Intel 8080搭載のAltair 8800
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MITS社がCPUにIntel 8080を使い開発したAltair 8800がホビイスト向け雑誌『ポピュラーエレクトロニクス』1975年1月号（1974年12月発売）に掲載され、通信販売される形で登場し、最初の2〜3週間で4,000台を超える注文が殺到。これが（アメリカでは）商業的にも成功した最初のマイクロコンピュータとなった。Altairは当時のホビイストらに強烈な印象を与え、コンピュータ制作への興味を喚起する上で重要な役割を果たしたと言われる。マイクロプロセッサをCPUに使うコンピュータを作りたい、という欲望をかきたて、実際それが次々と制作されてゆくことになった。また、Altair向けにBASIC言語を移植することを若いポール・アレンとビル・ゲイツが請け負い、大きな売上となり、マイクロソフトの成功につながることになった。
Altair 8800の系譜
1975年12月には、IMSAI社（IMS Associates, Inc）からIMSAI 8080が発売された。IMSAI 8080のCPUはAltairと同じくIntel 8080で、Altairと同様のS-100バスを持ち、筐体もAltair同様に箱型だった。IMSAI 8080は "史上初のクローンコンピュータ（英語版）"とも言われる。
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1976年、プロセッサテクノロジーからIntel 8080ベースのSOL-20が発売された。こちらもAltair 8800系譜のコンピュータで、Intel 8080ベースで、キーボード一体型で、テレビ画面出力することができるものだった。
68系
1975年11月にSWTPC社が、8ビットのMotorola 6800をCPUに採用したキット形式のSWTPC 6800を450ドルで発売。構造は単純であるが、ROMに内蔵されたMIKBUGというレジデントモニタにより電源投入直後から即座にプログラムの入力が可能であるという点が、ソフトウェアのブートストラップ処理を必要とした同時代の他のマイクロコンピュータとは一線を画していた。テレビ利用の入出力用端末も純正品が275ドルで販売され、さらに任意のASCII端末も接続できた。Tiny BASICや、機能強化された4K BASICや8K BASICが使え、やがてFDOSやFLEXというDOS（ディスクオペレーティングシステム）もリリースされ使えるようになった。
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前後するがその前月、1975年10月頃にはテクトロニクスからTektronix 4051が発売。ストレージチューブ方式の画面を備えていることが特徴の、Motorola 6800ベースのマイクロコンピュータであり、記憶装置としてテープドライブ、フロッピードライブ、ハードドライブが用意されていて、ROM-BASIC方式で標準装備のBASICは拡張版BASICで、各種ベクター描画命令を備え、描画能力に特に優れており、製品として完成しており1975年では異色の存在だった。
"65系"のApple I
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カリフォルニア州に住みHPで勤務し技術に詳しいスティーブ・ウォズニアック（ウォズ）はまだ20代なかばで、ある日ホームブリュー・コンピュータ・クラブでAltair 8800のデモとそのCPUのIntel 8080の仕様書を見て感銘を受け、自分でもコンピュータを作りたいと思ったが、お金の無いウォズはIntel 8080は買えず、それより安価なMotorola 6800でも彼のアパート家賃並みに高価だったので諦め、代わりを探し、6800の半額ほどで済むMos 6502を見つけてそれをCPUに使うと決めた。ウォズは自分のために1台作ることしか考えておらず、売るつもりは全然なかったのだが、ウォズの友人でアタリで勤務しまだ20代前半だがアイディア豊富で商売センスにすぐれたスティーブ・ジョブズがそれを商売にしようと持ちかけ、2人はアタリで管理職をしているロナルド・ウェインに相談に乗ってもらいつつ、Apple I(当時は"Apple Computer A"と呼んでいた）もののプロトタイプを制作し1976年7月にホームブリュー・コンピュータ・クラブで公表した。やはりそのクラブのメンバーで、地元のマウンテンビューでByte Shopという店を経営していたポール・テレルはそのキットを見て、試しに自分の店で販売してみようと考えてまず50セットを注文し、これが設立したばかりでまだペーパーカンパニーにすぎなかった"Apple社"の最初の売上となり、当時まだ両親宅で暮らしていたジョブズの自宅ガレージで"生産"されることになり、Apple Iは総計で（正確な数は不明だが）175〜200セットほど販売されたとされている。Apple Iのキットはメイン基板、CPU、RAM、ROM（簡単なモニタプログラム書き込み済み）を含んでいた。だがキーボードも、電源も、ディスプレイも、筐体（メインボードを入れる箱）も、ユーザ自身が別途探して用意しなければならなかった。
マイクロコンピュータ 歴史
およそ1971年から1976年までの期間を「マイクロコンピュータの第一世代」と呼ぶことがある。第一世代のコンピュータは自分ではんだづけをしなければ動かなかった。こういうコンピュータをアメリカでは正式には 「Homebrew computer ホームブリューコンピュータ」と呼んだ。日本語で言えば"自家製コンピュータ"といった意味である。"ホームブリュー"はもとはビールなど酒を家庭で自家醸造することを主に指した語で、20世紀なかばの電子工作雑誌では家庭で電子装置を自作することをhomebrewingと呼び、その延長線上の行為としてhomebrew computerと呼んだのである。Altair 8800を企画記事で紹介したポピュラーエレクトロニクス誌が、Altairをhomebrew computerと頻繁に呼んでカテゴリ名として確立・定着し、ホームブリューコンピュータ・クラブの設立とそのクラブの影響力の大きさにより、用語はさらに定着した。また「DIYコンピュータ」とも言った。「第一世代」のマイクロコンピュータは、雑誌の特集記事でDIYコンピュータの記事を読み自分で部品を買い集めてはんだ付けをして組み立てるか、あるいはキットを購入してやはりはんだ付けをして組み立てなければならなかった。別の言い方をすると、基本的に完成品では売られていなかった。そして機械語を打ち込んで使わなければならないものだった。
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Apple Iのようにキット品ではんだ付けしなければシステムが動かず、組み立ててもツギハギの状態では、コンピュータを実用目的で使いたい地元の自営業者（あくまで事務的計算にコンピュータを使いたい人々、コンピュータマニアではない普通の人々）には評判が悪かったので、ジョブズらは次に、キーボードや電源も最初からセットにして"製品らしい"コンピュータを販売することを思いつき、翌1977年にはApple IIを発売。さらにジョブズはVisicalcの開発者ダン・ブリックリンとの商談でApple IIを安く提供する代わりにApple II向けにVisicalcを書いてもらうことに成功。この表計算ソフトVisicalcがApple IIのキラーアプリケーションとなり、Apple IIはロングセラーとなり数百万台も売れてゆくことになった。表計算ソフトが、マイクロコンピュータをコンピュータ愛好家の趣味的"遊び道具"から"ビジネス・ツール"に変えた。
1977年にはコモドール社がCommodore PET（日本国内の名称はPET 2001）を発売、ラジオシャック社はTRS-80を製造開始しタンディコーポレーション経由で販売。TRS-80も、後期モデルであるModel IIIやModel IVではVisicalcを動かすことができるようになった。
マイクロコンピュータ 歴史
Apple IIやCommodore PETやTRS-80のような1977年以降のマイクロコンピュータを「第二世代のマイクロコンピュータ」とも呼ぶ。第ニ世代は第一世代とは異なり、はんだ付けや電子工作の技能が不要で、はるかに使いやすかった。モニタ（スクリーン）やテレビ受像機と接続することができ、文字や数字をビジュアルに操作できるようになった。プログラミングは高水準言語のBASICでできるようになった。これらの機能は、ミニコンピュータではすでに一般的だったが、それがマイクロコンピュータでも使えるようになったのだった。
マイクロコンピュータ 歴史
多くのコンピュータメーカーは中小企業向けのマイクロコンピュータを開発した。1979年には、クロメンコ、プロセッサ・テクノロジー、IMSAI、ノーススター・コンピューターズ、SWTPC、オハイオ・サイエンティフィック（英語版）、アルトス・コンピュータ・システムズ （英語版）、モロー・デザインズなどの多くの企業が、自力で問題を解決する能力のあるパワーユーザーやコンサルティングファームに向けて、会計、データベース管理、文書作成などのシステムを製造した。これにより、ミニコンピュータのリースやタイムシェアリング・サービスの利用が困難であった企業にも、専任の運用担当者を雇うことなく、業務機能の自動化を図る機会が与えられたのである。この時代の代表的なシステムは、S-100バスを使用し、Intel 8080またはZilog Z80といった8ビットプロセッサを搭載し、OSにはCP/Mまたはそのマルチユーザー版であるMP/Mを用いていた。
日本国内
"トレーニングキット"から予想外に生まれたマイクロコンピュータ
マイクロコンピュータ 歴史
一方日本では、日本電気（NEC）が8080互換CPUを開発・製造したが、"マイクロプロセッサ"なるものが何なのかまだ理解されていなかった日本ではまったく売れず、それを売るために1976年に"トレーニングキット"のTK-80を発売。（NECの予想を超えて）TK-80は1977年10月までに17,000台、1978年10月までに26,000台売れた。NEC側はあくまで企業内の技術者向けの8080互換CPUテストキットとして販売したつもりだったが、購入者らの多くが考えたことはメーカー側の想定を超えており、個人として購入してTK-80自体をコンピュータらしくつかうこと（実用計算や制御などに使うこと）を試みる人が大半で、やがてプログラムの保存・読み出しにテープレコーダをデータレコーダとして接続するだけでなく、自作回路を増設してキーボードやディスプレイなどを独自につける猛者や、それのキットを組み合わせて（NECに断りもなく）サードパーティとしてセット販売する業者なども現れたので、NEC側もその状況を看過しているわけにはいかないと判断、メーカーとして正規品をセット販売することにし、キーボードとBASIC言語のROMを追加するキット「TK-80 BS」を1977年に、そしてそれとデータレコーダと筐体までセットにした「TK-80 BS COMPO」を販売することになった。こうしてTK-80発売当初のNECの意図を超えて、8080互換CPUを搭載しキーボードやデータレコーダが一体化されBASIC言語が動くコンピュータが日本で誕生することになった。
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Z80搭載
シャープの電子部品事業部門が1978年12月に、Intel 8080より高性能のZilog Z80を搭載したMZ-80Kの出荷を開始。発売当初、日本のマイクロコンピュータ市場のおよそ半分を占める市場占有率を誇り、一人勝ちの状態で多くのファンを得た。シャープのMZはCommodore PETを参考にしつつもシャープが独自の工夫をふんだんに盛り込んだマシンで、PET同様にキーボード・ディスプレイ一体型を採用し、BASICはCommodore BASICを参考にしつつも独自仕様のS-BASICを開発。そして最大の特徴は「クリーン設計」を謳い、ROMに高級言語やシステムウェアの大半を書き込んでおかずデータレコーダから起動時にロードする方式を採用したことである。ROMに書き込まないことで変更の自由度を高め、カセットテープ形式のBASICを数種類、インタプリタだけでなくコンパイラも、さらには他のプログラミング言語も、サードパーティ製も含めて選べ、あるいは言語をロードせずいきなりゲームソフトを機械語でロードして楽しんだり、あるいは深く探求すれば自分でBASIC処理系を一部改編して楽しむことすらできるなど、楽しみ方の選択肢が多いことを気に入るファンは多く、以降MZ-80シリーズの機種が続々とリリースされてゆくことになった。
マイクロコンピュータ 歴史
1979年9月にNECが、Z80を搭載したPC-8001を発売。TK-80とBASIC StationやCompoなどで得た経験やファン層を活かし、こちらはROM-BASIC方式でMS BASICを搭載したもので、（シャープのMZ-80シリーズがホビイスト好みのコンピュータだったのに対し）オフィスで使う人々を購入者として意識し、"製品らしい"筐体デザインや周辺機器を採用し、名称もPersonal Computerから頭文字をとった「PC」と番号を組み合わせて製品名とした。だが、愛好者らはあいかわらずマイクロコンピュータやマイコンと呼んでいた。完成度が高いのに価格はリーズナブルで、販売が伸び、以降、NECのマイクロコンピュータが優勢となってゆくことになった。
IBM PCと、事務用途のマイクロコンピュータ
メインフレーム界の王者IBMが、自社のメインフレームやミニコンなどマルチユーザ（複数のユーザがアクセスするコンピュータ）のカテゴリと区別するために「Personal Computer パーソナルコンピュータ」という用語を使いつつ、それまでの8ビットCPUより若干性能の良いIntel 8086系列のCPUを搭載したIBM PCを1981年にリリースし、IBMブランドに対して企業勤めのビジネスマンが抱くイメージ、IBMの販売チャネル、さらに同年に表計算ソフトVisiCalcのIBM PC版、次いでより使いやすい表計算ソフトLotus 1-2-3が用意されたことが効果を発揮しよく売れ、その結果 "Personal Computer"とその略語の"PC"が本格的に使われるようになった。IBM PCは互換機が次々と登場したので最初はPC/AT互換機を指し、結局、「パーソナルコンピュータ」は、（IBM-PCのように）表計算やワープロソフトなど事務で使うソフトウェアが十分動くくらい処理能力が高いマイクロコンピュータを指すようになったが、IBM-PCのイメージの影響が残り、どちらかというと「オフィス（事務所）で仕事で使うコンピュータ」というイメージになりがちになり、当時のアメリカではそれと対比する形で "家庭で使うマイクロコンピュータ" を指すためには「ホームコンピュータ」なる用語を使うようになっていった。そこには、オフィス / 家庭　という対比がある。
ホビーコンピュータ ≠ ホームコンピュータ
上で説明したように、1980年代には、IBMがオフィスでシングルユーザ方式で事務仕事で使うコンピュータをPersonal Computerと呼び、その大きな市場を開拓していった一方で、同じく1980年代に、もうひとつの巨大市場である一般家庭をターゲットとした製品開発が行われるようになった。
なお、ホームコンピュータは、ホビーコンピュータ（あるいはDIYコンピュータ、ホームブリューコンピュータ）とは真逆で、必ず完成品の形で販売され（つまりはんだづけは一切しなくて済み）、標準でBASICなど高級言語が動き（そうしたければ、機械語など一切見ないで済み）、一般家庭が購入できるよう価格が抑えられているコンピュータのことであった。1981年3月にはイギリスのシンクレア社が家庭向きのコンピュータシンクレア ZX81を発売。1982年にはコモドールがコモドール64（C64）を発売。C64はこの時代で最も人気のあったマイクロコンピュータのひとつで、史上最も売れたホームコンピュータである。
1984年にはイギリスでAmstrad CPCの初代機「Amstrad CPC464」も発売。
こうして、完成品として販売され、多色表示を得意とし、家庭でゲームを楽しめ、一般家庭が購入しやすい比較的安価なコンピュータが増えていった。
その後のパーソナルコンピュータの歴史については、項目「パーソナルコンピュータ」で解説する。
マイクロコンピュータ microcomputerという用語
microcomputer（マイクロコンピュータ）という用語は、1956年7月に出版された『ファンタジイ・アンド・サイエンス・フィクション』誌に掲載されたアイザック・アシモフの短編小説 The Dying Night（やがて明ける夜）の中に登場する。
micro（マイクロ）という語が使われるようになったのは、集積回路によるいわゆるマイクロプロセッサ（microprocessor)が登場したことや、そのマイクロプロセッサを
CPUとして使用したことによるところが大きい。そしてコンピュータのサイズが当時の"ミニコンピュータよりもさらに小さい"ので、miniよりも小さいのでmicroと形容されたと考えてよい。
ちなみに、当時のコンピュータに携わる人々の間では「micro（マイクロ）」という接頭辞は、"(究極レベルで）小型化を果たした"というニュアンスであり、とてもポジティブに感じられる言葉であった。 当時はそのように感じられる言葉だったから、ビル・ゲイツらも1975年に会社を設立する際に「Microsoft （マイクロソフト）」と命名したのである。
マイクロコンピュータ microcomputerという用語
microcomputer（マイクロコンピュータ）という呼称は、Apple I, Apple II、コモドールPET 2001、コモドール64、TRS-80、BBC Microなどを総称するために使われた（ただし、TRS-80ではすでにメーカー側は「personal computer」という用語も使い始めていた）。
「マイコン」という和製の略語は、日本では流行した。テレビドラマ『太陽にほえろ!』でも石原良純が"マイコン刑事"というキャラクターを演じた(1984年〜)。
入出力が揃い小型で個人が所有できるコンピュータ一式を指して「マイクロコンピュータ」（マイコン）と呼ぶことは、1980年代中ごろから顕著に減少し、現在では一般的ではない。現在ではパーソナルコンピュータと呼ぶ。また1970年代や80年代に日本で使われた和製の短縮語「マイコン」は、現在現役の技術者の間では専らマイクロコントローラを指すようになっている。
現代のコンピュータはマイクロプロセッサで作られることが当たり前で、もはや通常は「マイクロコンピュータ」とは呼ばれていない。
マイクロコンピュータ microcomputerという用語
"個人で所有できる"や"個人が実務で活用できる（くらいに高性能）"という意味のパーソナルコンピュータという用語がコンピュータメーカーの広告コピー・宣伝文句で使われるようになってゆき、それがユーザの間にも、ゆっくりと、10年ほどの年月をかけて浸透していった。
タンディ・コーポレーション製のTRS-80（1977年発売）でもメーカー側はpersonal computerという用語を使っていたが、そちらはpersonal computerという用語が広まる上では、あまり影響力が無かった。また日本の日本電気（NEC）もPC-8001（1979年発売）あたりから広告で「パーソナルコンピュータ」という言葉（コピー）を強調して使うようになった（製品名も、Personal Computer → PC-xxxxという論理で命名するようになった）。メーカー側は命名論理を切り替えていたが、ほとんどの愛好者らは旧来どおりマイクロコンピュータやマイコンと呼び続けていた。
影響が大きかったのはIBMがpersonal computerという用語を使い始めたことだった。IBMは最初、他のホームコンピュータと呼ばれていたマイクロコンピュータや、IBM自身のメインフレームやミニコンピュータと区別するために、「パーソナルコンピュータ」という用語を使った。IBMが1981年に発売したIBM PCの正式名称は「IBM Personal Computer」である。IBMはコンピュータ業界の覇者であったので、IBMがその用語を使い、取扱説明書や広告リーフレットなどで多用することで、世間一般にこの用語が浸透していった。さらにIBM PC の「クローン」（互換機）も多数販売一般的なものになり、「パーソナルコンピュータ」やその略語の「PC」という用語が世界的に一般化していった。