芸能人

芸能人（げいのうじん）は、芸能を職業とする人。 日本語の「芸能」は広く流通している表現であり、「芸能界」や「芸能人」などの派生語もまずは大衆文化（大衆芸能）を想起させることが多い。ただし、能や歌舞伎などの伝統芸能の枠組みもあり、「芸能」の表現は必ずしも大衆文化に限定して用いられているわけではない。 英語ではTV star、Movie star、Comedian、TV Personalityなど職種別の呼び名はあるが、日本語の「芸能人」のような漠然とした単語による総称はない。なお、「芸能」の概念は英語のパフォーミング・アーツ（performing arts）の訳語として用いられることがある。パフォーミング・アーツ（performing arts）は日本語に直訳すると「上演芸術」となり音楽、舞踊、演劇などをすべて含む概念である。ただ、日本では「芸能」という語が広く流通しており、「上演芸術」という語は一般的には用いられていない。 芸能人は売れっ子ともなれば知名度も上がり、仕事や収入も増える。結果、ファッション、ライフスタイル（生き方など）、言動などが常に大衆に注目されるようになり、ときとしてカリスマ的な影響力を及ぼす。 一方、生計を立てるには不安定な職業でもある。人気がなくなれば、テレビ番組や雑誌などのメディアから起用されなくなり、活躍の場は減少する。その結果、人々に忘れられれば「お役御免」とされてしまう。歌手やお笑い芸人で、歌やネタの才能があっても、時代の影響や新世代の人気者の登場などが原因で短期間しか活躍できず、一発屋として芸能界から姿を退く者も数多く存在する。メディアでの露出がなくなると死亡説まで流れることもある。また、一般社会からすると不規則な生活が続くこともある。 デビューを夢見てオーディション受験中の者は芸能人とは呼ばれない。 有名になれば、自分の悪い部分や、芸能界以前の過去の逸話やプライベートなことなどの不都合な過去（整形前の顔写真、本人の公表していない生い立ちや出身校、家族・親族や交友関係など）まで暴露されることもある。しかし、そういったことも含め、良くも悪くも話題にならないと世間から忘れられていく危険がある。 実力によって地位を得たり、人脈を広げ着実な活動を続けたりするベテランは、人気がなくなっても大御所的存在として後進の指導等に回る者もいるが、生活が持たなくなり消えていく者も多い。 しかし「将来なりたい職業」では常に上位にランクインするなど、大衆文化を享受する人々にとっては依然として人気の職業の1つである。 芸能人は芸能事務所と契約を結んでいることが多いが、その多くはマネジメント契約であるため、一般社会の雇用契約には該当しない。ただし、ニュースでタレントと事務所の契約が解除された場合、不祥事により事務所側から契約を解除されれば「解雇」、円満など自身の都合による解除であれば「退社」と報道されている。芸能事務所は個人事業主である芸能人にスケジュール管理を任されると、テレビ出演などの仕事を与え、ギャラの一部を事務所がマネジメント料として貰い、残りを給料ではなく報酬として与える契約をすることが多い。 古くは、芸能は神事から発達したものであった。神懸かりの巫女の口から発せられる神託の言葉が人々への言祝ぎになったのが神楽などの原形である。日本土着の宗教である神道は大嘗祭、新嘗祭などにみられるように農耕信仰の要素を持っており、田楽などが派生し世阿弥らによって能・狂言などに受け継ぎ発展した。 農村社会が永らく続いた日本においては、成人するまでに村社会において必要なさまざまな実力を身につけることが求められ、周囲の仲間と同等の仕事、例えば重い米俵を担げる、同じ早さで稲刈りができるといった必要な能力を身に着け損ねた者は、大工や鳶といった職業集団や旅芸人などへ身売りされるといった側面もあった。江戸時代には武士・農民・町人（士農工商）の身分外の存在として差別される形となって記録されている。同時代、歌舞伎が反社会的なものと見なされながらも発展し、遊郭の遊女は芸能的才能を持っていたため「芸者」とも呼ばれ、外国語で「ゲイシャ」というイメージの元となっている。 現代のようにマネジメント等を専門に引き受ける会社がなかった時代、基本的には師匠に弟子入りし、師の元で研鑽に励むことで芸を受け継ぎ、自分のものにしてゆくのが典型的な方式であったが、世阿弥の例に見られるように時の将軍の覚えめでたく、破格の待遇をもって当時最高峰の知識人であった一流の貴族から直接教養を授かるチャンスに恵まれたことを生かして、自らの技を高めその奥義を記す迄に至った場合もある。また、猿楽、田楽といった庶民的なものも含め活動の場はもっぱら舞台しかなく、他者と技を競うといった機会も限られることから自らが必死に研鑽に努めたとしても生活の保障などは期待できなかった。かつては琵琶法師や座頭のような障害者も『平家物語』など口承文芸を謡うことで民衆の宗教心をもとに生活を立てていくことが可能であったが、近世に入って世俗化が進むようになると生計を立てるのは苦しくなっていった。 ヨーロッパ等においても彫刻家や音楽家の処遇にそのルーツを見ることができる。著名なクラシック作曲家の伝記をひもとけば、作りたくて作った曲とパトロンの歓心を得るために作られた曲が明白な場合が少なくない。一方、吟遊詩人や興行で回るサーカスの芸人のように民衆から金銭を募ることで生計を立てる人々も存在した。 近代以降、技術の進歩による映画や、ラジオ、テレビの出現で、また資本主義の急速な進展により大きく変化した。芸能人の活動の場がマスメディアに移っていった。従来の舞台の場合はその興業場所に芸能人、観客双方が足を運ばなければ成立しなかった。現代においては映画の発達やテレビ放送のネットワーク確立に伴い、フィルムやその他映像記録媒体に収録されたものとしてより広く多くの観客へ一度に提供するものとなった。まず、映画によって同時に多数の場所で視聴可能となり、ラジオやテレビに至っては受信できる環境にありさえすれば自宅でも楽しむことができる。収入面・知名度の観点からも、メディアへの露出は芸能人にとって成功するための必須条件になった。だが、同時に本来の芸を見せるのではなく、話術や容姿またはキャラクターなどが求められる傾向が強くなった。また、落語家などの一部にはテレビ出演することで活路を開いた例もある。 2010年代以降、YoutubeなどSNSの普及に伴い、YouTuberに代表される新たな形の芸能人が登場し始める。 芸能リポーターの井上公造、梨元勝は芸能人が起す犯罪について、「麻薬関連の再犯率は一般人だと80%前後だが、芸能界は90%以上と非常に高い」と語っている。また、謹慎に至る芸能人の罪状および罰状は、 未成年タレントは写真週刊誌で報じられる飲酒、喫煙の発覚。 歌手（ミュージシャン）、俳優（女優）、ファッションモデルは大麻、覚醒剤など違法薬物の使用および所持。またはそれに関わる傷害、殺人（未遂も含む）事件。 お笑い芸人は性犯罪、傷害事件のスキャンダル。 上記3つのパターンを併合、暴力団関係者との取引、テロなどの反社会的な行為。 の4つのパターンが主だと語っている。　 タレントが大手の事務所に所属している場合、「容疑者」や「被告」ではなく、名前の後に「所属タレント」か「タレント」と表記され、犯罪者として表現されることもあり、インターネットなどでは一般人よりもバッシングされやすいが、その知名度から言動には一定の責任は有る。 不祥事に対する処分は芸能事務所に委ねられるが、場合によってはテレビ局側の判断になることもある。タレントの謹慎期間は1年未満が大半で、警察沙汰になっても4か月前後で復帰することもある。一般社会なら不祥事を起せば、同じ会社では働けず、前科があるということで人格否定されやすいが、芸能界は復帰が早いことが多い。それどころか、「不祥事を乗り越えて」などと芸能マスコミなどが挙って持ち上げる傾向も手伝って、タレントは反省せず犯罪を繰り返してしまう傾向があり、以前よりもバッシングがエスカレートされやすい。 完全にメディアから姿を消した芸能人がいないわけではなく、芸能事務所、芸能人のモラルの低下と、不祥事を起したタレントを異常なまでにフォローする芸能界の甘さを指摘し、一般への影響（つまり、芸能人であれば仮に不祥事を起こしても社会復帰できること）を懸念している。ある事務所の関係者曰く、人気があり視聴率がとれる芸能人は「悲しいかな、『売れる』と見れば、あっという間に復帰する。テレビ局も使いたがる」。 復帰後、目覚しい活動をすれば、それなりに評価される。だが、これもファッション観察家のノブ山田は麻薬騒動があったロンドン出身のモデルを例に上げ「不祥事で逆に才能が評価される風潮には疑問」と苦言を呈している。 芸能活動引退宣言後、会社を設立する芸能人はいるが、それは必ずしも独立を意図するとは限らず、税金対策として行なわれる場合がある。芸能人は個人事業主であり、所属事務所とは業務委託関係にあるにすぎない。個人事業主が法人会社を設立すれば法人税が適用され、節税になる。所属事務所退所後、節税のために会社を設立し、消費税を納めなければならない頃に個人事業主から法人化することで2年間の消費税課税免除を受けることができる。その後、事業規模を意図的に1,000万円以下まで縮小し、免税事業者になってから廃業することで消費税負担額を削減できる。これを法人成りと呼ぶ。しかし、節税目的で個人会社を設立するも、税金の申告漏れ、所得隠しが相次ぎ、脱税容疑により、番組降板となる事例が発生している。 芸能事務所が加盟する業界団体としては、以下の3団体がある。 日本音楽事業者協会（略称：音事協） 音楽制作者連盟（略称：音制連） 日本芸能マネージメント事業者協会（略称：マネ協）