クリスチャントゥデイ
クリスチャントゥデイ（英語："Christian Today"）は、日本のキリスト教系新聞・インターネットメディア。2002年からインターネット上での報道を開始し、2004年と2009年には紙媒体も発行した。2013年からは出版事業も行っている。
なお、アメリカのキリスト教雑誌「クリスチャニティ・トゥデイ」、また韓国の同名のキリスト教新聞「クリスチャントゥデイ」とは別媒体であるが、韓国クリスチャントゥデイ、（米国）クリスチャンポスト及びベレコムから資金援助を受けていた。クリスチャン・メディア・コーポレーション（CMC）傘下のクリスチャンポストとは記事の提携関係がある。峯野龍弘牧師（会長）を筆頭に、堀内顕牧師（論説委員特別顧問）、折田政博牧師（論説委員顧問）、宮村武夫牧師（論説主幹）ら、プロテスタントの中でも福音派の牧師達が主要な役職に就いている。
基本信条では、「キリスト教報道機関として、一般クリスチャン大衆に向けての公正かつ迅速な情報提供を信条とします」「新約聖書マタイによる福音書5章37節「あなたがたは、『はい』は『はい』、『いいえ』は『いいえ』とだけ言いなさい」という声明に基づき、イエス・キリストの御言葉こそ真実であると宣べ伝えることを全業務の本拠とします」などとしている。
また、報道理念では「福音による個人変革と社会変革を標榜」「オンライン報道の使命」を掲げており、実践的四大方針として、
の4つを掲げている。
国内ニュースは、プロテスタントと関係のあるニュース、中でも福音派（教会派）に関係のあるニュースが主要な位置を占めているが、エキュメニカル派（社会派）、カトリックのニュースも扱っている。国際ニュースは、国内の他のキリスト教系新聞よりも豊富で、こちらも同じく福音派の報道が目立つが、世界教会協議会（WCC）などエキュメニカル派のニュースも扱っている。世界キリスト教情報からの配信も受けており、「CJC」とクレジットが付いた記事は世界キリスト教情報からの配信記事である。世界キリスト教情報ではカトリックのニュースが多く（主に、ローマ教皇の動きなど）、そのため、国際ニュースでもカトリックのニュースをある程度カバーしている。また、キリスト教と直接関わりがなくても、社会的に話題となっている問題、事件などは報じている。
また宗教分類学上でキリスト教系の新宗教であり、異端とするか両論のあるセブンスデー・アドベンチスト教会については、会長の峯野龍弘が支持を対外的に表明しており、記事内では異端救出に関する記事であえてセブンスデー・アドベンチスト教会名誉牧師を正統派と扱い取り上げたり、同教会が行うセミナーの広告宣伝を記事として掲載するなど、積極的にセブンスデー・アドベンチスト教会を支持する記事を頻繁に掲載している。さらには2018年2月の時点で、他のキリスト教関連組織と並べて、セブンスデー・アドベンチスト教会の公式テレビジョンネットワークである「ホープチャンネル」のWEB広告を掲載し、宣伝を行なっていた（現在は未掲載）
救世軍の山谷真少佐（牧師）が、クリスチャントゥデイが、統一教会の学舎長であり鮮文大学の設立に関与した張在亨牧師と関係があるカルトであるという主張をブログ上で行ったことから、論争に発展した。クリスチャントゥデイは、2007年4月、東京簡易裁判所に、山谷に対して1000万円の損害賠償請求、調停申立を行った。調停が不調に終わったため、2008年4月、名誉棄損などで210万円の損害賠償を求める民事訴訟を東京地方裁判所に起こした。
この論争は、日本のキリスト教系新聞で取り上げられた。この論争により、新聞創刊時に祝辞を書くなど、クリスチャントゥデイを応援していた山北宣久（当時・日本基督教団総会議長）は、疑惑解消まで関係を持たないとする声明を出した。一方、クリスチャントゥデイは、これらの論争は競合関係にあるクリスチャン新聞の根田祥一編集長（当時）によって主導された異端捏造だとしている。
根田は、クリスチャン新聞の紙面上で、クリスチャントゥデイとその他の複数の団体が、韓国人牧師・張在亨の影響下にある団体であるなどと報道。また、張在亨はかつて世界基督教統一神霊協会（統一協会）の幹部であり、自らを「再臨のキリスト」と信じさせていたなどと報じた。韓国やオーストラリア、香港、アメリカなどで報じられた報道や、「脱会者」とされる人物らの証言、韓国の教団の発表などを伝えたが、主要な内容は、山谷がブログで公開した内容と重なっている。２０１８年現在においては、根田の主張はその根拠がほぼ退けられている。
クリスチャントゥデイ創業者、前代表の高柳泉氏は論争に応える形で2008年に信仰告白を公表した。『張ダビデ牧師は再臨のキリストではありません。』とし、張牧師が在日大韓イエス教長老会・合同福音教団宣教部が韓国の教団本部を通して聞いていた質疑に対し、『イエスご自身を私の唯一の救い主として受け入れ、罪を赦された後、一度たりもイエス・キリストへの信仰を捨てたことがありません。』『イエス・キリスト以外の福音を伝えたことも無く、ましてや自分自身をキリストと称したことなど一度もありません。』と返答（信仰告白）していることを紹介している。
2013年11月、東京地方裁判所は、「原告が『張在亨は来臨のキリストである』という異端的教義を信望し、原告会社内で教え込まれていることの真実性は認められない」「張在亨が統一協会の核心メンバーであるとか幹部であるなどと表現することについては、これを客観的に裏付ける証拠はなく、真実性を認めることは出来ない」として、山谷の主張が客観的な資料に基づき慎重な分析されたとは言い難いと判断。また、「キリスト教に関する情報提供を目的とする団体にとって、カルト団体である旨の評価がされることは、その活動の信憑性を著しく損なうおそれがある」と指摘し、山谷の行為は「意見ないし論評としての域を逸脱したものとして違法性が認められる」として、95万円の損害賠償の支払いと名誉棄損表現の削除を命じた。山谷は、クリスチャントゥデイに賠償金を支払った上で控訴を断念したため、敗訴が確定した。なお、クリスチャントゥデイは、山谷が支払った賠償金等全額を救世軍の社会鍋に寄付している。
東京地裁は判決において次の内容を事実として認定した。根田は裁判の結果についてクリスチャン新聞で「引き分け」と伝えた。またクリスチャントゥデイが削除を要求した87箇所のうち41箇所は「事実として認められた」と報じ、山谷氏のブログ内の「クリスチャントゥデイ問題とは？　統一教会核心メンバーであった張在亨氏が、自分自身を『来臨のキリスト』として若者たちに教え込み、張氏が設立した関連団体と関連企業に献身させて、無賃労働をさせている上、そうした実態を糊塗しつつ、世界福音同盟（ＷＥＡ）への浸透を企て、成功を収めつつある、という疑惑」との表現については、真実であると信じるにつき相当な理由があったと、「認められた」と報じた。しかしこの表現は、裁判後に仮処分によって山谷氏に対し削除が命じられた、毀損表現一覧に含まれるものである。
また、クリスチャン新聞は、クリスチャントゥデイ側の否定にも関わらず、裁判では「クリスチャントゥデイは、キリスト教メディアの世界的ネットワークとして、アメリカ、イギリス、日本、韓国等の世界各国の主要土地に記者を有し、新聞を発行している。原告会社は、上記ネットワークの一部として、日本において『クリスチャントゥデイ』という新聞を発行する組織である」と「認められた」と報じたが、クリスチャントゥデイはこれらのネットワークを否定しているわけでは無い。
一方クリスチャントゥデイは、「46カ所にも及ぶ名誉棄損表現を認めた今回の判決を重く受け止めるべきだが、根田氏はこの判決内容自体を著しく歪曲し、まるで引き分けたかのように伝えた」と非難した。
またクリスチャントゥデイは『クリスチャントゥデイを異端・カルト団体と指摘し、従業員がマインドコントロールを受けているなどと主張してきた山谷氏の数々の記述は、「合理的な根拠があるとはいえない」「裏付ける証拠はない」「意見ないし論評としての域を逸脱したものとして違法性が認められる」』と判断され、山谷が敗訴と報じた。
韓国基督教総連合会から分裂した（CCIK）は、韓国の主要教団がダビデ張の異端疑惑を総会決議している事実が2014年において継続中であることを再確認した。CCIKの後継団体「社団法人韓国キリスト教連合」（KACC）は2014年の時点のCCIKの立場を継承している。
2018年1月27日に日本基督教団の総会議長は、クリスチャントゥデイを含む張在亨関係団体における異端的な教えとカルト的な実践が複数（公けの証言では１名しか確認されていない）の脱会者の証言で確認されたとして、クリスチャントゥデイを含む張在亨関係団体とはキリスト教として同一線上に立つことができないとの声明を公表した。
1月29日、日本基督教団総会議長声明に対して同教団の有志教職者6名が抗議文を発表し、議長声明の中で言及されている脱会者証言を公開するよう要求した。
2019年1月6日、抗議文を出した有志教職者の1名が疑義を撤回し、総会議長声明に同意し、謝罪と悔い改めをする旨を表明した。
2018年2月8日、キリスト新聞社は公式サイトにおいて『「クリスチャントゥデイ」現役従業員が連名で声明、一翼担ってきたことをお詫び』とする記事を掲載した。同記事によると、クリスチャントゥデイの編集長を含む７人のスタッフ連名による声明が発表され、以下を表明した。
2月9日、クリスチャントゥデイは「前編集長との雇用契約が１月末日で満了」「論説主幹の宮村武夫氏が２月より編集長に再就任」と表明した。
2月15日クリスチャントゥデイは、張在亨牧師を「来臨のキリスト」とする異端疑惑を全面的に否認すると共に、日本基督教団の議長声明に根田の関与があったとの疑いを報道した。
2月17日には、日本基督教団の議長声明に根田の関与があった事実を、同教団の統一原理問題全国連絡会の齋藤篤牧師が認めた、と報じた。
2月18日には、クリスチャントゥデイ現役従業員の声明の背後にも根田の扇動があった疑いがある、と報じた。
2月23日、日本基督教団宣教委員会は、日本キリスト教会館において、「クリスチャントゥデイ問題説明会」を開催した。席上、大韓イエス教長老会合同福音教団が日本で設立した宣教団体の状況を証言する、元インターン牧師の証言のビデオ録画が上映された。
会場には、張在亨牧師が中心になって設立された、ワールド・オリベット・アッセンブリーの日本支部教団である「あいのひかり教団」の関係者が多数来場し、主催者の制止にもかかわらず、元インターン牧師の証言のビデオ録画の内容を否定する発言を行なった。
声明会終了後、「あいのひかり教団」は、日本基督教団本部の近隣にある「東京あいのひかり教会」で独自に説明会を開催し、抗議と釈明を行った
クリスチャントゥデイを含む張在亨関連団体の脱会者で構成される「ビオラの会」(代表世話人・日本キリスト教異端相談所 張清益所長)は、2018年9月に声明を発表し、巧妙な講義の誘導でダビデ牧師こと張在亨がキリストであると悟り、その最大の使命である地上の神の国の建設に人生を捧げる過程で、絶対服従、多額のローン、聖婚の強要、無賃金労働など深刻な人権侵害の被害を受けた、とした。
クリスチャントゥデイは10月26日、「ビオラの会」は今年7月に結成されたと伝えられているが、その内容はすでに十数年前に提起された問題を焼き直ししたようなもので、「疑惑再熱」を願う一部の人々がけしかけたようにも見える。さらにメンバーは全員が匿名で、本紙に寄せられた情報によると、日本の別のキリスト教紙は声明を入手していたが、匿名で会の実態が分からず、掲載を見送ったという。他にも、一時掲載した後に削除した在日韓国キリスト教紙もある、と報じた。
12月29日、キリスト新聞の記事には、実体が不明な「ビオラの会」に所属しているとする人物が登場するが、本紙がその内部情報を入手して数日間にわたり調査した結果、本紙元スタッフが「カルトプログラミング」の手法を使って組織した仮想の団体であることを確認した、と報じた。
日本福音同盟（JEA、廣瀬薫理事長）は12月18日、JEA加盟団体に向けて「『クリスチャントゥデイ』に関する報告」を発表し、JEA主催行事については「クリスチャントゥデイ」の取材を「一切受けないこと」を再確認すると共に、最近の動きについて紹介した。