大艦巨砲主義

大艦巨砲主義（たいかんきょほうしゅぎ）とは、艦隊決戦による敵艦隊撃滅のため大口径の主砲を搭載し重装甲の艦体を持つ戦艦を中心とする艦隊を指向する海軍軍戦備・建艦政策および戦略思想。巨砲大艦主義、巨艦巨砲主義、巨砲巨艦主義、大艦大砲主義とも言う。 英国海軍戦艦ドレッドノート (1906年)が各国間の建艦競争を大艦巨砲主義に走らせる契機となった。しかし、タラント空襲や真珠湾攻撃、マレー沖海戦の戦訓により、適切な航空援護なしに戦艦を戦闘に参加させてはならないことが認識された。 19世紀末ごろから主に蒸気機関の発達によって、大型で高速の艦艇が作れるようになった。 同時に艦砲は大型化するほど射程も伸び、威力も大きくなる。そこで、大型の軍艦に大型の砲をより多く搭載しようという考え方が大艦巨砲主義であり、19世紀末から20世紀前半まで主要海軍国で支持されていた。 日本海軍でも、日露戦争時の日本海海戦で大艦巨砲と「艦隊決戦」を至上とする考え方が確立された（海戦要務令）。その後も大東亜戦争後半期まで軍令・戦術上の主流となった。長駆侵攻してくる敵艦隊を全力で迎撃・撃退するのが基本方針であり、その際の主役は戦艦とされ、航空母艦・巡洋艦・駆逐艦などは脇役に過ぎないという思想があった。[要出典] 大艦巨砲主義の進展は、方位盤をはじめとする射撃管制装置の発達とも関連している。射程の長い砲があっても、遠距離で敵艦に命中させられる技術がなければ無意味だからである。 「ドレッドノート」が画期的だったのは、多数の主砲の射撃管制を可能とする射法の完成あってのことである。1940年頃まで各国の戦艦は光学式測距儀と方位盤射撃を用いた射撃管制装置を主用していた。しかし米英では1941年以降レーダーの実用化により、着弾観測については光学式測距儀よりもレーダーを使用した電測射撃に移行していった。これに対し、日独は米英に電子兵装で格段に後れを取り、電測測距と併用したものの、光学式測距儀を最後まで実戦で主用した。なお、フランスはすぐに敗戦したため、射撃用レーダーを搭載したもののその効果は不明である。イタリアは終戦時まで対空見張り用レーダーのみだった。光学式の測距はとくに遠距離射撃では誤差が大きく、近距離でも夜間、曇天、悪天候などで視界の悪い時にレーダー管制に劣っていた。そのため、水上艦艇同士の戦闘において電測射撃が行えることはかなり優位だった。ただ、初期の射撃用レーダーは測距性能は充実していたものの方位探知角が不足しており、時には光学観測射撃に後れを取ることもあった。[要出典] 他国より大型の戦艦に巨大な主砲を搭載するという、文字どおりの大艦巨砲主義は1936年のワシントン海軍軍縮条約明け後には終焉を迎え、前代と同程度、あるいはやや小型化した主砲の採用例が多くなった。 第一次世界大戦中の1916年に生起したユトランド沖海戦において、イギリスとドイツが弩級戦艦・超弩級戦艦を含む艦隊で衝突し、長距離砲撃戦の重要性が再認識されたことで各国の大艦巨砲主義は一層強まり、速力と防御力の向上を追求したポスト・ジュットランド艦（高速戦艦）が建造されたが、必然的に排水量も増えてしまい主砲口径の増大を諦めざるを得なかった為である。 この反省から、速力・防御力のバランスが戦艦の設計で重要視されるようになった。これまでの戦艦は速度を、巡洋戦艦は防御力を妥協して排水量を抑えていたが、そのような設計の問題点が明らかになった。 そして、航空機の発達により第二次世界大戦中に航空機の優位が確立、航空主兵論の台頭が戦艦時代の終わりを告げることとなった。 アメリカで計画されていた、大和型戦艦（72,800t 45口径46cm 9門）と同等のモンタナ級戦艦（71,922t 50口径16インチ砲 12門）全5隻が1943年に建造中止されたことをもって戦艦は終焉を迎えた。 その後竣工したアイオワ級戦艦やヴァンガードやジャン・バールなどはそれ以前に起工したものであり、以後戦艦の新造は行われていない。 大砲技術が発達し艦砲で撃沈が可能になると、舷側に穴を空けて多数の艦砲を並べると被害を受けやすくなった。 そのため砲数を減らし、1門あたりの威力を高め、敵艦砲に耐える装甲を施すこととなり、装甲艦の時代となった。技術開発が進み、砲の大きさ（口径・口径長）が威力と比例するようになった。戦列艦から装甲艦への移行期には小型化が見られたものの、大砲･動力･造船技術の進歩にしたがって軍艦は巨大化していった｡そして木製艦体に装甲を施した装甲艦から、艦体自体を鉄鋼製とした艦へと移行、大型の艦体と搭載砲を持つ戦艦と、小型の偵察などを目的とする巡洋艦へと分岐した。 近代戦艦の始祖とされるのはロイヤル・サブリン級戦艦である。なお、1895年から順次竣工したマジェスティック級戦艦が、30.5 cm砲4門の主砲を搭載、そしてその砲の威力に対応する装甲を持つ、前弩級戦艦の基本形を確立した。しばらくは各国ともこの様式で戦艦を建造したが、1906年にイギリスで完成した「ドレッドノート」によって主砲4門の枠が外された。この艦は従来の戦艦に比べて飛躍的に向上した攻撃力と機動力を有し、建造中の戦艦をも一気に旧式にするほどの衝撃を与えた。そのためこれ以後世界の海軍は「ドレッドノート」を基準とし、これらを弩級戦艦と称する。 そして超弩級戦艦によって、30.5 cmという主砲口径の枠も外され、戦艦の攻撃力は主砲の大きさで決まる時代となった。 敵艦より大きな主砲を備え、敵弾に耐えられる厚い装甲を備えた戦艦が海戦では有利である。その結果、戦艦とそれに搭載される主砲は急速に巨大化し、また数量で他国に負けないために大量建造が行われた。コストパフォーマンスその他の理由によって、前代より排水量・主砲が小型化する場合もあった巡洋艦とは対照的に、戦艦はひたすら大型化の一途をたどった。日英独は戦艦と同じ巨砲を持つ巡洋戦艦も建造し、中には大和型の25年も前に世界初の18インチ砲搭載艦となった「フューリアス」などがある。 第一次世界大戦のジェットランド海戦でイギリスとドイツが弩級戦艦・超弩級戦艦を含む艦隊で衝突し、砲撃戦の重要性が再認識されたことで各国の大艦巨砲主義は一層強まり、日本では、日露戦争後の1906年から1920年代までは戦艦が海軍力の主力として最重要視され、列強各国は巨砲を装備した新鋭戦艦の建造競争を展開。 「主力艦」たる戦艦部隊同士の砲撃戦によって海戦ひいては戦争そのものの勝敗が決まるとされ、巡洋艦や駆逐艦などの戦艦以外の艦艇は主力艦の「補助艦」とされた。戦艦を保有できない中小国の海軍でも、限定的な航続距離・速力の海防戦艦と呼ばれる艦を建造し、戦艦に近い能力を持とうとした例も多く見られた。この時期の戦艦は大戦後の核兵器と同様の戦略兵器であり、他国より強力な戦艦は国威を示すものだった。 戦艦の建造競争は1921年のワシントン軍縮会議におけるワシントン海軍軍縮条約締結によりいったん中断（海軍休日）したが、1937年にワシントン条約が失効すると、建艦競争が再開された。しかし、主砲を巨大にする大艦巨砲主義は衰退し、速力と防御力のバランスが重視され、主砲口径も従来か従来以下のサイズにとどまった。 また航空機と異なり、当時の技術力では地平線という物理的制約により、戦艦は単独で数十kmを超える直接観測・攻撃手段を持ちえなかった。 (例) 地球の半径をR(=6.37 ×106m）、観測地点の水面からの高さをh(m)とした時、そこから観測できる距離x(m)は三平方の定理から x2 + R2 = (R+h)2 　　で求められる。ここでh=50m とした時、h2 はR2 より極めて小さいので、 x = √2Rh+h2 ≒ √2Rh x ≒ √2Rh = √2×6.37×106×50 = √637×103 ≒ 25.2×103(m) このため、かつて想定されていたような戦艦同士の砲撃戦はほとんど発生せず、戦艦の役割はもっぱら対地砲撃、機動部隊や輸送船団の護衛、あるいは通商破壊などとなった。 ワシントン条約期間中に建造されたフランス戦艦ダンケルク級（1937年竣工）以降、第二次世界大戦終結までの9年間に建造された戦艦は27隻だった。 そして、大戦中にアメリカのアイオワ級戦艦が4隻就役し、戦後に完成したイギリスの「ヴァンガード」とフランスの「ジャン・バール」を最後に、新たな戦艦は建造されていない。 第二次世界大戦勃発直前（1941年）における日米の超弩級戦艦所有数は以下の通り。 日本 - 金剛型（巡洋戦艦から高速戦艦に種別変更）4隻、扶桑型2隻、伊勢型2隻、長門型2隻、大和型2隻（建造中含む）（計12隻） このうち金剛型、扶桑型、伊勢型、長門型の10隻は、1921年（大正10年）の軍縮条約発効前に建造された艦齢20〜30年を超える艦艇である。 米国 - ニューヨーク級戦艦2隻、ネバダ級戦艦2隻、ペンシルベニア級戦艦2隻、ニューメキシコ級戦艦3隻、テネシー級戦艦2隻、コロラド級戦艦4隻（計15隻） これら15隻全てが軍縮条約発効前に建造されたもので同様に艦齢20〜30年を超える。 ただし、米国は開戦直前から以下の超弩級戦艦を建造しているため、大戦中の戦艦保有数は倍以上の総数27隻に及ぶ。 ノースカロライナ級戦艦2隻、サウスダコタ級戦艦4隻、アイオワ級戦艦6隻（計12隻） 日本はワシントン海軍軍縮条約により、仮想敵国であった米国と主力艦の戦力に上記のような大きな量的・質的格差があったこと、そしてパナマ運河を航行するためにパナマックスより大きい戦艦を建造できないことを鑑みて、戦艦史上最大の46センチ主砲の64,000t級大和型戦艦（「大和」と「武蔵」）を建造した。 大和型は6万トンを超す大艦であり、45口径46cm砲という巨砲を備えた大艦巨砲主義の申し子だった。しかし、戦艦との戦闘では優位に立てたはずの大和型も航空機には勝てず、「大和」「武蔵」ともにアメリカ海軍航空母艦載機の集中攻撃を受けて沈没した。また連合国・枢軸国を問わず、多数の戦艦が航空機や潜水艦の攻撃で沈没した。 日本は大和型よりも大型の51cm砲を積む超大和型戦艦の建造を予定していたが戦中に計画を中止している。また、米英仏独ソも35,000トン級を凌駕する巨大戦艦の建造計画があったが、直後に始まった第二次世界大戦では海軍の主役の座は航空機に移った。 1941年12月に太平洋戦争が勃発し、真珠湾攻撃などにおいて主役である戦艦を出す前の「露払い」として考えられていた航空機が予想以上の戦果を産み、第一航空艦隊（司令官南雲忠一中将）は地球を半周するほど縦横無尽の活躍を見せた。それによって航空戦力の評価が高まり、戦前から訴えられていた航空主兵論が勢いを増した。1942年（昭和17年）4月28日および29日、大和で行われた第一段作戦研究会で第一航空艦隊航空参謀源田実中佐は大艦巨砲主義に執着する軍部を「秦の始皇帝は阿房宮を造り、日本海軍は戦艦『大和』をつくり、共に笑いを後世に残した」と批判して一切を航空主兵に切り替えるように訴えた。第二艦隊砲術参謀藤田正路は、大和の主砲射撃を見て1942年（昭和17年）5月11日の日誌に「すでに戦艦は有用なる兵種にあらず、今重んぜられるはただ従来の惰性。偶像崇拝的信仰を得つつある」と残した。 海軍はそれでも大艦巨砲主義を捨て切れなかったが、ミッドウェー海戦での第一航空艦隊の壊滅により、思想転換は不十分だが航空戦力の価値が偉大と認めて航空優先の戦備方針を決定する。しかし、方針、戦備計画のみで施策、実施などまで徹底出来なかった。 国力・工業力ともに不十分な日本では航空機と戦艦の両立は無理であり、艦艇整備を抑える必要があったが被弾した艦艇の修復などが増大しそこまで行うことができなかった。第三艦隊は航空主兵に変更されたが、第一艦隊、第二艦隊は従来のままで、第三艦隊で制空権を獲得してから戦艦主兵の戦闘を行う考えのままだった。 対する米国は、空母の有用性を認識しながらも戦前から計画していた超弩級戦艦の建造を続けた。これは空母機動部隊において豊富な対艦・対空武装を持ち高速な戦艦を有力な空母直掩艦として使用したかった事と、上陸戦の前の敵陣地破壊に艦砲射撃を用いる事が有効であったためである。 1943年（昭和18年）、第三段作戦発令において連合艦隊作戦要綱を制定し、航空主兵を目的とした兵術思想統一が行われた。1944年2月に第一艦隊が廃され、翌月に第一機動艦隊が創設されたことにより、ようやく機動部隊が最重要視されることとなった。 その機動部隊と（陸上）基地航空兵力は、ギルバート・マーシャル諸島の戦い、マリアナ沖海戦、台湾沖航空戦など戦いで全く戦果を挙げることなく大打撃を受けた。レイテ沖海戦に参加した小沢機動部隊にもはや攻撃力はなく、囮部隊として壊滅した。同作戦でレイテ湾に突入するはずだった戦艦部隊は目的を達しないまま反転し、その過程で大和型戦艦「武蔵」が航空攻撃によって撃沈された。翌年4月には、沖縄に向かう大和がこれも航空攻撃によって撃沈され（坊ノ岬沖海戦）、日本海軍は大艦巨砲と航空主兵双方がアメリカ海軍の航空主体の物量に敗れる形で終焉を迎えた。 なお､戦艦が最後に実戦で使われたのは1991年の湾岸戦争で、アイオワ級戦艦「ミズーリ」と「ウィスコンシン」が出撃し無人偵察機による弾着観測射撃や巡航ミサイル攻撃を実施し､一定の戦果を挙げている｡ 太平洋戦争において日本海軍が米海軍と異なり、大艦巨砲主義に拘束され航空優位思想に転換できなかったという批判があるが、米海軍の建造数を見れば判る通りこのような考えは完全に誤りである。開戦直前まで艦歴20年を超える戦艦10隻しか擁さない日本海軍は大和型2隻の建造を行ったにすぎないが、これに対して1940年時点で米海軍はノースカロライナ級戦艦2隻・サウスダコタ級戦艦4隻・アイオワ級戦艦4隻、計10隻の建造を開始しており、この動向および各艦の性能は日本側も把握していた。 また、大艦巨砲主義や航空優位思想の意味は多義的なもので検証に耐えるものではなく、決戦に備えて戦艦を使用しなかったという語りも、事実は、あるいは使用されあるいは使用されようとしあるいは戦艦としては見捨てられて使用されなかったのであり、機動部隊の建制化も重要な意味を持たない上に、アメリカ海軍が高速空母部隊を創設した時期は日本海軍も連合機動部隊の発令をした時期であり、この批判はイデオロギーであるとする意見もある。 戦後、日本海軍の砲術出身の大艦巨砲主義者は次のように語っている。 福留繁中将は「多年戦艦中心の艦隊訓練に没頭してきた私の頭は転換できず、南雲機動部隊が真珠湾攻撃に偉効を奏したのちもなお、機動部隊は補助作業に任ずべきもので、決戦兵力は依然、大艦巨砲を中心とすべきものと考えていた」と反省を語っている。 黛治夫大佐は、大艦巨砲が航空主兵に敗れた戦後になってもなお、戦前の想定どおり、砲撃主体の艦隊決戦を挑むべきだったと生涯主張し続けた。 戦後、大艦巨砲主義に反対していた日本海軍の航空主兵論者たちは次のように語っている。 源田実大佐は、海軍が大艦巨砲主義から航空へ切り替えられなかったのは組織改革での犠牲を嫌う職業意識の強さが原因だったと指摘する。「大砲がなかったら自分たちは失業するしかない。多分そういうことでしょう。兵術思想を変えるということは、単に兵器の構成を変えるだけでなく、大艦巨砲主義に立って築かれてきた組織を変えるとことになるわけですから。人情に脆くて波風が立つのを嫌う日本人の性格では、なかなか難しいことです」と語っている。 奥宮正武中佐は、戦艦無用論も含む航空主兵論は戦前極端とも見られたが、太平洋戦争の経過がその見通しがほぼ正しかったことを証明したとして、とくに航空関係者が嘆いていたのは、大艦巨砲主義の下で作られる戦艦の建造費、維持費など莫大な経費が浪費される割にほぼ戦局に寄与しないことであり、それを航空に回せばより強力なものができると考えていたと語っている。