烏山寺町
烏山寺町（からすやまてらまち）は、東京都世田谷区北烏山2丁目、4丁目、5丁目及び6丁目にかけて26の仏教寺院が立ち並ぶ地域の通称である。寺町の成立は関東大震災後の1923年（大正12年）に浅草、築地、本所、荒川などにあった寺院が集団で移転してきたのが直接的な契機とされるが、関東大震災の前から計画されていた東京の都市基盤の整備とも密接に関わっている。寺院の建築と緑豊かな環境が調和した烏山寺町の一帯は「世田谷の小京都」などと呼ばれ、1984年（昭和59年）には「せたがや百景」に選定された。1975年（昭和50年）には、「烏山寺町の環境を守る会」が結成され、「烏山寺町環境協定」が締結されている。
京王線の千歳烏山駅から北をめざして歩くと、15分ほどで烏山寺町に行き当たる。最初に目に入るのは、中央自動車道をくぐる手前の妙高寺である。烏山寺町のメインストリートにあたる寺院通り沿いや松葉通り、通りから入る脇道などに仏教寺院が立ち並び、寺町の一番北にある高源院まで合わせて26の寺院が存在する。
寺院移転が始まる以前、この一帯は東京府北多摩郡千歳村大字烏山の字松葉山、大野窪、丸山と呼ばれていた。千歳村の中心部にあたる甲州街道から1キロメートル余り隔たっていたため、村はずれの一画として扱われていたという。民家はほとんどなく雑木林や畑作地、桑畑、ススキの生い茂る荒地などが広がり、現在の寺院通り沿いに建つ人家はわずかに2-3軒程度であった。この地に多くの寺院が移転してきたのは、ほとんどが関東大震災の発生を直接的な契機とする。東京市中の浅草、築地、本所、荒川などにあった寺院の移転については、震災の前から計画されていた東京市の都市基盤の整備とも密接に関わっている。
東京市が江戸城の城下町から近代都市として変容するためには、旧来の市街地の区画改正や道路や上下水道などの大規模なインフラ整備が急務であった。1888年（明治21年）、東京市区改正条例が公布され、道路を始め河川、橋梁、公園、鉄道、屠場、火葬場、墓地などのインフラ改善・新設計画が決定した。条例は当時の東京15区のうち、約7割を対象とする大規模なものであった。ただし、その大規模さが支障となって事業の進捗が遅れ、1903年（明治36年）に計画が見直され縮小することになった。その後、1909年（明治42年）までに第一次市区改正事業が終了し、続いて1918年（大正7年）に第二次速成事業も完了した。しかし、計画のうち市場と港については未着手であり、下水道も大部分が未完成であった。
1919年（大正8年）には都市計画法（翌年1月1日実施）及び市街地建築物法が発布されて事業は具体化する運びとなった。この事業における都市計画区域とは、東京駅を中心とする半径約10マイル（約16.09キロメートル）の地域であり、旧東京市内と隣接する荏原郡、豊多摩郡、北豊島郡、南足立郡、南葛飾郡の5つの郡と北多摩郡から砧村と千歳村であった。都市計画区域における東部、北部、西南部の境界は、江戸川、荒川放水路、多摩川でそれぞれ区分けされていた。
都市計画法による事業が進み始めた1923年（大正12年）9月1日、関東大震災が発生して東京は壊滅的な被害を受け、計画は変更を余儀なくされた。都市計画は「復興計画」と名称を改めて続行された。「復興計画」では、東京の近代都市化をめざして土地区画整備や道路、中央卸売市場、上下水道などのインフラ整備が実施され、事業は1930年（昭和5年）3月の復興事業局廃止によって終了した。その後に都市計画課が設けられて、東京市の都市計画事業は継続されることになった。
1889年（明治22年）の市区改正計画では、寺院境内にあった墓地を郊外に移転させる方針が採られたのを始めとして、東京市内にあった墓地の郊外への移転改葬が積極的に進められた。市区改正計画の進行により、青山霊園、雑司ヶ谷霊園、染井霊園、谷中霊園、亀戸に設けられた墓地が飽和状態となったため、新たに多磨霊園を造成して1923年（大正12年）4月に供用開始となった。
これらの計画が進んだにもかかわらず、東京市内には寺院と墓地が多く取り残されていてそれらの郊外への移転が都市計画上の課題となった。寺院と墓地が東京市内に多数残っていた理由は、当初から区画整理の対象外とされていたためだった。そのため特例が設けられて寺院と墓地は整理地区に編入できるように法が改正され、関東大震災後の1925年（大正14年）、東京市墓地改葬規則によって1934年（昭和9年）12月末日を期限として東京市内の共葬墓地は市外の墓地または納骨堂に改葬することが決まった。後には東京市内の区画整理地区内の墓地であっても、唐櫃への改葬であるならば許可を与えるという規定が追加された。これらの規定によって、東京市内に存在する寺院と墓地の郊外移転を促進し、都市計画を実現させる目的があった。
2010年（平成22年）に世田谷区立郷土資料館が発行した図録『烏山寺町』8-9頁によると、東京市内からの寺院移転はその時期によって2期に大別されるという。第1期は1888年（明治21年）の東京市区改正条例の公布に始まり、1919年（大正8年）の都市計画法の公布までの期間で、この時期には上高田（中野区）、梅里・松ノ木・高円寺南（いずれも杉並区）などの寺町が形成された。第2期は1923年（大正12年）の関東大震災発生から1929年（昭和4年）頃までの期間で、この時期に形成された寺町は東伊興（足立区）、萩中（大田区）、立石（葛飾区）、松原（世田谷区）、谷原・若葉町（いずれも調布市）、練馬（練馬区）などがある。烏山寺町は、第2期に形成されたものである。烏山に移転してきた寺院は、築地や浅草から移転してきた寺院が多かった。その他に、下谷・深川・麻布・三田・品川・白金など東京市内各所からも寺院が移転している。
烏山に移転してきた寺院のうち、向旭院（現寺院名：源良院）の「移転理由書」には、次に挙げる6つの点が記述されている。『烏山寺町』9-10頁では、「移転理由書」を引用した上で「これより推し量るに、烏山が移転地として選ばれた最大の理由は、広大な土地とそれを取り巻く自然の豊かさ、すなわち環境のすばらしさにあったと考えられよう」と記述している。その他に聞き取り調査で確認された話によると、「囲碁仲間であった隣の住職に誘われた」「烏山と高円寺を紹介されたが、こちらを選んだ」などの他に、「後藤新平の仲介で烏山に移転した」というものもあったという。
後藤新平は1920年（大正9年）から1923年（大正12年）4月まで東京市の市長を務め、1919年（大正8年）の都市計画法と市街地建築物法の公布によって東京の都市計画を推進した人物であった。1923年（大正12年）、関東大震災発生の翌日に成立した山本権兵衛内閣で内務大臣に就任し、帝都復興院の総裁を兼務して震災復興再開発事業を推し進めた。
後藤の計画には、罹災した兵営・学校・寺院墓地などを東京市内から郊外へ移転させる方針が含まれていた。都市計画家でもあった後藤は、調査熱心なことでも知られていた。後藤と烏山のかかわりについて『烏山寺町』10頁では、「代替地となる市外地の隅々までを熟知していたに違いなく、烏山のすばらしい環境が寺院建立に適していることにいち早く目をつけていたとしても、何ら不思議なことではない」と結論付けている。
烏山への寺院移転と同時期に、成城学園の郊外移転があった。東京市内の牛込区原町（現在の新宿区原町）にあった成城学園は、総合学園の建設を目的として学校の拡張を計画していた。関東大震災の発生によって、新しい学校用地を東京市外に移すことが決まった。移転に際しては1927年（昭和2年）4月1日の小田急小田原線開通に先立って駅を開設し、その駅名には学校名を付すことなどが決められた。成城学園の移転候補地について、当時の関係者が「今の成城に来るまでには、国立、小金井、荻窪、高円寺、杉並、烏山…とズイブン、探しました」と証言している。
寺町が形成され始めた頃、千歳村大字烏山の字松葉山付近は人家が少なかった上に地味があまり良くない畑地などが広がっていたが、土地買い上げの値段が通常より2-3倍になったという。寺院と成城学園では、寺院の方が土地を高く買ってくれたため、寺院に売却する地主が続出したとも伝わっている。なお、地主たちは付近の道幅が9尺（約2.73メートル）程度でトラックなども通行できないため、道路拡幅用地を2間（約3.64メートル）分ずつ寄付するので甲州街道に至る道を拡げることと、下水道を整備することの2つの条件を出して交渉をまとめたといわれる。
烏山には1924年（大正13年）から1949年（昭和24年）にかけて、以下のとおり寺院が移転してきた。移転してきた当初、各寺院はバラック建ての仮のものであった。寺町形成の途上では、各寺院の若年の住職たちが率先して街づくりに尽力し、檀家や徒弟、寺院出入りの人々などの協力を得て道普請や樹木の植栽など周辺の整備にあたったという。土地を提供した地主や地元農家の人々も、その動きを支援した。千歳村のはずれにできた寺町は、歳月を過ぎて寺院の建築と緑豊かな環境が調和した風致地区となった。烏山寺町の一帯は「世田谷の小京都」などと呼ばれ、1984年（昭和59年）には「烏山寺町」と「烏山の鴨池」（北烏山4丁目、高源院境内）が「せたがや百景」に選定された。
1927年（昭和2年）、烏山寺町の9寺院が参加して「寺院懇話会」が発足し、翌年には「寺院連合会」と改称した。後に「烏山仏教会」となって、2010年（平成22年）の時点では25寺院が参加している。この会は寺町への電灯引込線の設置管理や後から移転してきた寺院への設置割り当て金徴収のために作られた組織であったが、後に親睦会的な性格を強く帯びるようになったため会の意味がないとして脱退した寺院もあったという。ただし、この会の力は宗派を超えて開催される「花まつり」実施のときに発揮される。これは、たとえ宗派が違っても釈迦の教えは1つであるという仏教の思想によって人々を教え導くために始められたものである。
寺町形成が一段落しつつあった1928年（昭和3年）、甲州街道沿いにあった和田住宅を会場として第1回目となる「花まつり」が開催された。釈迦の誕生を祝う烏山寺町の花まつりは4月初旬の恒例行事となり、2014年（平成26年）には84回を迎えている。
東京農工大学の本谷勲研究室による植生・野鳥調査によると、烏山寺町一帯にはカシ・ケヤキ・サクラ・マツ・イチョウなどの高木やカエデ・ウメ・ツツジ・ツゲなどの低木も含めて150種類以上の植物が見られ、寺院それぞれに50から60種類以上が植栽されている。これらの樹木を生活の場とするコジュケイ・ヒヨドリ・オナガ・モズなど、15種類以上の野鳥が生息し、高源院の鴨池には、毎年秋にシベリアから多くのカモが飛来して一冬を過ごす。
この地は水利に恵まれ地下水に富み、地元の人の話では井戸水を柄杓で汲めるほどであったという。烏山の地は海抜約45メートルの台地で、北から東南部にかけては烏山川（高源院の鴨池を水源とする）と烏山用水（玉川上水の分流）が流れ、西北部から南東には戸越用水（品川用水）が流れていた。西には水無川という川もあり、これらの川付近の低地は水田となっていた。高源院の鴨池はもともと「亀の子出井」（かめのこでい）と呼ばれていた湧水で年中水が涸れず、水位は井の頭池と同じであるといわれる。
世田谷区内には、国分寺崖線沿いを中心に約100カ所の湧水が存在する。世田谷区内の湧水で特徴的とされるものに、「宙水」がある。烏山寺町の北側はかつて「烏山七沢」といわれる水源地であり、7カ所の湧水が存在していて地面を12尺（約3.64メートル）から16尺（約4.85メートル）も掘れば必ず水が湧くといわれるほどであった。これは、付近の地中の関東ローム層中に宙水を含む地層が地下1.5メートルから2メートルのところに分布しているためである。かつては武蔵野台地上に宙水を蓄えた場所が多く存在していたが、いずれも水源が浅かったために涸渇し、現存するところは少ない。世田谷区内の宙水は、北烏山・南烏山付近を起点に八幡山、経堂、桜、弦巻、上馬から野沢を含む範囲に分布する可能性が高い。
長い年月をかけて形成された緑豊かな烏山寺町の環境も、1970年代になると都市開発の影響で危機に立たされることになった。建物が老朽化したということで建て替えを計画した寺院があったが、その計画段階では「鉄筋3階建、地下室あり、面積3,000平方メートル」という大規模なものであった。この建物が烏山寺町の中心部に完成してしまうと、景観の面で異質なだけではなく日照面でも問題が出てくることが予想されたため、単純に反対するだけではなく「環境にとってなにが一番大事か」という方向に話が向かっていった。
烏山寺町の豊かな自然環境は、宙水などの豊富な地下水に支えられている。しかし、地下室を造る場合は大規模に基礎工事を行って地下水を大量に汲み上げる必要があり、しかもその工期が1年以上かかることが予定されていた。このような工事を行ってしまうと、地下の浅い部分にある宙水が涸渇することが予想された。宙水の涸渇は井戸の水涸れだけではなく樹木の衰弱など自然環境のバランスを大きく崩し、しかも一度破壊された宙水は回復できないということがわかってきた。そこで話し合いを重ねた結果、地下室は掘らず、建物の高さにも配慮した建築物にするということに決まった。
寺院建て替え問題については解決したものの、同様の問題が今後烏山寺町のあちこちで発生することが予想された。そこで地域住民と寺院が協力して環境を守ってゆくことを目的として、1975年（昭和50年）11月1日に「烏山寺町の環境を守る会」が結成され、「烏山寺町環境協定」が締結された。なお、「烏山寺町環境協定」は次の5つの条で構成されている。
第1条 地域環境の維持向上 第2条 地下水の保護 第3条 自然環境の整備保全 第4条 町なみの維持整備 第5条 烏山寺町の環境を守る会
烏山寺町の環境を守る会は、環境保全のために次のような活動を行った。
1977年（昭和52年）、烏山寺町の207,000平方メートルにわたる地域は世田谷区との協定によって「みどりのモデル地区」に指定された（「自然環境の保護及び回復に関する条例（昭和52年4月東京都世田谷区条例第11号）」の規定による）。なお、高源院境内の鴨池（弁天池）は1985年（昭和60年）3月1日に「烏山弁天池特別保護区」（2,322平方メートル）に指定された。