OpenOffice.org

OpenOffice.org（OOo）（オープンオフィス・オルグ）は、2011年に開発を終了したオープンソースオフィススイートとその制作プロジェクト名である。一般にはOpenOfficeという名前で知られていた。 OpenOffice.orgは、1999年、商用ソフトであったStarOffice（日本では商標上の理由からStarSuiteと変更）をサン・マイクロシステムズ社が社内で利用するためにStar Division社を買収し、オープンソース化したものである。 プロジェクト終了後、Apache OpenOfficeとLibreOfficeに分派した。 OpenOffice.orgは、ワープロ（Writer）、表計算（Calc）、プレゼンテーション（Impress）、ベクタードローツール（Impress)、数式エディタ（Math）、データベース（Base）で構成されていた。 標準ファイル形式には、ISO/IECの国際標準規格であるオープンドキュメント形式（ODF）が利用されていた。 Microsoft Officeが利用するファイル形式は、標準ファイル形式としてはサポートせずODFへの変換することによって対応していた。そのため、OpenOffice.orgにない機能で作成された書式などは欠落が見られ、利用には注意が必要であった。 利用プラットフォームは、おもにLinuxとMicrosoft Windows、Solaris向けに開発されていたが、のちにmacOS向けも開発されるようになり、他のオペレーティングシステム向けにも移植されるようになった。 ライセンスは、ごく初期にSun業界基準使用許諾（SISSL）を採用していたがSISSLが廃止されたため、LGPLに変更され配布していた。 OpenOffice.orgは、オープンソースソフトウェアとして開発され、無償で配布されていたが、サン・マイクロシステムズは、商用ソフトとしてOpenOffice.orgにテンプレートやフォントと商用サポートを付けたStarOfficeも販売していた（日本ではStarOfficeの商標が利用できなかったため、StarSuiteとして販売）。StarOfficeは、法人向けにはサン・マイクロシステムズが販売していたが、個人向けにはソースネクストとジャングルが販売し、一時期はGoogleが商用ソフトを無償配布していたGoogleパックの一つとしても配布されていた。 また、macOSでOpenOffice.org利用にX11が必要だった当時、X11不要のネイティブmacOS版開発のために派生し、商用ソフトとして提供されていたNeoOfficeもあった（OpenOffice.org終了後は、ベースをLibreOfficeに移行）。 サン・マイクロシステムズは、1999年、自社で使用するオフィスソフトのためにドイツのStarDivisionを買収した。そしてMicrosoft Officeに対抗するために2000年7月、同社が販売していたStarOfficeのソースコードをOpenOfficeとしてオープンソース化を発表。2000年10月に公開し、OpenOffice.orgプロジェクトを立ち上げた。 このプロジェクトには、サン・マイクロシステムズ、ノベル、IBM（2007年9月10日））、Google、インテル、レッドハット、Redflag Chinese 2000（2007年5月）などが参加し、サン・マイクロシステムズが管理を行った。 2002年5月1日、バージョン1.0をリリース。その後は順調にリリースを続けていたが、2010年、オラクルがOpenOffice.orgの知的財産権を所有していたサン・マイクロシステムズの買収を発表。2010年1月27日、オラクルによるサン・マイクロシステムズ買収完了に伴い、プロジェクトの管理はオラクルが行うこととなった。 2011年、OpenOffice.orgの商用サービスの提供を中止。 2011年4月15日、オラクルは「OpenOffice.orgプロジェクトは非営利団体が管理するのが望ましい」と声明を発表し、2011年6月1日、Apacheソフトウェア財団へソースコードの著作権ならびにOpenOffice.orgの商標の提供を提案した。 Apacheソフトウェア財団は提案を受け投票を行い、開票の結果、2011年6月13日、Apacheインキュベータープロジェクトとして承認。 提案の合意により、OpenOffice.orgの資産はオラクルからApacheソフトウェア財団に寄贈、譲渡され、OpenOffice.orgプロジェクトならびにOpenOffice.orgは正式に終了した。 寄贈を受けたApacheソフトウェア財団は、ソフトウェアの名称をOpenOffice.orgからApache OpenOfficeに変更。 Apache OpenOfficeは、分派プロジェクトの中ではOpenOffice.org直系のプロジェクトであるが、2014年、開発を支援していたIBMが非公式に撤退して以降、開発が頓挫している。 OpenOffice.org終了と前後して、2010年9月28日、OpenOffice.orgプロジェクトに参加していたメンバーは、オラクルとの関係やOpenOffice.orgプロジェクトの官僚的な管理の改善を求めてプロジェクトを離脱。LibreOfficeコミュニティの設立とコミュニティ支援組織としてThe Document Foundationを立ち上げた。そして、OpenOffice.orgに取り込まれなかった機能を取り込んだ派生版であるGo-OOのソースコードを元にLibreOfficeの開発を開始した。 LibreOfficeは、GNUと主要なLinuxディストリビューションが支持するほか、分派プロジェクトの中では最も活発に開発されており、OpenOffice.orgの実質的な後継プロジェクトとなっている。そして、頓挫したApache OpenOfficeに対しては、プロジェクトを終了するようにと公開書簡も出している。 OpenOffice.orgは、特にプロプライエタリな文書フォーマットに依存すべきでない自治体、官公庁などに採用された。 日本の採用事例 地方公共団体 兵庫県洲本市、栃木県二宮町（現・真岡市）、福島県会津若松市（LibreOfficeに移行済み）、愛媛県四国中央市、大阪府箕面市、愛知県豊川市、北海道深川市、大阪府交野市、茨城県龍ケ崎市 都道府県では初めて、山形県庁が2011年度から全パソコンにOpenOffice.orgを導入することを決定した（ただし一部の部署に限定すれば、都道府県では徳島県が初）。その後、山形県庁が再びMicrosoft Officeを採用という報道も流れたが、実際には一部必要な部署が導入したのみで、依然として標準はOpenOffice.orgでファイル形式はODFを使用。 企業 アシスト（LibreOfficeに移行済み）、住友電気工業株式会社（LibreOfficeに移行済み）、株式会社トーホー、三洋機工、新生フィナンシャル 中央政府での採用事例 シンガポール国防省、フランス経済・財政・産業省、フランス内務省、ハンガリー国防省、北マケドニア財務省、オランダ・ハールレム市、イギリス・ブリストル市議会などで採用されるケースがある。 OpenOffice.orgはオープンソースかつコピーレフトのGNU LGPLの元、フリーで公開されていた。当初はサン・マイクロシステムズ独自のSISSL（Sun Industry Standards Source License）とLGPLの2重ライセンスで公開されていたが、2005年9月2日にサン・マイクロシステムズがSISSLの廃止を発表して以降LGPLに一本化された。 OpenOffice.orgは、標準ファイル形式としてオープンドキュメント形式（ODF）を採用していた。また、Microsoft Officeファイル形式については、Office 2003以前のバイナリ形式ファイルについてはODFへ変換して読み込みと書き込みをサポート、Office 2007以降のOOXML TransitionalはODFへ変換して読み込みのみ対応していた。しかし、OpenOffice.orgにない機能で作成された書式については欠落するため、利用には注意が必要であった。 OpenOffice.orgは、構造化情報標準促進協会（OASIS）が規格を策定し、ISO/IEC 26300およびJISなどで規格化されたOpenDocument Format（ODF）を標準の文書形式としていた。 OpenDocumentは、OpenOffice.orgが利用していた文書ファイル形式を元に策定された、オフィスソフト用の文書ファイル形式である。 2005年に構造化情報標準促進協会（OASIS）が標準規格として策定、承認しており、その後ISOによりISO/IEC 26300としても認定された。これを受けて日本工業規格は、2009年12月7日JISとして承認し、2010年2月22日付の官報で公示された。 OpenDocument形式のファイルは、XMLで記述された複数のデータファイルをZIP形式で圧縮したものであるOpenDocument形式は、サポートするソフトウエア同士は、違うベンダのものであっても相互に一定の読み書きが保障されることを目指している。 OpenDocument形式がISO/IEC標準と規定されたことで、各国の政府機関により OpenDocument形式のファイルが政府調達の条件に加えられるようになった。欧州委員会は政府調達で OpenDocument形式を用いることを推奨している。日本国内においても、将来的にOpenDocument形式が政府調達の要件になる可能性もあり、大企業の政府調達部門を中心にOpenDocument形式に対応するために、OpenOffice.orgを導入するところもあった。 OpenOffice.orgでは、OpenOffice.org 2.0以降では標準ファイル形式として採用し、OpenDocument形式の読み込み、保存ともにサポートした。Microsoft Officeは、Office 2007 Service Pack 2よりOpenDocument形式に対応した。一太郎は、一太郎2006では追加モジュールでの対応、一太郎2007からは標準で対応された。 Microsoft Office 2003以前で利用されていたバイナリファイル形式（拡張子が、.doc, .xls, .ppt）は、ODFへの変換しての読み込みと書き込み、Microsoft Office 2007で採用されたOffice Open XML Trasitionalのファイル形式（拡張子が、.docx, .xlsx, .pptx）については書き出しはできず、ODFへの変換しての読み込みのみ対応していた。 OpenOffice.orgでは、Office Open XML Transitional形式での書き出しができないため、WPS OfficeやLibreOfficeを利用する必要があった。また、どちらの形式もOpenOfficeに無い機能で作成された書式については、切り捨てられるため、読み込みについてはODFへのインポートするための機能として割り切って利用する必要もあった。 一太郎のファイル形式であるjtd形式については、サンがIchitaro Document Filterという拡張機能をリリースしていたので、これをインストールすることで読み込みが可能であった。 しかし、この拡張機能はWindowsのみの対応であり、ほかのプラットフォームでは利用できなかった。 OpenOffice.org はクロスプラットフォームで、Windows、Linux、FreeBSD、Solaris（x86とUltraSPARC）およびMac OS Xに対応していた。 バージョン3.0よりMac OS Xのネイティブな環境である Aqua ユーザインタフェースに対応。3.0以前の OpenOffice.orgは、X11版でMac OS Xに一応は対応していたものの、X11版は、Mac OS Xとユーザインタフェースの統一が取れておらず、また、X11のソフトが動作するためのX serverをインストールする必要があり、あまり普及しなかった。Javaを利用して Mac OS X（Aqua）へ対応した外部プロジェクト NeoOfficeが存在し、OpenOffice.orgのMac OS X版として利用されてきたが、Aquaに対応した3.0がリリースされたことにより、NeoOfficeからOpenOffice.orgへ移行するユーザーも見受けられた。 国際化、地域化に力を入れていたため、世界中で同一のソフトを利用することができた。内部はUnicodeで処理されているため、OpenOffice.org日本語版でも、欧米の言語のみならず他地域の言語を扱うことができた。なお、開発にドイツ国内の技術者が大きく関与しているため、英語と並んでドイツ語関係の機能も充実していた。アジア諸言語としては、日本語のほか、韓国語、中国語に対応していた。複合文字言語（CTL）では、アラビア語、タイ語、ヒンディ語、ヘブライ語などに対応していた。 OpenOffice.orgは統合オフィススイートで、各機能は別個のソフトとして存在しているわけではない。統合ソフトであるため、共通の機能も多く見られた。 起動時にコマンドライン引数を指定することで、機能を指定して起動できた。 OpenOffice.orgでは各機能を通してOpenDocumentを標準のファイルフォーマットとしていた。 OpenOffice.orgにはスタイルと呼ばれる機能があった。多くのオフィススイートでは標準の書式設定を変更できるが、スタイル機能では文字や段落のスタイルから、箇条書きのスタイルやページスタイルを自由に設定することができる。 共通して英単語のスペルチェック機能があり、間違った英単語を入力した際に修正することができる。また、打ち間違えた英単語を自動で修正するオートコレクト機能がある。これは、youをyuoなどのように打ち間違えた場合、本来のyouに自動修正を行う機能である。 数式エディタ「Math」の機能は「Writer」や「Calc」などでも使うことができる。そのため、文書中に簡単に数式を埋め込むことが可能である。 ワープロ機能。スタイルの編集機能により長文の文章の編集が容易となっている。文法チェッカーの機能はWriter自身には存在しないが、拡張機能をインストールすることで利用することができる。また、縦横の文字数を指定することで、原稿用紙などに印刷することもできる。 多国語対応なので、次のような各言語に特別な機能が、世界共通で付与されている。 欧米語対応（文字種の変換） 大文字/小文字の変換ができる。 アジア諸言語対応（文字種の変換） 半角/全角変換・ひらがな/カタカナ変換ができる。この機能は主に日本語を念頭に置かれている。 日本語対応（日本語の再変換） Windows上のかな漢字変換ソフトウェアで、文字の再変換機能を利用することができる。 中国語対応（中国語の変換） 中国語のテキストの書記法（簡体字又は繁体字）を変換することができる。 朝鮮語対応（ハングル/ハンジャ変換） 選択した韓国語テキストをハングルとハンジャの間で相互に変換することができる。 標準フォーマットはOpenDocument（*.odt）だが、プレーンテキスト（*.txt）、Rich Text Format（*.rtf）、HTMLドキュメント（*.htm, *.html）などの形式のほか、Microsoft Word 97/2000/XP（*.doc）、DocBook（*.xml）、Microsoft Word 2003 XML（*.xml）形式での保存などもできる。 HTML編集機能。Writer-Webともよばれるこのエディタは、WYSIWYG HTMLエディタの一種に属し、画面上で実際の文書を逐一確認しながら HTMLの作成を行うことができる。テキストエディタのように HTMLタグを直接用いた編集にも対応する。Webサイトの製作目的としてはピクセル単位での編集に対応していないうえ、一般的にWebサイトに用いられるフォント種類はゴシック体だが、HTML編集機能の既定のフォントをWriterと共有しているため、Writerの既定のフォントが明朝体等に設定されていた場合、フォントが競合しない。また、CSSへの対応は決して高くは無い。このため、現実的なウェブサイトの制作には向いていない。同様なフリーのHTMLエディタとして代表的なものには、これ以外にもMozilla Composerやその派生のNvu、KompoZerなどが存在する。 表計算機能。OpenOffice.org 1.xでは処理できる行数が32,000行までに、列数が256列までに制限されていたが、OpenOffice.org 2.0からは行数が65,336行、OpenOffice.org 3.0からは列数が1024列、OpenOffice.org 3.3からは行数が1,048,576行に拡張された。 Calcの関数ウィザードに用意されている関数は、データベース、日付と時刻、財務、情報、論理関数、数学、行列、統計、表、文字列、アドイン関数に分類されている。関数自体はExcelと同様のものが多いが、Excelでは引数を,（カンマ）で区切るのに対し、OpenOffice.org Calcでは;（セミコロン）で区切るという違いがある。Excelブック（ファイル）のインポート/エクスポート時には自動的に変換されるが、OpenOffice.orgが標準で,で区切るように変更することはできない。 多言語対応の点からCalcの日付の書式については、異なる紀年法での表示が可能である。以下に、表示可能な主要なものを列記する。 グレゴリオ暦（gregorian）：OpenOffice.orgの標準的な日付書式。 タイ仏教暦（buddhist）：仏滅紀元に基づくもの。 日本元号（gengou）：明治・大正・昭和・平成の各元号。ただし、慶応以前は表示されない。一世一元の詔及び元号法（昭和54年6月12日 法律第43号）などに基づく。 ヒジュラ暦（hijri）：紀年法のみならず日付表示も異なる（純粋太陰暦）。 ユダヤ暦（jewish）：イスラエルの公式暦法。 中国暦（ROC）：言語設定を中国語（繁体字）とすると、中華民国（台湾）の公式紀年法である中華民国紀元での表示が可能である。 なお、日付はシリアル値として処理されているが、Excelが1900年1月1日を「1」としているのに対して、Calcでは、1899年12月31日を「1」としている。ただし、1900年3月1日以降についてはシリアル値は一致する。これは、Excel（および先行していた表計算ソフト Lotus 1-2-3）が本来閏年ではない1900年を誤って閏年と認識してしまうことに由来する。そのため、Calcでは1900年3月1日以前の日付であっても曜日が正しく計算されるようになっている（標準の1899年12月31日スタートのほかに、ベースとなったStarCalc1.0やWindows版Excelに合わせた1900年1月1日、Mac版Excelに合わせた1904年1月1日の設定もある）。 一方、セル枠の罫線のデザインに点線や破線が使えないと言った問題もある。これについてはバージョン1.0 がリリースされた時代である2002年10月にコミュニティに要望が送られているが、8年経った最新版のバージョン 3.3 でも利用できない状態のままである。他にも、セルの結合操作を行った後の結果が異なる、セルの選択操作の違い、一部ショートカットキーの操作が異なる（一例・セルの相対参照と絶対参照を切り替える操作《A1→$A$1→A$1→$A1→A1》がExcelでは「F4」キーであるが、Calcは「Shift」+「F4」キー）など、細かい部分ではExcelとは異なる動作をするものが多い。 データベース機能。関係データベースに対応している。BaseはOpenOffice.org 2.0から登場した機能である。もっとも、その元となるデータベース機能（データソース）は1.0当時から存在していたが、ユーザーから「Microsoft Accessのようなデータベース機能はないのか」という要望が強く、分かりやすいように機能として独立させるとともに強化が図られたものである。 他のデータベースソフトに比べて他形式での出入力機能が不十分であるが、その代わり、ワープロ機能や表計算機能との連携は密である。 最も標準的に使用するのはHSQLDBであるが、そのほかに次の形式などに対応している。 Oracle Database, MySQL, Microsoft SQL Server（JDBC, ODBC経由）, dBASE, Microsoft Access, Adabas D, Excel, テキストファイル, MozillaやWindowsのアドレス帳, Apache Derby プレゼンテーション機能。Impressには予めプレゼンテーションの作成ウィザードが用意されている。そのため、プレゼンテーションの作成に詳しくないユーザーであっても、画面に表示されるウィザードに従えば簡単なプレゼンテーションを完成させることができるよう配慮されている。配布資料を作成する機能を備え、Impressのみでプレゼンテーション全体を製作することが可能となっている。また、OpenOffice.org 3.0からImpressとDrawに独自の表機能が追加されており、表を用いたプレゼンテーションの作成が容易にできる。ただし、Impressに予め用意されているテンプレートは二つと少なく、有用な利用には追加の必要性が高い。3.1から図形などにアンチエイリアス処理を施せるようになったため、図形を用いたプレゼンテーションが使いやすくなった。 図形描画機能。作図のみならず、レイアウトの複雑なパンフレットの作成にも活用できる。さらに、簡易的なDTP用途のソフトウェアとして利用することができる。ベクターベースの線画や編集、3Dモデルの作成・回転・影付けなどの機能が提供されている。 Adobe Flash形式のファイルを出力する事ができる。ベクターグラフィックスであるため、ベクターデータによる画面表示では拡大や縮小をしても描写の劣化が起きない。図形同士を線分によって連結するコネクタ機能によって、図形を移動させることも容易である。色の指定は、RGBやCMYKなどによっても行うことができる。 OpenOffice.org 2.0からは多数の図形（星型や顔型など）が当初から用意されるようになった。また、SVG形式の出力が可能になった。 数式エディタ機能。デザインサイエンスのMathTypeのデータのインポート・エクスポートが可能。またMathML 1.01形式で出力できる。 選択ウィンドウから数式を選択することもできるが、コマンドウィンドウでコマンドを入力することもできる。慣れると素早く数式を入力することができ、またLaTeXなどとは異なってコマンド編集中にリアルタイムで結果数式が表示されるという利点もある。 Math単体で複数の数式を作成した場合、画像をその都度挿入していくことで動作が重くなる。このため数学の証明問題などを作成する場合は、Writerに一つ一つの数式をオブジェクトとして組み込むことで、レンダリング処理を式ごとに分割させることができる。 例えば、二次方程式の解の公式は x={-b+-sqrt{b^2-4 ac}}over {2 a} のように記述すると x = − b ± b 2 − 4 a c 2 a {\displaystyle x={\cfrac {-b\pm {\sqrt {b^{2}-4ac}}}{2a}}} のように表現できる。 グラフ機能である。ワープロ機能や表計算機能に用いられる。ワープロ機能や表計算機能と同様にチャート機能として開発が進められている。 この機能により以下のようなグラフを作成することができる。 縦棒グラフ 横棒グラフ 円グラフ ドーナツグラフ 折れ線グラフ 散布図 レーダーチャート 株価チャート なお、円グラフやドーナツグラフの表示順序は、標準で反時計回り（左回り）となっている。 OpenOffice.orgではBASICやPython、JavaScriptなどの言語を用いたマクロが利用できる。OpenOffice.orgには、Basic言語用の統合開発環境が付属しているため、知識があれば誰でも手軽にプログラムを作成し定型業務の自動化を簡単に行うことが出来る。基本的にインタプリタ型の言語であるため、コンパイル（ビルド）の作業は不要である。 Universal Network Objects（UNO）インタフェースを用いてC++やJavaなど他の言語プログラムを呼び出すこともできる。 また、このインタフェースを用いてOpenOffice.org API（Sun StarSuite API）を利用することにより、共通ダイアログを利用したり、OpenOffice.orgのファイルに直接アクセスしたり、MySQL・PostgreSQLなどの外部データベースに直接アクセスすることができる。 OpenOffice.org BASICの言語仕様はサン・マイクロシステムズのStarSuite Basicと同じであり、Microsoft OfficeのVBAと似ている。変数、制御文、演算子などはVBAと同じなので、言語仕様を覚える手間は少ない。しかしAPIが全く異なるので、VBAサポート機能を使用しない限り、VBAのマクロをそのまま使うことはできない。たとえばExcelとCalcではセルの内容にアクセスする方法が大きく異なる。 マクロ言語#OpenOffice.orgのマクロ b:ja:OpenOffice.org Basic（ウィキブックス） b:ja:OpenOffice.org Calc Basic（ウィキブックス） b:ja:OpenOffice.org Base Basic（ウィキブックス） StarSuite 8 Basic プログラミングガイド（サン・マイクロシステムズ） Open Office API リファレンスマニュアル 拡張機能を利用することができる。 拡張機能を登録し、公開することのできる場所である。ここには多くの拡張機能が登録されており、その多くが自由に利用することができる。 たとえば、サン・マイクロシステムズが公開している「Sun Presenter Console」を利用すれば、Impressでプレゼンテーションするときにスクリーンとは別に、パソコン画面にプレゼンター向けの時計やノートを表示できる。 OpenOffice.orgの開発プロジェクトであった。OpenOffice.orgには複数のプロジェクトが存在し、これらが共同でOpenOffice.orgを開発していた。各プロジェクトはリーダーを主体としてプロジェクトが構成されていた。 各国語版のOpenOffice.orgを開発するためのプロジェクト群であった。これらはOpenOffice.orgのユーザインタフェースを翻訳するだけでなく、各国でOpenOffice.orgの広報活動も執り行っていた。 OpenOffice.orgを日本語に翻訳するためのプロジェクトであった。そのほかに、広報活動が行われていた。Japanese Language Project、JLPとも略された。 ユーザインタフェースの改善と開発を執り行なうプロジェクトであった。 User Experienceチームが主体となって行っていた、OpenOffice.orgの次期ユーザインターフェースの開発プロジェクト。 OpenOffice.org repository for Extensionsを運営していた。 Webサイトの製作を担当するプロジェクトであった。 オフィススイートは開発の規模が大きく、多くの開発者を必要とするプロジェクトであるが、アクティブな開発者が少なく、2008年12月にはわずか24人しかいない閉鎖的なプロジェクトである事が批判されていた。 日本のOpenOffice.org関連のコミュニティや掲示板などで、日本語プロジェクトが批判されることもあった[要出典]。OpenOffice.org にはワードプロセッサー機能において罫線機能や、ルビ機能、均等割付機能、表計算処理ソフトウェアにおいては入力規則における日本語処理など、日本語を用いたオフィス文書の作成において重要視される機能が満足するような状態ではないこと、そして日本語プロジェクトがこれらの改善のための活動を怠っていると批判された[要出典]。 2010年9月28日、OpenOffice.orgの開発者コミュニティがオラクルから独立して立ち上げたThe Document Foundationによる製品。OpenOffice.orgの事実上の後継。コミュニティはオラクルに対しOpenOffice.orgのブランド名を寄付するよう要請しているほか、Go-OOの合流によりGo-OOで拡張された機能も取り込んで反映している。 OpenOffice.orgに取り込まれる可能性が低い機能拡張などを取り込んだ派生オフィススイート。Go-OO には、サン・マイクロシステムズの判断でライセンスやビジネス上の理由により OpenOffice.orgに取り込まれる可能性が低い機能拡張が取り込まれている。2010年1月現在、Windows版とLinux版、Mac OS X版がある。ノベルが開発を推進しており、Ubuntu、openSUSE、Debian、Mandriva LinuxなどのLinuxディストリビューションで採用されている OpenOffice.orgは正式版ではなく、このGo-OOである。現在、プロジェクトは終息しLibreOfficeへ統合された。以下のような機能拡張が施されている一方、高速化のためOpenOffice.org にある一部のマイナーな機能（自動アップデートなど）は削除されている。 OpenOffice.orgよりも起動時間や応答時間が短くて高速に動作する。 OpenOffice.orgよりも優れたグラフィックス機能を持っている。SVGやWPG形式、EMFファイルをインポートすることができる。 プレゼンテーション向けの3Dトランジション機能を備えている。 任意の条件を満たすセル値が検索可能なスプレッドシート（Calc）向けのソルバーを導入している。 VBAマクロとOffice 2007のOpenXMLファイル形式をサポートする。 PortableApps.comで開発した、USBメモリなどに入れて持ち運べるようにしたOpenOffice.org。レジストリを使わないためインストールが不要。英語版・中国語版（簡体字）・日本語版などいくつかの言語版が出ているが、3.2.0以降更新が止まっている。なお、LibreOffice版がバージョンに追随する形でリリースされている。 独非営利団体 Team OpenOffice.org e.V.により、OpenOffice.orgが OracleからApacheへ寄贈される事で今後サポートされないバージョン3.3.0のメンテナンスを目的として発表された。これに対しApacheソフトウェア財団は遺憾の意を示しており、本プロジェクトに向けて協調を呼びかけている。 Oracle Open Office（有償） - OpenOffice.orgをオープンソース化したサン・マイクロシステムズによる派生ソフトウェア。サン・マイクロシステムズをオラクルが買収後に、StarSuite（StarOffice）からOracle Open Officeに変更された。2011年4月に販売が打ち切られた。 OpenOffice.org Novell Edition - OpenOffice.orgプロジェクトに参加したノベルによる派生ソフトウェア。VBA互換機能などが強化されている。ノベルは、OpenOffice.orgからLibreOfficeベースに変更したため、ノベル版のLibreOfficeとして継続している。 NeoOffice - macOSにJavaで対応し、よりmacOSに順応している。 Lotus Symphony - OpenOffice.orgプロジェクトに参加したIBMによる派生ソフトウェア。画面操作や拡張機能が変更されている。 OxygenOffice Professional（OOOP、O2OP） - Go-OOを基に、クリップアートやテンプレートなどの追加が施されたオフィススイート。 Citation Style Language - これ自体はオフィススイートではないが、文献を引用する際の書式を設定するための言語であるCSLはOpenOffice.orgから派生して生まれた。