実業団
実業団（じつぎょうだん、英語：works team）とは、企業や組合の従業員で構成されるスポーツチームである。学校のクラブ活動とともに昭和期の日本のアマチュアスポーツを牽引したチーム形態である。
戦前の「大連実業団」のようにチーム名に実業団の語を用いられることもあったが、戦後は、チームの概念としてのみ実業団という語が使われる。近年では母体の多くが特定の企業であることから「企業スポーツ」という表現で用いられる事例も多い。
なお、「実業団」に相当する英訳は だが、日本語で「ワークス・チーム」というと、本業と密接に関わる分野における企業チーム、特にモータースポーツにおける自動車・オートバイメーカーの運営するチーム () を指す。
実業団の定義については、武藤泰明は日本の昭和期から一般的であった実業団の定義として
の5要件を挙げている。
実業団は、民間企業で組織されることが一般的であるが、国・地方公共団体やその他の各種団体で組織されることも多い。特に企業の実業団がないマイナースポーツの場合、学校教員や「スポーツ財団」のごとき公益財団法人あるいは第三セクターが選手の受け皿となり実業団が組織されることが少なくない。人が集まった場所で組織されるのが本来であるため、会社単位ではなく工場や営業所を単位としたチームとなることも多い。例えば昭和の最も栄光ある実業団である「ニチボー貝塚」は、大日本紡績貝塚工場を本拠とした実業団である。
実業団は上述のように企業の内部組織であり、名称は、企業名の後に種目名を列記するのが一般的である。（例：「ヱスビー食品陸上部」「雪印乳業スキー部」）略称する場合は「ヱスビー」「雪印」などと企業名のみ称する。また、工場単位の実業団の場合は、企業名、工場名、種目名を列記する。（例：「東芝府中ラグビー部」「電電公社熊本サッカー部」）一方で、平成以後の実業団リーグにおいては、前記のような命名法の陳腐を嫌って、横文字のチーム愛称を用いることも一般的である。例えば「王子製紙アイスホッケー部」が「王子イーグルス」と称し、「パナソニックアメリカンフットボール部」が「パナソニック インパルス」と称する。
余暇と健康増進程度が目的のチームから、日本のトップレベルのチームまで、幅広いスポーツ競技者層を支えている。地域レベル、あるいは全国レベルで様々な実業団選手権や実業団リーグがあり、中には多くの観客を動員するものもある。トップレベルの実業団リーグとしては、プレミアリーグ (バレーボール)、ジャパンラグビートップリーグ、日本ハンドボールリーグ、Xリーグ、日本卓球リーグ、ホッケー日本リーグなどがある。また、現在は存在しないが昭和期スポーツを支えた実業団リーグとしては、日本サッカーリーグ、日本アイスホッケーリーグ、バスケットボール日本リーグがある。
トップレベルの選手も企業の従業員として雇用されるが、その待遇は実業団によってさまざまである。従業員としての業務はほとんど免除され、ただスポーツ活動だけに打ち込める場合もあれば、一般の従業員と同じように就労し、残業時間に練習を行なう場合もある。選手はアマチュアであり、給料以外のスポーツ活動に関する報酬は受け取らないのが建前である。しかし実際には実力や成績に応じて「スポーツ手当」のような手当金が給料に上乗せされて支給されていることも多い。
平成期以後は、正規雇用の従業員以外の選手が実業団に参加することも増えており、嘱託社員としての雇用形態をとったり、雇用契約を結ばずスポーツ選手としての契約のみを結ぶこともある。これにより、旧来の実業団選手とプロ契約した選手を区別するため、「社員選手」「契約選手」という用語も生まれた。
スポーツの種類によっては、実業団の母体企業の業種にある程度の傾向が見られることがある。例えば、紡績女工の娯楽として発達した女子バレーボールは繊維企業の実業団が多く、寒冷地の労働者の娯楽として発達したアイスホッケーは製紙企業の実業団が多い。また、柔道や剣道やレスリングは、職務上体術を必要とする警備会社の実業団や警察官の選手が多い。一方自転車競技は、競技と関係が深いメーカーの実業団が多い。バイアスロンはライフル射撃があるのでその殆どが自衛官である。
近代スポーツ、特にチームスポーツは、労働者の余暇から発生したスポーツが少なくなく、これらのスポーツの黎明期においては労働者達が所属する工場や会社を単位とした実業団がチーム母体になることが多かった。例えばイギリスのサッカーにおいては、ロンドンのウリッジ陸軍工廠の実業団が強豪となった。その後ヨーロッパではチームを運営する会社が選手を雇用し、ユニフォーム広告やチーム名のネーミングライツ、スポーツ用品の現物支給などで資金を調達する形態が主流となっていった。スポンサーとしては選手の雇用維持を考慮しなくて済むため、短期間の契約や素早い撤退が可能となり、運営会社も複数のスポンサーと契約することが可能となった。このため自転車ロードレースではシーズン中にユニフォームやチーム名が変わることも珍しくないが、「アーセナルFC」のように実業団を起源とするサッカーチームでは「アーセナル」（工廠）という名称だけは維持するチームが多い。
日本においては昭和初期に、企業の社員の娯楽と福利厚生を目的に実業団が次々と組織された（これは、日本のみならず韓国・台湾といった旧大日本帝国領の地域にも実業団中心のスポーツ文化をもたらすことになる）。大正9年には日本初の実業団選手権である全国実業団野球大会が開催されている。
戦後、経済復興の中で実業団は急速にスポーツ全体の担い手となるに至った。行政によるスポーツ施設の整備が進まない中、企業によるスポーツ施設の整備費が福利厚生施設のとして法人税の控除対象になったこともあり、練習や試合設備を用意し選手の待遇を保証した企業の実業団にスポーツ選手が集まることとなった。企業側も右上がりの経済発展の中で、実業団スポーツの振興が企業宣伝や人材育成に有用と考え、資金が投入された。陸上競技においても黎明期には金栗四三のような兼業選手は珍しくなかったが、練習環境が充実した実業団に人材が集まるようになった。
企業側から見た実業団を所有する目的について、龍谷大学教授の小椋博は、
の3つをあげている。また、スポーツ設備を所有する企業が、地域住民に施設を開放したり大会などを主催することにより、地域貢献という企業メセナを行なうことができるという側面もしばしば主張されるが、これについて武藤泰明は、1990年代後半以降から現れた主張であり、実業団がの存続が危ぶまれはじめてから、後付けで考えられた存在意義であることを明らかにしている。
その一方で、自転車競技は他競技と事情をやや異にしており、モータースポーツのワークス・チームと同じく、実業団レースのための車両製作が一般向けの製品開発技術にも生かされることが利点となる。
こうして、高度成長期には実業団で実績をあげた選手たちが、オリンピックをはじめとする国際スポーツの舞台でタイトルを勝ち取った。しかし、一方で企業から十分な報酬を保証された実業団の選手は真のアマチュアでないという見方もされ、共産主義国家の「ステート・アマ」になぞらえて、「コーポレート・アマ」とも呼ばれた。
時代が進むにつれ、前時代的な体質や主義が根強く残る実業団には様々な問題が指摘され、学校の運動部と共に日本スポーツの悪の元凶などと批判を受けることもある。国士舘大学大学院非常勤講師でスポーツライターの玉木正之は、
といった問題点をあげている。
実業団はチームに長期間所属することを前提として強固な団結力と選手強化力を示した。1964年の東京オリンピックのバレーボールでは、当時日本トップの実業団であったニチボー貝塚が事実上そのまま日本代表チームとなり金メダルを獲得した。。
陸上種目などの個人競技ではチームに所属せず個人で活動することも可能であり、公式大会でも個人選手の参加を排除していない。しかし日本では本格的に競技に臨むアマチュア選手は実業団所属が常識化し、別の職業に就いている兼業選手や独立した専業選手は特異な存在と見なされた。
陸上競技においては高校教師の采谷義秋や県庁職員の川内優輝は「市民ランナー」、男子マラソン界のトップ選手で実業団から独立して活動する藤原新は「無職ランナー」と評された（本人は『プロランナー』の肩書きを使用）。
北京オリンピックで銀メダルを獲得したフェンシング選手の太田雄貴は、大学卒業後も就職せずに自分だけが所属するクラブチームを立ち上げて練習に専念していたため、マスコミからは「ニート剣士」と呼ばれた（後に就職）。
日本以外ではチームに所属せず賞金付きの大会を転戦する専業選手もおり、日本のマラソン大会などに参加している。
平成に入ると実業団は次々と消滅し、昭和期を支えた実業団中心のアマチュアスポーツは急速に衰退した。1991年から2000年までの10年間で廃部した実業団チームの数は149にのぼり、野球がその半分近くを占めた。大型実業団の廃部は2000年前後が最も多く、実業団スポーツの終焉を世間に印象付けさせた。特に2000年に新日本製鐵（新日鉄）が全実業団を廃部したことは大きな衝撃を与えた。各スポーツで見ても女子バレーボールではダイエー（1998年）、ユニチカ（2000年）、日立（2001年）、イトーヨーカ堂（2001年）といった昭和期の女子バレーボールを支えた実業団が次々と廃部となり、アイスホッケーでは古河電工（1999年）、雪印（2001年）、西武鉄道（2003年）と廃部が相次いだため日本リーグの存続すら危ぶまれ、結果的に近隣諸国のチームを巻き込んだ形でアジアリーグへの発展的解消という形に落ち着いている。
一には、企業がスポーツチームを所有する有効性が薄れたことである。昭和末期以降のプロスポーツ化に加え、通信技術の発達により海外のトップリーグスポーツの視聴が容易になったことから、国内あるいは一地域のアマチュアのみで行う実業団スポーツへの注目度が相対的に薄れ、広告宣伝手段としての費用対効果が悪化した。加えて、平成以降の日本企業の縮退傾向は、企業を経営資源の選択と集中へと向かわせ、十分な費用対効果を生み出せないと判断された実業団は次々と整理の対象とされた。
二には、アマチュアスポーツからの脱却によるプロ化・クラブチーム化の流れである。これは、底流としては1980年代以降、当時の国際オリンピック委員会 (IOC) 会長のフアン・アントニオ・サマランチが推し進めた「オリンピックの商業化」によるプロ選手出場の容認があり、この流れの進展により、「オリンピックに出場できない」ことを気に病む必要のなくなった社会人スポーツ各種目の協会・リーグが徐々に契約選手を容認するようになった。
競技人口の多いスポーツにおいては、プロリーグへの移行がなされていったが、従来の実業団リーグからの形態の変更には課題も少なくなく、この点においてもっとも悲劇的な経過をたどったのはバスケットボールであり、プロリーグ構想 (バスケットボール)が頓挫し、2000年代以降プロリーグと実業団リーグが分裂した結果、2014年以降日本バスケットボール協会が国際バスケットボール連盟から資格停止を受けるという憂き目に遭っている。
三には、スポンサー支援の有用性が認識されたことである。昭和期においては企業自らが実業団を所有し、チームに自社名を冠することが宣伝効果であると認識されていたが、時代の流れに伴いそれが通用しなくなる現状が多くなり、特に1990年代以降サッカーにおいて「地域密着」のスローガンのもとでクラブ名から企業名を排除した日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）のビジネスモデルが一定の成功を収めるようになると、サッカー以外においても実業団が地域との協働によるクラブチームに移行する流れを作った。新日鉄の実業団廃部の際も会社がクラブチームへの移行に導き（新日鉄堺バレーボール部→堺ブレイザーズなど）、引き続き一スポンサーとしての支援を継続した。
また、太田雄貴や川内優輝のように、雇用する会社・組織が必ずしも自らの実業団に所属することを強制せず、他のクラブチーム等で活動することを容認する例もあり、雇用すること自体を安定収入を与えるスポンサー支援の一環と割り切った形も生まれた。2015年までホッケー日本リーグに参加していた名古屋フラーテルは、運営主体が特定非営利活動法人で、所属選手一人一人を別々の地元企業が雇用するというユニークな形式をとっていた。東北フリーブレイズは運営会社から地元企業に選手を正社員や契約社員として派遣し、試合や練習が無い日はそこに勤務しながらチーム活動に取り組むという方式を採用している。
アークコミュニケーションズは新興のIT企業ながら、2011年に結成したスキー部の選手は午前中に練習、午後に勤務、引退後は正社員として継続雇用という旧来型の実業団である。
日本のフェンシングはクラブチーム主体だったが、2009年4月にNEXUSが実業団を立ち上げている。これは会社代表の星野敏がフェンシング経験者であり、宣伝より振興を目的としたものである。
宣伝効果を狙った例としては、2016年には壽屋が大学駅伝の選手を雇用し陸上部を新たに結成したが、会社側では明確に『宣伝ランナー』とし自社製品の宣伝ユニフォームで大会に参加させるなど、広告塔としての活動を強調している。
一方で、長距離走のように平成以後、実業団と実業団大会への指向が強められたスポーツもある。この競技の場合、国内での大会を活性化することには成功しているが、駅伝競走というガラパゴス化した競技形態への依存を強めた結果、昭和期において日本のお家芸であったマラソンは、国際大会で凋落の一途をたどることとなる。
実業団と同じく社会人リーグに参加する自衛隊や警察のスポーツチームは、有志がクラブ活動として活動しているため給与は発生せず民間企業の実業団とは区別される。資金提供は無いが武道場の使用や試合時の外出許可などの配慮がある。
東側諸国・共産主義国家では専用施設の建設や選手の育成を国家事業として推進していた。選手は身分を保障され充実した環境でトレーニングに専念できたことから、西側からは民間チームに所属するアマチュア選手と区別し「ステート・アマ」と呼ばれた。また軍や政府部局を単位としたスポーツチームも形成された。特にソビエト連邦軍陸軍「CSKA」（チェスカ）、空軍の「VVC」は、各スポーツで強豪として有名であった。またソ連国家保安委員会の「ディナモ」や、ソビエト連邦鉄道部の「ロコモティフ」も強豪であった。
軍隊では才能のある隊員を競技に専念させ、外部の競技会に出場させて宣伝担当とする制度が広まっている。参加する区分は民間の実業団と同じく社会人リーグである。選抜された隊員は結果が残せない場合にも通常の任務を行う一般部隊への異動となり解雇はされない。徴兵制のある国ではスポーツ選手を競技専門隊員とすることが一般的である。例として日本の自衛隊体育学校、韓国の大韓民国国軍体育部隊がある。