ブレスト合同
ブレスト合同（ブレストごうどう、、、）とは、1596年にウクライナ東方カトリック教会が成立した、教会の合同を言う。
キリスト教の教会は11世紀には東方正教会とローマ・カトリック教会に分かれていたが、ブレスト合同はカトリック国であるポーランド・リトアニア共和国領であったルテニア（現代のベラルーシ・ウクライナ西部・リトアニアにまたがる地域）に限定された形で、ローマ教皇のもとに、分裂した状態の両教会を合同させようとしたものである。
ブレスト（現在はベラルーシ領内）で教会合同会議が開催された結果、コンスタンディヌーポリ総主教の庇護下にあった正教会のうち、主に主教などの高位聖職者の主導の下、一定数の教区・教会が東方典礼を維持する事と教会運営に関する高度な自治を条件にローマ教皇の管轄下に入った。
ただし後述するように、ブレスト合同は合同推進派の強引かつ性急に過ぎる手法や、ローマ教皇の管轄の下に入るという形での合同に反対した少なく無い正教会の一団の動向によって不徹底なものに終わり、ウクライナにおける全ての教会がウクライナ東方カトリック教会に再編されたわけではなく、引続き正教会に留まる教会・信徒も少なくなかった。
ウクライナの教会は東方典礼カトリック教会の一員たるウクライナ東方カトリック教会と、コンスタンディヌーポリ総主教庁の庇護下にとどまった正教会とに分裂することとなった。後者は現代のウクライナ正教会に発展する。
ブレスト合同成立の時のポーランド王はジグムント3世であり、モスクワへの侵攻も行った上で全ロシアのカトリック化を目論むなど積極的に支配領域の拡大とそのカトリック化を図る人物であり、熱烈なカトリック信者であった。
ポーランド王は、支配下においた教会に対して大きな裁量を持っていた。その対象は相手がカトリック教会であるか正教会であるかを問わなかったが、ポーランド王はカトリック教会を奉じており、既に東西教会の分裂が確定して久しい16世紀において、ウクライナの正教会は支配者であるポーランド王による圧迫に耐えなければならなかった。ウクライナの正教会の指導者たるキエフ府主教を始めとした各教区の主教達の任免は、王の恣意に任されていた。国王に指名される者は大概は貴族であり、任命以前には俗人である事がほとんどだった。
教会に通暁していない世俗貴族を王が主教に選任する事によってウクライナの正教会には混乱がもたらされ、高位聖職者は腐敗していった。
王の思惑によって選ばれるものでしかなくなった高位聖職者達の大半が腐敗していくウクライナの正教会にあって、正教会の後押しをして復興を図っていったのが俗人正教徒たる大貴族であり、都市民の団体であった。前者の代表的存在がコンスタンティン・オストロジスキー公、ホトケヴィチ一族であり、後者の代表的存在が各都市に創設された「兄弟団」である。
当時ポーランド・リトアニア・ウクライナでも爆発的な伸びを示していた改革教会（カルヴァン派）をはじめとするプロテスタンティズムの浸透、およびそれに対抗するイエズス会によるカトリック復興活動の挟撃にあって、正教会の擁護に熱心に取り組んだのはこうした俗人正教徒達であった。また、こうした俗人正教徒の活動の担い手の中には、ロシアからの亡命者達も多数含まれていた。
正教徒の大貴族達は教育機関や印刷所を創設するなどして一般信徒の啓発を図った。兄弟団も同様の啓発活動に従事するとともに、病院までも建設するなどして活発な運動を行った。
ただしこの時、オストロジスキー公を始めとしてカトリックの支配者による圧迫に対抗するためにプロテスタントと限定された範囲でのこととはいえ連携を図る者もいたことや、その俗人正教徒達の活動にプロテスタント的傾向を看做した正教会の上層部指導者の思惑から、ウクライナの正教会には亀裂も生じていた。ことにリヴィウにおいては、リヴィウ兄弟団とリヴィウ主教ゲデオン・バラバンの間の対立が緊迫したものとなっていた。
上からのカトリック国家からの圧力と、下からの俗人正教徒による突き上げの板挟みにあって、ウクライナの正教会の高位聖職者達の間には、ローマとの合同を受け入れる心理的前提が出来上がりつつあった。
こうした難しい情勢下にウクライナ・ロシアを歴訪していたコンスタンディヌーポリ総主教イェレミアス2世は、リヴィウをはじめとする各地で兄弟団に好意的な裁定を下していった。イェレミアス2世としては歴訪中の施策をウクライナにおける正教会秩序の再編に結び付ける意図を持っていたようであるが、こうした施策は却って高位聖職者達のコンスタンディヌーポリ総主教庁からの離反を招く要因となった。
またイェレミアス2世はポーランド国王によって選ばれたキエフ府主教ミハイルの叙聖を認める一方で、彼を牽制する意図をもってキリル・テルレツキーを総主教代理に任命したが、こうした中途半端な施策もキエフ府主教のプライドを傷つけ、高位聖職者達の離反と混乱に繋がるものであった。しかもキリル・テルレツキーはのちにローマとの教会合同の尖兵となり、人選も誤っていたことが後に明らかとなる。
なお、イェレミアス2世がポーランド領内を歴訪出来たのは、イエズス会に（カトリシズムにもポーランドにも有害であるとして）批判的であったポーランドの官房長官ヤン・ザモイスキが、国王にイェレミアス2世に対して旅行認可の特許状を出すよう働きかけたことが背景にあった。
一方、カトリック教会はウクライナにおいてもプロテスタンティズムが爆発的な伸張をみせる事態を前にして、対抗宗教改革の一環として、イエズス会が中心となってカトリック教会のウクライナ・ロシアに対する浸透を図る諸活動が行われた。この時行われた反正教会・反プロテスタンティズムの宣伝活動と啓発活動・慈善活動は一定の成功を収めた。当初、カトリック教会は最終的に、全ルーシのカトリック化およびカトリックの元に行われる教会合同を目論んでいた。これは、フィレンツェ公会議が当時も有効だと考えていたカトリック教会の認識が基礎となっていた。
ただし1582年、正教会との事前の合意無しに教皇グレゴリウス13世が新暦（グレゴリオ暦）を導入したことは、ウクライナの正教会に動揺を引き起こし、同地の正教会は新暦の受け入れを拒否した。暦の変更は教会にとり、祝われる祭日を設定する重要なものであり、日常の奉神礼に直結するものであった。このことは本項で後述するブレスト合同の成立において、広範な教会合同が成立するのを妨げる要因の一つとなった。なおこの時、コンスタンディヌーポリ総主教イェレミアス2世も、グレゴリオ暦を否認している。1923年に、コンスタンディヌーポリ教会は使用する暦をユリウス暦からグレゴリオ暦に月日を合わせた修正ユリウス暦に変更した（他幾つかの教会が後に追随した）が、これも厳密にはグレゴリオ暦ではない。現在でもエルサレム総主教庁、グルジア正教会、ロシア正教会、セルビア正教会、日本正教会などは、修正ユリウス暦もグレゴリオ暦も使用せずにユリウス暦を使用し続けている。
さらに、教会合同を推し進める人々の行動や会議の進行が性急に過ぎた事も、ブレスト合同を不完全なものにする一因となった。
先述した当時の背景をまとめる。以上の背景から、ブレスト合同が成立し、東方典礼を守りつつローマ教皇の権威と権限を認めるウクライナ東方カトリック教会が成立した。
先述した社会的背景のうち、ブレスト合同が不完全なものに終わった要因は以下の通りである。
1596年10月5日、合同派と合同反対派正教徒の双方がブレストに集合した。
ブレストの大聖堂において教会合同会議が開催されたが、その期間（1596年10月6日から10月9日）、主教イパーチイ・ポティの命令により、ブレスト中の大聖堂以外の全ての聖堂が閉鎖された。合同反対派は大聖堂に招かれず会議への参加を許されなかったばかりか、集会に聖堂を使えないこととなり、やむを得ず大貴族の家を集会所として使わざるを得なかった。この時期の合同派のやり方を若き日に目にして、合同反対派としてブレストに来ていたアレクサンドリア総主教代理キリロス・ルカリス（キリル・ルカリス）は強烈な反感を抱き、死ぬまで反ローマ・カトリックの姿勢を鮮明にし続けた。のち彼はコンスタンディヌーポリ総主教となる。
10月9日、教会合同賛成派は大聖堂において、ウクライナ教会のローマ・カトリック教会との合同を宣言。合同受け入れを拒否する正教会の全ての修道士と司祭を破門した。ここに、ウクライナ東方カトリック教会が成立した。同日、合同反対派の会議において、総主教代理ニケフォロスは合同派の府主教および主教の職と職権の剥奪を宣言、同会議は合同の受け入れを拒否した。両会議はポーランド国王にそれぞれの決議の承認を要請したが、ジグムント3世は当然に合同派会議の決定を承認し、ウクライナ東方カトリック教会の権利と特権を承認した。
合同に反対した正教会のコンスタンディヌーポリ総主教代理ニケフォロスは、合同派によってトルコのスパイとして糾弾されたのち投獄され、餓死した。
ウクライナ東方カトリック教会はブレスト合同以降、正教会の全ての教会建物と領地を要求し、多くの正教修道院の獲得に成功した。正教徒が庇護を期待出来たのは、オストロジスキー公などの正教徒大貴族の支配する都市や地域に限られた。
1599年には、ウクライナの正教会とプロテスタントとの間で、カトリックに対抗して自らの権利を守る為の協定が締結されるに至った。
しかしながらウクライナがロシア正教会を奉じるロシア帝国に組み込まれていく過程で、逆にウクライナ東方カトリック教会の立場が極度に悪化。無神論を掲げたソ連の下でも激しい弾圧を経験する事となった。
ブレスト合同以降のウクライナ東方カトリック教会の詳細な経緯についてはウクライナ東方カトリック教会を参照。また、この合同が全東西教会の合同への動きに現代に至るまでもたらしているマイナス影響については、東西教会の分裂の項を参照。