2016年夏季オリンピックの開催地選考
2016年夏季オリンピックの開催地選考（2016ねんかきオリンピックのかいさいせんこう）では、2016年夏季オリンピックの開催地が選考されるまでの経緯について記述する。
2016年夏季オリンピックの開催地には7都市が立候補した。立候補を希望した都市は、2007年9月13日までに IOC へ立候補を申請し、翌14日に IOC からバクー、シカゴ、ドーハ、マドリード、リオデジャネイロ、プラハ、東京の7都市の申請を正式に受諾したことが発表された。その後、申請都市は申請ファイル（概要計画）を IOC に提出し、2008年6月4日に行われた1次選考で、開催能力があると認められたシカゴ、東京、リオデジャネイロ、マドリードの4都市が正式立候補都市に選出され、残る3都市は落選した。1次選考を通過した都市は IOC に立候補ファイル(詳細な開催計画)を提出し、IOC の評価委員会による現地視察やプレゼンテーションなどを経て、2009年10月2日、第121次IOC総会において開催地を決める投票が行われ、リオデジャネイロが開催地に選ばれた。落選した6都市のうちマドリード、バクー、東京、ドーハの4都市は、2020年夏季オリンピック開催地への立候補に乗り出した。
オリンピック開催地の選考過程は、立候補を希望する都市が、国内オリンピック委員会 (NOC) を通じて国際オリンピック委員会 (IOC) に立候補の申請を行うことで始まり、大会開催の7年前に開かれるIOC総会でIOC委員による投票で開催地が決定する。この選考方式はオリンピック憲章の第5章34則で定められている。1999年から、選考過程は2段階過程で行われている。
2016年夏季オリンピック開催地への立候補申請は、2007年9月13日に締め切られ、翌14日にIOCからアゼルバイジャンのバクー、アメリカのシカゴ、カタールのドーハ、スペインのマドリード、チェコのプラハ、ブラジルのリオデジャネイロ、日本の東京の7都市が立候補を申請したと発表した。申請都市は、2008年1月14日までに開催計画の概要を記した申請ファイルを提出。その後、IOC の作業部会が各都市のファイルを精査し、11項目ごとに点数評価を行った。11項目とは「政府支援・世論」、「インフラ」、「競技会場」、「選手村」、「環境・影響」、「宿泊施設」、「交通」、「治安」、「国際大会開催経験」、「財政」、「遺産・有効活用」で、それぞれ重要度が異なる。各都市は11項目ごとにそれぞれ考えられる最小値と最大値を設定し、総合平均点を弾き出す。総合平均点が6点以上あれば、IOC理事会による1次選考を通過できる目安となる。
2008年6月4日、ギリシャのアテネで開かれたIOC理事会において申請都市の1次選考が行われ、作業部会による評価の高かった上位5都市の内、東京、マドリード、シカゴ、リオデジャネイロが正式立候補都市に選出され、1次選考を通過した。東京は宿泊施設の項目で10点満点を得たほか、環境や治安、選手村で高い評価を受け、全都市中トップの総合平均点で1次選考を通過した。マドリードは、政府支援・世論や競技会場、交通で高い評価を受け、2番目の評価で通過。次いでシカゴ、ドーハ、リオデジャネイロまでが1次選考通過の目安となる6点以上を獲得したが、ドーハについては、夏季の高温を避けるために提案した10月開催がIOCの規定に反することや、競技施設の乏しさ、人口規模の小ささなどの懸念から、1次選考で落選した。
1次選考を通過した都市は、より詳細な開催計画を記した立候補ファイルを、2009年2月12日までにIOCへ提出した。その後、IOCは評価委員会を組織し、委員長にはモロッコのIOC委員であるナワル・エル・ムータワキルが就任した。ムータワキル委員長は2012年夏季オリンピックの開催地選考でも評価委員会委員長を務めたため、2大会連続の就任となった。評価委員会のメンバーは各都市の立候補ファイルを精査し、その後2009年4月4日～4月7日までシカゴを、4月16日～4月19日まで東京を、4月27日～5月2日までリオデジャネイロを、5月5日～5月8日までマドリードをそれぞれ現地視察した。
その後、2009年6月17日にはスイスのローザンヌにあるオリンピック・ミュージアムで各都市のプレゼンテーションが行われた。プレゼンテーションにはIOC委員の約9割の委員が訪問し、翌18日には市内のホテルの一室で各都市がPRブースを設け、多くのIOC委員が訪問した。この2日間のブリーフィングはこれまでの開催地選考過程では行われず、よりIOC委員に各都市の魅力をアピールすための初の試みとなった。
現地視察を終えた評価委員会は、視察の結果を基に各都市の長所と課題を併記した評価報告書を作成し、2009年9月2日に公表した。評価報告書は全てのIOC委員に配布され、1ヵ月後の開催地を決める投票の際の参考資料となる。報告書には各都市を点数などでランク化されず、各都市のメリットとデメリットを客観的な表現で表記されている。
2009年10月2日、デンマークの首都コペンハーゲンで開かれていた第121次IOC総会において、開催地を決める投票が行われた。まず、シカゴ、東京、リオデジャネイロ、マドリードの順に最終プレゼンテーションが行われ、シカゴにはバラク・オバマ大統領やミシェル・オバマ大統領夫人、東京には鳩山由紀夫首相や15歳の体操少女、リオデジャネイロにはルラ大統領やペレ、マドリードにはフアン・カルロス1世国王やサマランチ前IOC会長らが登壇した。
その後、評価委員会による各都市の最終評価報告を経て、投票が行われた。投票はIOC委員によって行われるが、会長と立候補都市を抱える国の委員は投票に参加できない。開催地は、投票総数の過半数を獲得した都市に決まるが、仮に1回目の投票でどの都市も過半数に達さなかった場合は、最も票の少なかった都市を落選させ、2回目の投票を行う。この方法で過半数を獲得する都市が出るまで投票を繰り返す。
リオデジャネイロは2006年9月1日にブラジルオリンピック委員会によってブラジルの国内候補都市に選出され、1936年、1940年、2004年、2012年に次いで5度目の立候補となった。開催期間は、8月5日〜8月21日で、リオデジャネイロはサッカーの予選会場以外の全ての競技会場を市内に配置し、コパカバーナやマラカナンなどの4つの競技会場群に会場を集約させる計画を打ち出した。開会式や閉会式、サッカーの決勝を行うメインスタジアムはエスタジオ・ド・マラカナン、陸上競技はエスタジオ・オリンピコ・ジョアン・アベランジェで行い、選手の約半数は選手村から10分以内に移動できることになっている。サッカーの予選は、サンパウロやブラジリアなどでも行い、宿泊施設はリオデジャネイロ市内に約5万室ある。ブラジルは1950年にFIFAワールドカップを開催し、リオデジャネイロが決勝の舞台となり数々のインフラが整備されたが、すでに半世紀以上が経過して老朽化しており、2004年及び2012年のオリンピック招致でもインフラや治安、国際大会の開催実績の不備を指摘され、開催権を勝ち取ることは出来なかった。しかし、2007年にリオデジャネイロでパンアメリカン大会が開催され、さまざまな近代的施設が建設されたことで状況は一変した。また、ブラジルは2014年のFIFAワールドカップ開催権を勝ち取り、これまで抱えていた課題を解決する大きな一歩となった。招致委員会の会長には、IOC委員であり1964年の東京オリンピックにも出場したカルロス・ヌズマンが務め、政府の強い支援や国民及び市民の高い支持を背景に積極的に招致活動を進めていった。開催地を決める第121次IOC総会の会場ではブラジルのルラ大統領やペレ、ブラジル中央銀行の総裁といった国家中枢の要人やスポーツ界の顔がIOC委員に積極的なロビー外交を展開し、多くの委員の支持を取り付けた。招致ロゴは、ハートをモチーフに4つの会場群と海、山、天空を描いたものである。
マドリードは2012年夏季オリンピックにも立候補したが、ロンドン、パリに次いで3番目の得票で敗れた。その後、スペインオリンピック委員会会長などを中心に2016年夏季オリンピック開催地立候補に意欲を示し、サマランチ前IOC会長などの意向も仰ぎ、2大会連続の立候補を行った。開催期間は8月5日〜8月21日で、半径12km以内に2つの競技会場群を配置し、そこにほとんどの会場をおさめる計画を打ち出した。宿泊施設は市内に約6万5000室あり、競技会場の7割は既存施設という低コスト計画となった。特に、マドリードの強みは国民及び市民の世論で、IOCや招致委員会の支持率でも8割〜9割という高い支持率で、立候補4都市の中でも最も高い支持率となった。また、王室や政府の支援も強固で、さらにはアクセスの良好な交通面にも高い評価を得て、IOC理事会による1次選考では東京に次いで2番目に高い評価で通過した。マドリードの抱える課題としては、2012年夏季オリンピックが同じヨーロッパであるイギリスのロンドン、2014年冬季オリンピックも同じヨーロッパに含まれるロシアのソチで開催が決まったため、同じ大陸での連続開催は難しいということがあった。歴史的に見ても、1952年のヘルシンキオリンピック以降、夏季オリンピックは連続で同地域で開催されたことはない。また、スペインでは2004年にスペイン列車爆破事件も起きており、治安に関する懸念も存在していた。これらの課題に対しマドリード招致委員会は、大陸のローテーションではなく文化のローテーションを訴えた。当初から有力視されていなかったが、総会にフアン・カルロス1世国王が登壇したことや、サマランチ前会長の影響力によって一定の票が集まり、リオデジャネイロとの決選投票までもつれこんだ。招致ロゴは手をモチーフにオリンピックカラーの5色と、マドリードの頭文字Mを描いたものである。
東京は1964年の東京オリンピック以来の開催を目指して立候補した。2006年8月、日本国内で同じく立候補していた福岡を破り、日本の国内候補都市に選出された。開催期間は7月29日〜8月14日で、半径8km以内に9割の会場が配置されたオリンピック史上最もコンパクトな計画を打ち出した。ベイゾーンとヘリテッジゾーンの2つの会場群に分け、中心にはメイン会場となる東京オリンピックスタジアムを設置し、宿泊施設は半径10km以内に8万室備えている。サッカーの予選は横浜や大阪、札幌などでも開催する。東京は、1964年の東京オリンピック開催を機に培ったインフラや、治安の良さ、3000億円を超える準備金を用意している財政面などを高く評価され、またカーボンマイナスなどの環境保護計画も打ち出し、コンパクトさと環境問題に重点を置いて招致活動を進め、IOC理事会による1次選考では立候補都市の中でトップの評価を得て通過した。課題としては他の3都市と比べても5割～6割にとどまっている低い支持率と、2008年の北京オリンピックから8年しか経過していないことが挙げられる。石原慎太郎東京都知事が招致委員会会長に就き、日本オリンピック委員会と招致活動を進め、東京マラソンなどのスポーツイベントも行ったが、国では当時、与党自由民主党がオリンピック招致に積極的だったが、参議院ではオリンピック招致に否定的な民主党が最大勢力となっていたことから、招致に関する国会決議が立候補ファイルの提出に間に合わず、IOC にマイナスの印象を与えてしまった。後に民主党はオリンピック招致に賛成の立場を取るようになって国会決議にも賛成し、2009年の政権交代後、日本の首相として初めて鳩山由紀夫首相が第121次IOC総会に出席した。招致ロゴは水引の結びをモチーフに、オリンピックカラーの5色で結束を示している。
シカゴは2007年4月14日、同じく立候補していたロサンゼルスとサンフランシスコを破り、アメリカオリンピック委員会によって国内候補都市に選出された。アメリカにとっては、2012年夏季オリンピックの開催地選考でニューヨークが敗れており、2大会連続の挑戦となった。シカゴは、1904年の夏季オリンピックを開催する予定だったが、国際博覧会と時期が重なるため、最終的にセントルイスで開催が決まったという過去の経緯があった。その後も何度か夏季オリンピック開催地に立候補しているが、いずれも開催することは出来ていない。開催期間は7月22日～8月7日で、ミシガン湖の周辺に4つの会場群があり、91%の会場が選手村から15分以内で到着できる計画を打ち出した。また、宿泊施設は市街地に10万室備えている。シカゴはバラク・オバマ大統領の地元で、就任当初の世界的な知名度と人気や、2008年が北京、2012年がロンドンで開催が決まっていたため、2016年大会は北アメリカ大陸の都市が有力視されていたこともあり、シカゴは当初から大本命であった。しかし、2008年に後半に起こったリーマンショックによって経済危機の中心地となり、オバマ大統領の影響力も就任当初より弱まったこともあって、シカゴは次第に本命とは言えない状況となってきた。また、開催地決定の直前になってテレビ放映権をめぐるトラブルによるアメリカオリンピック委員会会長の交代や、オバマ大統領がIOC総会出席に難色を示したことが尾を引き、シカゴは1回目の投票で18票にとどまって最下位で落選した。シカゴの招致ロゴは、シカゴの市旗にも描かれている星を中央に沿え、ミシガン湖の青と湖周辺にある公園の緑、空を表すオレンジと黄を描いたものである。