大久野島毒ガス資料館
大久野島毒ガス資料館（おおくのしまどくガスしりょうかん）は、広島県竹原市の大久野島にある戦争の兵器として使われた毒ガスに関する博物館である。
この島では1929年（昭和4年）から1944年（昭和19年）あるいは1945年（昭和20年）終戦まで、秘密裏に大日本帝国陸軍によって毒ガスが製造されていた。その歴史を風化させないという地元住民の願いがあり、毒ガス資料館が建設された。
建物自体は竹原市および周辺市町の元工員や動員学徒など毒ガス被害者の数団体で結成された「大久野島毒ガス被害者対策連絡協議会」が建設し、竹原市に寄贈。1988年（昭和63年）4月、竹原市所有・連絡協の運営で開館した。初代館長は元工員でのち竹原市役所に勤務した村上初一。2006年から指定管理者制度を導入、2009年から「休暇村大久野島」が管理している。近年協議会は高齢化によって維持活動が困難になりつつあるとして、毒ガスに関する各種資料の保存に関して国の介入を呼びかけている。
年間入場者数は、開館当初は5・6万人台、最大は1995年で約6万5千人、そこから90年代後半に減少の一途をたどり、2004年から2008年の間は2万人台、2015年現在はウサギの島として観光客が増大したことに伴い4万人台にまで回復している。
なお島全域は環境省の所管である。島内には毒ガスを製造していた頃の建物が遺構として残っているが、ほぼ立ち入り禁止であることに注意が必要である。大久野島神社境内にある殉職碑は2人目の死者がでた1937年に建立されたもの、毒ガス障害死没者慰霊碑は1983年に建立されたもので、以降毎年協議会の主催で慰霊式が行われている。詳細は休暇村大久野島が公開するパンフレット『』を参照。
資料は2013年時点で約600点収蔵。展示物は以下のもの。
島にある軍事遺構も含め、戦争における大量破壊兵器による悲惨さを伝えるという意味では広島平和記念資料館・原爆ドームなどと同じである。ただしこちらは加害者としての歴史、つまり中国での使用に関する資料も展示している。またイランへの医療支援として、イラン・イラク戦争での毒ガス後遺症治療にあたる医師・看護婦をそのノウハウを持つ広島の医療機関が受けいれたことが縁で、その関連資料も展示している。大久野島#交通参照
廃藩置県後、豊田郡の郡役場は大久野島の北側である忠海に置かれ、そして明治23年（1890年）には呉憲兵分隊が忠海に置かれて以降陸軍の施設が置かれていった。つまり現在の竹原市域において、竹原が商業の中心、忠海が政治および軍事の中心と役割が分かれていた。この島には、国土防衛と当時の兵器性能の問題から陸軍の芸予要塞が築かれた。ただ日露戦争などで芸予要塞は用いられることはなく、のちの防衛再編成と兵器性能の向上により大正13年（1924年）廃止となった。
日本軍の毒ガスは第一次世界大戦での他国の頻繁な使用を受けて、まず大正3年（1914年）陸軍技術審査部で研究が始まる。その中で陸軍唯一の毒ガス製造所が大久野島にできるわけだが、ここに決まった理由として毒ガスを研究する市民団体などでは以下のとおり結論づけている。
大久野島には昭和2年（1927年）から工場建設が始まり、昭和4年（1929年）陸軍造兵廠火工廠忠海兵器製造所、のちの東京第二陸軍造兵廠忠海兵器製造所が開所し、毒ガス製造を開始する。
以下、陸軍の毒ガス研究および生産の編成を記載する。
以下、環境省の取りまとめによる、当時制式化されていた毒ガスを示す。呼称は陸軍は色で、海軍は特薬○○号と番号で区別しており、ここでは陸軍式で記載する。
つまり陸軍では、大久野島で化学物質が作られ、曽根まで貨車輸送しそこで兵器として詰め替えられ、習志野で運用訓練し、大陸（日中戦争）で用いたのである。
生産量のピークは昭和18年（1943年）太平洋戦争の時期である。昭和12年から昭和18年の月生産量は、イペリット200から450トン、ルイサイト50トン、ジフェニルシアノアルシン50から80トン、青酸約50トン、クロロアセトフェノン約25トン、とされている。昭和6年（1931年）以降の総生産量は環境省が採用している資料によると、きい一号甲915トン、きい一号乙921トン、きい一号丙969トン、きい二号1,268トン、あか一号1,757トン、みどり一号28トン、ちゃ一号248トン、とされている。
そのほか、発煙筒や「あか筒」「みどり筒」と呼ばれるあか剤・みどり剤を発射し煙を発生させる筒類も作られていた。
当時、毒ガス製造所の存在は機密性から秘匿され、陸地測量部が発行した一般向け地図においても大久野島一帯は空白地域として扱われた。そして戦中、連合国軍側がこの島の製造所の存在を知っていたかは不明。太平洋戦争末期、呉軍港空襲と同時作戦で周辺島嶼である因島（因島空襲）や契島あるいは今治市（松山大空襲）が攻撃されており、この島も空襲される可能性もあった。証言によると、1945年7月の一度だけこの島の上空に偵察機が飛来してきたが、高射砲隊はバレることを恐れて撃たなかったという。
この島で最初に作られた化学物質は毒ガスではなく、青酸を用いた殺虫剤「サイローム」である。そしてサイローム製造が毒ガスちや剤に転用されるわけである。サイロームはちや剤と平行して作られており、瀬戸内海の島嶼では近代に入ると柑橘栽培が盛んになったことから造兵廠の印が入ったサイロームはよく効くとしてごく一般に流通していた。
島内で作業に従事したのは、ピーク時で約2,000人、のべ人数で6,500人と言われている。軍属には近隣で雇用されたものや、開所時期は昭和恐慌が起こっていたことから危険手当も出る給料に釣られ工場を建設していた日雇い労働者がそのまま島に残ったものもいる。最初に作業中死亡したのは松村組から転職した人物であった。作業中障害者や死者も出したが、当時の工員の証言によると事故が起こるとその都度安全対策がとられたため、年々障害範囲は少なくなっていったという。そして戦争が続く中、労働者確保のため徴用工や学徒勤労動員・勤労報国隊が用いられた。昭和15年（1940年）には特殊工を養成するため技能者養成所が島に開校している。これら工員の募集には毒ガスとは言わず「化学を応用した皇軍兵器」と説明し、工員となった後は機密保持のため厳しい罰則が科せられたという。また因島や向島にあった軍需工場では捕虜を作業員として用いていたが（旧向島捕虜収容所メモリアルプレート参照）、大久野島では捕虜は用いていない。
島内の建物配置などは、や、市民団体毒ガス島歴史研究所が作成した地図『伝言（東京第二陸軍造兵廠忠海製造所）案内図』を参照。
太平洋戦争末期、不要となった工場は火薬工場に転用された。そして連合国軍の空襲が本格化すると島内の作業を地下化することとなり、男工員のほとんどが防空壕掘りに従事した。昭和20年（1945年）2月に完了し、物資の疎開および作業の地下移転が行われた。女子学徒は風船爆弾の気球部分の製造を担った。毒ガス製造は昭和19年までで昭和20年にはそれを止め風船爆弾製造作業をしていたとする資料があるが、こういった背景があるためである。
終戦時全国に毒ガスが配備されていたが、その理由については環境省が取りまとめた資料では以下のとおり。
つまり大久野島には毒ガスの化学物質だけではなく兵器も保管されていたことになる。また、この南側の大三島には大久野島から運び込まれた毒ガスが貯蔵され、西側の阿波島には出張所が置かれ毒ガス弾を貯蔵していた。以下、2003年時点での環境省が公表する資料におけるその3島の終戦時での保管量を示す。
終戦直後の毒ガス処理は下記の3者が行っている。処理方法は大きく分けて3種類、埋設/海中投棄/焼却、である。ほとんどが島内およびその周辺海域で行われた。一部には楠瀬常猪広島県知事などからの投棄中止要望により、県が引き取ったものも存在する。
まず旧日本軍による投棄が始まる。証言によると、戦後すぐ周辺海域にボンベ類を投棄したという。また証言によると、工員たちは命令により島にあった毒ガス製造機械の解体に入り周辺海域に投棄したものの、1週間後には中止命令が出たという。
次に昭和20年（1945年）10月あるいは11月、第41師団は化学処理部隊135人を大久野島に派遣、チオジグリコール113トンやシアン化ナトリウム（青酸ソーダ）など7種とその発射筒を焼却・周辺海域に投棄した。一方でイペリットやルイサイトは、他所の海域への海中投棄が考えられていたがこの時点で瀬戸内海のすべての機雷除去が終わっていなかったため処理は見送られている。彼らの作業は昭和21年（1946年）2月まで続いた。
昭和21年5月からBCOFが引き継ぐ。指揮はアメリカ軍ウィリアムソン少佐、実際の任務はBCOFのDEEセクションが担当し、これに日本民間人が参加した。特に帝国人絹（帝人）が入ったのは、この島にあった海水から塩を作る機器を帝人工場に転用する契約をしていたためであり、三原市にあった帝人三原工場から人材が派遣され、毒ガス処理の最前線に回った。まず、忠海兵器補給廠・大三島・阿波島・米光（周南市）・切串（呉市）・川上（東広島市八本松）・内海（福山市）
など、旧日本陸海軍が保管していた周辺にある毒ガスを大久野島に集め、それから処理を始めた。なおウィリアムソンは任務中ルイサイトに被災したことにより離れたが、イペリット破棄の際にDEEだけでは手に負えないとして回復後再度任務についている。ほぼ大久野島周辺で行われたが、中には高知県土佐沖太平洋まで運ばれ海中投棄されたものもある。電動機などの貴重な機器は賠償として進駐軍が持ち帰っている。そして最終的には島全体に次亜塩素酸カルシウム（さらし粉）が撒かれ、全作業は昭和22年（1947年）5月末あるいは6月に完了した。
以下、2003年時点での環境省が公表する資料における大久野島と阿波島の毒ガス処理状況を示す。これには旧日本軍とBCOFの処理作業が書かれ第41師団の処理作業は含まれていない。
上記の通り、戦後処理のかなりの数が島内の防空壕や周辺への海中投棄されたことから、現在でも兵器の残骸など発見が続いている。1970年代初頭まで海中から引き上げた漁師が被災しており、中には死者もだしている。
1969年11月13日から同年12月18日にかけて、海上自衛隊により周辺海域の掃海が行われたがこの時は発見されなかった。1997年以降、危険物質が確認された場合は化学兵器禁止条約に基いて処理されている。
近年で特に問題となったのが、1995年3月から1996年5月の環境省による大規模調査で、環境基準を大きく超えるヒ素による土壌汚染が確認されたことである。毒ガスを研究する市民団体はその原因として、防空壕に埋設処理されたくしゃみ剤あか筒の化学物質であるジフェニルシアノアルシン（ジフェニル青化ヒ素）が腐食により土壌に流出したもの、あるいは機器の焼却処理の際にヒ素が飛散したものと推定している。1997年環境省報告書によると土壌から浸透し井戸などに流れた量としては人体に影響を及ぼさないほどの微量であり、発見された土壌自体も同年11月までに対策工事が完了している。2009年報道によると、これを受けて行われた県による周辺海域の海中汚染モニタリングではヒ素は検出されておらず海洋生物の異常報告もなかったという。
ただしこのことを受けて2004年からいくつかの井戸を完全に閉鎖し、現在宿泊施設である「休暇村大久野島」が利用する水は島外から船で運ばれている。そのため環境省は島に上水を送る海底送水管布設を計画したが、2009年その布設地点周辺での調査で海中投棄された兵器が発見されたことにより、見通しがつかないとして事業中止に追い込まれた。
以下、戦後大久野島周辺で被災あるいは発見状況を示す。
毒ガスの製造工場に従事、あるいは戦後の毒ガス処理に従事したものは障害を負うことになる。その障害者数は約6,800人と推定されている。
この障害者特有の疾病は、びらん剤きい剤の化学物質であるイペリット（マスタード）とルイサイトを原因とする呼吸器疾患である。これは、当時島内でこの化学物質が空中に大気汚染として漂っており長期間吸ったことで発症したと断定されている。特に顕著なのが、膿状の痰を喀出する慢性気管支炎。そして疫学的研究から、イペリット製造に従事したものは肺癌発症が早期化することがわかっている。毒ガス製作所開所時から関わっていた元工員は、当時イペリットとの接触による外部疾患対策は各自自主的な完全防御を行っていたが、内部疾患は想定しておらず対策を施さなかったためこれら後遺症が残ったと考えている。一方で被爆者と大きく異なる点は障害者二世への影響は極めて少ないことで、広島大学の調査で明らかとなった。なお大久野島で勤労奉仕していたものの中には、被爆直後の広島に医療活動で入り入市被爆、戦後の移民政策でブラジルに移民した人物もおり、つまり二重の被害・毒ガス被災（の可能性がある）人物が海外にもいることになる。
現在の毒ガス障害者への健康診断や後遺症の研究は広島大学を中心とする組織「大久野島毒ガス傷害研究会」、指定医療機関としては呉共済病院忠海分院などになる。以下戦後の社会保障の歴史を示す。
健康管理手帳所有者のピークは、1987年度の4,772人。2010年度は2,753人平均年齢84歳、2015年度は2,073人平均88歳、と高齢化が進んでいる。2016年大久野島毒ガス傷害研究会は高齢化の影響で指定日時場所での受診が難しくなったとして、設立当初から続けていた集団健診を停止し、今後は個別診断で対応することとなった。