K-POP
K-POP（ケイ・ポップ）は、1980年代末に「コリアンポップス」、「大韓POPS」と呼ばれた概念で、大韓民国（Korea）の大衆音楽。
1980年代後半より、日本国内のポピュラー音楽に「J-POP」という語が使われ始めたことに影響を受け、1990年代後半頃から、日本国内における比較語として韓国のポピュラー音楽を指して日本のメディアによって「K-POP」という語が使われるようになった。
なお、韓国では自国の大衆音楽のことは専ら「カヨ（、歌謡）」と呼び、海外向けのプロモーションでのみ「K-POP」の語を使う。韓国では別の意味を指す「K-POPS」という表記や、固有名詞としても存在し、紛らわしいためである。
韓国の演歌ともいえるトロットを歌う歌手は基本的にK-POP（カヨ）アーティストには含まれない。しかしチャン・ユンジョンなどの現代の若手トロット歌手をK-POPアーティストとして位置付ける場合もあり、この定義には未だに揺れがあるといえる。
80年代から90年代までの韓国歌謡界は日本のJ-POPやアニソンの影響を多く受けていた。Roo'Raの「天上有愛」やH.O.T.の「CANDY」などが代表的であり、ソバンチャの「昨夜の話(オジャパメン)」も80年代の日本の歌謡曲風の楽曲であった。また、日本のアイドルをベンチマーキングしていたのも事実であり、DSPメディアのイ・ホヨン社長やSMエンターテインメントの創設者であるイ・スマンがジャニーズに影響を受けたことが知られている。特にSMは企画設立初期から2000年代初頭までイ・スマンが日本独特のアイドルシステムや企画などに強い影響を受け、日本の芸能会社のシステムとアイドル企画に当時、世界で最も人気のアメリカンポップスを融合してアイドルをデビューさせ、「新しい主流」を作るのが90年代と2000年代前半のSMエンターテインメントであった。当初は、日本の影響が強く歌手や音楽も国内だけで売り出していたが、一定水準以上の発展の後、この風潮は未来がないと見て、2000年以降からは北米に進出することにした。音楽に関しては、3大企画会社の中でYGとJYPが米国ポップ系、SMはユーロポップ系である。
東南アジアには1990年ごろから韓国の歌謡曲が進出をはじめていたが、2000年代に入るとタイ王国やシンガポールでK-POPが広く知られるようになった。日本でも韓国のSMエンターテインメント社が日本のエイベックス社と業務提携をして、自社に所属する韓国人アイドルグループの東方神起などを売り出していった。2004年の韓国テレビドラマ『冬のソナタ』をきっかけとした韓流ドラマや、それらに伴う主題歌と主演俳優が後押しをしていき、2000年代後半ごろからは日本をビジネスチャンスとする韓国人アイドルグループが増えていった。アメリカやヨーロッパなどにもK-POPの輸出は推進され、PSYの「江南スタイル」が大きな成果を挙げた。「江南スタイル」は当時流行していたEDMと呼ばれる先進的な音楽性を取り入れつつ、乗馬ダンスとも称される独特のダンスをPVで全面に押し出し、社会的なブームとなった。アジア発の楽曲がアメリカのBillboard Hot 100で2位以内にランクインしたのは坂本九「上を向いて歩こう」以来、史上2度目であった。またKARAや東方神起などはアジアにおけるスターのアイコン的な存在として欧米などの西側諸国で営業活動を推進していた。K-POPの海外進出は韓国政府が推進している韓流の輸出政策の一環として継続的に行われており、韓国という国家自体のイメージアップに繋がることが期待されている。
K-POPアーティストが、日本語を習得して日本語の歌で次々デビューしている背景には、日本の音楽市場規模が韓国の約30倍と破格に大きいことに加え、韓国ではいわゆるCDアルバムが日本円で約1000円前後と、音楽に対する商用価値が低いことも挙げられている。世界各国の全てのジャンルを含めた音楽売上高（市場規模）をレコード会社収入ベースで見ると、2008年（平成20年）は世界総計で184億米ドルの売上高があり、そのうちアメリカ合衆国と日本の2国合計で、世界シェアの約50％を占めて他を圧倒している。売上高順位1位がアメリカ合衆国の49億7700万米ドル（同27%）、2位が日本の41億0900万米ドル（同22%）であり、以下大きく数字を引き離し、3位がイギリスの18億4500万米ドル（同10%）、4位がドイツの16億2700万米ドル（同9%）、5位がフランスの10億5000万米ドル（同6%）で、3位以下の主要3国合計でも、アメリカ合衆国の単独売上に達せず、2位の日本の単独売上とほぼ同数に留まっている。そんな中で韓国については、わずか1億4000万米ドルで18位だった（世界シェア1%）。また、2008年（平成20年）9月のリーマン・ショック以降、大韓民国ウォンが1997年（平成9年）のアジア通貨危機以来の安値まで暴落し、値を戻しながらもウォン安傾向が続いているため、日本市場を重視した形で攻略する方が、結果的には利益が多くなる可能性が高い状態となっていることも、韓国ショービジネスの日本進出の動機の1つとなっている。
韓国語が日本語と文法的に近いため、文法的に遠い英語や中国語よりは習得し易く、同じ単語も多く翻訳が容易であることがある。そういった意味から、マーケティングのしやすさであり、ビジネス交渉のしやすさを作りだしていることも背景として挙げられる。一方、日本の音楽産業としては、レンタルビジネスの定着や、インターネットの普及と楽曲の音楽配信などの影響もあって、従来メディアとしての「CD」の売上高が、1998年（平成10年）の5879億円をピークに、 わずか10年後の2009年（平成21年）には2460億円と、半分以下にまで減少して危機的状況にあったことも特筆しなければならない。その対策として、ほぼ素人に近い新人アイドル（歌手、芸人、俳優）の大量販売や、人気の定着を待たないベスト盤販売など、実力派アーティストを育てない、第一印象主義の使い捨て的新譜の大量発売（薄利多売）が主戦略として行われており、そういった状況下（音楽の低価値化）においては、円高 ウォン安によって日本人アーティストより安価な労働力と言える韓国人アーティストを輸入した方が、素材面で明らかにビジネスリスクが低い上、ある程度までの基礎的育成は本国で行われるから、先行投資的な要素においても経費が省けて、ヒットの是非以前のコストパフォーマンスが良いという、マネージメント側の、典型的なデメリット回避的ビジネス指向に合致する場面が目立って行った。韓流ドラマについても同様の理由で、日本のメディアにとってはビジネス上、魅力的であり、多くの作品が輸入され放映されている。なお、韓国から日本への文化輸出に制限はないが、その逆には制限がかかっている（「韓国での日本大衆文化の流入制限」参照）。
一方で2012年の李明博竹島上陸および韓国による天皇謝罪要求をきっかけとして、それまで堅調に伸びていた韓流ブームが突如として終焉を迎え、日本国内でのK-POPビジネスは大きな転換期を迎えている。
韓国政府は、大韓民国国家ブランド委員会や韓国コンテンツ振興院(KOCCA)の設立等を通してコンテンツ産業振興・輸出の一環としてK-POPを強力に支援しており、2010年10月29日には東京国際フォーラムホールAでK-POPショーケースが全席無料招待で開催された。また2011年には、欧州など海外で「新韓流ブーム」を巻き起こしているK-POPの今後のインフラを拡充するとして、スター育成に向けたK-POPアカデミー（仮称）支援事業や、2015年までの4年間で1兆ウォンの予算を投資するグローバルファンドを通じて韓流コンテンツ制作などを推進する予定であることなどが発表された。
韓国の2008年度の文化振興予算は1169億で、日本の1018億円より多い。国家予算比では日本の7倍であり。自国市場規模がそれほど大きくない韓国はコンテンツ輸出産業に活路を求め、国家的な規模でK-POPをはじめとする商品の海外への宣伝と輸出を積極的に推し進めている。パリで開催したKorean Connectionでは韓国政府機関が後援し、Japan Expoでは韓国コンテンツ振興院が自らブースを出展して、K-POPを宣伝している。また韓国政府の後援を受けたVANKもK-POP振興のためにネット上で積極的に活動を行っている。尚、政府から資金の注入された強引な宣伝は、「ゴリ押し」ともとられ、近年はその方法論議も相まって、各国で嫌韓を助長しているという向きもある。
K-POPのアイドルグループは熱狂的なファンの存在について言及されることが多いが、その行動が批判の対象となることがある。例えばビルボードチャートの信頼性を失わせる順位の不正操作が指摘されている。不正操作の方法としては、アメリカ在住のファンが音楽ストリーミングサービスのアカウントを作り、Twitterや各種SNS、電子メール等で他国のファンたちにログイン情報を送り、情報を受け取ったファンがストリーミングを繰り返すなどの方法が一例として挙げられている。その際は複数のデバイスを使ったり、バーチャルプライベートネットワーク（VPN）を利用し視聴者の位置情報を偽造しアメリカで視聴されていると見せかける。例えば、ある防弾少年団（BTS）のファングループは1000以上のアカウントをばらまいたという。またアメリカ在住のファンが有料アカウントを作れるように募金活動を主催するファンもいるという。BTSのファングループは、これらのチャート操作を指摘するメディアの取材に答えないように各ファンを統制している。
この際、明確なチャート不正と判定された場合はチャートから削除されることもあり、例えば、元EXOのKRISはファンのiTunesチャートの不正操作が認定されビルボードチャートからも削除された。
韓国人ファンによるとみられる過剰な集団投票が論争となることもある。例えば、タイム誌の「世界で最も影響力のある100人」にはネット投票システムがあるが、2006年ころから不自然にK-POPアーティストが1位になる事態が相次いでおり、例えば2018年には、米国のドナルド・トランプ大統領、カナダのジャスティン・トルドー首相、米国下院議長のナンシー・ペロシ、テスラのイーロン・マスクCEO、Facebookのシェリル・サンバーグCOO等の世界的な有名人に圧倒的な大差をつけて、1位に防弾少年団（BTS）、2位に文在寅大統領が選ばれた。また米フォーブス誌の「ここ30日で最もリツイートされたアーティスト」という世界的なランキングでも、突然、カニエ・ウェストやジャスティン・ビーバーなどを押しのけて、その時点ではほぼ無名であったBTSが1位となる事態が引き起こされている。
2010年10月、韓国政府の女性家族部や国会議員の間で、少女時代やKARAを筆頭とした「韓国芸能界における未成年者の過激な（性的）露出」が問題となり、少女時代の所属事務所の代表が国会に召喚され、露出規制が行われようという動きがあった。
2011年1月、少女時代の所属事務所のSMエンターテインメントとKARAの所属事務所のDSPメディアが、共に「インターネットの日本語ウェブサイト上に拡散している漫画『K-POPブーム捏造説を追え!』が、事実でない悪意のある描写をして名誉毀損をしている」として、法的措置も含めた「強気な対応」を取ることを表明した。
この漫画は作中で、対外文化広報政策を推進したい韓国政府と日本の大手広告代理店の電通（作中では「D社」と表現）との間の経済的利害関係をあげて、「日本におけるK-POPブームはやらせである」と示唆している。また、少女時代やKARAが韓国芸能界において性接待や整形に関与していると憶測している。この「漫画論難」は、韓国のメディアで大々的に報じられており、日本の一部メディアでも報じられた。但し、作者は根拠が無いフィクションであることを、自分のブログで明らかにしている。
2011年2月27日に、放送された情報番組『Mr.サンデー』（フジテレビ・関西テレビ）において、木村太郎が韓国の国家ブランド委員会（大韓民国#文化の項目も参照）がYoutubeなどの動画投稿サイトでK-POP関連の再生数を上げるよう広告宣伝会社に依頼していると言及したことにより、日本や韓国のメディアでも報道され、国家ブランド委員会の対外協力局が「大衆文化を国家がコントロールするのは常識的にありえない。」と反論し、フジテレビ側に訂正を求めた。その結果、翌週の放送で司会の宮根誠司と滝川クリステルが追加説明の上で発言の一部を訂正した。
2011年7月23日、俳優の高岡蒼甫が、Twitterでフジテレビを初めとした日本のテレビメディアが韓流ドラマばかり放送することを批判して、インターネット上で反響を呼んだ。
上記のいわゆるフジテレビ韓流騒動について、コラムニストの小寺信良は、フジテレビがK-POPなどの韓国関連コンテンツの版権を持ち、流行を煽って経済的利益を得ようとする姿勢に対して、「局アナ」のタレント化やお台場のテーマパーク化などの前例を挙げて、フジテレビは昔から「自社リソース」を意図的に流行化させて経済的利益を上げようとしてきたと分析した。また、これほど「ゴリ押し」をするのは、うまくいかなかったから焦って過剰なまでに露出をエスカレートさせることになったからではないかと主張した。
また深水黎一郎は高岡蒼甫の一連の韓流騒動について、今回の騒動は反韓流からではなく、フジテレビ自体に問題があることが起点であり、「韓流が嫌なら見なければいい、という論理は通用しない」と主張している。国から放送免許を受けたテレビ局が、フジや子会社のコンテンツを宣伝するため、公共の電波を利用しているようにも見える。これが事実だとすれば「違法であることは子供でも分かる」と主張した。これまで他のテレビ局でも「偏向放送」はあったが、「多くの視聴者が、それが洗脳レベルに達していると感じたから騒ぎになっている」と分析し、韓流を差別しているという意見に対しては、むしろ差別されているのは日本人であり、「フジは人種差別をやめろ」とデモで訴えたいくらいだ、と主張している。
2011年8月21日、上記7月の高岡の発言をきっかけとして、東京お台場のフジテレビ本社界隈で、フジテレビの韓流ゴリ押し・偏向報道抗議デモが2回行われた。1回目は主催者発表で約6,000人から8,000人、警察発表で3,500人がデモ行進をした。
続いて行われた2回目は市民団体・頑張れ日本!全国行動委員会が主催してデモと街宣活動を行い、約5,000人がデモ行進した。2回のデモの合計人数は、警察集計で延べ5,300人。この日のデモには少なくともNHK、韓国KBS、韓国SBS、韓国MBC、講談社、J-CAST、ニコニコニュース、ガジェット通信、ナックルズ・ザ・タブーが取材に訪れていたことが確認されている。
以後、多数のデモが日本各地で行われ、フジテレビに留まらず、スポンサー企業や他局にも反発の目が向けられた（フジテレビ抗議デモを参照）。ただし、2012年以降は沈静化している。フジテレビ抗議デモも起こっていない。
韓国でも問題視されているものがあるとして、『独島は我が領土』を少女時代がリハーサルの際に歌った（本番では歌わなかった）ことや、『東京は我らの領土』（反日な歌詞）や、2001年のフジロックフェスティバルでノーブレインというロックバンドの日の丸引き裂きがあるとした。
ロンドンオリンピックオープニングで歌ってもらいたい歌手のアンケートを取った所、K-POPアーティストがレディーガガ、ジャスティン・ビーバーらを抑え上位を独占。この結果に海外ネットユーザーが不満を抱き、コミュニティサイト4chanで組織票を依頼。1位には、日本のボーカロイドソフト初音ミクがランクインする事態に発展した。
アメリカでは、ケイティ・ペリー、エマ・ストーン、レディー・ガガなどがK-POPにコメントをした。レディー・ガガは、2014年、自分のワールドツアーでCRAYON POPをオープニングステージ(前座)に立たすコラボレーションを行った。
2001年にキム・ボムスのシングル「"Hello Good-bye Hello"」がアメリカのBillboard Hot 100の集計要素のひとつであるHot 100 Singles Salesに入り、韓国人歌手として初めて北米の大衆音楽チャート入りを果たした。
2009年には、Wonder Girlsのシングル「"Nobody"」が韓国人歌手として初めてアメリカのBillboard Hot 100入りする。
2010年には、テヤン（SOL）のアルバム「"Solar"」がiTunesR&Bチャート、2NE1のアルバム『"To Anyone"』がビルボードWorld Albums chart入りする。
2011年には、BIG BANGのアルバム「Tonight」がアメリカのiTunesチャートで初めてランクインしたK-POPアルバムになり、上位100位入りした唯一の英語以外のアルバムになった。また、Top Heatseekersアルバムチャートにも入った。
2012年には、PSYの「"江南スタイル"」がYOUTUBEで史上初に視聴回数10億回を突破して世界で一番多く視聴したビデオになった。2016年7月の視聴回数は26億回、Billboard Hot 100チャートで7週連続2位を記録した。
2018年にはBTSがアジア圏のアーティストとしては初の2作品連続全米チャート1位を獲得する快挙を達成。その他、全英チャートでもTOP10入りするなど世界的ヒットとなった。