COVID-19ワクチン

新型コロナウイルス (SARS-CoV-2) > 新型コロナウイルス感染症 (COVID-19) > COVID-19ワクチン COVID-19ワクチン（コビッド19ワクチン、英: COVID-19 vaccine）は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の原因ウイルスであるSARSコロナウイルス2（SARS-CoV-2）に対して、ヒトに獲得免疫を提供することを目的としたワクチンである。新型コロナウイルスワクチン、新型コロナワクチンとも呼ばれる。 2021年5月時点で、接種開始済みから開発中まで、複数の方式や製造元のワクチンが存在する（mRNAワクチン、DNAワクチン、ウイルスベクターワクチン、不活化ワクチン、組換えタンパクワクチン、ペプチドワクチンなど）。 世界的に見て、2020年末や2021年初頭から複数の製薬企業が開発・製造した複数種のCOVID-19ワクチンの接種が始まっている。各国のワクチンの接種状況を概観すると、早期にワクチン調達契約を結ぶことに成功して既に大規模に接種が行われた国がある一方、ワクチン調達で遅れをとり接種がほとんど進んでいない国も存在する（後節の「ワクチンの確保・接種状況」を参照）。オーストリアのように接種の義務化を決定した国もある。 既に複数の製薬企業によってワクチンは臨床試験も済んでおり、世界各地で接種は行われている。有効性は各ワクチンごとに異なる（後節の「有効性」を参照）。 各国・各地の接種状況については後節の「ワクチンの確保・接種状況」を参照のこと。 いまだにワクチン開発に成功していない製薬会社の中には、今も新たな種類のCOVID-19ワクチンの開発の努力を続けている企業もある。なお2021年5月18日時点で、日本の製薬企業はいずれも自社のCOVID-19ワクチンの承認を得ることに成功していない。 COVID-19の大流行に先立ち、重症急性呼吸器症候群（SARS）や中東呼吸器症候群（MERS）などの病気を引き起こすコロナウイルスの構造と機能に関する知識が確立されていた為、2020年初頭に様々なワクチン技術の開発を加速できた、とされた。2020年1月10日、SARS-CoV-2の遺伝子配列データがGISAIDを通じて共有され、同年3月19日までに、世界の製薬業界がCOVID-19への取り組みを大々的に発表した。 2020年代に入り、COVID-19は世界規模で急ピッチに広がりを見せたことから、各国の研究機関や医薬品メーカーは、新たなワクチンの開発や他のウイルス用に開発された既存ワクチンの再評価に乗り出した。世界保健機関（WHO）は、2020年5月までに世界で118の計画が進行中とするリストを公表。うち8の計画は、その時点で既に欧米や中華人民共和国（中国）で臨床試験の段階に入っていた。また、WHOはワクチン開発に各国が共同出資・購入する枠組み「COVAX（コバックス）」を立ち上げた。 なお、2020年6月時点では、「最初に開発されるワクチンについては、感染防止よりも重症化や死亡を防ぐタイプのワクチンを開発する可能性がある」などと報道されていた。また、高齢者にはワクチンが効きにくいと指摘する声もあった。 COVID-19用ワクチンの製造に当たり、新たな製造手法を模索する企業も現れた。これは、従来の鶏卵によるインフルエンザワクチンの生産手法を応用した場合、生産性が低いうえに時間がかかるというリスクがあること、また、卵に注入したウイルスが変異して、ワクチンの有効性が低下することも考えられるためである。具体的には、DNAワクチンやmRNAワクチンの開発が進められることとなった。 2020年5月時点で、WHO、感染症流行対策イノベーション連合（Coalition for Epidemic Preparedness Innovations, CEPI）、およびゲイツ財団（GF）は、COVID-19感染症の継続を防ぐためにいくつかのワクチンが必要になるという見通しのため、資金と組織のリソースを投入していた。ワクチン候補の迅速な投資と開発のために20億ドルの世界基金を組織しているCEPI は、2020年9月に、ライセンス取得を支援するための臨床データが同年末までに入手できる可能性があることを示した。2020年5月4日には、WHOが主催したテレソン（長時間特別番組）で、40カ国から81億ドルの誓約書が寄せられた。同時に、WHOは、第II/III相臨床試験に到達した複数のワクチン候補の同時評価のための国際的な「連帯試験」の展開も発表した。 2020年11月、バーレーンは中国のシノファーム社製ワクチンの緊急販売承認を与え、アラブ首長国連邦（UAE）がこれに続いた。12月には、バーレーンと英国が米ファイザー社製ワクチンを緊急時の使用を承認した一方、UAEとカナダは一般使用を承認した。 第III相臨床試験では、いくつかのCOVID-19ワクチンが、症候性COVID-19感染症の予防に95%という高い有効性を示している。2021年4月現在、16種のワクチンが少なくとも1つの国の規制当局から一般公衆用として認可を受けている。2種類のRNAワクチン（ファイザー-バイオンテック社製ワクチン、モデルナ社製ワクチン）、7種類の従来型不活化ワクチン（BBIBP-CorV、CoronaVac、Covaxin、WIBP-CorV（英語版）、CoviVac、Minhai-Kangtai（英語版）、QazVac（英語版））、5種類のウイルスベクターワクチン（スプートニク・ライト、スプートニクV、オックスフォード-アストラゼネカ、コンビディシア、ジョンソン・エンド・ジョンソン）、2種類のタンパク質サブユニットワクチン（EpiVacCorona、RBD-Dimer（英語版））である。合計すると、2021年3月時点で、308のワクチン候補が様々な段階で開発されており、73件が臨床研究中で、そのうち24が第I相試験、33が第I/II相試験、16が第III相試験となっている。 多くの国では、高齢者などの合併症のリスクが最も高い人や、医療従事者などのウイルスへの曝露・感染のリスクが高い人を優先して段階的に配布する計画が実施されている。また、ワクチンの入手性が向上するまでの間、できるだけ多くの人々に接種を拡大するために、単回接種による暫定使用が検討されている。2021年5月19日時点、各国の保健機関からの公式報告によると、全世界で13億回のCOVID-19ワクチンが投与された。アストラゼネカ-オックスフォードは2021年に30億回、ファイザー-バイオンテック社13億回、スプートニクV、シノファーム、シノバック、ジョンソン・エンド・ジョンソン社はそれぞれ10億回の生産を見込んでいる。モデルナは2021年に6億回、コンビディシアは5億回の投与を目標としている。2020年12月までに100億回以上のワクチンが各国から予約注文されており、世界人口の14％を占める高所得国がその約半数を購入している。 欧米企業のワクチンを十分に調達する経済力がない中・低所得国に対しては中華人民共和国やロシア連邦、インドが大量のワクチンを輸出しており、外交的影響力を拡大する意図が指摘されている。日本政府は購入したアストラゼネカ製ワクチンを、台湾やベトナム、インドネシア、タイ、フィリピン、マレーシア、ブルネイへ無償提供している。 既に世界各地でワクチンの接種が開始されている。日本含む各国・各地の接種状況については後節の「ワクチンの確保・接種状況」を参照のこと。 接種を行った人々に様々なインセンティブ（優遇）・特典を与えて接種を加速させる取り組み や、接種済みであることを証明する「ワクチンパスポート」を発行する動きもある。ガイダンスによると、完全に予防接種を受けた人は、マスクなしで、また物理的な距離を置くことなく、屋内と屋外のすべての活動に参加できるようになった。しかし、2021年7月、アメリカ疾病予防管理センターは、完全にワクチン接種された人を含むすべての人に、ウイルスの感染がかなりまたは多い地域の公共の屋内の場所でマスクを着用するように勧告した。 ワクチンの開発・生産が進んで供給量が増えたことや、接種への忌避感が根強い地域があることなどで、ワクチンおよびその生産能力の余剰と、使用期限切れによる廃棄が生じている。先進国のほか、南アフリカ共和国で製薬会社アスペンが他のアフリカ諸国への供給用に建設したワクチン工場は、アフリカ諸国の接種率が低いにもかかわらず2022年6月時点で受注が得られず閉鎖危機にある。 2003年時点、鳥類感染性気管支炎ウイルス (infectious bronchitis virus) 、犬コロナウイルス、猫コロナウイルスなど、コロナウイルスによって引き起こされるいくつかの動物の病気に対してワクチンは製造されていた。ヒトに影響を与えるコロナウイルス科のウイルスに対するワクチンを開発するための以前のプロジェクトは、重症急性呼吸器症候群（SARS）と中東呼吸器症候群（MERS）を対象としていた。SARS およびMERS に対するワクチンは、ヒト以外の動物でテストされている。 2005年と2006年に発表された研究によると、SARSを治療するための新しいワクチンと医薬品の特定と開発は、当時の世界中の政府と衛生行政機関にとって優先事項だった。2020年の時点で、ヒトのSARSに対して安全で効果的であることが証明されている治療法や予防ワクチンは無い。 MERSに対し確立されたワクチンも存在しない。MERSが普及したとき、既存のSARS研究は、MERS-CoV感染に対するワクチンと治療法を開発するための有用なテンプレートを提供する可能性があると考えられていた。2020年3月現在、ヒトでの第I相臨床試験を完了した（DNAベースの）MERSワクチンが1種、その他3種のワクチンが進行中であり、いずれもアデノウイルスベクター型2種（ChAdOx1-MERS、BVRS-GamVac）、MVAベクター型1種（MVA-MERS-S）である。 COVID-19が世界的に蔓延し始めた2019年末 - 2020年初頭の時点では、ヒトのコロナウイルス感染を予防するためのワクチンは存在していなかった。2019年12月にCOVID-19コロナウイルスが検出された後、COVID-19の遺伝子配列が2020年1月11日に公開され、発生に備えて予防ワクチンの開発を早めるための緊急の国際的対応が引き起こされた。 2020年2月時点では、世界保健機関（WHO）は、原因ウイルスであるSARSコロナウイルス2（SARS-CoV-2）に対するワクチンが18カ月以内に利用可能になるとは予想していないと述べていた。2020年初頭に世界的にCOVID-19の感染率が急増したことで、国際的なアライアンスや政府の取り組みが刺激され、複数のワクチンを短期間で製造するためのリソースを緊急に整理し、3月には4つのワクチン候補がヒト評価に入ることとなった（後節の「2020年に開始された臨床試験」の表を参照）。 2020年4月、WHOは、異なる技術と流通を持つ3種類以上のワクチンを開発するための総費用を80億米ドルと見積もった。2020年4月までに、「19カ国のほぼ80の企業や研究機関」がこの仮想的なゴールドラッシュに取り組んでいた。また、4月には、CEPIは、COVID-19に対するワクチン候補のうち、6つのワクチンが国際的な連合によって第II-III相試験を経て開発のために選ばれ、3つのワクチンは最終的なライセンス取得に向けて規制と品質保証を経て合理化されなければならないと見積もっている。別の分析によると、10のワクチン候補が同時に初期開発を必要とし、そのうちのいくつかがライセンス取得に向けた最終的な道筋として選ばれる前に、10のワクチン候補が同時に初期開発を必要とすると見積もっている。 2020年7月、英国国家サイバーセキュリティ―センター (National Cyber Security Centre) として、それぞれの政府および軍隊の英米諜報機関およびセキュリティ組織が、カナダ通信保安局 (Communications Security Establishment) 、アメリカ合衆国国土安全保障省国家保護・プログラム総局 (Cybersecurity Infrastructure Security Agency) 、アメリカ国家安全保障局（NSA）は、ロシアの国家支援ハッカーが他の国の学術機関や製薬機関からCOVID‑19治療とワクチン研究を盗もうとした可能性があると主張した。ロシアはそれを否定した。 2020年の間に、年初からのCOVID-19ワクチン開発の取り組み全体の大きな変化は、多国籍製薬業界と各国政府との共同研究の増加と、COVID-19ワクチンに注力する多くの国のバイオテクノロジー企業の多様性と増加である。CEPIによると、COVID-19ワクチン開発の一般的な地理的分布は、北米の組織が世界のCOVID-19ワクチン研究の約40％を占めているのに対し、アジアとオーストラリアでは30％、ヨーロッパでは26％、南米とアフリカではいくつかのプロジェクトが存在している。 ワクチン開発がスタートすると分散コンピューティングプロジェクトのFolding@homeへの関心が高まったことで、2020年3月下旬には演算能力は約1.22 EFLOPS、2020年4月中旬には約2.43 EFLOPSを達成し、世界初のエクサフロップ・コンピューティング・システムとなり、TOP500の全スーパーコンピュータの合算を上回る能力を獲得した。 ワクチン開発を加速させ、流通に備えるための国際的な提携を形成している組織があるが、その中には、2020年5月初旬に81億米ドルの資金調達を開始し、史上前例のない規模で協力、研究の加速化、国際的なコミュニケーションを促進している世界保健機関（WHO）も含まれている。WHOはまた、世界的なワクチン開発を調整するためのCovid-19 Vaccines Global Access（COVAX）を実施し、GAVIやCEPIと共同で Access to COVID-19 Tools (ACT) Accelerator のワクチンの柱となっている。7月、WHOは、世界人口の最大60％を占める165カ国が、最終的な認可ワクチンの公正かつ衡平な配分のためのWHO COVAX計画に合意したことを発表した。COVAXは、COVID-19ワクチンの開発と製造を加速し、「認可ワクチンへのアクセスが全ての国に公平に提供されること」を保証することを目標としている。具体的には2021年末までに、各参加国が最前線の医療従事者やリスクの高い人々を保護し、最も脆弱な20％の人口にワクチンを接種する ために、保証された分量を受け取る（最大20億回分を平等に提供する）ことを保証する。 CEPIは、国際保健当局およびワクチン開発者と協力して、さらに20億米ドルの基金を創設。公的、私的、慈善団体、市民社会の組織間のグローバルパートナーシップで、8つのワクチン候補の研究と臨床試験を加速するために資金を提供し、当面（2020年〜2021年）は、ライセンスの完全な開発のためにいくつかの候補を支援することを目標としている。英国、カナダ、ベルギー、ノルウェー、スイス、ドイツ、オランダは既に9億1500万米ドルを寄付しており、ワクチンの研究と配布を専門とする民間の慈善団体であるビル＆メリンダゲイツ財団（ゲイツ財団）は、2億5000万米ドルを寄付している。 2020年6月4日、英国のロンドンから、G7およびG20諸国の35の国家元首を含む、52カ国の民間および政府の代表者の間で仮想サミットが調整され、88億米ドルが調達された。ワクチンと予防接種のためのグローバルアライアンス（GAVI）により、2025年までに発展途上国の3億人の子供たちがワクチンを摂取できるよう準備する。主な寄付はゲイツ財団からの16億米ドル と英国政府による5年間で年間3億3000万ポンド（2020年6月には約21億米ドル）など。 2020年12月時点では、ACTアクセラレーターにより24億米ドルが調達されており、9つのワクチン候補がCOVAXとCEPIによって資金提供され、189カ国が最終的なワクチンの展開計画に取り組んでいる。 感染症流行対策イノベーション連合はノルウェー政府、インド政府、ビル&メリンダ・ゲイツ財団、および公益信託団体ウェルカム・トラストの出資によって2017年に世界経済フォーラム（ダボス会議）にて発足した、公的機関、民間機関、慈善団体および市民団体の間でのグローバルな協働体である。日本の厚生労働省も創設に関わり2017年より拠出を行ってきた。 2020年1月23日、CEPIは以下3研究チームがワクチン開発に向けた作業を開始し、少なくとも1種類のワクチンの臨床試験を6月までに開始すると発表した。また、夏にも人へ臨床試験を行い、ワクチン承認は早ければ年内になるとも述べた。 米医薬品・ワクチン開発のモデルナ (Moderna, Inc.)（英語) (MRNA.O) とアメリカ国立アレルギー・感染症研究所 (NIAID) の連携 製薬会社 イノビオ・ファーマシューティカルズ (Inovio Pharmaceuticals, Inc.) (INO.O) 豪クイーンズランド大学のチーム この他、米Vir Biotechnology社もワクチン開発計画に加わり、SARSやMERSの生存者から同定されたモノクローナル抗体（mAbs）が本ウイルスに有効かどうか調べる。 イノビオはMERSの最も先進的なワクチン候補 INO-4700をもっており、ウイルスのDNA塩基配列が公表されて3時間以内にウイルスをデザインできた。CEPIから最大900万ドル（約9億8000万円）の助成金を受け、2020年初夏にも中東・アフリカ現地での第II相臨床試験に入る予定 で、大規模な臨床試験は年末までに中国で行いたいという。 2月3日、英グラクソ・スミスクライン (GSK) はパンデミックワクチンで確立されたアジュバント（抗原性補強剤）の基盤技術を提供するためにCEPIの協働に参加すると発表した。 2月25日、モデルナは開発中のCOVID-19のワクチンを、ヒトに投与する安全性試験（第I相試験）向けに米国立アレルギー感染症研究所 (NIAID) に出荷した。ヒトへの臨床試験は2カ月以内の開始を見込むが、一般に入手できるようになるには1年半かかる可能性があるという。 2020年3月12日、田辺三菱製薬は、カナダの子会社が製造する植物由来の粒子を利用し、ワクチン開発に着手すると発表した（CoVLP）。 2020年3月5日、大阪大学発の創薬企業アンジェスは、DNAプラスミド技術を活かしたDNAワクチンを大阪大学と共同で開発し、タカラバイオが製造すると発表した。同年6月30日より治験を開始し、7月末までに30人を対象に実施する。 2020年5月7日、塩野義製薬は、子会社のUMNファーマが国立感染症研究所と共同で、年内の臨床試験開始を目指していることを公表した。最短で2020年内の臨床試験開始を予定している。市場への投入は2021年秋になる見込みで、同年末までに3,000万人分の生産を目標とする。 第一三共、東京大学医科学研究所は、最短で2021年3月からワクチンの臨床試験を開始することを目指すと報道された。 2020年6月27日、九州大学は、九州大学発のベンチャー企業であるKAICOと共同で、新型コロナウイルスのワクチン候補となるたんぱく質の開発に成功したと発表した。2021年からワクチンの臨床試験開始を目指している。 2020年8月時点でワクチンの開発が急がれた一方、（その時点では）専門家からは「感染そのものを予防する効果は証明が難しい」という懸念が出た。また、東京大学医科学研究所の石井健教授は「（ワクチン開発を）急げば急ぐほど安全性の担保はおろそかになる」と訴えている。この懸念に対し、米国国立研究機関博士研究員でウイルス学、免疫学を専門とする峰宗太郎医は「動物実験などの結果を踏まえると、『（感染予防効果は）あると考えてよい』と思います」 と述べている。 日本国内でも「臨床試験の段階で発熱などの副作用が発生しているケースも見られる」とか、2020年12月20日時点で「ファイザー/バイオンテックのワクチンは、27万人への接種で6人（100万人あたり22人）のアナフィラキシーが報告されている」とか、2020年1月23日の報道では「モデルナのワクチンは、400万人の接種でアナフィラキシーが起きたのは10人（100万人あたり2.5人）であり、いずれの患者もその後回復した」と報道された。 日本では2020年12月18日にファイザーが厚生労働省に承認申請を行ったほか、国内メーカや大学などで実用化を目指して開発が行われているが、いずれも2021年に臨床試験を開始する目標であり、まだ実用化はされていない、とされた。 2021年2月5日、アストラゼネカが厚生労働省に承認申請を行った。 2021年2月12日、ファイザー製のコロナワクチン「コミナティ」の特例承認が了承され、2021年2月14日に正式に特例承認された。なお、当該ワクチンの法令上の名称は「コロナウイルス修飾ウリジンRNAワクチン（SARS-CoV-2）」である。 2021年3月5日、モデルナのワクチンについて、日本での窓口企業の武田薬品工業が厚生労働省に承認申請を行った。 2021年5月20日、アストラゼネカのコロナワクチンである「バキスゼブリア」とモデルナのコロナワクチンである「COVID-19ワクチンモデルナ」（後に「スパイクバックス」へ名称変更）の特例承認が了承され、2021年5月21日に正式に特例承認された。なお、アストラゼネカのウイルスベクターワクチンについての法令上の名称は「コロナウイルス（SARS-CoV-2）ワクチン（遺伝子組換えサルアデノウイルスベクター）」である。ただ、モデルナのワクチンについてはファイザーに続いて公的接種の対象とされたものの（後述する大規模会場で使用されている）、アストラゼネカのワクチンについては、諸外国で副反応と見られる血栓症の発生があったことから、薬事承認はされたものの公的接種の対象外とされた。その後、同年8月3日に原則40歳以上を対象に公的接種の対象に追加された。 2021年5月24日、ジョンソン・エンド・ジョンソンのワクチンについて、傘下のヤンセンファーマが厚生労働省に承認申請を行った。2022年5月30日、厚生労働省の専門部会はジョンソン・エンド・ジョンソンのワクチン「ジェコビデン」について製造販売を承認することを了承した。その後、同年6月20日に厚生労働省は「ジェコビデン」の製造販売を承認した。ただし、当該ワクチンに関しては、厚生労働省は予防接種法上の公費負担で打てるワクチンに含めない方針を示しており、希望する場合は原則自己負担になる見込みである。 2021年7月12日、第一三共はmRNAワクチンの臨床試験を年内に開始すると発表した。国内では既に他のワクチン接種が始まっていることから偽薬との比較は倫理上の問題があるため、他のワクチンとの効果の差を比較する劣性試験を行う予定。 2021年12月16日、武田薬品工業はアメリカのバイオテクノロジー企業ノババックスの組み換えタンパクワクチンについて、厚生労働省へ製造販売承認申請を行ったと発表した。2022年4月19日、厚生労働省はノババックス製の組み換えタンパクワクチン「ヌバキソビッド」について正式に製造販売を承認した。なお、ノババックスの組み換えタンパクワクチンの法令上の名称は「組換えコロナウイルス（SARS-CoV-2）ワクチン」である。 2022年9月20日、オミクロン株のBA.1に対応した従来株との2価ワクチンの接種を開始した。12歳以上の3回目以降の接種希望者（ブースター接種）が対象となる。 2022年9月30日、導入されている新型コロナウイルスワクチンのうち、アストラゼネカのワクチンについては供給を受けたすべてが有効期限を迎えたため、この日をもって日本での公的接種終了となった。接種対象者を40歳以上に限定していたことから、同種のワクチン接種は9月末までで12万回と低迷していた。供給を受けた5770万回分のうち、自治体に配送されたのはおよそ20万回分に留まり、途上国を中心に海外に無償で供与したのがおよそ4400万回分で、残りのおよそ1350万回分は廃棄した。また、追加を予定していた6230万回分のワクチンの契約はキャンセルされている。 日本政府は2021年6月に「ワクチン開発・生産体制強化戦略」を閣議決定しており、これに基づいて国立研究開発法人日本医療研究開発機構が2022年3月22日にワクチン開発を手掛ける先進的研究開発戦略センター（SCARDA）を設立した。 2023年7月31日、厚生労働省の専門部会が第一三共の新型コロナウイルスmRNAワクチン「ダイチロナ」について製造販売を承認する事を了承し、同年8月2日に厚生労働省が「ダイチロナ」の製造販売を承認した。国内企業が開発した新型コロナウイルスの初の販売承認となるが、流行初期の起源株を用いたワクチンであるため、同年秋に国が予定しているワクチンがオミクロン派生型の変異株対応ワクチンを使用する方針であることから同社は出荷は行わず、変異株対応のワクチンも開発を進め、年内の供給を目指している。一方で塩野義製薬が開発した新型コロナウイルス組み換えタンパクワクチン「コブゴーズ」については、専門部会で国内治験のデータに有効性の疑義が指摘があったことから「有効性を明確に評価するのは難しい」と判断され、継続審議となった。 KMバイオロジクスでは2023年の実用化を目指し不活化ワクチンの開発を進めている。 2020年1月26日、中国CDC（疾病管理予防センター）の関係者は、ワクチンの開発を開始したと語った。1月29日、広州のロシア領事館は新型コロナウイルスのゲノムが中国からロシアに提供され、中露がワクチンの共同開発に着手したと発表した。 （上記と同じものかどうかは不明であるが）開発したワクチンの治験開始が3月17日に中国で承認され、陳薇をリーダーとする中国人民解放軍軍事科学院軍事医学研究院の研究者らが治験を開始。3月18日に中国中央電視台も報道した。 3月23日、軍事科学院軍事医学研究院生物工程研究所とカンシノ・バイオロジクス（英語版）は、独自に開発した新型コロナウイルスワクチン（アデノウイルス媒体）の108人への第1期臨床試験を開始すると報道した。プロジェクト責任者は陳薇 (Chen Wei) 少将で、複製欠陥型ヒト5型アデノウイルスを媒体とし、新型ウイルスのS抗原を作る。感染予防のため、陳薇チーム7人は既に接種済みである。陳薇少将はウイルスのワクチンの研究で博士号を取得しており、これまでに抗SARSウイルス製剤やエボラ出血熱のワクチン開発に成功したと発表されている。 2020年5月25日、カンシノ・バイオロジクスは、同年3月から開始していたウイルスベクターワクチンの第1相臨床試験で、ヒトへの効果を世界で初めて確認したと報告した。6月25日、中華人民共和国中央軍事委員会は国産ワクチン「Ad5-nCoV」の使用を中国人民解放軍に限定して認可したことを決定した。7月22日より、医療従事者らを対象にワクチンの緊急使用を開始した。 2020年12月30日、中国のシノファーム社は国産ワクチン「BBIBP-CorV」の有効性を79.34％とし、同年12月9日に中国より先にワクチンを承認して首相のムハンマド・ビン・ラーシド・アール・マクトゥームらが接種していたアラブ首長国連邦が発表した86％よりも低く発表した。翌31日、中国の国家薬品監督管理局はシノファームの「BBIBP-CorV」を承認した。 2021年2月、中国の国家薬品監督管理局はシノバック・バイオテック社のCoronaVacとカンシノ・バイオロジクス社の国産ワクチン2種類を承認した。 2021年5月、世界保健機関は欧米以外のワクチンでは初めてシノファーム社のBBIBP-CorVの緊急使用を承認し、有効性は79％と推定した。 2020年8月中旬にロシア政府が国内で製造されたワクチンを薬事承認し、10月以降医療従事者などを対象とした接種を開始する予定と発表した。その後、8月11日にウラジーミル・プーチン大統領がガマレヤ記念国立疫学・微生物学研究センターの国産ワクチン「Gam-COVID-Vac」（スプートニクV）を世界に先駆けて認可したことを発表した。 2020年11月11日、スプートニクVが発症を防ぐ有効性が92%に上ったとする最終第3段階の臨床試験の第1回中間結果をロシアは発表した。 アメリカ合衆国連邦政府は2020年、ワクチンの研究・製造への補助や買取事前契約などに100億ドル以上を投じる「オペレーション・ワープ・スピード」（超高速作戦）を開始した。アメリカ生物医学先端研究開発局はアストラゼネカ（イギリス）やサノフィ（フランス）など他国の製薬企業のワクチン開発も支援している。 2020年1月21日、アメリカの感染症薬メーカー、ノババックス（英語版）(Novavax Inc.) は、本ウイルスの感染予防のためのワクチンの開発を始めたと語った。 2020年1月29日、米医薬品・日用品大手ジョンソン・エンド・ジョンソン (J&J) は、COVID-19 ワクチンの開発に着手したと発表した。エボラ出血熱のワクチン開発に利用した技術を応用する。このワクチンは現在、コンゴ民主共和国とルワンダで投与されている。「すでに多数の研究者をワクチン開発に投入しており、1カ月以内には何らかの成果が出せると確信している。世界市場に向けた量産体制はすでに整っているので、ワクチンが完成すれば、1年以内に億単位の出荷が可能」という。 2020年3月16日、アメリカ国立衛生研究所は、アメリカ国立アレルギー・感染症研究所とバイオ医薬企業のモデルナが開発していたmRNAワクチンが治験に至ったことを発表。治験は、ワシントン州シアトル市内で始まり、同年5月18日までに複数の治験参加者から抗体を確認することができた。全世界に1年間で5〜10億回分の供給を計画している。 ファイザーのワクチンが2020年に供給開始予定。2021年までに数億人規模の接種を目指す。日本にはワクチンが完成した場合には、2021年6月までに1億2,000回分を供給することで、日本国政府と基本合意されている。その後、2020年11月9日に初期の治験のデータが発表され、予防の有効性が90%越えとなった。これを受け、2020年11月中にもアメリカの食品医薬品局に承認の申請を行う。 ノババックスのワクチンは、1年に1億回分の生産を目標としている。生産はアメリカ合衆国の富士フイルム子会社と協力し、日本では武田薬品工業が原薬から製造し販売する予定。 アストラゼネカがオックスフォード大学と共同でワクチン開発を開始し、そ2020年4月より臨床試験を開始した。同年9月以降、翌21年にかけて10億回分の生産が可能と目され、5月の時点で既に4億回分（アメリカ3億回分、イギリス1億回分）の供給を9月から開始することが予定されていた。その後に供給計画を20億回分に増加し、日本には1億2,000万回分、うち3,000万回分は2021年3月までに供給することをが日本国政府と基本合意された。治験については、参加者の中に深刻な副反応の疑いが確認されたため、9月9日から中断していた が、9月12日に再開したことを明らかにした。 しかし、アストラゼネカのワクチンについてはその後、各国で懸念が示されることとなる。2021年1月29日にはフランスのエマニュエル・マクロン大統領が、同社製のワクチンは60 - 65歳以上の高齢者にはほぼ効果がないと発言し、同国保健当局が2月2日に65歳以上の高齢者には接種しないよう勧告したのをはじめ、ドイツ、イタリア、スウェーデンの保健当局も高齢者への接種を行わないよう勧告した。ただし、欧州医薬品庁(EMA)は全年齢層の成人への接種を推奨した。 また2021年3月になってアストラゼネカ製のワクチンに接種後に血栓が発生するなどの副反応事例が報告されたためドイツ、フランス、イタリア、スペイン、デンマーク、アイスランド、ノルウェー、オランダ、タイ など接種を中断する国が続出した。3月15日にはWHOが同社製ワクチンと血栓の発生に因果関係は認められず、ワクチン接種を継続するようコメントを発表する事態となった。これを受けフランスやドイツでは接種を再開した。 アストラゼネカによる臨床試験では79％の有効性が確認されたと2021年3月22日に発表されている。しかしアメリカ国立アレルギー・感染症研究所は、古い不完全な治験データが含まれていた可能性があると指摘し、最新の正確な情報を提供するよう要求。アストラゼネカも48時間以内の最新データ提供を表明した。その結果、有効性は76％へと訂正された。 2020年2月18日、フランスのサノフィは、米国保健福祉省 (HHS) の生物医学先端研究開発局 (BARDA) と協力して、COVID-19のための遺伝子組換えワクチンの速やかな開発を目指すと発表した。アメリカ生物医学先端研究開発局からも支援を受けている。 インドでは国産ワクチン2種の接種が2021年1月16日に開始された。インドには世界最大級のワクチン製造機関であるインド血清研究所（SII）があり、輸出も行われているが、原材料はアメリカやEUからの輸入に頼っている。 国内で流通するのは国内の製薬企業バーラト・バイオテック（英語版）社とインド医学研究評議会（英語版）が共同開発しSIIで製造されている「コバクシン」 と、アストラゼネカが開発しバーラト・バイオテックがライセンス生産する「コビシールド」であり、前者は承認段階で有効性を証明するデータが示されていなかった。その後の治験では有効性81％と評価されている。 中華民国（台湾）では、メディジェン・ワクチン・バイオロジクス（中国語版）（中国語: 高端疫苗生物製剤、新竹県）がアメリカ国立衛生研究所の協力を得て開発したMVC COVID-19ワクチン（英語版）対して2021年7月に緊急使用許可が出された。2021年8月23日に接種が開始され、蔡英文総統は同日早朝に率先して接種を受けた。 蔡英文は、従来は中華人民共和国の妨害により、民間の調達や日本やアメリカからの無償供与以外では、ワクチンの輸入が難しかったと述べている。 ベトナムのナノジェン製薬バイオテクノロジーはベトナム軍医大学と共同で「ナノコバックス」を開発中であり、2021年2月に第2段階の治験、6月10日に最終段階の治験を開始した。 インドネシアではアイルランガ大学など7つの研究機関が開発中。 タイ王国ではタイ製薬公団（GPO）とマヒドン大学熱帯医学部が共同開発を進めている。 イランの最高指導者アリー・ハーメネイーが2021年6月25日に接種を受けたワクチンは、イランで開発されている複数のワクチンのうち、同月に緊急承認されたものとイラン国営メディアにより報道された。 キューバは、WHO未承認であるものの国産ワクチンを製造しており、2021年9月16日には子供（2 - 11歳）にも接種対象を広げた。 2022年6月29日、韓国政府はSKバイオサイエンス社が開発した新型コロナウイルスのワクチンSKYCovioneを認可したと発表した。韓国の国産ワクチンの認可は初めて。新型コロナのワクチンと治療薬両方を独自に開発・生産するのは米英に続き3カ国目。当局によると、同ワクチンは冷蔵保管が可能で、超低温冷凍などは不要。一方、オミクロン変異株などに対する有効性は「研究中」としており、具体的な供給計画は固まっていない。 2021年1月時点、COVID-19に対する有効なワクチンを作成するために、9つの異なる技術プラットフォーム（多数の候補の技術が未定義のまま）が研究開発中である。 臨床試験中のワクチン候補のプラットフォームのほとんどは、COVID-19感染の主要抗原としてのコロナウイルススパイクタンパク質とその変異体に焦点を当てている。2020年に開発されたプラットフォームには、核酸技術（ヌクレオシド修飾メッセンジャーRNAおよびDNA）、非複製ウイルスベクター、ペプチド、組換えタンパク質、弱毒化ウイルス、不活化ウイルスなどがある。 COVID-19のために開発されている多くのワクチン技術は、インフルエンザを予防するために既に使用されているワクチンとは異なり、COVID‑19感染メカニズムの精度を高めるために「次世代」戦略を使用している。いくつかの合成ワクチンでは、2P変異を利用してスパイクタンパク質を融合前構造に固定し、ウイルスがヒトの細胞に付着する前に免疫応答を刺激する。開発中のワクチンプラットフォームは、抗原操作の柔軟性を高め、医療従事者、高齢者、子供、妊婦、免疫力が低下している人など、COVID-19の感染しやすい人々の感染メカニズムをターゲットとした効果が期待できる。。 SARS-CoV-2タンパク質を形成して免疫反応を促すための3種類のワクチンを示す概念図。(1)RNAワクチン、(2)サブユニットワクチン、(3)ウイルスベクターワクチン SARS-CoV-2に採用されているワクチンのプラットフォーム。全ウイルスワクチンには、弱毒化されたウイルスと不活性化されたウイルスの両方が含まれる。タンパク質およびペプチドサブユニットワクチンは通常、免疫原性を高めるためにアジュバントと組み合わされる。SARS-CoV-2ワクチン開発では、三量体のスパイクタンパク質全体、または受容体結合領域(RBD)などの構成要素を使用することに重点が置かれている。複数の非複製ウイルスベクターワクチンが開発されており、特にアデノウイルスに焦点が当てられている。一方、複製ウイルスベクターのコンストラクトはあまり重視されていない。 RNAワクチンにはRNAが含まれており、組織に導入されるとメッセンジャーRNA（mRNA）として働き、細胞に外来タンパク質を作らせ、適応免疫反応を刺激して、対応する病原体やがん細胞を識別して破壊する方法を体に教える。RNAワクチンは、ヌクレオシド修飾メッセンジャーRNAを使用することがよくあるが、必ずしもそうとは限らない。mRNAの送達は、RNA鎖を保護し、細胞への吸収を助ける脂質ナノ粒子に分子を共製剤化することによって実現される。この技術の開発は、ペンシルベニア大学の免疫学者、ドリュー・ワイスマンとカリコー・カタリンによる。 RNAワクチンは、米国および欧州連合で認可された最初のCOVID-19ワクチンである。2021年1月時点、このタイプの認可されたワクチンは、ファイザー-バイオンテックワクチン とモデルナワクチン である。2021年2月現在、EUではCureVac社のCVnCoV（英語版） RNAワクチンが認可を待っている。 重度のアレルギー反応はまれである。2020年12月、ファイザー-バイオンテックCOVID-19ワクチンの初回投与1,893,360回では、重度のアレルギー反応が175例発生し、そのうち21件がアナフィラキシーであった。2020年12月および2021年1月に行われたモデルナ COVID-19ワクチンの4,041,396回の投与では、アナフィラキシーの報告は10件のみであった。脂質ナノ粒子がアレルギー反応に関与している可能性が最も高い。 これらのワクチンは、SARS-CoV-2タンパク質をコードするDNAを含むアデノウイルス・シェルを用いた、非複製ウイルスベクターの例である。COVID-19に対するウイルスベクターを用いたワクチンは、新しいウイルス粒子を生成するのではなく、全身の免疫反応を誘発する抗原のみを生成するという非複製性を持っている。 2021年1月時点、このタイプのワクチンとして認可されているのは、英国のオックスフォード-アストラゼネカワクチン、ロシアのスプートニクV、中国のコンビディシア、そしてジョンソン・エンド・ジョンソンワクチンである。 コンビディシアとジョンソン・エンド・ジョンソンのワクチンは、いずれもワンショットワクチンで、物流の煩雑さがなく、通常の冷蔵保存で数か月間保存できる。 スプートニクVは、ジョンソン・エンド・ジョンソン社のワクチンと同じAd26を1回目に使用し、コンビディシアと同じAd5を2回目に使用しており、単回投与と同様の有効性を得ることができ、1回の投与で同じ効果があるか完全試験が行われている。 不活化ワクチンとは、培養したウイルス粒子を熱やホルムアルデヒドなどの方法で死滅させることにより、病気を引き起こす能力を失わせ、かつ免疫反応を起こさせるワクチンである。 2021年1月時点、中国のCoronaVac、BBIBP-CorV、IBP-CorV、インドのCovaxin、ロシアのCoviVac が認可されている。臨床試験中のワクチンには、KMバイオロジクスやValneva社のワクチンがある。 サブユニットワクチンは、病原体の粒子全体を導入することなく、1つまたは複数の抗原を提示する。抗原はしばしばタンパク質サブユニットであるが、病原体の断片であればどのような分子でもよいとされている。 2021年4月時点、このタイプのワクチンとして承認されているのは、ペプチドワクチンのEpiVacCorona とRBD-Dimer（英語版） の2つである。認可が保留されているワクチンには、Novavax COVID-19ワクチン と、SOVERANA 02（コンジュゲートワクチン）、Sanofi-GSKワクチン（英語版）がある。V451ワクチン（英語版）は以前、臨床試験が行われていたが、その後のHIV検査で誤った結果を引き起こす可能性があることが判明したため中止された。 自己増殖RNAワクチンや自己複製RNAワクチンと呼ばれる、自ら増殖や複製するワクチンである。次世代のRNAワクチンであり、接種後に体内でRNAを増やすタンパク質を増殖させ、自らRNAを増やすワクチンである。VLPセラピューティクス・ジャパンしたワクチンの場合、自ら増殖するため、レプリコンの粒子が127gあれば、日本の全人口に接種出来るだけのワクチンが作れる計算になるとされる。また、保管も4°Cの環境で1 - 2か月は保存可能であるとされる。VLPセラピューティクス・ジャパン、大阪市立大学、国立国際医療研究センター、医薬基盤・健康・栄養研究所、大分大学などが開発中である。他にも米国メリーランド州ボルチモアのElixirgen Therapeutics, Inc.（エリクサジェン・セラピューティックス社）が自己複製型RNAワクチン「EXG-5003」を開発し、日本では藤田医科大学（愛知県豊明市）にて、第 1/2 相臨床試験を開始している。 臨床試験が行われているその他のワクチンには、ウイルス様粒子ワクチン、複数のDNAプラスミドワクチン、少なくとも2つのレンチウイルスベクター（英語版）ワクチン、コンジュゲートワクチン、SARS-CoV-2スパイクタンパクを発現させた水疱性口内炎ウイルス（英語版）などがある。 経口ワクチンや経鼻ワクチンも開発・研究されている。経鼻ワクチンについては、タデ藍（青森県産の『あおもり藍』）の葉から抽出したエキス（トリプタンスリン含有）が、ウイルスの細胞への侵入を防ぐ働きを持つことや、自然素材で副作用が少ないことから、藍の葉のエキスを配合した点鼻薬の市販化を目指している。 終生免疫の獲得を目指したワクチンの研究開発もおこなわれており、東京都医学総合研究所が研究開発する天然痘ワクチンであるワクシニアウイルスを更に弱毒化したDIs株に、SARS-CoV-2遺伝子を組み込んだ遺伝子組換え生ワクチンや、東京大学生産技術研究所が麻疹ウイルスをベクターとして用いた遺伝子組換え生ワクチンを研究開発している 。 科学者たちは、関連性のない疾患に対する既存のワクチンが、免疫系を活性化し、COVID-19感染の重症度を軽減できるかどうかを調査した。結核用のBCGワクチンが免疫系に非特異的な作用を及ぼすという実験的証拠はあるが、このワクチンがCOVID-19に有効であるという証拠はない。 ワクチン有効性（vaccine efficacy）とは対照試験において、ワクチンを接種した被験者が病気にかかるリスクと、ワクチンを接種していない被験者が病気にかかるリスクを比較したものである。有効性0％とは、ワクチンが効かないことを意味する（プラセボと同じ）。 有効性が50％の場合は、ワクチン未接種の人と比べてワクチン接種した人の感染症例が半分になることを意味する。 臨床試験は、異なる集団、地域、ウイルスの亜種を用いて実施されたため、異なるワクチンの有効性を比較するのは簡単ではない。COVID-19の場合、ワクチン有効率（英語版）が67％であればパンデミックを遅らせるのに十分かもしれないが、これはワクチンが感染を防ぐために必要な殺菌免疫（ウイルスを感染前に排除する免疫系の作用）を与えることを前提としている。ワクチン有効性は疾病予防を反映したものであり、無症状の人は感染力が強い可能性があるため、SARS-CoV-2の感染性を示す指標としては不十分である。米国食品医薬品局（FDA）と欧州医薬品庁（EMA）は、COVID-19ワクチンの承認に必要な有効性として50%をカットオフ値として設定している。現実的な集団ワクチン接種率を75％を目標とし、実際の基本再生産数に応じてCOVID-19ワクチンに必要な有効性は、流行を防ぐためには70%以上、社会的距離を置くなどの措置をとらずに流行を消滅させるためには80%以上であると予想されている。 有効性の計算において、症候性COVID-19とは、一般的にPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査が陽性であり、かつCOVID-19の症状（英語版）の定義済リストのうち少なくとも1つまたは2つの症状を有するものと定義されているが、正確な仕様は試験によって異なる。国によってSARS-CoV-2変異株の有病率が異なるため、試験場所も報告された有効性に影響を与える。以下の範囲は、特に記載のない限り95%信頼区間であり、全ての値は年齢に関係なく全ての被験者に対するものである。重症化したCOVID-19に対する有効性は最も重要で、入院や死亡が公衆衛生上の負担となり、その予防が優先される。認可・承認されているワクチンでは、以下のような有効性が示されている。