大日本帝国海軍航空爆弾一覧
大日本帝国海軍航空爆弾一覧では、第二次世界大戦終了までに日本海軍が運用した航空爆弾、その他投下兵器を一覧として記載する。
日本海軍では異なる型式の航空爆弾を相当数生産した。これらは3つの主なカテゴリー内部でさらに細分される。
日本海軍は建艦競争の不利から航空戦力を重視した。理由は日本が経済・工業力・資源とも貧弱で乏しかった事による。これは海軍の主な公論の一つであり、1912年（明治45年）頃から唱えられ始めた。欧米では全ての目標に使用できる高性能なGP（汎用）爆弾を採用したが、資源に乏しい日本では希少金属はもとより屑鉄でも使用先が限定された。そこで日本海軍では各種爆弾を制定して専用設計を施す必要があった。海軍では通常、交戦の対象は艦艇であるため、装甲板の貫通能力をある程度付与した爆弾が通常爆弾と呼ばれた。こうした爆弾は鋳鋼ではなく高価な鍛鋼により装甲板を貫通できる強度を維持していた。ただし陸用爆弾に比較すると炸薬量が少なく高価である。投下する対象は艦船であるため、生産配備の要求量は比較的少数であった。これに対し、破片を散乱させて人馬を殺傷したり、さほど堅固に装甲されていない陸上施設を破壊するには、炸薬が多く安価な陸用爆弾が投入された。陸用爆弾の弾体には鉄筋コンクリート等を貫通する程度の強度が要求された。炸薬には初期に下瀬火薬、1938年（昭和13年）以降は九八式爆薬を広く用いるようになった。下瀬火薬は感度が高く、自爆防止のため、所定の形に作られた美濃紙の小袋に加熱して鋳込み、これを弾体に詰めた。日本海軍ではこれを成形炸薬と呼んだが、現用のHEATのような意味はない。九八式爆薬は加熱して直接弾体内部に鋳込む「鋳填」を行った。
一般に、航空爆弾の呼称は上から順に「制式採用年式」「全備重量10kgごとを大体の目安として番数で表示」「用途を号数で表示」「通常、陸用を表示」「改良により型式が変更された場合、数字と型を表示」「型式を変えない程度の改良を加えた場合、改と数字を表示」している。「九九式六番二号爆弾改一」は、「九九式（制式年）」「六番（全備重量67.9kg）」「二号爆弾（対潜用途）」「改一（信管を改良）」と表記されている。
日本海軍による最初の爆弾投下試験は1913年（大正2年）6月とする資料がある。この当時には航空機そのものが黎明期であり、欧米においても航空兵装の研究が進んでいる状況ではないことから、八糎砲および十二糎砲の砲弾を改良した爆弾を製造した。1914年11月、これらの砲弾改造爆弾は、青島要塞に対して計199発が水上機から投入された。第一次大戦後、日本海軍はイギリス、フランスなどヨーロッパから爆弾を輸入し国産航空兵装の参考とした。ことに強く影響を及ぼしたのはイギリスの航空爆弾と推測される。1925年（大正14年）から1928年（昭和3年）にかけて日本海軍の爆弾の種類が急速に増加した。これらの爆弾の中には試作、実験段階で文書に記載されたものの、後の文書での記載がなく、履歴が確認できないものも多い。通常爆弾の呼称は1927年（昭和2年）9月16日の文書に初出する。また陸用爆弾の分類と呼称は1932年（昭和7年）頃、第一次上海事変中に記載が始まった。昭和初期の爆弾の表記は「二五〇瓩（キログラム）通常爆弾」のように、kgとカテゴリーの表示で行われた。この後、無年式の番数による重量の表記が開始されるが、明確な時期は不明である。ただし少なくとも第一次上海事変の以前に番数による呼称は存在しない。皇紀の下二桁の年式を航空爆弾に表記するようになった明確な時期は不明である。昭和13年（1938年）4月、『空威研究会報告』における爆弾の用途ごとの種類を表記した内容には、「通常」「陸用」「煙」「一号」から「七号」各種が記載された。八号から三三号までの分類と開発は対英米戦の戦訓からの整備着手となった。
兵装投下器は爆弾と魚雷では共通化が図られておらず、兵装転換の際には機体ごとに投下器も交換する必要があった。爆弾運搬車等も魚雷と共有は不可能だった。また投下器自体も工作が統一されておらず、九七式艦攻の投下器は機体ごとにネジ規格、孔位置が異なり、別の機体のものは使用できなかった。こうしたことから兵装転換には長時間が要された。
生産された爆弾を一部記載。開発・試作兵器など、敗戦時の資料の焼却処分、破棄により概要がつかめないものも多数存在する。
日本海軍ではロケットモーターを内蔵した爆弾を相当数量産した。これらは爆撃機編隊に対する空対空兵器、または艦艇に対する徹甲兵器として企図されたものである。三式二五番四号爆弾、三式六番二七号爆弾、ほか三式一番二八号爆弾などが実戦配備された。
三号爆弾および六号爆弾は、飛行場攻撃用の焼夷弾子を多数放出する爆弾である。第一次大戦後、日本海軍はイギリスから焼夷弾を購入し整備の参考とした。昭和10年頃から陸上攻撃用として開発研究が進められた。昭和7年の上海事変による戦訓ではコンクリート建造物に対する焼夷効果を要求され、その後には飛行場攻撃という必要性も追求された。こうした、焼夷弾による飛行場攻撃の研究過程でクラスター爆弾も考案されるに至った。焼夷剤には黄燐、テルミット、エレクトロン、チオコールテルミットが使用された。テルミットは小粒状の酸化鉄とアルミニウム粉末を3対1で混合し、水ガラスで固化した。アルミ粉末は火薬により点火、酸化鉄は酸素を供給する。燃焼温度は2,000度に達した。エレクトロンはマグネシウム95%、アルミニウム、亜鉛を混合した合金で、焼夷弾の弾体に用いられる。チオコールテルミットのチオコールとは多硫化系人造ゴムの商標である。
海軍では1943年（昭和18年）末から八号として研究開始された。陸用爆弾改造型と通常爆弾改造型が存在する。大規模投入に至らなかった背景として軍事研究者兵頭二十八は、重巡以上の舷側装甲の破壊には威力不足であること、信管の信頼性、弾体の強度不足があったと推測する。また機体の防弾の欠如、爆撃方法、生残性を考慮し、特攻が選択されたとも推測している。
化学兵器を使用した爆弾である。日本海軍では砲弾による実射試験と防毒試験が行われた。四〇糎九一式徹甲弾にも着脱式特薬缶の装填スペースが考慮されている。爆弾としては第一次上海事変後に本格製造が開始された。ルイサイトは1936年（昭和11年）に量産化に成功したものの後に使用が廃止された。そのほかイペリット、催涙ガス、くしゃみ剤、青酸ガス等が整備された。1938年（昭和13年）3月『空威研究会報告』にて一号爆弾が策定された。
1938年（昭和13年）3月『空威研究会報告』にて策定。全重は60kg以下とされた。用途は陸海上に細菌を散布して伝染させ、戦闘力を減殺すること、敵の士気を喪失させることである。整備目標数は実験結果によって決められる予定だった。開発は1942年（昭和17年）の段階で研究中にとどまり、大戦末期になって具体化した可能性がある。
飛行場攻撃用に考案された。構想は1942年（昭和17年）、ソロモンでの航空戦の戦訓による。1942年（昭和17年)7月14日の書類に飛行場攻撃用のクラスター形式の爆弾について言及があり、その後1943年（昭和18年）1月14日には弾子30個を放出する六番爆弾が製造中と報告された。同年4月の書類では爆弾が実験中と報告され、6月に完了予定と記載された。同年8月1日にはラバウル基地に685発の二式六番二一号爆弾が存在している。
演習爆弾は投下訓練用の消耗品である。1921年（大正10年）、イギリス海軍のセンピル教育団が日本海軍の招来に応じて航空兵力の育成指導にあたり、この際、イギリスで使用されていた訓練用爆弾も導入された。
日本側の信管・発火装置呼称体系は第二次世界大戦終了まで連合軍側に把握されていなかった。結果、信管の呼称体系が補助として連合軍側により作製された。これは大文字、数字、及び括弧付きの小文字で構成されるものである。一覧では日本側資料により確認できる信管と発火装置を記載する。
日本軍の爆弾は弾頭、または弾頭と尾部に、発火装置と信管を装着する型式が多かった。発火装置には、投下の際に風圧を受けて回転する小型の風車が付けられており、所定の時間回転すると安全装置を解除する。信管は衝撃により起爆し、爆弾本体に充填された爆薬を炸裂させる。日本海軍の爆弾に多用された九八式爆薬は感度が鈍感であり、口径20mmまでの銃弾の直撃程度では発火しなかった。
一五式
九一式
九二式
九六式
九七式
九八式
九九式
零式
一式
二式
三式
四式
その他
発煙筒弾
航法目標灯
航法目標弾
着水照明炬
吊光照明弾
吊光信号弾
吊光投弾