朝堂院大覚
朝堂院 大覚（ちょうどういん だいかく、1940年（昭和15年）12月9日 - ）は、日本の武道家・活動家。本名は松浦 良右（まつうら りょうすけ）。「朝堂院 大覚」の名は役職の名目として用いている。同志社香里中学校・高等学校を経て、同志社大学法学部を卒業。武道総本庁総裁であり、空手道本庁宗家家元。武道に秀でており、居合道警視流の宗家家元、剛柔流空手道九段。
インターネットTVの連合組織である日本ネットTV報道協会をつくり、総裁に就任。日本維新の会総裁。東亜ビル管理組合顧問。「全アジア条約機構推進委員会」委員長。
中学時代にサンドバッグを自作し、空手の練習を始める。高校時代、剛柔流の空手道場へ通い始める。
大学卒業後、浪速冷凍機工業（のちに「ナミレイ」に社名変更）へ入社。父親が浪速冷凍機工業へ担保提供を補償していたことにより、取締役営業本部長のポストに就き、業績改善・会社再建に務める。その一環として社員を集結させ面前で、松浦が「血判の儀式」を行う。松浦自ら日本刀を自身の左の前腕に突き刺し右の手のひらの手形の血判を宣誓状に刻印するものであった。4年後には無借金経営に転換させた。昭和40年代に入り、遠洋マグロ漁船の急速冷凍の需要が訪れる。船の冷凍機器技術を持っていたのは浪速冷凍機工業ただ1社であり、技術の独占により世界の船の半分以上の冷凍設備を請け負った。松浦は300億円（今に置き換えれば1,000億円）もの個人資産を築き上げた。
後藤田正晴（元警察庁長官、田中角栄内閣内閣官房副長官、中曽根内閣内閣官房長官）より、経済協力・経済支援を申し入れられ、資金援助を開始する。
1975年、社会民主主義国際組織での出会いにより、PLO執行委員会議長・パレスチナ自治政府大統領ヤセル・アラファトとの交友が始まる。松浦は5回ほどベイルートを訪れ、1981年には後藤田と共に、アラファトを来日させた。
1977年、フィリピンで投獄中の政治家ベニグノ・アキノ・ジュニアの死刑回避を求めるため、石原慎太郎を同行させ、マルコス大統領を訪問する。
1977年から1982年3月において、資金困難に陥った小池百合子の家族への資金援助を行い、エジプトへ移住させ、商号「ナニワ」というレストランを経営させた。
1978年、スパイ防止法制定を目的に設立した法曹政治連盟総裁に就任。井本台吉検事総長、横井大三最高裁判事、佐藤立夫早稲田大学名誉教授(憲法裁判所創設委員会会長) らがメンバー。
1978年、国家公安調査会を元警察庁長官・後藤田正晴と共に設立しスパイ防止法の推進をおこなう。
1978年、エジプトにて日本政府の自民党・毛利松平を伴い、エジプトのアサド大統領と会談し、トファミ副首相と交渉し、第4次中東戦争の終結と、日本エジプトの外交関係を構築の為の立役者になった。
1979年、赤軍ダッカ日航機ハイジャック事件において、日本赤軍からの小菅刑務所の未決勾留5名とJAL乗客との交換要求に関し、福田赳夫内閣は「人命は地球より重し」と超法規処置により、未決勾留5名を解放し、JALの乗客解放に至った。その後5名はアルジェリアに滞在した。自民党園田官房長官から朝堂院への依頼により、朝堂院がアメリカCIAのアルジェリア軍事訓練担当のアメリカントレード&ファイナンスの社長と交渉し、10億円を支払うことを条件に、5名の人間を日本へ引き渡すことを一旦成立させた。福田内閣は条件を呑まずに、その交渉は不調に終わった。
1979年、八重洲画廊の真鍋と組んだ、大和証券の菊一岩夫社長の30億円の背任横領の事実を突きつけ、菊一社長を退任させた。そして、一端、退任させられていた土井定包副社長を元の職に戻し、その後土井社長の就任に全面的に協力し実現をはかった。
1980年、非核諸国同盟会議を開催。アラファト議長、カストロ議長、後藤田正晴等が参加した。
1982年、ニカラグア運河開発計画を発表。国際運河開発公団の総裁に就任。ニカラグア大統領のダニエル・オルテガと計画を進める。
1982年3月、ナミレイ会長就任中、同業で大手・高砂熱学工業の株式を買い占め、筆頭株主の力を盾に同社社長等を脅して業界提携やナミレイの株式引き受けを強要したとして、当時ナミレイ社長だった実兄の松浦幸作ほか、ナミレイの他の役員等と共に強要罪で（相手方に電話をして怒鳴り上げたことを検事に同意したことによる）逮捕され執行猶予付き有罪判決を受ける。取調中逮捕前、検事より「株には興味が無いから元警察庁長官である後藤田正晴の贈収賄での検挙への協力を」と要請されたが拒否した。
1987年、尖閣列島に中国の民兵が漁船で上陸しようとした。松浦が指揮をとり、石原慎太郎、自民党・毛利松平、園田直官房長官と団結し、政治結社石門社代表・関二郎、沖縄旭琉会・羽根地勲ら10人を尖閣列島へ上陸させ、戦後初となる大日章旗を掲げることに成功した。
1988年、国際宇宙法学会を創設。140ヶ国の学者による研究学会を発足させた。
早稲田大学の佐藤立夫名誉教授とともに憲法裁判所創設委員会を設立。
80年代から90年代にかけては、フランスのフランソワ・ミッテラン、イギリスのマーガレット・サッチャー等、東西各国の国家元首と交流を持ち、各国の活動を様々に支援。
発展途上国アフリカ諸国の社交場の運営をし、世界黒人会議という団体を主催していたことにより、1997年にマイケル・ジャクソンから、コンタクを熱望するアポイントが入る。1998年7月に来日したマイケル・ジャクソンに空手道名誉五段を授与。また「マイケル・ジャクソン・ジャパン」を立ち上げ、マイケルの希望によりレジャーランド設立を計画する。
2000年には自身を総裁とする世界格闘技団体連合振興会を旗揚げした。
2001年にはそごう水島事件の際に、そごうデパート水島廣雄会長側の法律最高顧問を務める
2007年にTSK・CCCターミナルビルのテナントとして所有者と退去問題に付いて交渉を行う（最終的に同ビルは2008年3月に解体された）。また同年、東京都の不動産会社の元社長より在日本朝鮮人総聯合会中央本部ビルの購入を持ち掛けられる（最終的には「別の買い手が見つかった」として購入はしていない）。
2014年6月20日、新宿のCD販売店で開催されたロックバンドグループのアルバム発売記念イベントに乗り込み妨害したとして、同年10月末に威力業務妨害容疑で逮捕された（朝堂院は容疑を否認）。しかし朝堂院本人は「CDショップ前の公道を朝堂院が通りかかった時、店内から女性の店員が、公道上を歩いていた朝堂院に向かって飛び出してきた。朝堂院は『危ないじゃないか！』と強く注意したところ、待っていたかのように警察官がやってきた。その時は女性店員と朝堂院の両者で警察の立ち会いのもと話し合いは済んでいたはずだが、4ヶ月経過してから、任意同行の段階も無く、いきなり威力業務妨害の容疑で逮捕された。そして、こぞってマスコミ報道は【「ぶっ殺すぞ」と音楽イベントを妨害　自称団体役員の73歳を逮捕】という見出しで一斉に報道した。勾留後は不起訴になったが、マスコミは全くと言っていい程、訂正の報道を行っていない」と主張している。
2014年より、神社本庁の地方神社の悪質な乗っ取りに対し、被害者である各地の神社に全面的な協力ができる、神道国民奉賛会を成立した。特に、宇佐神宮に対しては、宇佐神宮国民奉賛会を立ち上げ、その総裁に就任した。そして、神社総本庁の設立を図っている。
2012年頃より、インターネットで 「JRP television (Japan Revolution Party television)」 として YouTube にて放送を開始している。戦後のアメリカによる植民地奴隷国家支配による日本国家非常事態を警告し、特に地上波TVによる国民の一億総白痴化、その原因である特定芸能プロダクションの指摘、金権腐敗だらけの社会構造・権力への糾弾、ユーラシア同盟の重要性などを YouTube へ連日収録し、動画を投稿をしている。
以下諸団体の総裁。
以下諸団体の名誉会長。