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PCM音源 歴史
1987年ローランドはD-50というサンプル・ウェーブをレイヤーできるLA音源方式シンセを発売した。翌年発売されたコルグ社のM1は、サンプルを幾重にも重ねて発音するレイヤー（コンビネーション）機能やVDF（Variable Digital Filter、フィルター）やVDA（Variable Digital Amplifier、エンベロープ）を備えリアルな音と幅広い音作りを特徴とした。このVDFやVDAによって、ただ鍵盤に楽器音を並べて再生するだけにとどまらず、VDFによって音の明るさを調整したり、VDAによって音の立ち上がりやその消え方といったパラメータを変化させたりすることができる。また、ローランドのJV-1080やJV-2080のように拡張カードを差し替えて膨大な音色を扱えるようにした機種もある。
VDFでは、録音された楽器音を削って暗くすることしかできず、VDAで調整可能な時間的変化も限られた範囲での調整となるため、前述の通り音作りの幅が狭い。この点を克服するため、80年代末から90年代の初頭にかけて、シンセサイザーのメーカー各社は工夫を重ねた。ヤマハではFM音源とハイブリッド型のRCM音源を開発し、PCM波形をFM変調できるSY77を発売する。またコルグの01/Wシリーズではウェーブシェーピングという波形を変調できる方法を採用した。また同社のWAVESTATIONシリーズでは、波形を繋ぎ合わせることで時間的に変化できるようにした。そしてローランド社ではアナログシンセイザーと同じように波形を変調できるリングモジュレータを搭載した。また、JD-800のようにアナログシンセサイザーのノウハウを生かした音作りが可能な機種もリリースされた。しかし、90年代後半以後、波形ROMの容量の増加による、PCM音源の音質の向上、そして、様々な奏法の演奏自体を波形として収録可能になったこと、ハイブリッド音源の音作りの難解さなどの理由からヤマハのEX5など一部の機種を除き、このような工夫を施したPCM音源のシンセサイザーは姿を消していった。
家庭用ゲーム機におけるPCM音源は、1983年発売の日本国内向けファミリーコンピュータにおける1bit差分記録方式のDPCMという非常に限定的な機能（カートリッジ容量の少なさから初期は殆ど利用できなかった）の後に、スーパーファミコンの64kバイトやプレイステーションの512kバイトなどが搭載された。ゲーム機のPCM音源は掛けられるコストが少なく、特にサウンド用のメモリ容量の少なさという厳しい制約がついてまわるため、波形の時間的な変化などは苦手としており、原始的なシンセサイザーと同様に、音量や音高の変化を（時に擬似的な）モジュレーションやエンベロープなどに依存する事で、楽音の表現力を補完している事が多かった。例外として、アーケードゲームの一部は膨大な容量をPCM波形に割いている場合もあるが、1990年代のPCM音源黎明期においてはメモリ容量も小さく高価であった為、コストのかかる手法であった。なお、楽器としての使用ではなく、単純な音声の再生（セリフの発音など）に関しては、PCM音源のバッファを一時バッファとして使い、DMA転送で連続してデータを送り込みながら再生することで、バッファ容量以上の時間の音声の再生を実現することが多かった。一方でDVDメディアなどからストリーミング再生をするときには容量の制約はほぼなくなるが、ローディング時間増などのデメリットがある。家庭用ゲーム機の多くは、この2種類を用途により使い分けている。ゲーム機の性能を無駄にしないためにも最適化の工夫は常に必要であるが、コンピュータで様々な音声ファイルを扱うことが日常となって以降、PCM音源はもはや実用上の制約が無いと言えるまでに進歩した。
携帯電話の着メロや着うたについても、PCM音源、またはADPCM音源が採用されているものの、着メロの場合、パケット課金が存在する為に、端末に搭載できるメモリが大きくなった現在でも、着メロとしてFM音源とあわせて原始的なシンセサイザーとして配信される場合がある。
PCM音源 波形のループ
減衰の早い音では「ワンショット」と呼ばれる通常のサンプリング、及び再生が行われるが、減衰の遅い、もしくは減衰の無い音を用いる場合、メモリーの使用量が膨大となる。この場合、アタック部分が過ぎた後、安定した波形をループさせることで、メモリー使用量を大幅に削減することが可能である。またこの場合、エンヴェロープなどを併用し、より自然な音を構成することが求められる。ある程度長い時間単位でループさせる場合もあれば、波形1周期を基準にループさせる場合もある。前者の場合はより自然に音を繋ぐため、波形を厳選した上で、クロス･フェードを行う場合もある。後者の場合はメモリーは大きく節約できるものの、一般に表情が乏しくなるため、各種パラメータを変更することで、音に表情を付けることが必要とされる。
相撲
相撲（すもう）は、土俵の上で力士が組合って戦う形を取る日本古来の神事や祭であり、同時にそれを起源とする武芸や武道の一つ。興行としては大相撲が行われている。日本由来の武道・格闘技・スポーツとして国際的にも認知されている。
相撲 概説
相撲の歴史や伝承は古く、歴史としては平安時代以前、伝承としては神話時代から始まったとされている。江戸時代に入ると全盛期になり、日本文化を代表する一つの娯楽として隆盛を極めた。
現代の相撲について民俗学の研究ではその担い手と歴史的系譜から、相撲を生業とする人々による興行相撲から連なる大相撲、学生相撲や実業団相撲などのアマチュア相撲、地方の神事や余興として行われてきた相撲（新田一郎や池田雅雄らによって「素人相撲」に分類された草相撲・野相撲・奉納相撲など）の3つに区分する。特に日本相撲協会が主催するスポーツの興行としての大相撲が有名だが、神事に由来するため、他のプロスポーツと比べて礼儀作法などが重視されており、生活様式や風貌なども旧来の風俗が比較的維持されるなど文化的な側面もある。
一般的に日本は法令や政令で国技を定めてはいない。ただし、巷では「日本の国技は相撲である」と言われる。
日本国内外でも同じような形態の格闘技があって、例えば沖縄本島の沖縄角力（シマ）、モンゴルのブフ、中国のシュアイジャオ、朝鮮半島のシルム、トルコのヤールギュレシ、セネガルのランブなど。それぞれ独自の名前を持つが、日本国内で紹介される場合には「何々相撲」（沖縄相撲（琉角力）、モンゴル相撲、トルコ相撲など）といった名で呼ばれることが多い。
相撲 語義
新田一郎によると「相撲」は当初は争うことや抗うことを意味し、特定の格闘競技を意味したものではなく、格闘や技芸を一般的に意味する漢語であったという。
「すもう」の呼び方は、古代の「すまひ」が「すもう」に変化した。表記としては「角力」、「捔力」（『日本書紀』）、「角觝」（江戸時代において一部で使用）、など。これらの語はもともと「力くらべ」を指す言葉であり、それを「すもう」の漢字表記にあてたものである。19世紀から20世紀初頭までは「すもう」は「角力」と表記されることが多かった。古代には手乞（てごい）とも呼ばれていたという説もある。（手乞とは、相撲の別名とされ、相手の手を掴むことの意、または、素手で勝負をすることを意味する。）
大相撲を取る人は正式名称は「力士」（りきし）といい、また「相撲取り」、親しみを込めて「お相撲さん」とも呼ばれる。
相撲の世界のことを「角界」と呼ぶことがあるが、これは嘗て相撲の漢字表記を「角力」あるいは「捔力」「角觝」としていたことに由来する。
英語では「sumo（スモウ）」または「sumo-wrestling（スモウ・レスリング）」と表記される。
なお、日本では組み合う格闘技的な競技を総じて相撲と呼ぶ。用例には腕相撲、足相撲、指相撲、拳相撲、草相撲などがある。他に、相撲を模して行われるものに紙相撲がある。
相撲 歴史
日本における相撲の記録の最古は、『古事記』の葦原中国平定の件で、建御雷神（タケミカヅチ）の派遣に対して、出雲の建御名方神（タケミナカタ）が、「然欲爲力競」と言った後タケミカヅチの腕を掴んで投げようとした描写がある。その際タケミカヅチが手を氷柱へ、また氷柱から剣（つるぎ）に変えたため掴めなかった。逆にタケミカヅチはタケミナカタの手を葦のように握り潰してしまい、勝負にならなかったとあり、これが相撲の起源とされている。
人間同士の相撲で最古のものとして、垂仁天皇7年（紀元前23年）7月7日 (旧暦)にある野見宿禰と「當麻蹶速」（当麻蹴速）の「捔力」（「すまいとらしむ・スマヰ」または「すまい・スマヰ」と訓す）での戦いがある（これは柔道の起源ともされている）。この中で「朕聞 當麻蹶速者天下之力士也」「各擧足相蹶則蹶折當麻蹶速之脇骨亦蹈折其腰而殺之」とあり、試合展開は主に蹴り技の応酬であり、最後は宿禰が蹴速の脇骨を蹴り折り、更に倒れた蹴速に踏み付けで加撃して腰骨を踏み折り、絶命させたとされる。これらの記述から、当時の相撲は打撃を主とする格闘技であり、既に勝敗が決した相手にトドメの一撃を加えて命までをも奪った上、しかもそれが賞賛される出来事であった事から見ても、少なくとも現代の相撲とはルールも意識も異なるもので、武芸・武術であったことは明確である。宿禰・蹴速は相撲の始祖として祭られている。
相撲 歴史
さらに『古事記』の垂仁記には、
ここをもちて軍士の中の力士の軽く捷きを選り聚めて、宣りたまひしく、その御子を取らむ時、すなわちその母王をも掠取れ。髪にもあれ手にもあれ、取り穫む隨に、掬みて控き出すべし。とのりたまひき。ここにその后、かねてかその情を知らしめして、悉にその髪を剃り、髪もちてその頭を覆ひ、また玉の緒を腐して、三重に手に纏かし、また酒もちてその御衣を腐し、全き衣の如服しき。かく設け備へて、その御子を抱きて、城の外にさし出したまひき。ここにもの力士等、その御子を取りて、すなはちその御祖を握りき。ここにその御髪を握れば、御髪自ら落ち、その御手を握れば、玉の緒また絶え、その御衣を握れば、御衣すなはち破れつ。
とあり、初めて「力士」（ちからひと・すまひひと と訓す）の文字が現れる。以降の記紀や六国史においても、相撲に関する記述が散見される。なお「相撲」という言葉そのものが初めて用いられたのは日本書紀の雄略天皇13年の記述で、当時の木工にして黒縄職人であった猪名部真根が「決して（刃先を）誤らない」と天皇に答えたため、雄略天皇が采女を呼び集めて服を脱いで褌にして相撲を取らせた記述が初見になる。
相撲 歴史
皇極天皇元年（642年）7月22日には、百済の使節、大佐（だいさ）の平智積（へいちしゃく）らを饗応し、宴会の余興として、健児（ちからひと）に命じて、同年4月8日に亡命していた百済王族 翹岐（ぎょうき）の前で相撲をとらせた、とある。
天武天皇11年（682年）7月、九州の隼人が大勢きて国の特産品を献上し、朝庭で大隅の隼人と阿多の隼人が相撲をとり、大隅の隼人が勝った、とある。
持統天皇9年（695年）5月13日、大隅隼人を宴会をしてもてなした。21日、隼人が相撲を取るのを西の槻の木の下で観た、とある。
相撲 歴史
奈良時代から平安時代にかけて、宮中行事の一つとして相撲節会が毎年7月頃に行われるようになる。毎年40人ほどの強者が近衛府により選抜され、宮中で天覧相撲をとった。最初の記録は天平6年（734年）のものであるが、節会を統括する相撲司の初見は養老3年（719年）であることから、8世紀初頭に定着したものと思われる。相撲節会は当初は七夕の宮中行事の余興としての位置づけであったが、後に健児の制が始まると宮中警護人の選抜の意味を持つようになる。時代が下るにしたがって相撲節会は重要な宮中行事となり、先例が積み重なるとともに華やかさを増した。しかし同時に、健児の選抜という本来の趣旨は次第に忘れられていった。12世紀に入ると律令制の衰退、都の政情不安定とともに相撲節会は滞るようになり、承安4年（1174年）を最後に廃絶となる。
一方、神社における祭事として相撲をとる風習が生まれた。これを神事相撲という。1956年の書籍『日本相撲史』は、農作物の豊凶を占い、五穀豊穣を祈り、神々の加護に感謝するための農耕儀礼であり、これは一貫して現代になっても続いている、としている。
相撲節会に求められていた実践的な意味での相撲は、組み打ちの鍛錬として、封建制を成立させた武士の下で広まった。これを武家相撲という。武士の棟梁となった源頼朝は特に相撲を好み、鎌倉を中心に相撲が盛んに行われた。
相撲 歴史
続く室町幕府は、相撲の奨励には消極的であったが、戦国大名は熱心に相撲人の養成に力を注いだ。また、応仁の乱以降都落ちをした貴族とともに京都の相撲文化が地方に伝わり、民衆の間に相撲が定着、相撲を生業とするものが現れる。これを土地相撲、または「草相撲」という。
江戸時代に入ると武家相撲はその存在意義を失い、土地相撲が興行化して民衆一般に広がる。興行主はこれを神事相撲の「勧進」にことよせて勧進相撲と称し、また武家相撲も力士を大名の抱えとすることでその名残をとどめた。
江戸時代の相撲力士は錦絵に描かれるなど、庶民から注目の的で、花柳界との浮名の噂が、度々話のネタに上がるほどであった。大関になると諸大名から引き抜かれ、侍としてお抱えになる者もいて、禄を支給された上に二本差しを許され、家来も与えられたが、大名の面子がかかるため、常に真剣勝負を求められた。また女人禁制で、明治時代になるまで女性は見物できなかった。さらに「相撲見物で痣一つこさえない奴は男じゃない」と喧嘩も頻発し、死者も出たため、何度か禁令が出された。土俵の柱には刀が複数常備され、客同士で喧嘩が始まると、親方衆が抜刀して仲裁に回るほどだった。当時の相撲は葦簀で仕切られた野外興行で、開催の度に撤去と新設を繰り返し、雨天時は中止された。期間も1年で20日間しか行われなかった。
相撲 歴史
江戸の爛熟期である明和・安永期（1764年-1781年）には、急速に見世物として の性格が濃厚になり、盲人や女性の相撲が盛況をみせ、明和6年（1769年）の浅草寺の開帳では、30日間興行の予定の女相撲や盲人と女性による相撲が20日間も延長されるほどの人気を博した。11代将軍徳川家斉の時代になると、将軍が観覧する「上覧相撲」がきっかけとなり庶民の娯楽としてさらに隆盛し、なかでも寛政3年（1791年）6月11日に行われた上覧相撲によって相撲熱は一気に高まった。「勧進相撲」は神社仏閣の建立・修繕などの資金として寄進を勧めるための興行から、職業相撲としての営利的興行へと変化し、寛政年間には、第4代横綱谷風梶之助や第5代横綱小野川喜三郎、雷電為右衛門といったスター力士たちが登場し、江戸相撲は黄金期を迎えた。天保4年（1833年）には勧進大相撲が一大歓楽地であった両国を定場所とした。
明治の文明開化で相撲をはじめとする伝統芸能は軒並み危機に陥るが、明治天皇の天覧相撲が繰り返されるなどによりその命脈を保つ。大正14年（1925年）には幕内最高優勝者に授与される天皇賜杯が下賜され、また東京相撲と大阪相撲が合併することにより日本相撲協会が誕生、勧進相撲は大相撲に一本化された。
平成に入って、日本ビーチ相撲連盟というアマチュアの組織が結成された。また、義務教育に武道必修化の必修科目として、相撲・剣道・柔道の三種を基本として加味された。
2020年以降は新型コロナウイルス感染拡大により身体接触を伴うスポーツへの抵抗が高まり、各地の学校の部活動でもなるべく身体接触を避けたいという意向が示されていた。2021年10月15日に開幕した福井県中学校秋季新人競技大会で、相撲競技が2人しかエントリーしないという選手不足のため、過去16回で初の開催中止となった。
相撲 神事としての相撲
相撲は神事としての性格が不可分である。ただし、相撲と神事の関係については、相撲が神事に合わせて奉納される場合と、相撲の所作が神事の不可欠な要素に含まれている場合に分けられる。さらに相撲が他の芸能とあわせて余興で行われる場合のほか、相撲の所作を演劇的に行うものやそれをモチーフにした舞の形式になっている場合もあり、一般的な格闘技としての相撲を要素としないものもある。和歌山県、愛媛県大三島の一人角力の神事を行っている神社では稲の霊と相撲し霊が勝つと豊作となるため常に負けるものなどもある。
相撲 神事としての相撲
相撲場は明治中期まで女人禁制で、明治になるまで観戦することもできず、現在でも土俵上に女性が上るのを忌避している。しかしながら、伝統的な慣習であるという点については異論が出ている。女相撲という言葉は古くは日本書紀に見られ、江戸時代以降は興行記録も残っており、戦前まで女相撲の興行が行われていたからである。また、俵を使った土俵の登場は江戸時代からである。研究者の金田英子は1992年に、神事としての相撲は、九州地方では現在を迎えても伝統行事として行われていることが知られている、としているように、必ずしも女性を忌避するものではない。慶應義塾大学名誉教授の鈴木正崇は、本場所ごとに土俵に来臨させるために「神迎え」「神送り」をするが、総理大臣賞の前に「神送り」をすることで誰が土俵に上がることも可能となり、むしろ現状では土俵の上に作法もさせずに普通の人を上げるのかについての矛盾を疑問視している。2025年高市早苗首相誕生を機に神事が起源であることや、「神聖な戦い 鍛錬の場」であるための土俵女人禁制についての論争が再燃した。日本共産党からも“命がけの戦いの場”である所以なら力士以外は上がらせないこともありえると指摘している。一方で、相撲協会は2010年大相撲名古屋場所での内閣総理大臣杯の表彰辞退経験がある。
相撲 相撲の戦い方
競技の形態としては、直径4.55メートル（15尺）の円形、または、四角形をした土俵の中で廻しを締めた二人が組み合って（取り組み）勝ち負けを競う。土俵から出るか、地面に足の裏以外がついた場合、もしくは反則を行った場合、負けとなる。その判定は、大相撲では勝負審判（行司は一次的な勝敗の判定を行うが、最終判定は勝負審判が行う（物言い））、アマチュア相撲では主審が行う。
相撲の取組は本来、力士の年齢や体格に関係なく行われる無差別の戦いですが、アマチュア相撲では体重別で争われる大会もあります。
相撲司家の吉田家の故実では、禁じ手制定以前の相撲の戦い方について「相撲の古法は、突く・殴る・蹴るの三手である」と伝えられている。
普通は以下のような流れになる。
行司のかけ声の「はっけよい」または「はっきよい」（＝さあ、がんばれ）は、動きが止まった時に発気揚々（気を盛んに出す）と促す言葉で、「のこった」（＝どちらが残るか）は、取組の中で両者の動きが止まった時に、勝負がついていないことを知らせたり、戦いを促すために二者に気合いを入れて掛ける言葉である。動きが止まると「はっきよい」、動いていると「のこった」というかけ声で、力士は気合をいれて相手にぶつかる。
相撲 相撲の戦い方
勝ちが決まるのは次の場合である。
日本の相撲以外にも膝など体のどこかが地面についた時点で負けとなる組技中心の寝技のない格闘技はブフ、シルム、セネガル相撲など多くある。しかし、試合場の外に出ることを反則とはしても即座に負けと認めるものは少ない。このために相撲は勝負がつきやすいと共に勝敗の行方がデリケートである。体重制を取らなくても勝負が成立する理由の一つもここにある。
相撲においてはまず押すことを良しとし、多くの相撲部屋や道場では初心者は押しの技法を身に付けることから始める。廻しを取った手は引くが、その場合も体全体として常に前に出ることを心がける。「引かば押せ、押さば押せ（相手が引こうが押そうが押せ）」との言葉もある。実際には引き落としなど引く技もあるが褒められない。また、引かれた場合も引かれる以上の速さで前に出ることで攻勢を取るのが良しとされる。
力士同士のお互いの組み方として四つ身という組み方があり、右四つ・左四つ・手四つ・頭四つ、または、外四つ（もろ差し）などがある。
これらは両者互角、あるいはそれに近い組み方であるが、当然ながら相手にそうさせない方が自分には都合がよい。自分がまわしを取っても、相手にとらせないのは重要な手法であるし、取られた手を離させる、たとえば『上手を切る』のは大切な技法である。
相撲 相撲の戦い方
四十八手とは相撲における決まり手のことである。四十八手の称は慶長年間には既に世にあったとされる。江戸時代より『相撲強弱理合書』、『角力秘要録』、『相撲之圖式』、『相撲鬼拳』、『相撲大全』などに記されているが書によって内容が異なる。
相撲強弱理合書
笈撕、繋なげ、波離間なげ、胸なげ、腹なげ、腕なげ、寄なげ、大腰、小腰、大渡し、三所詰、うたせの手、鳧の入れ首、痿の手、膝車、四肢の張身、曳廻、鬢廻、疎己圓、手繰蹴返、飛違、わく抜、相合頭捫、枕浪、両手の爪取、袖返し、曳捨、縊込、立居腰、上手捫、多怒気の腹なげ、取手の崩し、立眼相、居眼相、雀鷂の大意、鷲の掴揚り、不見離、四ッ手蹴返し、外足飛反、留反、傳反、掛反、裏繋、外繋、障泥掛、掛残、鋪小股、河津の掛の一本立
相撲圖式
相撲 相撲の戦い方
大腰のひしぎ、磯之波、引廻之入身（相引廻不變）、逆繋、四手崩、はちなげ（繋投）、ひしぎ投、そり捻、むそう捻、ちやうの掛（内掛）、車返（車反り）、膝やぐら、袖返（ひつそう入身）、袂之下反、うけ返り、立居返（傳返り）、一寸返、頭捻、諸捻（つきおとしの入身）、兒之手栢（すかしひねり）、捻返し（逆捻）、得智後捻（腰捻）、蹴返之當（出しのもたれ）、腹やぐら、磯之波、胴捻、前付捻、登り掛、投残、あおり掛、きぬうり、腹投、抱投、無相出し、折返、かけの一本立、大逆手（逆手くじき）、くくりなげ、上手反、大渡、撞木反、四手捻、かいなひねり、片輪車、折倒、はねそり、つみの大心（打虚之入身）、喉附、寄投、立居腰（上手返し）、投之三所詰、中投、小腰之ひしぎ、大腰之ひしぎ、中反り、飛反り、かけぞり、居反、負投、すくひ投、そくひ、波枕、けひねり、くくり投、かひ投
相撲大全
かものいれくび、むかふづき、さかてなげ、すくひなげ、ぎゃくなげ、なげ、つまどり、さまた、ためだし、たぐり、みところづめ、けかへし、かひなひねり、うちがけ、かたすかし、だし、そくびおこし、ひきまはし、かはづがけ、しゅもくぞり、やがら、もちだし、ひさこまはし、とびちがひ、こしくぢき、大わたし、鴫のはがへし、まがひつき出し、つつきけかへし、そとがけ、きぬかつぎ、てふのがけ、つきやぐら、たすきぞり、うはてすかし、しきこまた、そとむさう、よつがひ、そくびなげ、はりまなげ、かけなげ、おひなげ、のぼりがけ、やぐら、したてやぐら、うちむさう、とあし、くぢきだふし
相撲 力士
重量級の力士をあんこ、軽量の力士をソップと称する。軽量力士は一般的には不利とされるが、軽量ゆえの動きを生かした技で大型のあんこ力士を倒す取組は大きな見所となる。近年では筋力トレーニングを重視した千代の富士や初代霧島といった、いわゆるソップ体型の名横綱、名大関が登場している。
相撲 行司家
一般的に、吉田司家は五条家の目代と言われているが、一切そのようなことは無く、関係あるのは二条家のみである。
事実、吉田家の19世吉田追風（吉田善左衛門）が寛政年間（1789年-1801年）に徳川幕府に提出した故実書に「五条家は家業牢人の輩の道中絵符人馬宿駅の帳面免許す」とあり、また、「木村庄之助の先祖書きにも旅行の節御由緒これあり、京都五条家より御絵符頂戴いたしきたり候」と記されているように、相撲の宗家とは云い難い。
相撲 日本国外における相撲
相撲に似た格闘技は世界各地に存在している。
これ以外に、日系人が海外に伝えたり、大相撲の海外巡業や、外国人力士の活躍により触発されたりした日本式相撲文化も見られる。
相撲は、日本移民とともにブラジルに渡り、南アメリカ諸国にも持ち込まれた。
ブラジルでの最初の相撲大会は1914年8月31日、天長節（天皇誕生日）を祝してサンパウロ州グアダバラ耕地で開催された。福岡県、熊本県出身の30人余の若者が参加し、日本の本式の土俵で行われた。
日本からの遠征は1951年、全伯青年連盟の招聘による秀の山一行の渡伯を皮切りに、大相撲からアマチュア相撲の選抜選手が遠征がのちにも続いた。
ジョージアはもともとレスリングや柔道など格闘技が盛んであった。同国出身である栃ノ心剛史の大相撲での活躍が伝わり、相撲のファンクラブが設立されたり、相撲を学んだり、力士としての渡日を志したりする人が増えている。
シャープ
シャープ株式会社（英: SHARP CORPORATION）は、大阪府堺市に本社を置く日本の総合電機メーカー。台湾の鴻海精密工業（フォックスコングループ）の子会社。日経平均株価の構成銘柄の一つ。
1912年、早川徳次が東京市本所区松井町（現・東京都江東区新大橋）に金属加工業を設立する。関東大震災により工場を消失後、1924年に大阪府東成郡田辺町（現・大阪府大阪市阿倍野区）に早川金属工業研究所を設立する。1935年に改組し、株式会社早川金属工業研究所を設立し、1936年に早川金属工業株式会社、1942年に早川電機工業株式会社、1970年にブランドとして使われていたシャープ株式会社に社名変更する。2016年に大阪府堺市堺区匠町に本社移転した。
旧三和銀行（現三菱UFJ銀行）の融資系列から構成される三和グループに属している。ただし、三水会とその後身社長会である水曜会には加盟しているが、歴史的関係からみどり会には未加盟である。
シャープ 経営理念・経営信条
以下はシャープ公式サイト掲載の「経営理念/経営信条」 を主に参照している。
シャープ（株）を始め関係会社の朝礼で経営信条の唱和が行われていた。
シャープ 沿革
以下は主に「シャープ100年史」を参考に記述。
シャープ 特徴
かつてのシャープは「先進的な部品を開発しその部品を元に特徴的な商品を生み出す」流れと、「商品に使われることによって部品の目標が明確になり性能が向上する」という流れの循環で成長しており、シャープではこれを「スパイラル戦略」と呼んでいる。さらにスパイラル戦略に加え、他社にない部品や商品を作り出す「オンリーワン戦略」も掲げている（両開き式の冷蔵庫やプラズマクラスター等が挙げられる）。
テレビでは、音声毎に色分けを行い、モノラル放送・外部入力は緑、ステレオ放送は黄色、二重音声は赤でチャンネル表示がされている（従来からあるアナログ専用のテレビ、アクオスではアナログ放送受信時の場合）。三洋電機のZ1などの80年代に発売されたブラウン管カラーテレビも全く同様の色分けであった。
ビデオデッキでは、VHS初の前面でカセットを出し入れ出来るフロントローディングや3倍モード時の画質劣化を抑える19ミクロンヘッド（1989年に初搭載した頃には通常モードにも切り替え可能）をいち早く搭載し家電メーカーで唯一コンポーネント端子やD1端子を搭載したS-VHSデッキを販売していた。VHS-C方式のビデオレコーダーは、先頭を切った日本ビクターに続き1982年7月16日に発売した。
シャープ 特徴
パソコン黎明期においてMZ-80KやX1などを生産し、日本のパソコン業界大手の一社であった他、それらの一部は海外でも商品展開された。日本での参入はしなかったものの、8ビット機時代の共通規格であるMSX機もブラジルの現地法人「シャープ・ド・ブラジル」で製造、販売していたこともあった。その後、Windowsが台頭する時代になるにつれ、NECなど黎明期からの大手PCメーカーの他、大手家電メーカーや台湾メーカーなどがシェアを伸ばし、それに伴い、徐々に苦戦を強いられ、シェアは小さくなっていった。液晶の技術を活かしてノートパソコンの生産なども行っていた。インターネットAQUOSなどの個性的な商品を出すも総じてスペックの割に高価格で人気が出ず、デスクトップやノートパソコン等一般的なパソコンは生産を終了、ウルトラモバイルのみにラインナップは縮小されていったが、2010年10月21日、それらを含む同社のパソコン生産が終了したことが判明した。
シャープ 特徴
映像分野にも伝統的に強く、CCDなどの撮像素子を早くから自社生産していた。自社ブランドでもデジタルカメラには本格参入することはなかったものの、ビデオカメラについてはアナログ時代から家庭用製品を大々的に展開。特に、現在ほとんどの製品が使用している、液晶モニタ付カメラ（それまではの製品にはファインダしか無かった）を「液晶ビューカム」の名で先鞭をつけたのは同社である。ただ、特許独占ができなかったため他社に追随され、家庭用ビデオカメラ市場そのものもデジタルメラやスマートフォンの動画機能に押されて頭打ちとなったこともあり、参入メーカーが減った家庭用ビデオカメラ市場からは、同社もすでに撤退している。
他の家電メーカーが相次いで石油ファンヒーター事業から撤退する中、唯一家電メーカーで石油ファンヒーター（除菌イオン付）の販売を継続していたが、2007年度春に撤退予定を発表した。同年3月に生産を完了し、撤退している。
シャープ 特徴
早川金属時代から製造された「シャープラジオ」は海外に輸出されるほどに爆発的な売り上げを記録したが、トランスなどの部品は自主生産ができても真空管だけは自主生産できる余裕はなかった。そこで東京電気（後の東京芝浦電機→東芝）から「マツダ真空管」や時計内蔵型シャープラジオの「時計装置」の供給を受けていた。
早川電機に社名変更後、テレビジョンの生産が軌道に乗り出したと同時に真空管の自主生産を開始したことから、東芝からの真空管類の供給を打ち切ると同時に総合エレクトロニクス会社としてお互いに競い合う関係になって行った。
それから半世紀以上経った2007年、東芝とシャープは「液晶および半導体分野における提携」に合意し、2010年度を目処にシャープは東芝から液晶テレビ用システムLSIを約50％、東芝はシャープから32型以上のテレビ用液晶モジュールを約40％購入することを目標に両社の提携を再び交わしている。
ファミコンの商標は家電製品部門で第1681105号で登録されている（ゲーム機としては第1832596号で任天堂が保有）。この縁でファミコン関連製品がシャープから発売された。
シャープ 特徴
1990年前後は消費者より「松下さんのシャープ」と呼ばれ、シャープの新製品が売れず後から発売した松下電器（現パナソニック）の製品がヒット商品になることが常であったが、コードレスホン、ワードプロセッサ、電子手帳（後のZAURUS）、液晶テレビなどの分野では松下を凌ぐ製品を売り出すことに成功した。
組織の特徴としては、「緊急開発プロジェクト制度（緊プロ）」という1977年に作られた制度がある。この制度では社長直轄で複数の部署から人材が集まり、技術や開発に当たるチームが結成される。この制度によって部門にとらわれない自由な発想の商品を生み出す事ができると言われた。緊プロでは「電子手帳（後にZAURUS）」が開発された。
シャープ 特徴
企業スローガンは、「Be Original」(2016年11月 - )  である。それ以前は、コピーライターの前田知巳が書いた「目指してる、未来がちがう。」（2010年1月 - 2016年10月） を使用していた。1990年 - 2009年までは、同じくコピーライターの仲畑貴志が書いた「目の付けどころが、シャープでしょ。」を使用していた。1998年からの一時期は「シャープになろう!」や「液晶でトキメキのある生活」に変更していたが、「液晶のシャープ」の印象が定着し、キャッチコピーとしての役割を十分に果たした事から、2002年になって知名度・好感度共に高かった以前のキャッチコピー「目の付けどころが、シャープでしょ。」を復活させた。キャッチコピーは他にも「確かに、シャープだ」、「元気な携帯電話！」、「はじまりはいつも、シャープから」など多彩で製品により使い分けられているが、最近は省エネをアピールする製品が多いため「エコロジークラスでいきましょう。シャープ」がよく用いられる。また過去のスローガンには「New Life Now」（業務用製品では「New Business Now」。どちらも70年代後半〜80年代前半）「New Life SHARP」「New Life People」(どちらも80年代後半）が存在した。
シャープ 特徴
三洋電機同様、博覧会への出展には消極的で、国際博覧会に出展したのは1990年の国際花と緑の博覧会（花の万博、本社所在地の大阪市で開催）が唯一である。地方博を含めても1987年に本社がある阿倍野区に隣接する天王寺区で開催された天王寺博覧会のケースがあるのみである。大阪府吹田市で1970年に開催された日本万国博覧会（大阪万博）にも出展していない（シャープが属する三和グループは日本万国博覧会に出展したが、シャープはその共同出展企業に名を連ねていない）。これは奈良県天理市の総合開発センター立ち上げを優先させたもので、「千里より天理」というフレーズで語られている。また、地球環境問題が主なテーマとなった2005年日本国際博覧会（愛知万博、愛・地球博）への出展もなかった。太陽発電モジュールが設置された可能性はあるが発表されていない。
4代目社長の町田勝彦までは血縁者（会長、社長の娘婿）が歴代社長を務めていて「見えない血縁企業」と揶揄されていた。
名阪国道および伊勢自動車道沿いに天理研究所と多気工場があり、亀山工場と併せて、液晶関連の主要拠点をなしている。2000年代に液晶テレビ専門工場であるシャープ亀山工場の所在地三重県亀山市に因んで「亀山産」の表記をしたところ安心感が買われ、爆発的に販売数を伸ばした（AQUOSのテレビCMなどで「世界の亀山モデル」を表記していた）。同工場の誘致にあたり、三重県90億円・亀山市45億円を15年分割で補助することになっており、地方自治体による工場誘致政策に大きな影響を与えた（参考：クリスタルバレー構想）。しかし2008年に入り液晶需要が減少すると、液晶生産を行う天理工場と多気工場の閉鎖と、それに伴う非正規従業員380名の削減を表明。12月12日の記者会見で、副社長井淵良明は「現在の市況の環境は厳しく、工場の再編に着手するには絶好のチャンスだ」と説明した。
2009年10月には、堺市に世界最大規模で第10世代マザーガラスに対応する液晶パネル工場を含むシャープ堺工場（グリーンフロント堺）を稼動させた。太陽光パネル及び液晶関連需要に対応し、旭硝子（現・AGC）、大日本印刷やコーニングなど液晶パネル関連部品を供給する企業19社も進出し、業種、業態を超えたビッグプロジェクトで、高効率と省エネ、太陽光発電などによる「世界最先端環境工場」を謳っていた。また、2010年3月には、同じ敷地内に薄膜シリコン太陽電池工場も稼動させ、急拡大が見込まれる世界的な太陽電池の需要拡大への対応を図っていた。
シャープ 経営危機
2000年から2006年まで、太陽電池・太陽光発電のモジュール生産量は世界一であった。また、国内では唯一の宇宙開発事業団認定企業だった。後に環境先進企業を目指して太陽電池事業を強化している他、工場でも排水を100%再利用するなどの取り組みを行っている。
MM総研の発表では、2005年度（2005年4月 - 2006年3月）の国内携帯電話出荷台数シェアで、16.3%を確保して首位に立った。NTTドコモとソフトバンク（2005年度当時はボーダフォン）のみの供給であったにもかかわらず、カメラ付き携帯電話のパイオニアとして首位に立った。
同社の日本一のテレビブランド「AQUOS」の技術を採用した「モバイルASV液晶」を携帯電話のディスプレイに採用し、これも1つの人気となった。勢いで2005年にはウィルコムにスマートフォンW-ZERO3で参入し、爆発的ヒットとなった。さらに翌2006年9月にはKDDI、および沖縄セルラー電話（各auブランド）にもW41SHで参入した。また、サイクロイドスタイルというスタイルで人気となったワンセグモデル「AQUOSケータイ」が人気で2008年現在でソフトバンクモバイル向けに5機種、NTTドコモ向けに2機種、KDDI/沖縄セルラー電話向けに2機種、計9機種を納入している。
シャープ 経営危機
2007年3月からは携帯電話市場に新規参入したイー・モバイル（現・ワイモバイル）向けにもEM・ONEというPDA機能付端末の納入を開始した。これで現存する携帯電話・PHSの5社すべてに端末を納入しているのは同社のみとなった。2009年夏からはCCDカメラ1000万画素を搭載した高画質カメラ「AQUOS SHOT」を発表。同社が開発した高機能処理エンジンProPixカメラ技術と同社の液晶技術を取り入れた。
2000年代後半にはシャープ亀山工場、シャープ堺工場と次々に大規模工場を建設し「世界の亀山」ブランドを展開した。
しかし2008年のリーマン・ショックによる経営悪化や、液晶パネル製造でサムスンなどの韓国メーカー、台湾メーカーが台頭したことによる液晶の急速なコモディティ化により、一転シャープは苦境に陥る。その上、好調な時期に他社への供給よりも自社向けを優先したため他社からもそっぽをむかれ、下請けに対しても殿様商売をしていたためこちらからも十分な協力を得られなかった。地デジ特需も終わると、2011年からの4年間で総額1兆円以上の経営赤字を計上した。
シャープ 経営危機
2012年3月期決算でも大幅な赤字決算に陥る状況となり、台湾に本社をもつ世界最大のEMS企業である鴻海（ホンハイ）精密工業との業務提携に合意した。その結果、堺工場の液晶パネル、モジュールを同グループが最終的に50%まで引き取り、同工場を共同運営することとなった。鴻海側は、2012年7月に堺工場運営会社の代表取締役に就いただけではなく、亀山工場の分社化と経営参画を要求しているが、シャープ側は難色を示している。
また鴻海側はシャープの最先端独自技術であるIGZO技術を要求し、中国四川省成都に建設中の中小型液晶パネル工場での生産を予定している。これが提携の障害になっているとされている。9月25日、シャープはIGZOのスマートフォンとタブレット端末を発売するとともに、鴻海にIGZO技術を提供する方針だと報道された。それに伴い今年度中に亀山第2工場のIGZO生産比率を8割に上昇させる。
2012年9月現在長短併せて1.5兆円の資金調達が必要だとされた。好調時に市場から調達した資金の償還が2012年6月末で3600億円のCP残高を持ち、3ヶ月で償還を繰り返しているので、9月から償還が始まる。また2013年9月には、2000億円の転換社債の償還を迎える。格付けの多くが投機的等級になったため、市場から資金を調達できない。
シャープ 経営危機
シャープはサムスンへの技術流出の結果、サムスン電子が製造した半導体や液晶がシェア拡大していくことで、経営悪化の一因となったと言われている。
2012年、「週刊東洋経済」（2012年7月28日号）『元シャープ副社長の佐々木正氏の回顧』で、1970年代から佐々木正がシャープ在籍時に、NECの小林宏治とともにシャープの技術をサムスン電子へ技術提供し続けたことを明かした。
東洋経済の記事内で佐々木は「私個人は、「与えられるものどんどん与えて、感謝してくれればいい」と思っていた。少なくともシャープの味方にはなるだろうとね。ところが、李さんがトップを離れた時期に、サムスンがシャープを相手に特許訴訟を起こしたんです。あれはサムスンが情けなかった。」とサムスンを批判したものの、別のインタビューでは「日本半導体産業の敗因は、外に技術を漏らしたことではなく、自らが足を止めたことにあると考えている」として自身の責任については否定した。
2013年、サムスンとの提携を発表した際には再び技術流出の件について批判された。
ただしシャープの技術流出についてはサムスンだけでなく、社名は名指しはされていないが台湾メーカーについても同様の事態を招いたことが指摘されている。
シャープ 経営危機
2012年上半期の連結決算では、企業存続の疑念が表明され、通期で4500億円の赤字の見込みと報道された（最終的に2013年3月期の純損失は-5453億4700万円に及んだ）。また自己資本比率が9.9%となり、有利子負債も約1.2兆円という状態が続いている。そのため希望退職を2千人応募したところ、3千人の応募があった。
それまでは人員削減はせず、工場勤務や関連会社への転勤を命じることにより自己都合退職者が出るよう人事があったことから「首切りのシャープ」と呼ばれていた。
シャープと連結子会社13社は1次取引先2,031社の他にも6,500社の取引先を持ち、従業員数は420万人に及んでいる。すでに8月末に希望退職を募集しているところもある。
2015年にも、追加の希望退職が実施された。9月30日、45歳から59歳の国内社員3234人が希望退職した
2016年、鴻海買収直後の決算発表においても、業績不振を理由に追加の人員削減方針が発表された。
シャープ 経営危機
2016年2月4日、台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業がシャープに対し7000億円超での支援の意向を示し、シャープは同日の取締役会で鴻海案を協議した。シャープは当初、官民官ファンドの産業革新機構からの出資を受け入れる方針だったが、支援額を上積みした鴻海案の採用に判断が傾いたと報じられて、翌2月5日には、シャープは鴻海との合意書を締結したと発表した。契約条件について協議を継続することや、鴻海が示した支援策の有効期限を同月末まで延長する内容であった。2月25日には、臨時取締役会で産業革新機構案よりも好条件の鴻海買収案を選択することを決定したが、偶発債務の発覚を理由に鴻海側から、買収契約の保留を受け渡される。最終的に、出資額の減額やリストラの受け入れなどの鴻海側に有利となる契約に改定され、1ヶ月超遅れて買収契約が4月2日に締結されることが、3月30日の鴻海の取締役会で決議された。
鴻海によるシャープ買収は、ここ数年鴻海の成長の鈍化があるともいわれる。2015年12月期の連結売上高（速報値）は前期比6%の4兆4830億台湾ドルであり、目標の10パーセントには届かなかった。
過去には2012年に鴻海がシャープに10%出資する案で合意したものの、その後の株価変動などの理由により中止、翌2013年には高橋興三が社長に就任し銀行からの支援を受けたものの立て直しができなかった。シャープが再建に鴻海案に傾いた理由としては、産業革新機構案が成長性の期待できない液晶事業を分社化し、社長を含む3首脳を退陣させる方針であるのに対し、鴻海案が現経営陣の継続と液晶事業、雇用の維持を約束するものである上に最大で3500億円の産業革新機構の支援に対し鴻海案が7000億円の支援であったことで、社外取締役の一部が革新機構案を選んだ場合に、株主に合理的な説明ができないことなどが指摘される。
3月30日、鴻海の取締役会が買収を決議。鴻海グループで第三者割当増資を3888億円で引き受け、議決権の66%を握る筆頭株主となる。業績悪化や将来負債となる恐れのある偶発債務を踏まえ、出資を当初予定の4890億円から1000億円程度減らした。シャープも臨時取締役会で出資の減額などを受け入れた。2016年3月期通期連結営業損益見通しを1700億円の赤字に下方修正。
シャープ 鴻海による改革と上場復帰
シャープ社長に就任した戴は、信賞必罰の人事と事業のビジネスユニット単位での収益責任明確化（「分社化」と報じられたが、実際には後述の通りカンパニー制を廃止した）をおこなうと宣言した。
2015年10月より導入されたばかりの社内カンパニー制（5つのカンパニーを設置）を、買収直後の2016年に液晶ディスプレイのカンパニーを除いて廃止し、6事業部に再度組み直した。
最も重要とされた信賞必罰の人事制度では、ボーナスを社員の成果や営業成績ごとにかつての1.5倍差から1-8ヵ月に最大8倍差に分けることや新入社員でも優秀なら入社半年後から大幅な給与引上げなどを実施した。人事委員会の設置や等級・給与制度、管理職も能力主義で降格のように刷新し成果を上げた。
さらに、予算300万円以上の案件を社長決裁としたり、出張先も含めたテレビ会議の利用などの施策を導入し、東京証券取引所の2部降格から2017年12月7日に東証1部に1年4カ月の短期間復帰を果たした。
シャープ 鴻海による改革と上場復帰
戴は、経営譲渡前の2015年に売却された旧本社および隣接する田辺ビルについて「シャープの歴史がある場所」と買い戻しに意欲を示し、田辺ビルは社長就任直後の2016年9月に139億円でエヌ•ティ•ティ都市開発から再取得した。しかし、旧本社ビルの買い戻しは実現せず、2017年に建物が解体された。田辺ビルには2019年2月にショールームがあべのハルカスから移転入居し、2021年度に再開発を実施する予定とされた。一方ニトリが取得した旧本社跡地には、ニトリの新店が建設されることになり、2023年4月に「西田辺店」として開業した。
2020年には、唯一残ったカンパニーであるディスプレイデバイスカンパニーを同年度中に分社化することを発表し、同年10月より「シャープディスプレイテクノロジー」として分社化された。
シャープ 鴻海による改革と上場復帰
シャープディスプレイテクノロジー（現在の堺ディスプレイプロダクト）は鴻海傘下となった後、サモア籍の投資ファンドWorld Praise Limitedの手に渡った。World Praise社は会長の戴正呉が過半を出資するファンドである。シャープは2022年2月に残りの20%の株式についても全て売却する方針を打ち出していたが直後に撤回し、一転して再子会社化を決定した。当初から市場ではレッドオーシャンと化したディスプレイ市場への参入は疑問視されており、株価は鴻海買収前の水準に低迷した。2023年3月期決算においてシャープは200億円の巨額赤字に転落した。2023年5月には55歳以上の管理職約700名を対象とする早期退職制度の導入を発表した。シャープは再成長に向けて「アセットライト化」を推進するとしており、事業の切り売り・撤退や資産の売却を進める方針を打ち出している。堺本社工場で生産していたテレビ向け液晶を生産を2024年8月に終了。同年12月には堺本社工場の敷地面積の6割をソフトバンクに売却することを発表。さらに本社工場棟も積水化学工業に2025年10月に売却することを決定し、KDDIにも工場跡の土地建物を売却しAIデータセンターを建設することで基本合意した。2024年12月に鴻海の子会社Fullertainにカメラモジュール事業を売却することでも合意した。
シャープ 主要商品
下記に製品カテゴリー別に記述する
携帯電話・PHS
いわゆるガラケーおよびフィーチャーフォン - AQUOSケータイ参照
ワンセグ対応携帯電話「AQUOSケータイ」
高画質カメラ搭載携帯電話(CCD1000万画素以上)「AQUOS SHOT」
Android搭載携帯電話「AQUOS K」
スマートフォン
「AQUOS PHONE」 - Android搭載端末
「AQUOS ZETA,SERIE,Xx,R」 - Android搭載端末
その他のブランド  - Android搭載端末
「EM・ONE」 - Windows MobileOS搭載端末
「W-ZERO3」 - Windows MobileOS搭載端末
「LEITZ PHONE 1」
「LEITZ PHONE 2」
「LEITZ PHONE 3」
「RoBoHoN」 - Android搭載ロボット型端末
携帯電話・PHS各機種についてはCategory:携帯電話端末 (シャープ)および各通信事業者のページを参照
シャープでは、プラズマクラスターにはイオンの力による空気の浄化や消臭といった効果があると主張していた。しかし、2012年11月28日、消費者庁はシャープに対し、掃除機に搭載するプラズマクラスターがアレルギー原因物質を分解すると表示していたが、実際の効果はないとして、再発防止命令を出した。
シャープ 国内主要工場・研究所所在地
シャープでは現在、機密保持などの理由から工場の見学は原則として受け付けておらず、工場そのものをブラックボックス化した。これに加えて公式サイト上でも国内拠点に関する詳しい情報を削除し、事業領域の説明にとどめている。（記載内容はマスコミ報道による)
シャープ 代理店
RS Technologies、因幡電機産業 、明治電機工業 、菱洋エレクトロ 、スズデン 、鳥羽洋行等が上場している代理店である。
シャープ CM放送
2009年3月まで、地上波レギュラーで提供していたテレビ番組は「土曜プレミアム」（フジテレビ・筆頭スポンサー）と「報道ステーション」（テレビ朝日）の毎週月曜日のみであった（以前「大改造!!劇的ビフォーアフター」を提供していたが、ウッドワンの提供枠拡大と交換に一時毎週水曜日にも提供していたが、2006年3月末で一時降板）。しかし、2009年3月期の決算で業績を大幅に落としたため、「土曜プレミアム」・「報道ステーション」ともスポンサーを降板。
一社提供枠消滅後、数年間はお正月3が日を中心に吉永小百合をCMタレントで起用した長秒CMだけを流していた時期もあったり、「NNNきょうの出来事」（日本テレビ）のスポンサーとして提供していた時期もあった（2002年頃 - 2004年3月）。フジテレビ系では、「クイズ!ヘキサゴンII」、「クイズ$ミリオネア」（PT扱い）などの番組で提供される。フジ系で30秒枠の場合、提供クレジットが表示されない事が多い。
シャープ CM放送
「納得コマーシャル 日本一短いクイズSHOW シャープに答えて!」（「納得コマーシャル シャープに答えて!」）
『笑っていいとも!増刊号』（2003年4月〜2006年9月、フジテレビ系）、『笑っていいとも!』（2006年11月から金曜日、同）、土曜プレミアム（同）など一部の番組内においてクイズ番組形式の60秒（2003年4月〜2006年9月は90秒）CM「日本一短いクイズSHOW シャープに答えて!」が放送されていた。司会はラサール石井（ピンク）で、解答者は磯野貴理（赤）、伊集院光（オレンジ）、山口もえ（緑）、さまぁ〜ずの三村マサカズ（青）の4名（山口もえが産休の時は緑の席にさまぁ〜ずの大竹一樹がピンチヒッターとして登場する）。因みに後ろに居る観客席は48名。クイズ形式で自社の家電製品をプレゼンテーションする。内容は1カ月ごとに更新される。また、このCMの完全版はUSENが展開するパソコンテレビ『GyaO』のコンテンツの一つにもなっており、「日本一短いクイズSHOW シャープに答えて!オリジナル完パケ版」（放送時間5分）として随時更新されていた。ナレーターは真地勇志（2003年4月〜2005年3月は大森章督）。2008年10月からはハイビジョン製作。
シャープ CM放送
「日本一縦に長いクイズSHOW シャープに答えて!」（店頭限定）
前述の応用編として、店頭向けにラサール石井と磯野貴理のみが登場するバージョンもある。タイトル通り、テレビを縦長にして映像を流している。こちらでは、最初にクイズが出されて（問題は紹介する商品に関連する物で4択）正解を発表した後、「日本一SHARPなタッチモニター」の磯野が司会のラサールに商品を説明する設定になっており、2007年3月現在は「愛情ホット庫搭載冷蔵庫編」「愛情Ag+ドラム洗濯機編」「愛情気流エアコン編」の3バージョンを一部家電店のシャープ商品設置コーナーで見ることができた。
※上記以外にも、不定期・週替わりとして他の番組提供する事がある。
（1社提供・複数社提供含む）
など多数。
シャープ 企業キャラクター（マスコットキャラクター）
社名が早川電機だった昭和30年代に「シャープ坊や」がおり、シャープテレビの琺瑯看板やカタログに登場していたが間も無く姿を消した。1990年代より「リッキーくん」というキャラクターが登場し、2003年頃に方針の変更により表舞台から姿を消したが、その後もメビウスのマニュアルやEVAアニメータなどで姿を確認する事ができる。因みに父親や母親などの家族も設定されていた。
シャープ 系列店新戦略
1958年頃に「シャープフレンドショップ」と呼ばれる自社製品のみを扱う系列電器店が発足するが、量販店や他社系列店に圧されたり後継者難・経営者の高齢化等で店舗数は伸び悩んでいた。そこでシャープは2007年11月15日、これまでとは異なる新しいシャープ系列店、シャープ・バリュー・パートナー・グループ（SVPG）という新しい計画を発表した。これは量販店の安値攻勢による製品価格大幅下落の防止と、認知度が他社製品より大幅に低いといわれているシャープ製の白物家電のイメージアップにつなげるべく、発足当初からある全国約2千店のシャープ フレンドショップの再編と、他社系列店の取り込みを図る計画である。
シャープ トラブル・不祥事
2012年には、海外子会社との取引などを巡り、2011年3月期までの5年間で約54億円の申告漏れ（うち15億円以上は意図的な所得隠しとされた）があったと、大阪国税局から指摘されていたことが判明している。また2015年にも、2014年3月までの3年間にわたり、約103億円の申告漏れ（うち12億円は所得隠しとされた）を同国税局から指摘されていたことが明らかになっている。
任天堂が「ミニスーパーファミコン」を発表し話題になると、シャープ製品の公式ツイッターが「ミニスーパーファミコン」に収録されているソフトに対して私（アカウント運営者）の思い出を価値に換算すると発言し値踏みした。中には価値0円と付けたソフトもあり、炎上し始めると誤解を招いたとして「価値0円は未購入である」と訂正をしたが、他社製品を公式アカウントで値踏みしていること、任天堂の公式アカウントにリプライしていることなどが問題だと批判が殺到しさらに炎上したため、問題のツイートは削除された。しかしそれでも批判はやまず、全国紙やネットメディアも報じ拡散されたため、シャープは不快な思いをさせたと謝罪文を投稿した。騒ぎが大きくなったことを受け、2017年7月11日に同社は、関係者に迷惑を掛けたとして、該当のアカウントを閉鎖することを決めた。
シャープ トラブル・不祥事
2021年3月12日、スマートフォン向けのカメラレンズの製造子会社「カンタツ」で、2018年4月～20年9月に架空計上などで売り上げを75億円水増しする不正会計があったと発表した
2002年
2002年（2002 ねん）は、西暦（グレゴリオ暦）による、火曜日から始まる平年。平成14年。
この項目では、国際的な視点に基づいた2002年について記載する。
2002年 芸術・文化・ファッション
ソルトレークシティオリンピック - 2月8日 - 24日
ハードウェア
ハードウェア（英語: hardware）とは、コンピュータなどのシステムにおいて、機械、装置、設備、部品といった物理的な構成要素をいう。ソフトウェアとの対比語であり、単に「ハード」とも呼ばれる。
転じて、コンピュータとは無関係な分野においても、物理的な設備・施設・車両などを「ハードウェア」、物理的な形を持たない規則・運用・教育・技術・ノウハウなどを「ソフトウェア」と呼ぶことがある。
ハードウェア 語源
英語でハードウェア (hardware) は、本来は「金物類、金属製品」の意味であり、かつては木材製品などとの対比語として用いられた。例えば英語で "hardware store" は、日本で言う「金物屋」を意味する。
代数学
代数学（だいすうがく、algebra）は、数学の一分野で、数の代わりに文字を用いて方程式の解法などを研究する学問。現代の代数学はその研究範囲を大きく広げ、半群・群・環・多元環（代数）・可換体・束などの代数系を研究する学問（抽象代数学）となった。代数学の考え方は、解析学や幾何学等にも浸透しており、数学の諸分野に共通言語を提供する役割を果たしている。
以下に示す代数学の諸分野の名に現れる半群・群・環・多元環（代数）・体・束は、代表的な代数的構造である。
群・環・多元環・体の理論はエヴァリスト・ガロアなどによる代数方程式の解法の研究などに起源を持ち、束論はジョージ・ブールによる論理学の数学的研究などに起源を持つ。
現代の日本の大学では 1, 2 年次に微分積分学と並んで線型代数学を学ぶが、線型代数はベクトル空間という代数系を研究する代数学の一分野である。
代数学 歴史
プラトンの時代までに、古代ギリシアの数学は大きな変化を遂げた。ギリシア人は線で描いた幾何学図形のそれぞれの線に文字を添え、その文字を式の項として使用する幾何代数の考え方を生み出した。ディオファントス（紀元3世紀）はアレクサンドリアの数学者で『算術』という著書の作者であり、時に「代数学の父」とも呼ばれる。その書は代数方程式の解法に関するものである。