真田幸光

真田 幸光（さなだ ゆきみつ、1957年（昭和32年）9月23日 - ）は、日本の国際金融経済学者。専門分野は韓国・台湾・中国・モンゴル・ベトナム・北朝鮮を中心とする東アジア地域経済と国際金融。愛知淑徳大学ビジネス学部・研究科教授。「BSフジLIVE プライムニュース」では韓国経済や国際金融経済をテーマにした回に度々出演している。 1957年（昭和32年）9月23日、東京都生まれ。東京教育大学附属小学校・中学校・高等学校卒業。1981年（昭和56年）、慶應義塾大学法学部政治学科卒業後、東京銀行（現・三菱UFJ銀行）へ入行。1995年（平成7年）、韓国の延世大学に留学。1997年（平成9年）5月〜11月、東京三菱銀行（現・三菱東京UFJ銀行）ソウル支店（主任支店長代理）。1997年（平成9年）12月〜1998年（平成10年）11月、独系ドレスナー銀行東京支店（企業融資部部長）。 1998年（平成10年）11月〜2000年（平成12年）3月、愛知淑徳大学ビジネス・コミュニケーション研究所助教授に就任。2000年（平成12年）4月〜2002年（平成14年）3月、愛知淑徳大学コミュニケーション学部助教授。2002年（平成14年）4月〜、愛知淑徳大学コミュニケーション学部、2004年（平成16年）4月より愛知淑徳大学ビジネス学部・研究科教授。2008年（平成20年）から2011年（平成23年）までキャリアセンター長、2012年（平成24年）から2015年（平成27年）までビジネス学部長、2013年（平成25年）からはビジネス研究科長を務めている。 社会基盤研究所、日本格付研究所、国際通貨研究所などの客員研究員。中小企業総合事業団中小企業国際化支援アドバイザー、日本国際経済学会、現代韓国朝鮮学会、東アジア経済経営学会、アジア経済研究所日韓フォーラムの会員を務める。韓国金融研修院外部講師。雑誌『現代コリア』・『中小企業事業団・海外投資ガイド』・『エコノミスト』、新聞『中部経済新聞』・『朝鮮日報』日本語版などに寄稿。日本・韓国・台湾・香港での講演活動など、グローバルに活躍。 戦国武将の真田信之から数えて14代目の子孫になる。曾祖父の真田幸正（信濃松代藩最後の藩主・真田幸民の長男）が松代真田家第11代当主であり本家にあたる。次男だった祖父・真田幸尚の代より分家となった。そのため、子供の頃から「真田家の教え」や「伝統や伝承」を口伝で受け継いできたとされる。また、祖母は米沢上杉家第15代当主・上杉憲章の長女であり、厳しく躾られたという。なお、血統上は真田信之の血は引いておらず、伊予宇和島藩第8代藩主・伊達宗城の男系子孫にあたる。 1997年（平成9年）のアジア通貨危機当時は、金融マンとしてソウルと東京で活躍した。2008年（平成20年）の韓国の通貨危機の際には、「米国のスワップだけでウォン売りは止まらない」といち早く見切ったと言われている。 2009年（平成21年）3月から2010年（平成22年）8月まで、情報サイト「感動！インキュベーター」で“真田幸光教授の「世相を斬る！」”というブログを掲載していた。 慶應義塾体育会野球部の出身で、三田倶楽部（野球部OB会）の理事を務めている。 『日本の国際化と韓国　対韓企業進出の手引き』人間の科学社、1988年6月。ISBN 978-4-8226-0079-2。  『アジアの国、日本　21世紀の「日本-アジア関係」構築に向けて』出版研、1991年8月。ISBN 978-4-87969-042-5。  『韓国』総合法令〈海外ビジネス事情シリーズ〉、1993年11月。ISBN 978-4-89346-294-7。  『世界の富の99 (きゅうじゅうきゅう) %はハプスブルク家と英国王室が握っている』宝島社〈宝島社新書 339〉、2012年3月。ISBN 978-4-7966-9670-8。  『ドル崩壊、アジア戦争も探る英国王室とハプスブルク家』宝島社〈宝島社新書 369〉、2012年12月。ISBN 978-4-8002-0479-0。  『世界の富の99%を動かす英国王室、その金庫番のユダヤ資本』宝島社〈宝島社新書 339〉、2016年8月。ISBN 978-4-8002-5806-9。  東京銀行アジア・オセアニアグループ 編 編『最新アジア経済・金融用語事典』日本経済新聞出版社、1994年11月。ISBN 978-4-532-14329-9。  松本厚治 編著、服部民夫 編著 編『韓国経済の解剖　先進国移行論は正しかったのか』文真堂、2001年7月。ISBN 978-4-8309-4388-1。  田村秀男、真田幸光、野副伸一、石川幸一、小林煕直 共著『世界金融危機とアジア』亜細亜大学アジア研究所〈アジア研究所叢書 24〉、2010年2月。ISBN 978-4-900521-24-7。  - 亜細亜大学アジア研究所が開催した公開講座内容。 田村秀男「世界金融危機の現状と展望」 真田幸光「アジアは金融危機をどう乗り切るか」 野副伸一「経済で躓いた李明博政権」 石川幸一「岐路に立つASEAN」 小林煕直「中国は八%成長を維持できるか」 西澤正樹、野副伸一、藤原弘、真田幸光、山本忠士 共著『延辺朝鮮族自治州の社会・経済の変容と適応』亜細亜大学アジア研究所〈アジア研究所・アジア研究シリーズ no.77〉、2011年3月。ISSN 13455060。  - 注記：平成20・21年度研究プロジェクト「延辺朝鮮族自治州の社会・経済の変容と適応」。 野副伸一「可能性大きい延辺朝鮮族自治州」 藤原弘「拡大する東北市場とビジネスチャンス」 真田幸光「国際金融からみる延辺朝鮮族自治州経済」 西澤正樹「延辺朝鮮族自治州琿春市の産業基盤整備」 山本忠士「延辺朝鮮族自治州の日本語教育」 西澤正樹、東善明、尾坪玉淑、西澤正樹、 呉淑儀サリー、藤原弘、真田幸光、野副伸一 共著『北東アジアの経済・社会の変容と日本』亜細亜大学アジア研究所〈アジア研究所・アジア研究シリーズ no.81〉、2013年3月。ISSN 13455060。  - 注記：平成22・23年度研究プロジェクト「北東アジアの経済・社会の変容と日本」。 東善明「中国の地方都市からみたグローバリゼーションと社会の変容」 尾坪玉淑「大慶市の持続的発展のための人材戦略」 西澤正樹「北東アジアの「辺境」地域産業と企業」 呉淑儀サリー「内モンゴルの企業経営」 藤原弘「北東アジアの投資環境と日本」 真田幸光「北東アジアの国際政治情勢と日本」 野副伸一「アジアを見る目」 西澤正樹、東善明、尾坪玉淑、西澤正樹、呉淑儀サリー、藤原弘、真田幸光、野副伸一 共著『北東アジアの経済・社会の変容と日本 2』亜細亜大学アジア研究所〈アジア研究所・アジア研究シリーズ no.86〉、2015年3月。ISSN 13455060。  - 注記：平成24・25年度研究プロジェクト「北東アジアの経済・社会の変容と日本2」。 遊川和郎「中国の周辺外交と新たな国際秩序の形成「一帯一路」構想の目指すもの」 真田幸光「現行の国際政治情勢」 アハマド・ニアズ「移行経済下における北東アジア金融のあり方と今後の課題」 岡田基幸「モンゴル経済発展期における日本の関わりと役割」 須賀努「モンゴルと中国その歴史的な関係と現在」 宋成華「近年の黒龍江省における日系企業の投資状況」 西澤正樹「北東アジア「辺境」地域の産業振興」 西澤正樹、真田幸光、宋成華、須賀努、ネメフジャルガル、郭艶芹、パリーダ・バイムハット、アハマド・ニアズ 共著『北東アジアの経済・社会の変容と日本 3』亜細亜大学アジア研究所〈アジア研究所・アジア研究シリーズ no.92〉、2017年3月。ISSN 13455060。  - 注記：平成26・27年度研究プロジェクト「北東アジアの経済・社会の変容と日本3」。 真田幸光「地政学的視点から見た北東アジアの国際情勢」 宋成華「黒龍江省における主要大学の「一帯一路」戦略の適応力調査」 須賀努「茶貿易から見る回族と中国周辺国」 ネメフジャルガル「モンゴル国と中国内モンゴル自治区の草原牧畜業の比較研究」 西澤正樹「阿勒泰地区哈薩克族の生業、協同組合、地域開発」 郭艶芹、パリーダ・バイムハット「文化は協同組合発展のカギである」 アハマド・ニアズ「Maripat Japan株式会社によるウイグル地域ビジネス開発構想」 西澤正樹、藤井喜一郎、宋成華、須賀努、真田幸光 共著『北東アジアの経済・社会の変容と日本 4』亜細亜大学アジア研究所〈アジア研究所・アジア研究シリーズ no.99〉、2019年3月。ISSN 13455060。  - 注記：平成28・29年度研究プロジェクト「北東アジアの経済・社会の変容と日本4」。 藤井喜一郎「中国内陸地域社会経済発展に関する諸問題」 宋成華「中国の大学シンクタンクの発展概況及び「一帯一路」構想への貢献能力について」 西澤正樹「カザフスタンアルマトイ地域の帰還カザフ族と地域産業」 須賀努「一帯一路に次ぐ第三の道万里茶路」 真田幸光「ユーラシアの国際政治情勢」 『早わかり韓国　文化が見える・社会が読める』日本実業出版社、2002年5月。ISBN 978-4-534-03395-6。  「企業金融の形態」『ビジネスとコミュニケーション』第1巻、愛知淑徳大学ビジネスコミュニケーション学会、2001年3月25日、32-35頁。  「最新中国事情」『アジア研究所所報』第113巻、亜細亜大学アジア研究所、2004年、8-11頁。  「大学・地域活性化への提言(特集 : 大学・地域活性化のための仕掛け論)」『CUC view & vision』第19巻、千葉商科大学経済研究所、2005年3月、21-24頁、NAID 110004718453 NCID AN10575276。  「北東アジア地域の共同発展の可能性を体感する」『アジア研究所所報』第137巻、亜細亜大学アジア研究所、2010年、8-9頁。  「経済研究所講演会講演録 第38回 東アジアにおけるビジネス環境と日本の中小企業」『経済研究所所報』第15巻、駿河台大学経済研究所、2011年、41-79頁、doi:10.15004/00000646、NAID 120005577715。  「講演　発展する中国と日本のあり方 (第23回大学・企業技術交流会/フロンティア技術検討会)」『室蘭工業大学地域共同研究開発センター研究報告』第22巻、室蘭工業大学地域共同研究開発センター、2011年12月、25-29頁。  「「ウルムチの潜在力」」『アジア研究所所報』第146巻、亜細亜大学アジア研究所、2012年、6-7頁。  鈴置高史; 真田幸光 (2012年6月12日). “「円も人民元圏に吸いこまれる」 特別編：円と元の直接取引の影響について、真田幸光・愛知淑徳大学教授に聞く”. 日経ビジネスオンライン. 2012年6月16日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年11月9日閲覧。 鈴置高史; 真田幸光 (2012年10月18日). “韓国への制裁は「スワップ」より「貿易」が効く 真田幸光教授と激動のアジアを「金融」から読み解く（上）”. 日経ビジネスオンライン. 2012年10月20日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年11月9日閲覧。 鈴置高史; 真田幸光 (2012年10月19日). “日韓、スワップの切れ目が縁の切れ目 真田幸光教授と激動のアジアを「金融」から読み解く（下）”. 日経ビジネスオンライン. 2012年10月20日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年11月9日閲覧。 鈴置高史; 真田幸光 (2012年12月13日). “通貨の命綱を中国に託した韓国 「金融でも始まった離米従中」を真田幸光教授と読む”. 日経ビジネスオンライン. 2012年12月18日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年11月9日閲覧。 鈴置高史; 真田幸光 (2015年3月5日). “「人民元圏で生きる決意」を固めた韓国 「日韓スワップ終了」を真田幸光教授と考える”. 日経ビジネスオンライン. 2015年3月4日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年11月9日閲覧。 鈴置高史; 真田幸光 (2015年3月30日). “「AIIB」で中国陣営に飛び込んだ韓国 中国の挑戦に揺らぐ国際秩序を真田幸光教授に聞く”. 日経ビジネスオンライン. 2015年3月30日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年11月9日閲覧。 真田幸光 (2016年6月26日). “「真田丸」14代目は大学で情報戦を学生に教え込む”. 日刊工業新聞 (日刊工業新聞社). https://newswitch.jp/p/5149 2019年11月17日閲覧。  鈴置高史; 真田幸光 (2016年9月15日). “米国は「日韓スワップ」を許すか 「通貨の戦い」を真田幸光教授と読む（1）”. 日経ビジネスオンライン. 2016年9月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年11月9日閲覧。 鈴置高史; 真田幸光 (2016年9月16日). “またも、スワップで日中を天秤にかける韓国 「通貨の戦い」を真田幸光教授と読む（2）”. 日経ビジネスオンライン. 2016年9月15日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年11月9日閲覧。 鈴置高史; 真田幸光 (2017年1月16日). “「百害あって一利なし」の日韓スワップ 真田幸光教授に「慰安婦像への対抗措置」を聞く（1）”. 日経ビジネスオンライン. 2017年1月15日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年11月9日閲覧。 鈴置高史; 真田幸光 (2017年1月17日). “「中国側に寝返る韓国」にスワップは追い銭 真田幸光教授に「慰安婦像への対抗措置」を聞く（2）”. 日経ビジネスオンライン. 2017年1月16日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年11月9日閲覧。 鈴置高史; 真田幸光 (2017年10月30日). “米中ロがうごめく「金正恩後の北朝鮮」分割案 真田幸光教授と「金融」を通してアジアの火薬庫を読む（1）”. 日経ビジネスオンライン. 2017年10月31日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年11月9日閲覧。 鈴置高史; 真田幸光 (2017年11月1日). “米国はいつ「韓国放棄カード」を切るのか 真田幸光教授と「金融」を通してアジアの火薬庫を読む（2）”. 日経ビジネスオンライン. 2017年11月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年11月9日閲覧。 真田幸光（愛知淑徳大教授） (2018年10月10日). “現地調査で感じたケニア市場の可能性　日本企業が進出するならこの都市”. 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