ダイエー (店舗ブランド)
ダイエー（英称:"Daiei"→"daiei"）は、株式会社ダイエーが展開するゼネラルマーチャンダイズストア（略称:GMS、別名:総合スーパー）とスーパー･スーパーマーケット（略称:SSM）。2018年（平成30年）5月時点で「ダイエー」の屋号（近畿地方に展開する「ダイエーグルメシティ」は除く）で運営する店舗は87店舗ある。
本項では実店舗に付随して展開しているネットスーパーについても記述する。
ダイエーという名前が使用されたのは、創業者の中内功が、大阪市の千林駅前商店街に開設した「大栄薬局」（後の千林駅前店）からであるが、「ダイエー」という名称を使用し始めたのは、2号店でチェーン展開を開始した「三宮店」からである。ダイエーの由来は、「大栄薬局」の大栄（大きく栄えるという意）から取っている。
食品・衣料品・家具・家電と一店で何でも買うことが出来る業態のゼネラルマーチャンダイズストア（GMS）の先駆者でもあり、日本全国に浸透させた。チェーン1号店（三宮店）の売れ行きの高さと品数豊富で安い事などから、少数規模であった当時からダイエーの出店を反対する動きが各地で起こった。
更にアメリカ合衆国で当時、大量に導入が進められていたショッピングセンターを日本にも展開させようと、庄内店（現：グルメシティ庄内店）を専門店棟と銀行が備わったGMS棟の2つの建物を建設しSC方式の実験を行った。この実験結果を踏まえて誕生したのが、日本での郊外SC第1号となった香里店である（現在は閉鎖され、建物も現存せず）。GMSに専門店街を組み込み、地元商店と連携を図った地域密着型の商業施設のSC名称を「ショッパーズプラザ」とした。この後、他社でも同様のSCの建設が始まりダイエーは日本でSCの有り方を確立させたとも言える。
その後は、九州・関東・東北・北海道と出店。出店した際、やはり地場スーパーとの対立も激しく、中でも東京・赤羽に進出した際、西友ストアー（当時、東日本1位の売上げ）と起こした赤羽戦争では非常に大きなスケールの価格競争を繰り広げた。
一見、大手スーパーが故に、地場スーパーとの連携が取れていない用に思われるが、採算が悪く経営が悪化していた地場スーパーともフランチャイズ契約を結んで商品供給や店舗の指導、ダイエーの看板を掲げ営業する等、積極的に支援していた。
1980年代には、売上高が百貨店を抜き、スーパー業界で初めて1兆円を達成し、長年スーパー業界でトップを走り続けてきたダイエーであったが、80年代後半から滑落の一途を辿ることとなる。
ダイエーは、バブル景気の「土地神話」を過信するあまり、出店地における地域の付加価値増や発展効果等により、店舗の土地を周辺ごと大きく値上がりさせることを狙うとともに、その土地を担保に銀行から資金を借り入れ、その資金でまた新たな土地を買い店舗を拡大する、というスパイラル的な経営手法をとっていた。この為、バブル崩壊により大打撃を被ることとなった。
更に、バブル崩壊を境に社会の風潮が大量消費・物質文化中心から少量消費・精神文化中心に移行。消費者思想も安さや物量重視から個別の品質重視へと変化したことにより、「ダイエーには何でも揃っているが欲しいものがない」と揶揄されるにまで至った。そしてグループで運営していた事業が多数の赤字を生み、それまでは利を生んできたグループ全体の経営の悪化が始まる。
1990年代に入ると、東京都を基盤とする忠実屋と九州を基盤とするユニードダイエー（旧：ユニード）、沖縄県で単独勢力となっていたダイナハと合併し、北海道から沖縄まで、直営店だけで400店に迫ったが、当時の中内のやり方でもある｢作った以上はよほどのことがない限り手放さない｣という執着心が災いし、流通各社が一般的に行っていた「店舗のスクラップ・アンド・ビルド」には消極的であった。その結果、不採算店舗が多数存在し、それらも足を引っ張った。
そして追い討ちを掛けるように、ダイエーゆかりの地、神戸市が1995年に阪神・淡路大震災で被災。震災発生直後、この事を知った中内は、自宅が存在した大田区田園調布から日本国政府よりも先に、フェリーやヘリコプターを投入し、直ちに食料品や生活用品を送るよう陣頭指揮し、中内も3日後には被災地入りし指揮を取った。
この頃、物価の便乗値上げが多く見られた被災地だったが、ダイエーは「よい品をどんどん安く」の精神で通常価格で販売した。この尽力により、物価の安定に貢献したダイエーは、被災地で好印象を受けた。この災害で中内が行った教訓は、中内が失脚し、丸紅傘下に入った際に発生した東日本大震災にも生かされ、東北地方の最後の砦となっているダイエー仙台店は唯一、被災して数日で営業再開させた。
そのような尽力もあったが、阪神淡路大震災に伴う、関西発祥のダイエーの金銭的被害は甚大だった。ダイエー村とまで言われた三宮6店舗のうち、4店舗（リビング館（神戸1号店）・オフプライス館（旧女館）・男館・電器館）や、神戸市内の店舗が建物倒壊等による閉鎖に追い込まれ、大阪の数店舗も打撃を受けた。巨額の閉鎖損をまかなうべく、業績が振るわなかった他地域の店舗でも閉鎖に追い込まれたところもある。
その後は、業界2番手・3番手だったイトーヨーカ堂とジャスコ（現：イオン）が躍進。ディスカウントストア等、別の業態も運営していたダイエーだったが、主力はGMS一筋で新業態や店舗開発に後手を踏み、店舗の老朽化も相まって、赤字店舗が多数発生し多くの店舗を閉鎖する。
創業者の中内は責任を問われることになり、全ての職を辞任。流通革命の一時代が終わったことになった。
ダイエーは産業再生機構の支援を受けずに再建しようと、様々な取組みを行うが巨額の負債が足を引っ張り、ことごとく不発に終わってしまう。取引先の銀行からも見放される事態となり、産業再生機構の支援を受けることになった。中内が死去した2005年には旧体制の決別の意を込め、長らく親しまれたロゴマークとコーポレートアイデンティティ（CI）を変更。その後、丸紅主導のもと、経営再建を着々と行ってきた。
丸紅との関わりからイオンとも業務提携を開始したが、商品供給や店舗メンテナンスでの協力等の提携が中心であった。2013年に入り、イオンがダイエーを株式公開買い付けによって子会社化することを発表。それによりイオンのグループ企業に列挙されるようになり、同年7月にはイオングループが2005年から実施している24時間テレビ 「愛は地球を救う」のチャリティー募金の受付がダイエーでもできるようになった。さらには、同年8月に合同セールを初開催するなどイオンとの提携も盛んになり、同時期にダイエーは株式公開買い付けを経てイオンの連結子会社となった。以降、ダイエーにも供給されているイオンのプライベートブランド「トップバリュ」をはじめとするイオンのTVCMのうち、ダイエーでも取り扱っている商品やサービスについては、最後にテロップ表示される店舗名に「ダイエー」が明記されるようになった。
また、2014年2月に電子マネー「WAON」の導入が順次行われたほか、イオングループ共通で開催している「お客様感謝デー」も、同年4月29日・30日の「特別お客様感謝デー」から導入された。併せて、従来から開催されている「OMCカードご優待デー」は「お客様感謝デー」の開催日である20日・30日にも実施されるようになったため、ダイエーでは、イオンカード（同年7月30日からはイオンクレジットサービスが発行するイオンマーク入りの提携カードでも可能）を提示するか、OMCカードまたはWAONで支払った場合に5%割引が適用されることとなった（イオンカード又はイオンマーク入りの提携カードを提示してOMCカードで支払う場合など、「お客様感謝デー」と「OMCカードご優待デー」の重複割引は不可）。イオン系の商業施設とは異なりSuicaやSUGOCA等のJR系IC乗車券及び相互利用可能な交通系IC乗車券は一部店舗しか対応していない。
2015年3月1日にはイオン商品券・ダイエー商品券の相互利用開始に伴ってダイエーでもイオン商品券の利用が可能となり、同年4月13日からはイオンの株主向けに発行している優待カード「イオンオーナーズカード」の利用並びにキャッシュバック特典の適用がダイエーでも開始された。
イオン傘下になってからも一向に業績が上向かず、2014年2月期の連結損益は243億円の赤字となり6期連続の赤字を計上した。結果、イオンは2015年1月1日をもってダイエーの全株式を取得し完全子会社とすることを2014年9月24日に発表した。ダイエーの店舗は首都圏・近畿圏以外の店舗をイオングループの他企業に譲渡、残る店舗もイオングループの一部店舗とあわせて業態の再編を進めている。
同年6月20日にはSSM+MD業態の1号店として再開業した赤羽店が関東地区における「フードスタイルストア」1号店として、8月27日には神戸三宮店（旧：三宮駅前店）が京阪神地区における同業態1号店としてリニューアルオープンした。その証として、店舗外観にはイオンが行っている新店舗分類の1つである「ÆON FOOD STYLE」ロゴが新たに掲げられた。2016年11月19日にリニューアルオープンした三軒茶屋店（東京都世田谷区、旧フーディアム）と東三国店（大阪府大阪市淀川区、旧グルメシティ）からは既存の「フードスタイルストア」では別々であった「daiei」ロゴと「ÆON FOOD STYLE」ロゴを一体化した「ÆON FOOD STYLE by daiei」の新しい店舗看板が掲げられている。同年11月26日には「ダイエー」初となる「イオンタウン」の核店舗として市川大和田店（千葉県市川市）がオープンし、フードスタイル業態初の新規開業となった。なお、神戸三宮店は2017年2月24日に株式会社OPAが運営する「三宮オーパ2」がオープンしたことに伴い、店舗看板を「ÆON FOOD STYLE by daiei」に表記変更している。
また、同年9月1日には北海道の9店舗（厳密にはダイエーではないカテプリ新さっぽろも含む）、愛知県の5店舗、九州地区の25店舗の計39店舗がイオングループ内の他企業へ移管され、札幌円山店はマックスバリュ北海道株式会社へ、札幌円山店以外の北海道内の8店舗はイオン北海道株式会社へ、愛知県内の店舗はイオンリテールストア株式会社へ、吉塚パピヨンプラザ店はマックスバリュ九州株式会社へ、吉塚パピヨンプラザ店以外の九州地区の24店舗はイオンストア九州株式会社（同社からの委託により運営はイオン九州株式会社が担当）へそれぞれ移管した。移管後、イオン北海道・イオンストア九州へ移管した店舗は店舗ブランドを「イオン」へ、マックスバリュ運営会社へ移管した2店舗は店舗ブランドを「マックスバリュ」へ順次変更された。なお、愛知県内の店舗 については継承時「ダイエー」のままイオンリテールストアへ継承されたが、2015年9月27日をもって「ダイエー」としての営業を終了。2日間の休業を経て、同年10月1日に店舗ブランドを「イオン」に変更した。
東北地方に唯一残った仙台店を含む関東・関西地区の29店舗は2016年3月1日付でイオンリテールストアへ継承された。継承された店舗は2日間の臨時休業を設け、同年3月4日の北本店（埼玉県北本市）を皮切りに、同年3月30日の古川橋駅前店（大阪府門真市）と富雄店（奈良県奈良市）、三田店（兵庫県三田市）を最後に店舗ブランドを「イオン」に変更され、残る碑文谷店（東京都目黒区）は全面改装のため、同年5月5日をもって閉店となった。
その後、一部の店舗が「イオン」のファミリー向け業態である「イオンスタイル」へ再転換するようになり、2016年9月10日にイオン笹丘店が、同年9月24日にイオン東戸塚店（神奈川県横浜市戸塚区）が順次「イオンスタイル」へ再転換している。先述の碑文谷店は改装による休業を経て、2016年12月18日に直接「イオンスタイル」として再開業。2018年4月26日には旧イオン甲子園店（2017年10月1日閉店）が「Corowa甲子園」に改装され、イオンスタイル甲子園として再出店している。
2017年9月5日には「イオン」として開業した津田沼モリシア店と南砂町スナモ店を継承し、「ダイエー」に屋号変更。初めて「イオン」店舗が「ダイエー」に転換される事例となる。また津田沼には以前モリシア内にダイエーがあったことから実質復活となった。
完全子会社化を発表した2014年当時は2018年までに店舗ブランドとしての「ダイエー」を消滅させる計画であったが、その後「ダイエー」ブランドを存続させる方針に転換し、2019年度中に「グルメシティ」全店舗を「ダイエー」に転換する方針が発表された。
イオンの完全子会社になった後の2015年3月21日には、グルメシティ西八王子店が全面改装に伴って「ダイエー」に屋号変更したのを皮切りに、同年9月19日にはグルメシティ小石川店が、同年11月7日にはグルメシティ阪神西宮店（2003年にサカエとして開業）が リニューアルオープンに伴って順次「ダイエー」に屋号変更しており、改装のタイミングで「グルメシティ」から「ダイエー」へ屋号変更する店舗が増加している。
現在営業している店舗は以下の5つの業態に分かれる。2008年9月からダイエー東大島店から導入が開始され、各店舗から自宅へ配送する施設サービスである。2018年5月時点で30店舗が実施されている。
かつて、ダイエーを名乗って展開していたスーパーマーケットブランド。GMSとの見分けが付かず、ミニGMSの状態となっていた反省から1998年より順次、店舗名を「グルメシティ」に業態転換していった。
その後は、「グルメシティ」という名称の一層の周知を目的に、元々存在していた地域フランチャイズの合併により、グルメシティ北海道、グルメシティ関東、グルメシティ近畿、グルメシティ九州の地域子会社4社を設立し、ダイエー直営店舗と合わせて5社で運営が行われていたが、グルメシティ北海道とグルメシティ九州運営店舗は2009年4月にダイエーへの吸収により直営店舗化、グルメシティ関東とグルメシティ近畿運営の店舗も2015年3月にダイエーへ吸収合併されたことで、現在営業している「グルメシティ」全店舗をダイエーが運営している。
なお、2014年以降、グルメシティを転換する形で再びスーパーマーケット業態の「ダイエー」が増えてきている。また、前述の店舗網再編に伴って、北海道地区はマックスバリュ北海道へ、九州地区はマックスバリュ九州へそれぞれ移管され、「マックスバリュ」や「ザ・ビッグ」へ屋号変更或いは業態転換されているほか、一部店舗は閉店後、グループ会社のビッグ・エーへ運営移管して小型ディスカウントストアの「Big-A」へ業態転換されている。
「トポス」「D-MART｣などに代表される、単品大量陳列による販売費の抑制を主眼に置いた店舗。「トポス」は、築年数がたち、大幅な改装をしても費用対効果が得られにくい店舗や駐車場などの付帯設備に乏しい店舗を中心に、当時のダイエーから業態変換されて登場。「D-MART」はコンセプト的にはトポス志向ではあるが、郊外立地／大規模店で多く見られた。また、後に登場する「ハイパーマート」に繋がる実験的な要素も持っていた。ダイエーの衰退に伴い、老朽化した店舗に客が寄り付かなくなり、安さだけで押し切ろうとした施策はことごとく失敗。2016年11月14日の「トポス」北千住閉店に伴い、店舗ブランドとしてのディスカウント業態店は完全に姿を消した。
モータリゼーションの深耕に伴う、車社会への対応と、これまでのディスカウント手法をさらに一歩進めた業態。すべて郊外立地で、工場の跡地など、敷地面積の取れる物件に2階建て程度の建物、大規模な駐車場など、完全に車での来店客を意識したつくりにこだわった。店内では、オートスロープ対応の大型ショッピングカートを使い、欧米の精算現場で見られるような、ベルトコンベアーに商品を載せていく、これまでの概念を大きく打ち破った業態として注目を浴びた。平日と土・日・祝日との売上げ実績の乖離が激しいこともあり、もてあまし気味の店舗も多く出て、てこ入れを余儀なくされた。一部の店舗は現在もダイエーとして生き残っている。
年間会員費を支払えば、店内の激安価格の商品が買えるシステムをとり、食料品のみならず、ブランド品／当時高値であったパソコンなども市価より安く売り出していた。店名は創業者である中内の名前「功」(本来の漢字は力の部分が「刀」)の音読み「こう」からとって「Kou's｣とした。一号店は、当時出来たばかりの「ハーバーランド」(神戸市)に置き、顔写真つきの会員証でチェック／入出場完全ワンウェイなど、異質な店舗運営が特徴だった。神戸を皮切りに大阪南港／厚木／品川と多店舗化にも成功したが、ダイエーの業績が斜陽化した影響もあり、すべて閉鎖されている。