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銭湯 歴史
1939年（昭和14年）6月、東京では警視庁保安部が燃料節約（当時は石炭が中心であった）の観点から、各銭湯に対し朝風呂を廃止するよう要請を行う。この頃、東京市内の銭湯では浅草や日本橋、神田、深川を中心に早朝から営業が行われており、午前9時に開始する銭湯は約120軒、午前10時に開業する銭湯は約430軒が存在していた。この直後、日中戦争直前の状況下で燃料の石炭価格が高騰し、東京市内約2800軒の銭湯のうち約200軒が廃業、約500軒が隔日営業となった。当時、木くずやおがくずは代用燃料扱いされていたが、それも次第に入手困難となった。
太平洋戦争後、本格的に都市人口が増大すると、至るところで銭湯が建築された。1965年（昭和40年）頃には全国で約2万2000軒を数えるようになった。
厚生労働省がまとめた「衛生行政報告例」（2017年度）などによると、青森県は人口10万人あたりの公衆浴場数は23.7カ所で全国最多。全国平均は2.9カ所で、20カ所を超えるのは青森県だけ。
厚生労働省「衛生行政報告例」より。「1996年対2016年残存割合」の背景色については、都道府県ごとにおける偏差値60以上を赤色、偏差値40以下を青色で示してある。
銭湯 構造
現代のごく一般的な銭湯の構造の例は次のようになっている（なお、この見取り図は関東地方の銭湯に多いパターンである）。
基本的に履物は松竹錠（風呂屋錠）で施錠される下駄箱に収める。そこから、番台の有無によっても異なるが脱衣所またはフロント（受付・休憩等の部屋）に入る。
脱衣所の手前で男湯と女湯に分かれている。上図では左（M）が男湯、右（F）が女湯だが、左右の配置に特に決まりはない。外部からの視線を防ぐため建物の構造的に女湯の配置を考慮する場合もある。
なお、通常の銭湯では男湯と女湯の位置はほぼ固定されているが、スーパー銭湯などの大規模施設の場合は和風と洋風のような意匠の違いを持たせたうえで週替わりや半月ごとなどのタイミングで入れ替える施設も存在する。
銭湯 構造
B：浴室：浴槽と洗い場に大きく分かれる。洗い場には風呂椅子、風呂桶が備えられている。他にシャワーや別室のサウナ風呂が設けられる場合もある。
（3） 浴槽：水風呂、電気風呂、打たせ湯、座風呂、ジェット風呂、薬湯、露天風呂など各種の浴槽を備えている施設もある。特に日本式の風呂になじみの無い者のために、「浴槽に入る前にかけ湯やシャワーを使う」「湯舟の中で体を洗わない」など入浴のルールや作法を脱衣場などに掲示しているところもある。また、かかり湯、上がり湯専用のカランを備えているところもある。東日本では浴室奥に設計されることが多く、西日本では浴室の入り口付近に設計されることが多い。これは西日本で一般的な「かけ湯→入浴→体を洗う」の順番に沿ったのか、そうではなく「体を洗う→入浴」に沿ったのかによる設計思想の差である。
（4） 蛇口：温水と冷水が出る。押しボタンを押す間のみ湯水が出る「湯屋カラン」が多く使われる。また、多くは混合水栓のシャワーを備える。壁際ではなく、壁から離れた所に島状に設置されている洗い場のカラン列は「島カラン」とも呼称される。
C：脱衣場と入り口：脱衣所の手前に休憩所が設けられるところもある。板張り床ではなく床が高級なトウ（籐）であることもある。
（5） ベビー寝台：主に女湯の脱衣所に備え付けられている。
（6） 脱衣箱：脱いだ衣服を入れる棚箱、今でいうロッカー。月極めの貸しロッカーもまれにある。かつてはトウ（籐）製の脱衣かごも用いられていた。
（7） 番台：番台は銭湯によって有無が異なる。その歴史について、少なくとも江戸時代の銭湯には番台が存在した。番台は図のように男湯と女湯を共に見渡す位置にある。一方、比較的新しい銭湯では番台がない代わりに、脱衣所とは別でフロントのように設計されることが多い。
（8） 暖簾：正面の入り口には大判ののれんがかけられている。
（9） 下駄箱：個別に松竹錠（風呂屋錠）などの簡易な錠前がつくことが多い。傘立ても同様。
（10）坪庭：片隅に小さな日本風の植栽などが設けられている所もある。
銭湯 意匠の特徴
大正元年（1912年）に東京神田猿楽町にあった「キカイ湯」の主人が、画家の川越広四郎に壁画を依頼したのが始まりである。これが評判となり、これに倣う銭湯が続出し、銭湯といえばペンキ絵という観念を生じるに至った。なお、正確には東日本、特に関東地方の銭湯に特有のものであり、西日本の銭湯では浴槽が浴室の中央に設計されることが多いこともあり、壁面にペンキ絵はほとんど無い。図柄は浴場の主人による注文が基本であるが、富士山を主体とした図柄は男湯の浴室正面の壁面に描かれることが多く、女湯の浴室のペンキ絵は、富士山でなく幼児や子供が喜ぶ汽車や自動車が描かれることが多い。ペンキ絵師は、丸山清人と中島盛夫、田中みずき（早川利光は2009年（平成21年）4月13日逝去）ら3人（2018年7月時点）。
銭湯 意匠の特徴
2006年（平成18年）5月に閉館した交通博物館のパノラマ模型運転コーナーの背景壁絵のリニューアルの際（平成14年（2002年））にも、銭湯のペンキ絵の絵師によって、富士山などを主体とした山々が連なるペンキ絵が描かれた。
大型タイルに美しく豪華な上絵を描き、焼成したものをタイル絵という。全国的にみられるタイル絵は、九谷焼で戦前より石川県金沢市の窯元「鈴栄堂」が全国に広めた。壁面などの広い面積を装飾するため複数枚の大型タイルに柄続きの総柄に仕上げる。白地の平滑な地に描かれる図柄は主に宝船や鯉の瀧昇り、七福神などめでたく華美なものがほとんどを占め、美術工芸品並みの技巧を凝らし創られたタイルもある。高級品でもあったため、設備資金にゆとりがあり集客の多い市街地の銭湯に多くみられた。
銭湯 建築様式
宮大工によって造られる寺社建築のような外観の共同浴場を全国的に見ることができる（主として温泉が湧出する観光温泉地）が、これが関東大震災後に東京で成立する宮型造り銭湯の様式としても採用された。主に関東近郊にこの建築様式が集中しており、地方の銭湯では見られず、極めて数が少ない。この宮型造り銭湯の都心での発祥は東京墨田区向島の「歌舞伎湯」に始まる。一般的に建物入口に唐破風もしくは破風が正面につく建築様式を「宮型」という。
こうした宮型造りの銭湯は昭和40年代頃まで関東近郊で盛んに建てられたが、各家庭において内風呂（自宅内の風呂）が普及し、またビルに建て替えられる銭湯も多くなったため、現在では減少傾向にある。一方、近年の懐古趣味であるレトロブームに乗って、中には新築で宮型造りの銭湯が建てられる物件もある。
各地の銭湯の建築様式は様々であるが、コミュニケーションの場として日常生活に彩りを与える工夫がなされている所に共通点がみられる。
銭湯 営業・サービス面
現代の日本では、午後あるいは夕方から深夜12時前後までの営業が一般的。「朝風呂」と称して早朝より営業している店もある。また、昨今の利用客の減少から、最近では近隣の銭湯で定休日が重ならないように調整し合うこともある。
入浴料金は物価統制令（現・日本国憲法発布前に出された勅令。法律としての効力を持つ）の規定により、各都道府県知事の決定で、金額の上限が定められている（「定義」節も参照）。いずれの都道府県においても「大人（中学生以上）」「中人（小学生）」「小人（未就学乳幼児）」の料金分けを採用。また、洗髪する場合は追加の洗髪料金を徴収する地域もある。共通回数券を発行している地域や、特定施設でのみ利用可能な回数券を発行している施設もある。また、生活保護世帯やひとり親家庭に回数券式の福祉入浴券が交付される自治体もある。
女性の洗髪料金を徴収できることは、過去に厚生省令で認められていた。東京都では、1970年に洗髪料金（当時5円）を徴収しない旨の告示をすると、都の公衆浴場商業組合が厚生省令に反するものとして抗議。自主料金を設定するなどの軋轢が生じた。結果として洗髪料金は無料となったが、その後、入浴料金そのものが値上げされることで浴場側の減収分は補填されることとなった。
銭湯 営業・サービス面
厚生労働省が公衆浴場の衛生管理について示した要領はこれまで、混浴を禁じる年齢を「おおむね10歳以上」としていたが、浴場組合など業界団体から「引き下げるべきでは」との意見が寄せられた。聖心女子大の植田誠治教授（学校保健学）らが厚労省の補助事業で実施した研究結果も踏まえ2020年12月、「おおむね7歳以上」に下げて各自治体に通知した。
それぞれの施設で異なるが、一般的に番台やフロントなどで入浴に必要な道具や石鹸、入浴後に飲まれることの多い飲料である牛乳やサイダー、ジュース、缶ビール（一部の施設）などを販売している。脱衣所ではテレビや体重計、扇風機、ドライヤーがあり、マッサージチェアも一部有料で利用できる。喫煙についてはできる場所もあるが、時代の変化に伴い分煙もしくは全面禁煙化した銭湯も多い。頻繁に利用する入浴客には、割安な回数券も販売されている。
柚子湯、菖蒲湯（しょうぶゆ）などの伝統行事を暦に合わせて行ったり、子供や年配客向けの割引・無料サービスを行ったりする銭湯もある。最近では保育園・幼稚園・小学校に通う子供達を「裸のつきあいの意義を知る」としてクラス単位などで全員一緒に入浴させる「体験入浴」を学校行事とともに地域のふれあい行事として、一部の施設で行っている例もある。
銭湯 営業・サービス面
施設によっては、浴場以外にサウナ風呂を有する場合もあり、東日本の一部の銭湯では200 - 300円程度の追加料金でサウナへ入浴が可能なことが多いが、西日本では追加料金のない施設も多い。料金を支払った客を区分しやすくするために、サウナ専用のカラータオルを貸しだすこともある。雑誌・新聞などの持ち込みなどはほとんどの場合、入浴客の安全を考慮して制限される。
プール/温泉施設/ジムなどと同様に、刺青を入れた人の入場を認めるかどうかが問題になることがあるが、公衆浴場法上の「普通公衆浴場」である銭湯については「地域住民の日常生活において保健衛生上必要なものとして利用される施設」という性質上、単に刺青が入っているというだけで入場を拒否することは困難であるというのが通説であり、日本政府も2017年に同様の閣議決定を行っている。一方でスーパー銭湯は、公衆浴場法上「その他公衆浴場」に分類され、ある程度の顧客の選別が許されていることから、刺青客の入場を拒否することも合法であると解されている。
銭湯 公害
銭湯は巨大なボイラーで燃料を燃やして大量の湯を沸かす大規模施設という性質上、周囲の大気環境に対して少なからず公害(排煙による煤や臭気といった煙害、大気汚染)をもたらす。
大阪市の公害部門による調査では、公害苦情と最も大きく相関している要素は燃料の不良であった。しかし日本においてはボイラーに使用する燃料および排煙に関する規制は存在しないため、周辺環境への影響度合いは銭湯の経営者次第となっている。用いられる燃料としては都市ガスが一般的になってきているが、コスト削減のために廃油、廃材、薪といった質の低い燃料を使用している銭湯もあり、過去には近隣住民が公害等調整委員会に対して調停を求めた事例がある。このケースでは銭湯の経営者は建築廃材を燃やしていた。
また自治体が町おこしのために間伐材を燃料とする薪ボイラーで湯を沸かす銭湯を運営するという企画を立案し、実行されたところ地元住民から苦情が多数寄せられ、薪ボイラーの使用が停止された。
銭湯 その他
大阪府大阪市生野区にある源ヶ橋温泉は外観・内装とも昭和モダニズムの面影を残す貴重な建物のため、1998年（平成10年）に風呂屋（銭湯）の建造物では初めて国の登録有形文化財に登録された（2020年に廃業したがその後も建物は現存）。
その後、2000年代以降もいくつかの銭湯が登録されている。以下、「銭湯」「公衆浴場」として登録有形文化財になったものを一覧で示す。下記のほか、いわゆる「銭湯（普通公衆浴場）」ではないが国に登録・指定されている共同浴場として、道後温泉本館（重要文化財。入浴可）、片倉館（重要文化財。入浴可）、武雄温泉新館（重要文化財。資料館に転用）、浜田温泉資料館（登録有形文化財。資料館に転用）がある。
江戸時代より現在まで続く歴史のある銭湯が全国に複数存在している。1773年（安永2年）に創業した東京都江戸川区のあけぼの湯は都内でも最も創業が古い銭湯（廃業した銭湯を除く）である。この他、江戸時代より続く銭湯として都内には江戸川区の鶴の湯や台東区の蛇骨湯、中央区の金春湯があり、全国では長野県のアルプス温泉（創業当時：忠兵衛のお湯）、新潟県の千代乃湯、熊本県のくすり湯などがある。
銭湯 その他
一方、建物自体の建築年代が古い銭湯としては、1907年（明治40年）に建築され登録有形文化財でもある鳥取県倉吉市の大社湯、1915年（大正4年）に建築された愛媛県八幡浜市の大正湯、明治末期から大正初期頃に建築された千葉県勝浦市の松の湯、1923年（大正12年）に脱衣場の建物が建築され登録有形文化財でもある京都市の船岡温泉など、明治から大正にかけて建築された銭湯が現存している。
歴史のある銭湯にも老朽化や利用客の減少などから廃業を決めた銭湯もある。
サクラマス
サクラマス（桜鱒、Oncorhynchus masou）は、サケ目サケ科に属する魚。ヤマメはサクラマスの河川残留型（陸封型）に対する呼称である。太平洋北西部を中心に分布するが、北から順に、オホーツク海沿岸から朝鮮半島・北日本まで分布する。いくつかの亜種が知られ琵琶湖のビワマス、主に西日本のサツキマス（河川残留型：アマゴ）、台湾のタイワンマスがいる。名前は北海道庁によって命名され、産卵期の婚姻色が由来となっていると言う説や桜の開花時期に遡上するからなどがある。
サクラマス 形態および生態
基本的には、海に下って回遊し30-70 cmに成長、産卵時に川を遡上する降海型の魚であるが、一生を淡水で過ごす河川残留型（陸封型）もいる。4月から6月頃に遡上し9月から10月頃産卵をする。他のサケ科魚類と同様冷水域に生息するため、寒冷な北海道や東北などの緯度高い地域では降海型が多いが、中部以南の緯度の低い地域では標高の高い冷水域に陸封される傾向が強くなる。降海後1年で成熟し生まれた川に帰る。海洋での回遊範囲や移動経路は十分に解明されていないが、表面水温8℃から13℃の適水温域を沿岸寄りを群れでオホーツク海付近まで回遊し越夏していると考えられる。千島列島の東側の北部太平洋での捕獲例はほとんどない。
サクラマス 形態および生態
一般に降海型は大きく成長するが、河川残留型（陸封型）は比較的小型のままである。降海型は幼魚期の1-2年を河川で過ごし、この頃の体側面には大型で小判形をした暗青色のパーマーク（斑紋）が数個以上並ぶ。降海の時期は3月から5月で10cmから15cm程度に成長した頃で、海に下る前になるとパーマークは消え体色が銀色になり、「スモルト」「銀化（ぎんけ）」と呼ばれる。以降、成魚となるまで体色は銀色のままだが、繁殖期になると桃色(桜色)がかった婚姻色が現れる。一方、河川残留型（陸封型）は幼魚期のパーマークが成熟しても残る。湖やダム湖などで通常の河川残留型（陸封型）よりも大きく成長する個体もあり、成長に伴ってパーマークがなくなり降海型と同様の外見になることがあり、「銀化ヤマメ」などと呼ばれる。これとは別に、河川残留型（陸封型）の中にパーマークがない無斑型の個体が混ざる地域があり、突然変異型と考えられている。カムチャッカなどの高緯度の寒冷地域では、低水温のため成長が遅い事から河川での生活期間は長く、スモルト化するまで3年を必要とする場合がある。
計測形質
サクラマス 形態および生態
長らく河川遡上後は餌を食べないとされてきたが、近年は遡上後も餌を食べると判明した。河川では河畔林からの落下昆虫や流下する水生昆虫を主な餌とするが、底性生物やプランクトンも餌としている。海洋では、顕著な魚食性を示しイカナゴやイワシなどの小魚やプランクトンを捕食しているが、種苗放流されたシロザケの稚魚は重要な餌となっている。
放流魚においてスモルト期の大きさの差は、海洋生活開始後200日程度で解消し漁獲サイズには影響しないが、回帰率には影響を与えており大型個体ほど回帰率が高くなる。河川遡上時期に母川から遠く離れている場合、どの様な行動をとるのかは解明されていない。
日本での産卵時期は9月から10月頃で、産卵床は湧水性の河床ではなく水通しの良い砂礫質の河床に形成され粘着性の無い卵を生む。体内卵数は、サクラマスで約4000個、ヤマメで約200個。降海型個体は産卵活動を行うと死亡するが、河川残留型個体は死亡せず多回産卵魚となり翌年2回目の産卵を行い寿命が尽きる。産卵床は直径30cm程度で粒径2mmから25mm程度の礫の河床が選ばれる。
サクラマス 人間との関係
沿岸漁業では、ますひき釣り、刺し網、一本釣りで捕獲され、遡上する河川の河口付近で行われる小型定置網漁、遡上中の河川では網漁やヤナなどで捕獲される。シロザケより脂質の多い肉質と漁獲期が競合せず春期に漁獲されることからシロザケよりも商品価値が高い。沿岸寄りを回遊する性質が強いとされ、実際に北海道の定置網漁では富山、新潟、岩手などの地域で降海した個体も捕獲されていることが、標識放流された稚魚の捕獲データから確認されている。この事が富山や福井などでの回帰率を低くしている一因となっている可能性が有る。なお、富山名産の「鱒寿司」に使われるものは本来サクラマスであるが、近年は鱒寿司の需要の増加とサクラマスの漁獲減少に伴い、別種の鱒（カラフトマス）が使われることもある。
サクラマス 人間との関係
ヤマメとしての食用、渓流釣り（遊漁用）種苗魚、降海後の捕獲を目的とした養殖と放流が行われている。孵化事業は1878年から北海道の河川を中心に行われていた、当時の放流方法は浮上した稚魚を餌を与えず短期間飼育する『無給餌放流法』で行われていたが、回帰数の増加には殆ど寄与しなかった。1960年代以降は浮上後の稚魚に餌を与える方法に移行し、現在では稚魚、幼魚、スモルトの3形態で放流が行われている。稚魚、幼魚での放流を行った場合、翌年春の降海までの河川生活期間中の自然消耗や遊漁捕獲により実際に降海する数が減少するため、放流数と回帰数の相関は少ない。一方、スモルト放流ではほぼ全ての個体が降海するため放流数と回帰数の相関は高いが、スモルト期まで約1年飼育するための施設と維持管理が必要となる。
サクラマス 人間との関係
河川残留型（陸封型）のヤマメやアマゴは渓流釣りの対象魚として人気が高く、各地で放流事業が盛んである。しかし、放流される個体は放流場所と異なる水系由来のものであることが多く、ヤマメ域にアマゴ、アマゴ域にヤマメが放流され、両者は容易に交配してしまいヤマメとアマゴの中間的な魚も発見されており、分布域は曖昧になりつつある。このことは、放流場所の個体群が持っていた遺伝的特徴を失わせてしまう遺伝子汚染の問題を引き起こしている（関連した話題はヤマメ、メダカを参照）。近年、富山県神通川ではサツキマス（アマゴ）との混血による魚体の小型化が報告されている。
新潟県佐渡島両津湾では海面養殖が行われ、「佐渡サクラマス」のブランドで出荷されている。
1969年、チリ漁業省 (SERNAP) と日本の国際協力事業団 (JICA) によって、南半球にサケ科魚魚類の漁業資源を造成する目的とするチリ水面漁業資源開発の事業が始まり、チリ・コジャイケの白石ふ化場で1987年まで続けられた。移植した結果、日本のサクラマスがヘネラル・カレラ湖及びバカー川水系等に定着した。1984年にはアイセン州の漁業局が中心となってサケ科類の移植計画も始まった。サケ科類養殖に関する日本・チリ共同調査プロジェクトが1987年から1989年まで行われ、ポラックス湖、ヘネラル・カレラ湖等で魚体の生育などが確認された。
釣りが行えるのは、福井県九頭竜川、秋田県米代川や雄物川、山形県赤川のほか、富山県・新潟県・岩手県・宮城県などの漁業権の設定されている河川である。
準絶滅危惧（NT）（環境省レッドリスト）
サクラマス（ヤマメ）・サツキマス（アマゴ）・ビワマス
降海型のサクラマスやサツキマスは、河川環境の変化により各地で個体数が減少している。河川へのダムや堰の建設による遡上と降海の阻害だけではなく、生活排水による水質汚濁、コンクリートによる平坦な護岸や河床の浸食対策による生息場所の減少、源流域の森林伐採による流量変動の増大、斜面崩落による濁りと土砂流入などが影響している。河畔林は幼魚の越冬場所確保に重要な働きをしており、資源保護に有効である。
サクラマス 亜種
サクラマス・ヤマメ
学名 O. masou masou 降海型：サクラマス、河川残留型（陸封型）：ヤマメ
サクラマス（降海型）は最大で全長 70 cm、10 kg になる。ヤマメは 30 cm 程度まで。オホーツク海、日本海、日本北部と朝鮮半島東岸に分布。
サツキマス・アマゴ
学名 O. masou ishikawae 降海型：サツキマス、河川残留型（陸封型）：アマゴ
サツキマス（降海型）は全長 50 cm、体重 1.5 kg。アマゴは 30 cm まで。日本固有亜種で、本州の太平洋側、四国および九州の瀬戸内海沿岸に分布。学名を O. masou macrostomus とする場合もある。アマゴは体側に赤い小斑点があることでヤマメとの区別ができる。→詳細は「サツキマス」を参照
ビワマス
学名 O. masou rhodurus
全長 70 cm 程になる。琵琶湖およびその流入河川が原産の亜種。中禅寺湖と芦ノ湖にも移入された。かつてはアマゴと同種であるとされたが、DNA解析により別亜種であることが判明した。陸封期間が長かったことから、海水耐性が失われている。→詳細は「ビワマス」を参照
タイワンマス
学名 O. masou formosanus
サクラマス 亜種
サラマオマス (Saramao masu) とも呼ばれる（タイヤル族サラマオ村落の鱒」の意）。すべてが河川残留型（陸封型）で、水温摂氏15度以下の台湾の河川に分布し、海水耐性に付いては不明である。全長 30 cm。ヤマメなどの他の河川残留型（陸封型）よりもやや小さく、黒っぽい体色。体の側面には、側線状に9個の黒斑（パーマーク）があり、背面よりのは11-13個の黒点がある。サケ科魚類の生息南限に相当する。中国語では桜花鉤吻鮭という。→詳細は「タイワンマス」を参照
ホンマス
学名
中禅寺湖に放流されたビワマスかサツキマス（アマゴ）とサクラマス（ヤマメ）が自然交雑したものと考えられている。小型魚はヤマメ・アマゴに似ており、体側に朱点を持つものと朱点を持たないものがいる。大型魚にはサクラマスに似た個体とビワマスに似た個体がいることから、サクラマスとビワマスの交配種である可能性が高い。中禅寺湖 や湯の湖に生息するほか、木崎湖にもキザキマス(O. masou subsp) と呼ばれるホンマスに似た魚が生息している。
カワサバ
サクラマス 亜種
イワナとヤマメの繁殖力の無い一代交雑種。ヤマメの特徴であるパーマークがあるが、背中の斑点がイワナの特徴である流れる傾向がみられ斑紋が海の魚のサバのように見える事からカワサバと呼ばれるようになった。模様の出現状態は個体により異なる。繁殖能力は無いとする研究と有るとする研究がある。「ヤマメやイワナより寿命が長い」「温度耐性試験の結果両親のイワナ・ヤマメよりも高温に強い」などの特徴を持つとする研究結果がある。自然河川では産卵床形成位置の違いや「生息適水温の違いと産卵時期の違い（イワナ 11-12月、ヤマメ - 9-10月）により産卵場所が分けられ交雑することは少ない」とされているが、ヤマメの生息域拡大や天候の影響や個体差で希に産卵時期が重なることがあり、交雑が生じている。また、河川増水により生息域が交差したり、イワナ域にヤマメ、ヤマメ域にイワナを放流することにより交雑することもある。なお、札幌市豊平川さけ科学館では人工的にヤマメ（サクラマス）とエゾイワナ（アメマス）を交配した魚を展示している。ヤマメの亜種のアマゴやヤマメの降海型のサクラマスとイワナの交雑も確認されているが、いずれもヤマメとイワナの交雑と全く同様の魚が生まれる。
公衆浴場
公衆浴場（こうしゅうよくじょう、英語: public bathhouses）とは、公衆一般が利用する入浴施設のこと。大衆浴場、公共浴場とも。
公衆浴場 歴史
インダス文明の古代遺跡であるモヘンジョダロの市街では、井戸水が各戸に供給され浴室などが備えられるとともに、街には大浴場が整備されていた（大浴場については宗教施設とする見解もある）。
古代ローマでは皇帝による公衆浴場の建設が行われた。その位置付けについては、ロビンソンやイェギュルなど衛生政策とみる見解がある一方、スミスやフェイガンは衛生政策と安易に結びつけることを批判している。
公衆浴場は16世紀のルネッサンス期に衰退期を迎えた。
イギリスの労働者都市として知られたダンファームリンで1913年から1914年にかけて行われた調査記録では、人口2万8000人に対して公衆浴場のバスタブ数は30で、住民の3人に2人は年に1度、残りの3分の1は年に2度としているが、それでもイギリスの他の地域と比べると目覚ましく高い数字と記している。
入浴と宗教の関係では、イスラム教のハマーム（ハンマーム）などがある。
日本では仏教の伝来ととともに入浴による清めの文化がもたらされたといわれ、『仏説温室洗浴衆僧教』（温室教）などの経典で入浴が促された。
公衆浴場 日本の公衆浴場
公衆浴場法では、公衆浴場の定義を置き（第1条）、都道府県知事（保健所を設置する市又は特別区にあっては，市長又は区長）の許可制として配置基準を定めることとしている（第2条）。
また、1981年（昭和56年）には「公衆浴場の確保のための特別措置に関する法律」が制定され、国及び地方公共団体による公衆浴場の経営の安定のための必要な措置（3条）や活用についての配慮（4条）、貸付けについての配慮（5条）、助成等についての配慮（6条）が規定されている。
各法律では次のように定義されている。
上の「公衆浴場の確保のための特別措置に関する法律」に基づき、自治体ごとに特別措置が講じられており、固定資産税の減免、水道料金の低減、利子補給などが条例で定められている。
また、公衆浴場法に規定する浴場業は生活衛生関係営業の運営の適正化及び振興に関する法律の適用業種であり、各業種ごとに各都道府県に同業組合の設立が認められている。
公衆浴場 日本の公衆浴場
なお、旅館業における衛生等管理要領では「旅館営業にあっては、当該施設に近接して公衆浴場がある等入浴に支障をきたさないと認められる場合には、宿泊者の需要を満たすことができる適当な規模の入浴設備を必ずしも有する必要のないこと。」と定められている。
日本標準産業分類では公衆浴場を一般公衆浴場とその他の公衆浴場に分ける。
一般公衆浴場
日本標準産業分類では「日常生活の用に供するため、公衆又は特定多数人を対象として入浴させるもので、公衆浴場入浴料金の統制額の指定等に関する省令（昭和32年厚生省令第38号）に基づく都道府県知事の統制をうけ、かつ、当該施設の配置について公衆浴場法第2条第3項に基づく都道府県の条例による規制の対象となっている事業所をいう。」と定義される。いわゆる銭湯業のことを指す。
公衆浴場 韓国の公衆浴場
韓国では伝統的に熱気浴が行われ、儒教の影響から暑気払いや美容目的を除いて全身浴は一般的でなかったが、日本の公衆浴場に相当する沐浴湯の普及もみられる。
カモシカ
カモシカ（氈鹿）は、哺乳綱偶蹄目ウシ科に分類されるカモシカ属（Capricornis）に属す種の総称。この属は別名シーロー属ともいう。アジアの山岳部に分布する。
シカの名が入っているが、シカの属するシカ科ではなく、ウシやヤギと同じウシ科に属する。したがって、シカとは違い、ウシ科のほかの種同様、角は枝分かれせず、生えかわりもない。
また、日本ではしばしば、カモシカと言えば、国内に棲息する唯一のカモシカ類であるニホンカモシカを指す。山形県・栃木県・山梨県・長野県・富山県・三重県の県の獣にも指定されている。
ニホンカモシカを羚羊と表記することもあるが、本来は誤りである。羚羊をカモシカではなくレイヨウと読めば、アンテロープ、つまり、ウシ科の大部分を含む（しかしカモシカは含まない）不明確なグループのことになる。細く伸びた足を指す「カモシカのような足」という表現に現れるカモシカとは、本来はレイヨウのことで、羚羊をカモシカと呼ぶように変化したことで混同されたが、実際のカモシカの足は太い。
カモシカ 分類
ヤギ亜科内では原始的とされるシャモア族Repicapriniに含める説や、ゴーラル属に近縁として Naemorhedini に分類する説がある。古くはゴーラル属に含める説もあったが、形態的に別属とされている。分子系統解析ではゴーラル属やジャコウウシ属とともに単系統群を形成するという結果が得られている。属内では大型でたてがみの発達したスマトラカモシカなどをシーロー亜属Capricornis、小型でたてがみのないニホンカモシカとタイワンカモシカをカモシカ亜属Capricornulusに分ける説もあった。ミトコンドリアDNAに基づく分子系統解析では、属内ではニホンカモシカが初期に分岐し、次にタイワンカモシカ・アカカモシカからなる系統とスマトラカモシカ（チュウゴクカモシカ・ヒマラヤカモシカを含む）の系統に分かれたという結果が得られている。
以下の分類は、Mori et al.（2019）に従う。和名は川田ら（2018）に、英名はGrubb（2005）に従う。
これらの他にも、鹿間時夫によって葛生動物群の一角として記載された後期更新世のゴーラル属の化石種 Naemorhedus nikitini は、骨格の特徴などの判断要素から後年にはカモシカ属に再分類されており、現生のニホンカモシカよりも大型である「ニキチンカモシカ」として命名されている。
カモシカ 語源
本来はニホンカモシカを指した。その語源はカモ + シカ（鹿）であるが、カモの語源には諸説ある。
日本の国旗
日本の国旗（にっぽんのこっき、にほんのこっき）は、白地に紅色で丸が描かれた旗。法律上は日章旗（にっしょうき）と呼ばれ、日本では古くから、一般的に日の丸（ひのまる）と呼ばれる。日本では聖徳太子が遣隋使に託した文書以来、自国を"日出づる国"とする考え方があり、赤い日の丸は日の出の太陽を象徴する。 また紅白は日本の伝統色で、めでたいものとされており、赤は博愛と活力、白は神聖と純潔を意味するとも言われている。
1999年（平成11年）に公布・施行された「国旗及び国歌に関する法律」（通称：国旗・国歌法）の規定によれば、「旗の形は縦が横の3分の2の長方形。日章の直径は縦の5分の3で中心は旗の中心。地色は白色、日章は紅色」とされている。上下・左右対称である。
主に旧日本軍や自衛隊で使用されている日章と旭光を意匠化した旗については、「旭日旗（きょくじつき）」を参照。
日本の国旗 国旗として扱われる以前の歴史
日本人の古代信仰として古神道に分類される原始宗教では自然崇拝・精霊崇拝を内包しており、特に農耕や漁撈において太陽を信仰の対象としてきた。皇祖神・天照大神は太陽神である。
弥生時代から古墳時代（大和時代）にかけて祭器として使われた内行花文鏡の模様は太陽の輝きをかたどったものと言われ、三種の神器の一つ八咫鏡をこの鏡とする説もある。
初代神武天皇は東征の時に生駒山で敗北するが、「私は日の神の子孫として日に向かって（東に向かって）戦うのはよくない、日を背にして（西に向かって）戦おう」と言って熊野（または伊勢）に迂回して近畿地方の征服を成し遂げた。第10代崇神天皇は、宮廷内に祀られていた天照大神を宮廷外で祀るようになり、第11代垂仁天皇の在位時に初代斎宮・倭姫命によって伊勢に鎮座した。伊勢神宮の祭祀は、未婚の内親王（女性皇族）を天照大神の御杖代（みつえしろ、神の意を受ける依代）として斎王を立てるようになった。
日本の国旗 国旗として扱われる以前の歴史
第33代推古天皇の在位時代に聖徳太子が隋の皇帝・煬帝へ、「日出處天子…」で始まる国書を送還している。また、飛鳥時代末期に国号を「日本」（日ノ本）と命名したところからも、太陽（日の出）を意識しており、「日が昇る」という現象を重視していたことが窺える。第40代天武天皇は壬申の乱の時に伊勢神宮を望拝した。これが「勝利に結びついた」と考えられ、在位中に伊勢神宮の遷宮を制度化し、第41代持統天皇の在位時に第1回目の式年遷宮が行われた。日本の国家統治と太陽の結びつきはますます強くなった。
この太陽を象った旗を用いるようになったのは、645年（大化元年）の乙巳の変以後、天皇による親政が確立された頃からと考えられる。文献としては、797年（延暦16年）の『続日本紀』の中にある文武天皇の701年（大宝元年）の朝賀の儀に関する記述において、「正月元旦に儀式会場の飾りつけに『日像』の旗を掲げた」とあり、これが日の丸の原型で最も古いものといわれているが、「白地に赤丸ではなかった」と見られている。
日本の国旗 国旗として扱われる以前の歴史
世界中で歴史的に太陽が赤で描かれることは少なく、太陽は黄色または金色、それに対して月は白色または銀色で表すのが一般的である。日本でも古代から赤い真円で太陽を表すことは一般的ではなかったと思われる。例えば高松塚古墳、キトラ古墳には東西の壁に日象・月象が描かれているが、共に日象は金、月象は銀の真円で表さ れている。第42代文武天皇の即位以来、宮中の重要儀式では三足烏をかたどった銅烏幢に日月を象徴する日像幢と月像幢を伴って飾っていたことが知られるが、神宮文庫の『文安御即位調度之図』（文安元年記録）の写本からは、この日像幢が丸い金銅の地に赤く烏を描いたものであったことが確認されている。また世俗的にも『平家物語』などの記述などからも平安時代末期の頃までの「日輪」の表現は通常「赤地に金丸」であったと考えられている。
赤い真円で太陽を表現する例としては、古くは中国史上の漢時代の帛画にある（上記の日像幢と同様、内側に黒い烏を配するもの）。日本では法隆寺の玉虫厨子背面の須弥山図に、赤い真円の日象が確認できる。これは平安時代の密教図像などにも見出される表現であり、大陸から仏教とともにもたらされた意匠であろうと推測される。
日本で「白地赤丸」が日章旗として用いるようになった経緯は諸説あり正確には不明である。
日本の国旗 国旗として扱われる以前の歴史
一説には源平合戦（治承・寿永の乱）の結果が影響していると言われている。平安時代まで、朝廷の象徴である錦の御旗は赤地に金の日輪、銀の月輪が描いてある。平安時代末期に、平氏は自ら官軍を名乗り御旗の色である赤旗を使用し、それに対抗する源氏は白旗を掲げて源平合戦を繰り広げた。古代から国家統治と太陽は密接な関係であることから日輪は天下統一の象徴であり、平氏は御旗にちなんで「赤地金丸」を、源氏は「白地赤丸」を使用した。平氏が滅亡し、源氏によって武家政権ができると代々の将軍は源氏の末裔を名乗り、「白地赤丸」の日の丸が天下統一を成し遂げた者の象徴として受け継がれていったと言われる。
なお、日本では「紅白」がめでたい配色とされてきた。一説には民俗学的にハレとケの感覚（ハレ＝赤、ケ＝白）にあるとする説や、これも源平合戦に由来するとする説などがある。
現存最古の日章旗としては山梨県甲州市の裂石山雲峰寺所蔵の「日の丸の御旗（みはた）」が知られている。寺の伝承では、この旗は天喜4年（1056年）に後冷泉天皇より源頼義へ下賜され、頼義三男の新羅三郎義光から甲斐源氏宗家の甲斐武田家に相伝され、楯無鎧と対の家宝とされてきた。『甲斐国志』では長さ六尺四布とあるが、現在は約1/4が欠損している。
日本の国旗 国旗として扱われる以前の歴史
なお同じく中世の日章旗とされた奈良県五條市の賀名生皇居跡（堀家住宅)に伝わる後醍醐天皇下賜の日の丸は、SPring-8による分析から室町時代か江戸時代（1463年から1528年か1553年から1634年）のものとされた。
近世には、「白地に赤丸」は意匠のひとつとして普及していた。
戦国時代の武将が旗印や馬印として「白地に赤丸」を使用していた。
江戸時代の絵巻物などにはしばしば白地に赤丸の扇が見られるようになっており、特に狩野派なども赤い丸で「旭日」の表現を多用するようになり、江戸時代の後半には縁起物の定番として認識されるに到っていた。徳川幕府は公用旗として使用し、家康ゆかりの熱海の湯を江戸城まで運ばせる際に日の丸を立てて運ぶなどした。そこから「熱海よいとこ日の丸たてて御本丸へとお湯が行く」という唄が生まれたりした。
近世における船旗関連の資料としては、寛永期（1624 - 1644年）に描かれた江戸図屏風の幕府船団の幟がある。船団中央には、日本丸を改造し改名した大龍丸などが描かれており日の丸の幟を立てている。また、1635年（寛永12年）に江戸幕府が建造した史上最大の安宅船「天下丸」（通称「安宅丸」）で「日の丸」の幟が使用されているのが知られている。東京国立博物館が所蔵する『御船図』（江戸時代・19世紀作）にも安宅丸が描かれており、船尾に複数の日の丸の幟が描かれている。江戸幕府の所持船の船印として、一般には徳川氏の家紋「丸に三つ葉葵」を用いたが、将軍家の所持船には日の丸を用いることもあった。
また、1673年（寛文13年）に、江戸幕府が一般の廻船と天領からの年貢米（御城米）を輸送する御城米廻船を区別するために「城米回漕令条」を発布した際、その中で「御城米船印之儀、布にてなりとも、木綿にてなりとも、白四半に大なる朱の丸を付け、其脇に面々苗字名是を書き付け、出船より江戸着まで立て置き候様、之を申付けらる可く候」と、御城米廻船の船印として「朱の丸」の幟を掲揚するように指示し、幕末まで続いた。
18世紀末から19世紀にかけてロシア帝国の南下政策を警戒した幕府が蝦夷地天領化・北方警備等のため派遣した御用船（商船・軍船など）も日の丸を印した旗や帆を使用していた。
日本の国旗 日本の国旗としての歴史
国旗としての日の丸は、幕末に江戸幕府の幕府陸軍の「御国総標」（軍旗）として幕府海軍の船舶用の「国籍標識」（惣船印）として導入され、船舶用に限らず国籍を示す旗として一般化した。幕末における船舶用としての制定経緯としては、次の二つの説がある。
薩摩藩主・島津斉彬提唱説
歴史学者の松本健一や国文学者の暉峻康隆など、複数の学者の唱えるこの説が定説とされている。
1854年（嘉永7年）3月の日米和親条約調印後、日本船を外国船と区別するための標識が必要となり、日本国共通の船舶旗（日本惣船印）を制定する必要が生じた。
幕臣達は当初「中黒」（徳川氏の先祖である新田氏の家紋「大中黒・新田一つ引」に手心を加えてアレンジした、「白地に黒の縦一文字」の「中黒」）を日本惣船印に考えていたが、薩摩藩主島津斉彬、幕府海防参与徳川斉昭らの進言によって、「日の丸」の幟を用いることになり、1854年8月2日（嘉永7年7月9日）、老中阿部正弘により布告された。
日本の国旗 日本の国旗としての歴史
島津斉彬は老中首座の阿部正弘に、日の丸を日本国惣船印に用いるべきだという建白書を提出した。水戸藩の徳川斉昭、宇和島藩の伊達宗城、佐賀藩の鍋島閑叟といった有力大名達にも同意を得ていた。守旧派の幕府体制にこだわる人々には「日本国」という意識が乏しく、惣船印は徳川の「中黒」 を用いればよいではないかとする意見も少なくなかった。しかし開明的な藩主達の後押しを得て、「日の丸」が日本国の惣船印に定められたのである。
1854年8月4日（嘉永7年7月11日）、「日の丸」を日本国総船印に定める、とする布達には、次のように書かれている。
大船製造については、異国船に紛れざるよう、日本国総船印は白地日の丸幟相用い候よう仰せいだされ候。かつ、公儀御船は白絹布交の吹き流し中柱へ相立て、帆の儀は白地中黒に仰せ付られ候。
島津斉彬は鹿児島城内から見た桜島から昇る太陽を美しく思い、これを国旗にしようと家臣に言ったといわれている。薩摩藩から洋式軍艦「昇平丸」を幕府へ献上するため、1855年1月（安政2年2月）江戸へ回航された際、日の丸が船尾部に掲揚された。これが日の丸を日本の船旗として掲揚した第一号とされる。
海事史学者の石井謙治は「斉彬提唱説」を取り上げつつも、日の丸が江戸幕府の御用船旗に用いられた事実から、日の丸が日本船の船印に提唱されたのは自然のこととしている。
幕閣・徳川斉昭提唱説
日本の国旗 日本の国旗としての歴史
海事学者の安達裕之は、上記の説を俗説に過ぎないとしている。『水戸藩史料』等の幕閣や斉昭の書簡・仕様帳といった当時の史料から、安達が考察した日の丸制定の経緯は次のようになる。
1853年7月8日（嘉永6年6月3日）の黒船来航は、大船建造の禁廃止もあり西洋船の建造を推進させた。問題とされたのが外国船との識別方法で、同年9月初旬（同年8月）に従前より「白地中黒」（白地に黒の横一文字）を幕府船の船印にした浦賀奉行が、蒼隼丸・下田丸の代船（後の鳳凰丸）へ白地中黒とは別に日の丸を掲げることを起工前に検討しており、日の丸を日本船の船印にする事を企図している。
1853年10月6日（嘉永6年9月4日）に老中が浦賀奉行作成の鳳凰丸の図面を評定所一座・勘定奉行・大目付・目付に渡し、惣船印としての日の丸の採用を諮問している。対して評定所一座や大目付・目付は、白地中黒を惣船印、日の丸は幕府船の船印にする事を、勘定奉行は惣船印に白地中黒の帆印、幕府船に白黒の吹貫を提案した。彼らが日の丸を不可とした理由は、御城米船や銀・銅を運搬する幕府御用船に日の丸を200年近く伝統的に用いた事、日の丸の紅が退色し易い事を挙げている。
日本の国旗 日本の国旗としての歴史
外交問題処理が優先され評議は中断したが、「鳳凰丸」が1854年6月6日（嘉永7年5月10日）に竣工し、幕府は惣船印の決定を迫られた。幕府は勘定奉行・勘定吟味役・目付からなる大船製造掛に昨年9月の評議案を審議させ、惣船印を白黒の吹貫、帆印を白地中黒、幕府船を日の丸幟との答申を得た。1854年6月29日（嘉永7年6月5日）に老中首座阿部正弘が幕府海防参与徳川斉昭へこの答申を諮問した所、斉昭は白地中黒は徳川氏の先祖である新田氏の印で、日の丸は国名である日本を示す印であり、逆にするべきと提言した。1か月余りの間に斉昭と幕府の間で折衝が行われた結果、斉昭の意見が容れられ、1854年8月2日（嘉永7年7月9日）に「白地日の丸幟」を「日本惣船印」とする事が通達された。鳳凰丸には日の丸の旗が掲げられ、白地中黒の帆が装備された。
石井行夫は安達説を踏襲しつつ、「鳳凰丸」が「昇平丸」よりも早く日の丸を掲げるため公試の一部を省略した事、浦賀奉行から提出された日の丸の試案が存在した事を取り上げている。
1858年（安政5年）、幕府目付岩瀬忠震と下田奉行井上清直は、日章旗を掲げて神奈川沖に停泊中のポーハタン号に渡り、孝明天皇の勅許を得ないまま、日米修好通商条約に調印・署名した。
日本の国旗 日本の国旗としての歴史
翌1859年（安政6年）、幕府は縦長の幟（正確には四半旗）から横長の旗に代えて日章旗を「御国総標」にするという触れ書きを出した。日章旗が事実上「国旗」としての地位を確立したのはこれが最初である。
1860年（万延元年）、日米修好通商条約の批准書交換のため、外国奉行新見豊前守正興を正使とする幕府使節団がアメリカ合衆国に派遣され、アメリカ軍艦ポーハタン号と日章旗を掲げた咸臨丸に分乗して太平洋を横断した。使節団はサンフランシスコに到着後、更に陸路・海路を経由して首都ワシントンD.C.に到着し、当時のアメリカ合衆国大統領ジェームズ・ブキャナンに謁見して批准書の交換を終えた。その後、使節団一行はニューヨークを訪問するが、日章旗と星条旗が掲げられたブロードウェイをパレードする模様が伝えられている。これが国旗として日本国外で初めて掲げられた日章旗とされる。
こうして、「日本国惣船印」は国旗とほぼ同様な使い方をされることになり、次第に「国印」（1863年（文久3年））と呼び方が変わっていった。
幕府海軍に続き、1862年（文久2年）に創設された幕府陸軍も軍旗に日の丸を採用したことが、2年後の第二次長州征伐頃の幕府陸軍を描いた1864年10月8日付の英週刊新聞『イラストレイテド・ロンドン・ニュース』の挿絵より窺える。以降も幕府陸軍は日の丸を軍旗として使用していた。
日本の国旗 日本の国旗としての歴史
戊辰戦争においては、鳥羽・伏見の戦いの2日目の慶応4年1月4日に、薩長同盟に基づく薩摩藩と長州藩を中心とする軍勢が朝廷から「錦の御旗」を授けられて正式に官軍（天皇・皇室、朝廷の軍）になったのに対し、それ以降の旧江戸幕府軍は賊軍・朝敵となり、戦局に決定的な影響を与えた。旧幕府方の彰義隊、会津藩（白虎隊など）、奥羽越列藩同盟の一部などは、自分たちの共通の旗として上述の「御国総標」たる日章旗を掲げて戦った。
明治維新により国家体制が一新した日本だが、国旗の変更は行われずそのまま使用が継続された。
1870年2月27日（明治3年1月27日）、商船規則（明治3年太政官布告第57号）で商船用の国籍を示す旗として御国旗が制定された。規格は現行とは若干異なり、縦横比は7対10、日章は旗の中心から旗竿側に横の長さの100分の1ずれた位置とされていた。この日を記念して国旗協会は国旗制定記念日を制定し、国旗掲揚の日としている。この御国旗は後に国旗として使用されるようになり、1999年の国旗国歌法で現行国旗の制定と共に廃止された。
日本陸軍においても、1870年に「陸軍御国旗（陸軍御國旗）」として旭日旗が定められた。陸軍御国旗は日本軍における旭日旗文化の嚆矢であり、その役割は1874年に制定された連隊軍旗に引き継がれた。
日本の国旗 日本の国旗としての歴史
日本海軍については、艦尾に掲揚する御国旗と、艦首旗章として白布紅日章が定められ、幕末から使用されていた日の丸が引き続き使用された。規格は現行の日章旗に横の20分の1の「余幅」を加えたものであり、商船用御国旗と同様に旗竿側に偏している。また、幕末には「国印（くにじるし）」と呼ばれるようになっていた日の丸は、同布告のとおり、国際法にもとづいて「国旗」と呼ばれるようになった。
以後、日章旗は国旗として扱われるようになったが、「国旗」としての法的な裏付けは太政官布告のままであり、法律としては存在しなかった。1931年（昭和6年）2月、第59回帝国議会において全11条及び附則からなる「大日本帝国国旗法案」が衆議院議員石原善三郎により提案され、同年3月26日衆議院本会議において可決された。しかしながら貴族院送付後の3月28日、会期終了に伴う帝国議会閉会により審議未了廃案となり、続く第60回帝国議会に再提出されたものの衆議院解散により再度廃案となり、結局成立しなかった。
1936年（昭和11年）のベルリンオリンピックにおいては、大日本帝国外地の朝鮮出身の孫基禎が日本代表選手として男子マラソンに出場し優勝した際に、日本統治下の京城（現在のソウル）で創刊された東亜日報は日章旗を抹消した写真を掲載してそれを報じ、11か月の停刊処分を受けた（日章旗抹消事件）。
日本の国旗 日本の国旗としての歴史
1945年（昭和20年）、連合国軍総司令部（GHQ/SCAP）の指令により日章旗の掲揚が原則禁止された。この間、日本商船管理局（SCAJAP）に登録された船舶は国際信号E旗の端を三角に開裂したSCAJAP旗の掲揚が義務付けられていた。祝日に限定した特例としての日章旗掲揚許可を経て、1949年（昭和24年）1月1日にダグラス・マッカーサーは日本の国旗の使用を自由とする旨の声明を発表。これより正式に日章旗の自由掲揚が認められたが、これは沿岸3海里以内の港内に限られたものであり、この水域以外では1952年4月1日まで特殊旗の掲揚が義務付けられていた。
朝鮮戦争中の1950年10月6日、極東海軍司令官が山崎猛運輸大臣に出した朝鮮海域での特別掃海隊の掃海艇使用についての指令では「朝鮮海域で掃海任務に就く船舶は、国際信号E旗（燕尾旗）のみを掲げること」とされ、掃海艇もまたSCAJAPの旗を掲げた。
日本の国旗 日本の国旗としての歴史
第二次世界大戦後から1999年（平成11年）の国旗及び国歌に関する法律（国旗国歌法）制定までの間、「反・日の丸」を主張する勢力（日本教職員組合、日本共産党などの革新勢力）は、日章旗の国旗としての法的正当性に疑義を唱えてきた。これに対し日章旗を国旗と認める勢力（自民党、日本会議などの保守派）は、日章旗が日本国旗であることは一種の慣習法と考えられることなどを主張、その根拠として前出の商船規則、大喪中ノ国旗掲揚方のほかにも複数の法令の条文中に「国旗」の文字が使用され「日本国旗が存在することが当然の前提とされている」ことを挙げていた。国旗国歌法制定前の法律で日本国旗を意味する「国旗」の文字を含んでいた事例は次のとおり（当該条文は後に部分的に文言が改正されたものもあるがここでは初制定時のものを掲載。国会の審議を経ない命令（政令以下）での使用例は省略。旧字体新字置換）。
平成初期から学校の入学式・卒業式における日章旗掲揚に係わる問題が頻発、掲揚に反発する日本教職員組合（通称：日教組）・全日本教職員組合所属教職員と管理職教職員のトラブルから高校校長に自殺者が出るに至った。背景には教育現場における日の丸掲揚と君が代斉唱に対する反対運動があった。このことに対処するため、1999年（平成11年）には国旗及び国歌に関する法律（国旗国歌法）が公布され、正式に国旗として定められた。
なお、天皇の崩御による大喪（一般でいう葬儀）時の掲揚方法は、大喪中ノ国旗掲揚方（1912年、大正元年閣令第1号）に定められている。
国旗国歌法成立後も一部の教育現場において国旗掲揚に対する賛成派と反対派の対立が続いた。このため、2006年（平成18年）10月31日には衆議院の教育基本法に関する特別委員会において自民党の稲田朋美議員から「学習指導要領の国旗・国歌条項にのっとって教職員には入学式、卒業式において国旗に向かって起立し国歌を斉唱する職務上の義務があるかどうか」との質問が出された。この質問に対して第1次安倍内閣（安倍晋三首相）の伊吹文明文科大臣と民主党の藤村修議員の両名とも「教職員にはその義務がある」と答弁している。
日本の国旗 日章旗のデザイン
国旗国歌法の本則で定められている日章旗は、縦横比が2対3の白色の地に紅色の日章 (直径: 縦の五分の三、中心: 旗の中心) を描いたものである。なお、日章の色に定められている「紅色」の具体的な色味について国旗国歌法に定義はない。JIS慣用色名における紅色はマンセル表色系で3R 4/14であるが、実際はより明るい色が使われることが多い。
長らく慣行（商船規則で定められた制式）として、縦横比を7対10とし、日章を旗の中心より旗竿側に横の長さの100分の1ずらした点を中心として描くものが使用されてきたため、国旗国歌法の附則第3項で当分の間この制式も用いることができる旨の特例が定められている。両者の縦横比を最小公倍数に換算すると、本則:14対21、特例:14対20となり、本則の方がやや横長（あるいは特例の方が縦長）となる。ちなみに、バングラデシュの国旗とパラオの国旗も円が中心より旗竿側に寄っている。
なお、1998年（平成10年）の長野五輪では、「円の直径が縦の2/3（本来は3/5）」の日の丸を掲げた。この比率は1962年（昭和37年）の日本宣伝美術会展での永井一正ほか2名による提案でもあったが、1964年（昭和39年）の東京五輪では採用が見送られた（2021年の東京五輪では1999年（平成11年）に法制化された「3/5」を使用した）。
日本の国旗 日章旗のデザイン
1889年（明治22年）10月、海軍旗章條例によって「艦首旗」が制定された。縦横比は2:3、日章は縦の3分の2とされた。また、1914年（大正3年）1月30日の勅令第11号「海軍旗章令」や1932年（昭和7年）11月22日の勅令第359号「海軍旗章令改正」でも改めて制定されている。
大日本帝国の国軍および天皇の軍隊として建軍された日本軍（陸海軍）の軍旗として、帝国陸軍は1870年6月13日（明治3年5月15日）の明治3年太政官布告第355号とにおいて、日章旗とは別に「陸軍御国旗」として16条の光線（十六条旭日旗）を放つ図案を意匠とする旗（「旭日旗」、日章が旗の中央）を日本史上初めて考案・採用・制定した。1879年、明治12年太政官布告第130号においてこの「陸軍御国旗」は旭日の意匠はほぼそのままに、寸法を小さくし房をつけたものに変更され名称を「軍旗」とし改めて制定された。
日本の国旗 日章旗のデザイン
他方、帝国海軍については、1870年10月27日（明治3年10月3日）制定の太政官布告「海軍御旗章国旗章並諸旗章ヲ定ム」（明治3年太政官布告第651号）において、艦首用の海軍御国旗及び船首旗章として白布紅日章が定められ、幕末以来の単純な日の丸が使用されていた。しかし、帝国陸軍より19年後の1889年に、明治22年勅令第111号において帝国陸軍の軍旗である旭日旗を模倣するかたちで、日章位置が異なる十六条旭日旗（日章が旗の左辺寄り）を「軍艦旗」として、また艦首旗として日章旗を制定し直した。
日本の国旗 日章旗のデザイン
ポツダム宣言受諾による日本軍の解体により軍旗及び軍艦旗は廃止されたが、自衛隊の設立に伴い陸上自衛隊は帝国陸軍の軍旗とは意匠を一部変更した八条旭日旗を「自衛隊旗」として、海上自衛隊は帝国海軍と同一意匠の「自衛艦旗」を1954年（昭和29年）にそれぞれ制定した。自衛隊旗及び自衛艦旗は自衛隊法施行令（昭和29年政令第179号）の別表第一で規定されている。なお、自衛隊の航空機等に記されている国籍マークは、旧日本軍時代と同様の白の縁取りが施された日の丸が使用されていた（旧日本軍時代は白の縁取りが無い場合もあった）が、近年低視認性とステルス性の為F-35では赤丸や白の縁取り以外の国籍マークが行われるようになってきた。また自衛隊の戦闘服でも、近年低視認性の為、赤丸や白の縁取り以外の国籍マークが取り付けられるようになってきた。
青は海・空、白は陸で、接点に税関があることを表している。1892年（明治25年）に制定。
安津素彦の著作『国旗の歴史』に、「明治時代にイギリスまたはフランス、オランダが日の丸の意匠を買い取ろうとした」という記述がある。
また、この日の丸買収の話は、伊本俊二の著作『国旗 日の丸』では、「1874年（明治7年）の春頃にイギリスが買収（当時の500万円）を申し出て、寺島宗則外務卿を相手に交渉した」としている。ただしこの説は吹浦忠正が著書『「日の丸」を科学する』の中で「真偽は不明とはいえ、私は単なるジョークないし外交辞令上のものではなかったのではないかとほとんど無視することにしている」と結論づけている。
日本の国旗 国民感情
日の丸は、国旗国歌法によって公式に国旗とされている。法制定以前にも、1974年（昭和49年）12月に実施された内閣府・政府広報室の世論調査において、対象者の84.1%が「日の丸は日本の国旗（国の旗）としてふさわしい」と回答する一方で、「ふさわしくない」と回答したのは8.9%だった。
テレビ朝日が1999年7月に行った世論調査でも、日章旗を日本の国旗とすることに賛成は83%、反対は8%だった。
第二次世界大戦後、祝祭日や国際試合などでは積極的に掲揚されている。
沖縄県において日章旗は1945年（昭和20年）の沖縄戦から1972年（昭和47年）5月15日の沖縄返還までのアメリカ軍統治時代には多くの住民の間で本土復帰を求める象徴であり、各家庭では日の丸を大切に所持していた。
サッカーやバレーボールの国際試合において、日章旗をモチーフとしたフェイスペインティングも2002年（平成14年）のFIFAワールドカップ頃を境に一般化している。
なお、天皇誕生日などの一般参賀での国旗は皇居外苑周辺で配布されているが、これはあくまで民間の一般社団法人国旗協会の「皇居参賀協力委員会」で提供しており、行政機関である宮内庁は無関係である。
日本の国旗 国民感情
公共施設
官公庁や公共施設では、祝祭日以外にもよく日常掲揚される。
国旗の取り扱いについては各自治体が定めており、都道府県旗や市町村旗と同じ高さか、一段高く掲揚される。
公共交通機関
日本国内の多くのバス運営社局：祝日に路線バスの車体に国旗を掲揚して運行している。振替休日・国民の休日には通常掲揚はしない。このことからも、国旗掲揚の意味は、単なる休日ダイヤであることの告知ではなく、祝日を祝う意味であることが分かる（ただし、神奈川中央交通など、国民の休日や振替休日・年末年始などに、休日ダイヤや臨時ダイヤで運行していることを告知するために使用される場合もある）。
国旗掲揚は祝日に限られ、振替休日・国民の休日には掲揚（又は表記）しないことが多い。振替休日・国民の休日は祝日とは異なり、暦上の日取り以外に休日の「祝う意味合い」がないためと思われる。