インパール作戦
インパール作戦（インパールさくせん、日本側作戦名：ウ号作戦（ウごうさくせん））とは、1944年（昭和19年）3月に日本陸軍により開始され7月初旬まで継続された、援蒋ルートの遮断を戦略目的としてインド北東部の都市インパール攻略を目指した作戦のことである。作戦に参加した殆どの日本兵が死亡したため、現在では史上最悪の作戦と呼ばれる。
当初より軍内部でも慎重な意見があったものの、牟田口廉也中将の強硬な主張により作戦は決行された。補給線を軽視した杜撰（ずさん）な作戦により、多くの犠牲を出して歴史的敗北を喫し、無謀な作戦の代名詞として現代でもしばしば引用される。この記事はも併せて解説する。
インドへの侵攻作戦という構想は、ビルマ攻略戦が予想外に早く終わった直後から存在した。インド北東部アッサム地方に位置し、ビルマから近いインパールは、インドに駐留するイギリス軍の主要拠点であった。ビルマ-インド間の要衝にあって、連合国から中国への主要な補給路（援蒋ルート）であり、ここを攻略すれば中国軍（国民党軍）を著しく弱体化できると考えられた。
日本の南方軍は、「二十一号作戦」と称して東部インドへの侵攻作戦を上申した。1942年（昭和17年）8月下旬、戦争の早期終結につながることを期待した大本営は、この意見に同調して作戦準備を命じた。参加兵力は第15軍の第18師団を主力とする2個師団弱とされた。イギリス軍の予想兵力10個師団に対して著しく少ないが、ビルマ戦の経験からはこの戦力比でも勝算があると考えたのである。
しかし、二十一号作戦の主力に予定された第15軍及び第18師団（師団長：牟田口廉也中将）はこの計画に反対した。現地部隊は、雨季の補給の困難を訴えた。乾季であっても、山岳や河川による交通障害、人口希薄地帯ゆえの徴発の困難などが予想されると主張した。
現地部隊の反対に加え、ガダルカナル島の戦いの発生もあったため、同年11月下旬、大本営は二十一号作戦の実施保留を命じた。ただし、あくまで保留であったため、現地では作戦研究が続行されるべきことになった。
1942年（昭和17年）10月以降、第一次アキャブ作戦などイギリス軍の反攻作戦が起きるようになった。1943年（昭和18年）前半には、オード・ウィンゲート率いるコマンド部隊が空挺侵入して、地形的に防衛側有利と思われたチンドウィン川東方のジビュー山系へもイギリス軍の反攻が可能なことが示された。ウィンゲート旅団は撃退したものの、今後のさらに活発なイギリス軍の反攻作戦が予想された。
日本側では太平洋方面の戦況が悪化し、ビルマ方面からは航空兵力が転用されるなど戦力低下が生じていた。そこで日本側は防衛体制の刷新を図り、3月に緬甸方面軍（ビルマ方面軍）を創設するとともに、その隷下の第15軍司令官に牟田口廉也中将を昇格させた。この大規模な組織再編・人事異動により、第15軍司令部では牟田口以外の要員の多くが入れ替わったため、現地事情に詳しいのは司令官の牟田口と参謀（防衛担当）の橋本洋中佐だけとなってしまい、幕僚達が司令官のビルマでの経験に頼らざるを得ない状況となった。これが司令官の独断専行発生の構造的な要因となり、本作戦失敗の遠因ともなった。
第15軍司令官となった牟田口は、従来の単純な守勢から攻勢防御によるビルマ防衛への方針転換、つまり、イギリス軍の反攻拠点であるインパールを攻略し、さらにインドのアッサム州へと進攻するという計画を強く主張するようになった。かつては攻勢反対論者だった牟田口であったが、ウィンゲート旅団のような反攻を受けた場合、現在のジビュー山系防衛線が無効化することを恐れて判断を変えていた。より西方のチンドウィン河に新たな防衛線を構築することも考えられたが、乾季には障害として不十分であり、彼我兵力比を考えると防衛正面も広すぎるため、むしろインパールを経てアッサム地方まで進攻すれば、連合軍の反攻を封じることができるだけでなく、インドの独立運動を誘発して戦争の早期終結につながるとの期待も持っていた。名目上も保留中の二十一号作戦を自らの手で行おうというこの構想は、盧溝橋事件に関与した牟田口の個人的責任感にも由来するとの見方もある。
牟田口は、まずインドへの侵攻拠点として、防衛線をビルマ領内のチンドウィン河西方ミンタミ山系に進めることを考えた。イギリス軍の反撃を避けるために、部隊行動が難しくなる雨期入り直前に奇襲的に防衛線を進めるべきだと牟田口は主張、これを「武号作戦」と呼称した。しかし、小畑信良第15軍参謀長らは、ウィンゲート旅団掃討後の部隊休養・再編が先決であることや、チンドウィン河西方への兵站・支援部隊の駐屯は困難であることなどから、武号作戦に反対した。まもなく実際に雨季が近付いたため、作戦実行は時期的に不可能となり、作戦案は自然消滅となったが、小畑参謀長の消極意見は牟田口の強い怒りを買った。また、小畑が軍司令官に直言せず隷下の田中新一第18師団長を通じて翻意を促した点は、統率上問題であると田中師団長が進言し、牟田口も同意見で参謀長更迭を決心した。小畑参謀長は就任後僅か1か月半の5月に、河辺方面軍司令官の承諾を得て罷免された。
1943年（昭和18年）5月、なおも攻勢防御案を強く主張する牟田口第15軍司令官は、南方軍司令部での軍司令官会合でもインパール攻略・アッサム侵攻を力説した。河辺ビルマ方面軍司令官もこれに同調して、インパール攻略とアラカン山系への防衛線前進を主張したが、牟田口と異なってアッサム侵攻は無謀と見ていた。会合の結果、南方軍全体としてもアラカン山系への防衛線前進を図る攻勢防御が妥当という点で一致したが、稲田正純南方軍総参謀副長などはあくまで限定的かつ慎重な作戦を採るべきという方針だった。
この会合での決定に基づいて翌6月にビルマ方面軍司令部で行われた兵棋演習では、ミンタミ山系への限定前進でも結局はイギリス軍との全面会戦になると予想され、より積極的なインパール攻略のほうが有利との判定が下った。同席の南方軍・大本営参謀らからも攻勢防御案に異論は出なかったが、第15軍の主張する軍主力がアラカン山系の山岳地帯を一気に越えてインパールを電撃攻略し、さらにはアッサム地方へ進撃するという計画は兵站の点から問題視され、演習に列席した竹田宮恒徳王大本営参謀は、「一五軍ノ考ハ徹底的ト云ウヨリハ寧ロ無茶苦茶ナ積極案」と評し、また中永太郎ビルマ方面軍参謀長や稲田総参謀副長らは、補給困難を理由にインパール北方のコヒマへの投入兵力を限定して柔軟にインパール攻略を中止・防衛線構築に移行という修正案を提示した。しかし河辺司令官は、アッサム侵攻という考えには反対するが、「わたしは牟田口中将の心事をよく呑み込んでいる。最後の断は必要に応じわたし自身が下すからそれまでは方面軍の統帥を乱さない限り、牟田口中将の積極的意欲を十分尊重するように」と述べただけで、うやむやとなった。
しかし、こうした懸念にもかかわらず、8月、大本営陸軍部はインパール攻略作戦の準備命令を下達した。このときも南方軍は限定攻勢とする修正を指示したが、ビルマ方面軍はこの修正を強く求めず、第15軍では修正指示が事実上無視された。また、アッサム侵攻はこの作戦案には明示されなかったものの、牟田口はなおも密かに企図していたとされ、この作戦の成否を一層危ういものにしていた。第15軍参謀の木下大佐は、この際の作戦準備要綱で方面軍が作戦意図を明確に示していれば、牟田口であっても再考せざるを得なかったはずであると回想した。しかし牟田口司令官は当初のアッサム侵攻構想を含む作戦準備に邁進し、8月末には隷下の各兵団長を司令部に呼び、作戦準備を命じた。このとき牟田口司令官は、「もともと本作戦は普通一般の考え方では、初めから成立しない作戦である。糧は敵によることが本旨である。」「敵と遭遇すれば銃口を空に向けて3発撃て。そうすれば敵はすぐに投降する約束ができているのだ。」と発言し、列席の兵団長は司令官の本心を疑ったという。
本作戦案は、1944年（昭和19年）1月に大本営により、その実施が南方総軍司令官に発令(大陸指令第1776号)されたが、その背景には、日に日に敗色が濃くなっていく戦局を一気に打開したいという陸軍上層部の思惑が強く働いていた。この上層部の思惑を前に、インパール作戦の危険性を指摘する声は次第にかき消されていった。第15軍内部で作戦に反対していた小畑参謀長が1943年（昭和18年）5月に更迭されたのに続いて、ビルマ方面軍の上級司令部である南方総軍でインパール作戦実施に強硬に反対していた稲田総参謀副長が、同年10月15日に突然更迭された。こうして作戦に反対する者が排除される様を目の当たりにする中で、反対者は次第に口を閉ざしていくことになった。
また、インパール作戦の開始前に、支作戦（本作戦の牽制）として第二次アキャブ作戦（ハ号作戦）が、1944年2月に花谷正中将を師団長とする第55師団により行なわれた。この支作戦は失敗し、同月26日には師団長が作戦中止を命令していたにもかかわらず、本作戦であるインパール作戦に何ら修正が加えられることはなかった。
連合軍の場合、欧州の戦況を睨みつつ、東南アジアに向けての反攻をどこで実施するかと言う観点から、多岐にわたる選択肢が議論された。
1942年（昭和17年）3月のルーズベルト大統領の提案により英米両国は4月にその担当戦域を分割して、英国の担当はインド洋、中東および地中海と決められた。インド洋、中東での指揮権については、陸海空三軍指揮官の権限は同格扱いであったが、陸軍指揮官が指導的立場にあることは認められた。
その後、戦局の進展に応じて幾つかの計画が立てられては消えていった。英国は日本軍にビルマから駆逐された当初はビルマ地域での反攻計画に積極的だったが、やがて欧州反攻を重視し1943年秋には消極的に変わっていた。
1943年（昭和18年）に構想されたビルマへの反攻作戦には、ANAKIMという呼称が与えられた。中華民国軍の指導に当たっていた米陸軍のスティルウェル中将はこの計画に強い関心を持っていた。1943年5月の第3回ワシントン会談に参加したスティルウェルは持論を説き、米海軍のキング作戦本部長も同調したが、スティルウェルが英国側に嫌悪されていたことや、チャーチルが必要性を認めなかったこと、身内の米陸軍からもマーシャル参謀総長が実施不能と否定的見解を示したことでお蔵入りした。
ビルマで攻勢を実施する利点としては中国本土で航空基地を作戦させていた関係上、政治的には魅力のあるものと映り、ルーズベルト大統領の側近には第1回ケベック会談の際にこの話を蒸し返す者が居たが、そのための兵力を調達しなければならないのは英軍であったので、欧州反攻を重視していた英国は反対していた。
第1回ケベック会談ではビルマ戦域の指揮権についても議論された。将来的にはインド指揮地域から切り離してを設定し、その範囲をビルマ、セイロン、タイ、マレー半島、スマトラを包含することとし、米軍より副最高指揮官(Deputy Supereme Commander)を迎え、最高指揮官と連合幕僚長会議との間にを挟むこととなった。同会談での第2回全体会議の最終報告では下記のように述べられている。
これに従って1943年8月25日、チャーチルはマウントバッテンを東南アジア連合軍最高指揮官に任命した。
1944年（昭和19年）10月に、チャーチルはマウントバッテンに次のように指令している。
この指令を受け、英印軍にとってビルマ戦域での作戦は支作戦となり、11月以降は最小限の兵力で日本軍を誘出、拘束することが目的となった。荒川憲一は、日本軍が攻勢をとる為に兵力を増強すればするほど「思うつぼ」だった旨を述べている。
その後、1943年（昭和18年）11月のカイロ会談では東南アジア作戦は主要議題とすることが議事日程で予告され、会談の前段としてスマトラ作戦とアンダマン作戦の2つを比較して参加国で検討が行われた。チャーチル以下、英国側はいずれもこれらの作戦に乗り気ではなかった。これらの作戦はオーバーロード作戦後を予定していたが、OVERLORD後にはイタリア西部に対する上陸など地中海での作戦を切望していたからである。OVERLORD後に直ちにこれらの作戦のいずれかでも実施された場合には、地中海での作戦が台無しになると考えたのである。
一方、米国側は英国側の地中海での作戦提案を信用せず、スマトラ作戦、アンダマン作戦のいずれにしても中国に対する連合国の援助の保証として重要性が認められ、これらを断念することは蒋介石政権の弱体化に繋がると考えた。なお、カイロ会談には中華民国も参加していたので、英米は会談中の討議において中華民国に対しても外交上の配慮が必要であった。
なお、中華民国がこの会談で要求したのは下記の3点である。
スマトラ作戦にはCULVERINというコードネームが与えられた。
カイロ会談においては、本作戦は北部スマトラに対する進攻として扱われたが、米国幕僚長会議は11月8日、本作戦に対しては必要な援助を与えることが出来ないから、アンダマン作戦を早期に開始することに同意したが、「ビルマ南部の日本軍を釘付けにするために、更に別個の陸、海、空の作戦を実施することが出来るものと信ずる」とマウントバッテンにこの問題を研究するように勧告した。
アンダマン作戦にはBUCCANEERというコードネームが与えられた。アンダマン諸島を攻略しベンガル湾方面の制海権を握ることを直接の目的にしている。本作戦を押していたのは上記のように米国側および中華民国であり、1944年3月に実施できる確固たる保証を欲していた。しかし、11月8日の米国幕僚長会議による勧告は英国幕僚長会議にとっては英軍が主導する作戦地域への不当干渉と映った。そのため英国側は、対日戦の主戦略が決定されるまで、東南アジア作戦についての取扱を延期しようと図った。
チンドウィン川渡河作戦にはTARZANというコードネームが与えられた。スマトラ、アンダマンと同時期に計画されたものであり、北部ビルマでの攻勢を企図したもので、チンドウィン川を渡って概ね南東に進撃し日本軍を駆逐する。中華民国側が関心を示した。しかしカイロ会談にて、マウントバッテンは、
という説明を蒋介石におこなっている。
これを受けた蒋介石は選択を迫られ、次のように回答した。
これに対し、チャーチルは次のように回答し、蒋介石の上陸作戦実施要求を拒絶した。
しかし、蒋介石にはルーズベルトと言う援護者が居た。ルーズベルトは「次の2、3ヶ月以内にベンガル湾を超えて」相当規模の上陸作戦を実施する旨を中国側に約束していた。そのため、翌11月のテヘラン会談の際、英国側は追い詰められた。結局、12月5日の連合幕僚長会議による協同覚書では
とそれまでの要求が併記されるに至った。ルーズベルトはBUCCANEERを断念することで対立状況が打開できると決心し、「欧州における作戦のために、ベンガル湾において大作戦を行う余裕がない」ことを名目とした書簡を送り、自身が蒋介石に行った約束を破棄した。マーシャル、キングはBUCCANEER実施を前提に議論を展開してルーズベルトを補佐してきた為、新見政一はルーズベルトの専断的な決定例と説明している。
1944年（昭和19年）1月に米国幕僚長会議はTARZAN作戦自体も渋々取り下げるに至ったが、その頃にはスティルウェルは自身の成功により、米国内での声望を高め、英国側は不利な立場になった。
その後も議論は僅か数ヶ月の間に紆余曲折を辿った。テヘラン会談後の議論の焦点はスマトラでの作戦に戻った。マウントバッテンは1944年1月に新戦略を考案し、それはマクシオムと呼称された。それはマッカーサーの援護であり、ビルマでの攻勢ではなく、チャーチルの支持するスマトラ作戦と同じ方向性のもので、ビルマ戦線に集積した軍事的資源を転用する内容だった。ただし、マウントバッテンはスマトラでの作戦には洋上の艦隊の支援にしか頼ることが出来ないことを理由として、敵陸上戦力の5倍の兵力を要求した。チャーチルはこの要求は過大であると考え、アメリカが太平洋で実施した島嶼上陸の事例を挙げて反論した。
また、どの作戦を実施するにせよ、シンガポールに駐留する日本艦隊に連合艦隊主力が加わった場合など、出方次第ではインド洋方面からの攻勢に必要な海軍戦力が大幅に増強を迫られる為、この点もネックになった。
また、米国は1943年（昭和18年）以来、B-29による中国からの日本本土戦略爆撃の計画に執着しており、援蒋ルートの増強を求め、レド公路の建設と作戦用燃料のパイプライン建設計画を立てた。これらの建設には毎月26000トンの資材と43000人の人員を必要とした。インド北東部での準備はインド司令部の後援により1943年11月に開始されたが、本格的な着工には米国の熟練した土木労働者が必要であり、1944年（昭和19年）1月の開始であった。米軍の求めに応じ、最初の計画では、1944年（昭和19年）11月までに昆明まで一方通行、1945年3月までには両面通行可能なものとするとされ、パイプラインは1944年11月までには完成して、1945年（昭和20年）7月までに全能力を発揮可能なレベルに整備されることになっていた。しかし、東南アジア作戦の規模が縮小決定されたことと予期しない工事遅延により、昆明までの公路完成の予定は一方通行が1946年（昭和21年）1月、両面通行が1946年（昭和21年）6月とされた。なお、公路での輸送力は一方通行で毎月8000トン、両面通行で20000-30000トンと見積もられていた。パイプラインは1946年（昭和21年）4月より送油を開始して、10月に全能力に達するとされ、その量は開始時13000トン、全能力で6万3000トンと見積もられた。このような遅延があっては実用上の役には立たないため、マウントバッテンは空輸の強化を勧告した。公路の建設を中止すれば、ビルマ北部の広大な領域を奪回する必要性も無くなるという計算もあった。
米国幕僚長会議はマウントバッテンが1月に提出した新作戦計画によりビルマ北部戦域の優先度が引き下げられることを危惧し、1944年（昭和19年）2月17日に、英国幕僚長会議に北部作戦の再開を要求した。元々ビルマでの攻勢に消極的な英国幕僚長会議は、マウントバッテンの意見があるまで回答を差し控えたが、その回答を要約すると
というものだった。
なおルーズベルトも米国幕僚長会議同様にミイトキイナの占領要求をチャーチルに打電したが、チャーチルは欧州戦終結前の実施は不可という従来の回答を繰り返した。
1944年3月になると、アラカンおよびフーコン峡谷で日本陸軍を撃破したことで、連合国側での日本軍に対する評価は下方修正された。
またこの時点で航空偵察などの情報を総合し、日本軍の目標がインパールであることを察知していた。その顕著な例は3月21日の米国幕僚長会議決定で、英国側に北部ビルマでの活発な作戦行動を求める内容となっている。また、太平洋方面で英艦隊の増強が不要となったことも新材料であった。
これらの情勢を勘案し、チャーチルは国内の論争を裁定するための案を出した。その内容は東洋艦隊の増強と東南アジアでの新たな攻勢計画の立案の提示が主であり、英統合計画幕僚委員会は「中間戦略」と称してこの具体化を進めようとした。オーストラリア＝チモール＝セレベス＝ボルネオ＝サイゴンを軸線とし、マッカーサーの全般指揮の下その進撃を支援する内容で1944年7月頃まで議論されたが、実現には至らなかった。
なお、ウ号作戦が実施されようとしていた直前の3月3日、オットー・ウィンゲートの指揮する6個旅団は2度目のビルマ遠征のため空挺降下（第16旅団のみ陸路）を実施していた。この目的は、英印軍主力のビルマ進出を支援するものでも、ウ号作戦のため進出して来る敵を包囲する為のものでもなく、日本軍の第18師団、雲南方面の第56師団を孤立させ、レド公路の建設を支援する内容であった。そのため、のクルード・オーキンレック将軍はこの作戦には反対であった。投入する戦力と航空機を手元に残置しておけばアラカン方面での戦力比は更に圧倒的になるからであった。
5月上旬時点での参加兵力は、第15軍の下記3個師団で計49600人、その他軍直轄部隊など36000人の総兵力約85000人であった。7月までの総兵力は、約90000人と見られる。ただし、チンドウィン川を渡河したのは2/3の約60000人に限られ、残りの人員は後方に残っていた。ただ、そのうち主力の一角の第15師団は、ビルマへの到着が遅れており、迅速性が要求される本作戦成功の障害となっていた。これは、本作戦に反対する稲田南方軍総参謀副長が、同師団にタイ方面の道路整備作業などを割り当て、故意にビルマへの前進を妨げた影響であった。
インパール作戦には、イギリス支配下のインド独立運動を支援することによってインド内部を混乱させ、イギリスをはじめとする連合国軍の後方戦略を撹乱する目的が含まれていたことから、インド国民軍6000人も作戦に投入された。
長距離の遠征作戦では後方からの補給が重要であるところ、当時の第15軍は自動車輜重23個中隊、駄馬輜重12個中隊の輜重戦力を持っており、その輸送力は損耗や稼働率の低下を考慮しなかった場合、57000トンキロ程度であった。しかしながら実際に必要とされる補給量は第15軍全体において56万トンキロ程度と推計され、到底及ぶものではなかった。なお、自動車中隊は、当時のビルマ方面軍全体でも30個中隊しかなかった。
この点は第15軍としても先刻承知の上であり、事前に輜重部隊の増援を要求したものの、戦局はそれを許さなかった。第15軍は150個自動車中隊の配備を求めたが、この要求はビルマ方面軍により90個中隊に削減され、さらに南方軍によって内示された数に至っては26個中隊（要求量の17%）へと減らされていた。しかも、実際に増援されたのは18個中隊だけにとどまったのである。輜重兵中隊についても、第15軍の要求数に対して24%の増援しか認められなかった。第15軍参謀部は作戦を危ぶんだが、牟田口軍司令官はインパール付近の敵補給基地を早期に占領すれば心配なしと考え、作戦準備の推進につとめた。
連合軍は第14軍第4軍団（英印軍3個師団基幹）を中心に、約15万人がこの地域に配備されており、オード・ウィンゲート准将のコマンド旅団が、ビルマ地域の日本軍の脆弱な補給線の破壊活動の分析を行い、また、暗号解析などにより1944年2月頃までに日本軍が三方向より侵攻する攻撃計画の全容を把握していた。そこで第14軍司令官スリム中将など連合軍司令部では、重火器装備をそろえた上で、空輸作戦による補給体制を確立する一方、英印軍部隊をインパールまで後退させつつ防御戦闘を行うことで後方兵站部隊の脆弱な日本軍を疲弊させ、その進出限界点（攻撃の限界点）であるインパール平原で一気に反攻に移る作戦を固めていた。
もっとも、ウィンゲート旅団参謀長だったデリク・タラク少将は、上記のインパールまでの後退が第14軍の作戦通りだったとする多数説には懐疑的である。タラクによれば、1944年2月末時点でも確固たる作戦計画が無かったのが実情だったという。
この作戦の困難さを、吉川正治は次のように説明している。
「この作戦が如何に無謀なものか、場所を内地に置き換えて見ると良く理解できる。インパールを岐阜と仮定した場合、コヒマは金沢に該当する。第31師団は軽井沢付近から、浅間山（2542m）、長野、鹿島槍岳（長野の西40km、2890m）、高山を経て金沢へ、第15師団は甲府付近から日本アルプスの一番高いところ（槍ケ岳3180m・駒ヶ岳2966m）を通って岐阜へ向かうことになる。第33師団は小田原付近から前進する距離に相当する。兵は30kg - 60kgの重装備で日本アルプスを越え、途中山頂で戦闘を交えながら岐阜に向かうものと思えば凡その想像は付く。後方の兵站基地はインドウ（イラワジ河上流）、ウントウ、イェウ（ウントウの南130km）は宇都宮に、作戦を指導する軍司令部の所在地メイミョウは仙台に相当する」。
このように移動手段がもっぱら徒歩だった日本軍にとって、戦場に赴くまでが既に苦闘そのものであり、牛馬がこの峻厳な山地を越えられないことは明白だった。まして雨季になれば、豪雨が泥水となって斜面を洗う山地は進む事も退く事もできなくなり、河は増水して通行を遮断することになる。
5月上旬時点での参加兵力は、第15軍の下記3個師団で計49600人、その他軍直轄部隊など36000人の総兵力約85000人であった。7月までの総兵力は、約90000人と見られる。
（）内は通称号。物資の不足から補給・増援がままならない中、3月8日、第15軍隷下3個師団（第15、31、33師団）を主力とする日本軍は、予定通りインパール攻略作戦を開始した。日本軍は1個師団（第31師団）を要衝ディマプルとインパールの結節点であるコヒマに進撃させ、残りの2個師団が東、南東、南の3方向よりインパールを目指した。しかし作戦が順調であったのはごく初期のみ（但しこれは連合軍側の重点防御地域でなく最初から放棄地帯とされ防御を固めたインパールへ日本軍をしむける罠）で、ジャングル地帯での作戦は困難を極めた。
牟田口が補給不足打開として考案した、牛・山羊・羊・水牛に荷物を積んだ「駄牛中隊」を編成して共に行軍させ、必要に応じて糧食に転用しようと言ういわゆる「ジンギスカン作戦」は、頼みの家畜の半数がチンドウィン川渡河時に流されて水死、さらに行く手を阻むジャングルや急峻な地形により兵士が食べる前にさらに脱落し、たちまち破綻した。所々にある狭く急な坂では重砲などは分解し人力で運ぶ必要があり兵士らは消耗していった。また3万頭の家畜を引き連れ徒歩で行軍する日本軍は、進撃途上では空からの格好の標的であり、爆撃に晒された家畜は荷物を持ったまま散り散りに逃げ惑ったため、多くの物資が散逸した。このため糧食・弾薬共に欠乏し、火力不足が深刻化、各師団とも前線に展開したころには戦闘力を大きく消耗する結果を招いた。
物資が欠乏した各師団は相次いで補給を求めたが、牟田口の第15軍司令部は「これから送るから進撃せよ」「糧は敵に求めよ」と電文を返していたとされる。また、この時期、日本軍に対してイギリス軍が採用した円筒陣地は、円形に構築した陣地の外周を戦車、火砲で防備し、日本軍に包囲されても輸送機から補給物資を空中投下して支え、日本軍が得意とする夜襲、切り込みを完全に撃退した。これに加え、イギリス軍は迫撃砲、機関銃で激しく抵抗したため、あまりの防御の頑強さに、インパール急襲を目的とした軽装備（乙装備）中心の日本軍は歯が立たず、この円筒陣地を「蜂の巣陣地」と呼んだ。皮肉にも日本兵はイギリス軍輸送機の投下した物資（「チャーチル給与」と呼ばれた）を拾って飢えを凌いだため、この物資を拾う決死隊が組織される有様だった。
日本軍の攻勢に対して連合軍は、このころまでに確保しつつあったビルマでの制空権を存分に活用して対応した。連合軍航空部隊はイギリス軍第4軍団に近接支援を行う一方、日本軍の集結地点のほか、チンドウィン川に至る交通路を攻撃したが、雨季の到来もこうした作戦行動に影響を及ぼさなかった。また、連合軍は米英両軍のC-47を中心とする輸送機を動員して大量の人員や物資をインパールまで空輸したため、陸路で遮断されていたにもかかわらず補給線はかろうじて確保されていた。戦闘開始当初は、ビルマ戦線にあった連合軍輸送機の多くは援蒋ルートの中でもヒマラヤ山脈を越えて援助物資を輸送する「」に使用されており、しかもウィンゲート空挺団やアラカン方面の第15軍団の支援にも駆り出され、輸送機が不足した。苦心の末に3月中旬からハンプ越え用輸送機のうち20機を抽出してインパールへの空輸に振り向けたが、なおも不足した。パレル飛行場が酷使による滑走路破損や日本軍のコマンド攻撃で使用不能になったため、インパールの仮設滑走路が頼みの綱であった。第4軍団は食糧を定量の2/3に減らし、インパールに残っていた非戦闘員43000人を空路で脱出させるなどしてしのいだ。その後、イギリス空軍の輸送司令部の改編が効果を上げたことで、第4軍団への補給不足は解消された。
第15師団は4月7日にインパールの北15kmのカングラトンビまで到達し、第33師団は5月20日にインパールの南15kmのレッドヒルまで到達したが、連合軍の激しい反撃を受けこれ以上の進撃はできなかった。雨季が始まり、補給線が伸びきる中で、空陸からイギリス軍の強力な反攻が始まると、前線では補給を断たれて飢える兵が続出、極度の飢えから駄馬や牽牛にまで手をつけるに至るも、死者・餓死者が大量に発生する事態に陥った。また、飢えや戦傷で衰弱した日本兵は、マラリアに感染する者が続出し、作戦続行が困難となった。機械化が立ち遅れて機動力が脆弱な日本軍には、年間降水量が9000mmにも達するアラカン山系で雨季の戦闘行動は、著しい損耗を強いるものであった。しかし、牟田口は4月29日の天長節までにインパールを陥落させることにこだわり、
と、作戦続行を前線部隊に命令した。しかし、この頃では、各師団は多数の戦病者を後送出来ないまま本部に抱えており、肥大化する戦病者と、欠乏した補給に次第に身動きが取れなくなっていた。中には武器弾薬が尽きて石礫を投げて交戦する部隊まで出始めた。
さらにこのような戦況をよそに、司令部が400キロも遠方のメイミョウに留まっていることに対する風当たりが次第に強くなったため、牟田口は4月20日インダンジーまで15軍司令部を進出させた。
第31師団は「山を越えてやってくるのは一個連隊が限度」と見ていたイギリス軍を一個師団丸ごとで急襲することに成功し（但し、31師団は戦力を抽出していたため二個連隊の戦力）、4月5日インパールの北の要衝コヒマを占領していた。コヒマはディマプルとインパールを結ぶ街道の屈曲点に当たる要衝で、コヒマの占領は通常ならばインパールの孤立の成功を意味するはずだが、連合軍はコヒマ南西の高地に後退し、大激戦となった「」（日本側呼称：コヒマ三叉路高地の戦い）において連合軍の駆逐に失敗したため、インパールへの補給路は遮断しきれず、豊富な航空輸送能力による補給も可能だったため、効果は薄かった。
実はこの時点で、最重要援蒋ルートの1つレド公路への要衝ディマプルまで、遮る連合軍部隊が存在しない状態であったために、日本軍が前進を継続していたらディマプルは陥落していた可能性が高いと、戦後のイギリス軍の調査で結論付けたものも存在する。ディマプルはベンガル・アッサム鉄道とコヒマ・インパールを結ぶ道路の結節点であり、そうしたところは通常、補給物資の集積所になる。もしここを陥落させた場合、英軍は敗走を余儀なくされ、対して日本軍はしばらくの間、補給の問題を解決でき、この作戦に勝利することができたと英第14軍司令官のスリム中将らは指摘する。戦後、この調査報告を知った牟田口中将は、反省を一転し、作戦失敗は佐藤の独断撤退によるという主張をするようになった。他方、日本軍の補給線は伸びきっていて、前線の部隊には一粒の米、一発の弾薬も届かないような状況であった。つまり、明らかに攻撃の限界点を超えており、日本軍はディマプル攻略どころかコヒマ維持も不可能な状態であり、たとえ強引にディマプルを攻略したとしても、そこで得られる物資が万一少なかったり、英軍の撤退がなく、戦いが長引いた場合には、敗走の運命は変わらなかったろうとする者もいる。また、記録によれば、牟田口中将もディマプル攻略を強く要請したわけではなく、作戦開始前に佐藤中将に一度示唆し、作戦中に上官の河辺中将に一度、要請しただけであった。河辺中将に作戦範囲でないとして断られると、なおも要請はしていないので、命令にはディマプル攻略は含まれていなかった。よって、第31師団がディマプル攻略をしなかったとしても、その責任が佐藤中将の抗命にあったとは言えず、その命令を明示的に下さなかった牟田口にもあると言える。
現状を正確に認識して、部隊の自壊を危惧した第31師団長・佐藤幸徳陸軍中将は、「作戦継続困難」と判断して、度々撤退を進言する。しかし、牟田口はこれを拒絶し、作戦継続を厳命した。そのため双方の対立は次第に激化し、5月末、ついに佐藤は部下を集めて次のように告げた。
さらに司令部に対しては「善戦敢闘六十日におよび人間に許されたる最大の忍耐を経てしかも刀折れ矢尽きたり。いずれの日にか再び来たって英霊に託びん。これを見て泣かざるものは人にあらず」（原文のふり仮名はカタカナ）と返電し、6月1日、兵力を補給集積地とされたウクルルまで退却、そこにも弾薬・食糧が全く無かったため、独断で更にフミネまで後退した。これは陸軍刑法第42条に反し、師団長と言う陸軍の要職にある者が、司令部の命に抗命した日本陸軍初の抗命事件である。これが牟田口の逆鱗に触れ師団長を更迭されたが、もとより佐藤は死刑を覚悟しており、軍法会議で第15軍司令部の作戦指導を糾弾するつもりであったと言う。また、第33師団長柳田元三陸軍中将が、同様の進言をするものの牟田口は拒絶。これもまた牟田口の逆鱗に触れ、第15師団長山内正文陸軍中将と共に、相次いで更迭される事態となった。天皇によって任命される親補職である師団長（中将）が、現場の一司令官（中将）によって罷免されることは、本来ならば有り得ない事であり、天皇の任免権を侵すものであったが、後日、この人事が問題となることは無かった。三師団長の更迭の結果、第15軍は最早組織としての体を成さない状況に陥った。
この時期、中国軍のインド遠征軍にアメリカ軍の小部隊を加えた空挺部隊及び地上部隊がビルマ北部の日本軍の拠点であるミイトキーナ（現在のミッチーナー）郊外の飛行場を急襲し占領しており、守備隊の歩兵第114連隊や援軍として投入された第56師団と激戦を繰り広げていた他、ビルマ東部では中国軍雲南遠征軍が怒江を渡河して日本軍の守備隊のいる拉孟や騰越を包囲していた。このためインパール方面の戦線は突出していた。
6月5日、牟田口をビルマ方面軍司令官河辺正三中将がインタギーに訪ねて会談。二人は4月の攻勢失敗の時点で作戦の帰趨を悟っており、作戦中止は不可避であると考えていた。しかし、それを言い出した方が責任を負わなければならなくなるのではないかと恐れ、互いに作戦中止を言い出せずに会談は終了した。この時の状況を牟田口は、「河辺中将の真の腹は作戦継続の能否に関する私の考えを打診するにありと推察した。私は最早インパール作戦は断念すべき時機であると咽喉まで出かかったが、どうしても言葉に出すことができなかった。私はただ私の顔色によって察してもらいたかったのである」と防衛庁防衛研修所戦史室に対して述べている。これに対して河辺は、「牟田口軍司令官の面上には、なほ言はんと欲して言ひ得ざる何物かの存する印象ありしも予亦露骨に之を窮めんとはせずして別る」と、翌日の日記に記している。こうして作戦中止を逡巡している間にも、弾薬や食糧の尽きた前線では飢餓や病による死者が急増した。
7月3日、作戦中止が正式に決定。投入兵力8万6千人に対して、帰還時の兵力は僅か1万2千人に減少していた。しかし、実情は傷病者の撤収作業にあたると言え、戦闘部隊を消耗し実質的な戦力は皆無で、事実上の壊走だった。杖を突き、飯盒ひとつで歩く兵士たちは、「軍司令官たる自分に最敬礼せよ」という、撤退の視察に乗馬姿で現れた牟田口の怒号にも虚ろな目を向けるだけで、ただ黙々と歩き続けた。だれも自分を省みないことを悟った牟田口は、泥まみれで悪臭を放つ兵たちを避けながら帰っていった。
7月10日、司令官であった牟田口は、自らが建立させた遥拝所に幹部を集め、泣きながら次のように訓示した。
退却戦に入っても日本軍兵士達は飢えに苦しみ、陸と空からイギリス軍の攻撃を受け、衰弱してマラリアや赤痢に罹患した者は、次々と脱落していった。退却路に沿って延々と続く、蛆の湧いた餓死者の腐乱死体や、風雨に洗われた白骨が横たわるむごたらしい有様から「白骨街道」と呼ばれた。イギリス軍の機動兵力で後退路はしばしば寸断される中、力尽きた戦友の白骨が後続部隊の道しるべになることすらあった。伝染病に罹患した餓死者の遺体や動けなくなった敗残兵は、集団感染を恐れたイギリス軍が、生死を問わずガソリンをかけて焼却した他、日本軍も動けなくなった兵士を安楽死させる“後尾収容班”が編成された。また負傷者の野戦収容所では治療が困難となっており、助かる見込みのない者に乾パンと手榴弾や小銃弾を渡し自決を迫り、出来ない者は射殺するなどしている。
悲惨な退却戦の中で、第31歩兵団長宮崎繁三郎少将は、佐藤の命令で配下の歩兵第58連隊を率いて殿軍を務め、少ない野砲をせわしなく移動し、優勢な火砲があるかのように見せかけるなど、巧みな後退戦術でイギリス軍の追撃を抑え続け、味方に撤退する時間をいくらか与えることに成功した。また、宮崎は脱落した負傷者を見捨てず収容に努め多くの将兵の命を救った。
牟田口ら第15軍司令部は、指揮下の部隊の撤退に先行する形でチンドウィン川を渡って、シュエジンへと移動した。さらに牟田口は、7月28日ころに副官のみを伴って司令部を離れ、さらに後方のシュエボへと向かった。牟田口によれば、シュエボへの先行は同地にいた方面軍兵站監の高田清秀少将との撤退中の食糧補給に関する打ち合わせのためであった。しかし、部下よりも先に後退するこの行為は将兵の強い不満を招き、河辺方面軍司令官も牟田口らを非難した。牟田口は、その後、8月4日頃にシュエボ北西で軍主力の退路に予定されたピンレブ付近を視察、シュエジンに戻る途中でシュエボまで後退中の第15軍司令部に出会い合流した。
一方、イギリス軍は、第33軍団を投入して追撃戦を行った。雨期に入っていたため、イギリス軍もマラリアなどの戦病者が多発する結果となった。イギリス側は、追撃を強行したからこそ日本軍の再建を有効に阻止することができたと自己評価している。
8月12日に大本営はコヒマ及びインパール周辺の日本軍部隊は“戦線を整理した”と発表した。
8月30日に牟田口軍司令官と河辺方面軍司令官はそろって解任され、東京へ呼び戻された。
優位に立つ連合軍は日本軍陣地に対し間断なく空爆と砲撃を繰り返した、兵士達は生き残るために蛸壺塹壕にずっと潜り込んでいるしかなく、反撃などは夢の又夢であった。そのような状況下で雨季が到来すると、塹壕は水浸しになった、塹壕構築のための資材など満足に支給されるはずも無く、ありあわせの道具や素手で各自が掘った塹壕では排水溝の設備など望むべくもなかったからである。砲撃のため水浸しの塹壕から抜け出ることができず、ずっと水に浸かっていたために皮膚が膨れ、損壊する塹壕足となる兵士が続出、感染症が広まる原因となった。このため前線では日英双方にマラリアや赤痢などが蔓延し、祭師団長の山内正文中将は重病により担架の上で指揮を執らなければならなくなった。幕僚が病身の師団長のためにパンを焼かせたり、洋式便座を担いだ侍従兵を連れさせたりしたがこの様子を見た将兵の士気は下がった。6月10日に山内中将は病気の悪化を理由に柴田夘一中将と師団長職を交代するも二ヶ月後に収容先のメイミョウで客死した。
日本軍の伝統として補給が軽視されており河舟、車両等機械力による大量補給は殆ど行われなかった。偶さかそのような手段が確保されたとしても「食糧よりも武器弾薬」という方針により餓死寸前の前線に食糧が届けられることは乏しく、糧食は集積所に放置され腐るに任されたとされる。そのため前線の兵士は「食うに糧なく、撃つに弾なし」という、もはや戦闘どころではない状態に置かれた。ある部隊では、野砲はあっても砲弾の割り当ては一日にたった2発だったという。また第15師団の生存者が証言するところによれば、弾薬が尽きた部隊は投石で抵抗するしかなくなっていた。作戦梃子入れのため、弓師団に着任した田中信男少将は早速配下部隊を視察した、しかし、ある中隊長の軍刀を抜くと真っ赤に錆びていた。彼は中隊長を叱責し、その場にいた全将校の軍刀の検査を行ったところ、ほぼ全員の軍刀が錆びている事が判明した。激怒した彼は、部隊長に今すぐ部下に軍刀の錆びを落とさせるよう命じた。しかし、誰一人として軍刀を磨き錆を落とす将校はいなかったと言う。連日の豪雨と泥に浸かり続ける戦場で軍刀を維持する方法は無いと分かりきっていたからである。
食料は現地民から軍票との交換により入手しようとしたが、現地は小さな村が僅かにあるだけで部隊をまかなえるだけの食料を入手するのは不可能だった。飢餓に苦しんだ日本兵は、力尽きた味方の死体を食べるなどして飢えを凌いだ。作家の火野葦平はインパール作戦に従軍取材をしたが当時のメモに「前線にダイナマイトを100k送ったら50kしかないと報告がきた。兵隊が食うのである」と書き記した。
撤退中はさらに悲惨な状況となり、第31師団の兵士は補給地点が村にあると信じて急な山道を選択したが、ここでインドヒョウに捕食されたり、弱った状態で倒れた者がハゲタカに襲われるなど動物による被害を受けた。また村にたどり着いても補給はなく徒労に終わった。撤退中の兵士達は既に武器を捨てていたが、食糧が手に入った場合に備え飯盒だけは手放さなかったという。
補給・偵察・攻撃と航空機を活用したイギリス軍に対して、日本軍の航空支援は皆無だった。「制空権がなく航空作戦は無理」という陸軍第5飛行師団に対して、牟田口が「それならばチンドウィン渡河まででよい」と、むしろ支援を断る結果になったためである。
しかし、作戦中補給を求めても、空返事しか返さない牟田口に業を煮やした各師団は、指揮命令系統を超えて第5飛行師団に窮状を訴えた。第5飛行師団もそれに応じて、敵制空権下を突破して手持ちの食料医薬品を投下したが、襲撃機の武装を外しても輸送できる物資はわずかであり、全くの焼け石に水だったという。
本作戦に第15師団に陸軍獣医（尉官）として従軍した田部幸雄は、英印軍の軍馬の使用について次のように分析している。日本軍は平地、山地を問わず軍馬に依存した。作戦期間中の日本軍馬の平均生存日数は下記。日本軍の軍馬で生きて再度チドウィン川を渡り攻勢発起点まで後退出来たものは数頭に過ぎなかったと言う。
現地民から軍票と交換で入手した牛も山道を移動中、崖崩れで失われていった。
これに対して英印軍の場合、途中の目的地までは自動車で戦略物資を運搬し、軍馬は裸馬で連行した。自動車の運用が困難な山岳地帯に入って初めて駄載に切り替えて使用していたという。また使用していた軍馬も体格の大きなインド系の騾馬だった。これらの騾馬は現地の気候風土に適応していた。なお、田部は中支に派遣されていた頃、騾馬は山砲駄馬としての価値を上司に報告した経験があったと言う。
本作戦は参加した日本陸軍部隊・インド国民軍に多大な損害を出して、7月1日に中止された。日本軍の作戦参加人数および損耗は、明確な資料がなく明らかではないが、陸戦史集によれば、昭和19年5月中旬、当時の大本営参謀、徳永八郎中佐がビルマ方面軍戦況視察中、インダンギーの第15軍司令部を訪ねた時の死傷発生表を入手し、この表から逆算し、当時の参加兵力は第16師団15804名、第31師団16666名、第33師団17068名、軍直属部隊36000名、計86538名である。その後インパール作戦に増強された人員を加算すれば、少なく見て9万人を超えると鑑定される。
日本陸軍の損害は、『戦史叢書』によれば、戦死者が第15軍の主力3個師団で計11400人・戦病死者が7800人・行方不明者1100人以上（計20300人以上）にのぼり、そのほか第15師団だけで3700人の戦病者が発生した。第33師団においては、田中師団長の6月30日の日記には、第33師団の戦死傷7000、戦病5000、計12000名と記され、すなわち師団兵力の70％を失っていた。インド国民軍も、参加兵力6000人のうちチンドウィン河まで到達できたのは2600人（要入院患者2000人）で、その後戦死400人、餓死および戦病死1500人の損害を受けて壊滅した。また、英軍のスリムは、日本軍の兵力11万5000人、戦死者65000人としている。また英軍の公式戦史では、日本軍第15軍の損害を53505名（うち戦死等30502名）としている。また陸戦史集によれば、作戦末期の残存兵力は、第15師団3300名、第31師団6400名、第33師団3000名とされ、残存兵力のうちには損耗の比較的少ない後方部隊を多く含んでいるので、師団の攻撃実践力はさらに少数となり、いかに損耗が大きかったかを推測することができる。また日本軍の場合、後送傷病兵はほとんど生きて帰ることができなかったとの証言が多く、参加人数と残存兵の差、およそ72000人が作戦の死者とされることも多い。
一方、イギリス軍の人的損害は、ルイ・アレンの調査によればコヒマ・インパールより前の戦闘で920人・コヒマ周辺で4064人・インパール周辺で12603人の計約17500人の戦死傷者が出た。なお日本の公式戦史及び陸戦史集とも「スリム中将は、インパール作戦間の英第14軍の損害を、死者約15000、傷者25000、計40000と称している」と記述し、『戦史叢書』はスリムの回顧録『敗北から勝利へ』による数字として、作戦期間中の英印軍の死者15000人および戦傷者25000人という値を挙げている。しかし磯部卓夫の調査によると、1978年にロンドンで出版されたR-キャラハン著「第二次世界大戦のせい戦略・ビルマ1942-1945」に次の記述がある。「スリム軍の損害は16700（うち4分の1が死者）、他方東南アジア連合軍のこの年の1月から6月までの全損害は約40000人であった。」。このキャラハンの記述が、英公式戦史とも矛盾せず正確と考えられ、インパール作戦での英軍の損害が、従来日本で言われているのと異なり、意外に少なかったことに注目願いたい、としている。
また、インパール作戦後の1944年後半の英軍の損害について、ルイ・アレンは著書にてレイモンド・キャラハンの引用として、英軍第33軍団は、1944年7月から11月まで日本軍を追撃したが、7月から11月まで週平均兵力88500人が投入されたうち、インパール胃炎で日本軍を追撃できたのほぼ半数であり、2万人を超えるマラリア患者を中心に47000人の戦病者が発生し、死傷病者は50300人にも上り、そのうち作戦中の死者は"たった49人"であった。病気になった4万7000人の半分以上は、インドへと後方移送しなければならなかった。メバクリンを備えていても、マラリアの症例が2万人を超えている、と書いている。
この作戦失敗により、英印軍に対し互角の形勢にあった日本軍のビルマ＝ベンガル湾戦線は崩壊、続くイラワジ会戦ではイギリス軍の攻勢の前に敗北を喫する。翌1945年（昭和20年）3月には、アウン・サン将軍率いるビルマ国民軍が連合軍側へと離反し、結果として日本軍がビルマを失陥する原因となった。
本作戦を特集したTV特番『NHKスペシャル ドキュメント太平洋戦争 第4集 責任なき戦場 〜ビルマ・インパール〜』（1993年6月13日放送）では「一将功成らずして万骨枯る」とこの作戦を総括した。
戦後、インパールのあるマニプール州などのインド東北部は、隣接するナガランド州などの分離独立運動による政情不安のため、インド政府は外国人の立ち入りを規制している。このため遺骨収集などは進まなかったが、1993年には多数の遺骨が発見されたチェンマイにある学校の敷地内に慰霊碑が建立されるなどし、1994年には日本政府がインド政府の協力の下、インパール近郊のロトパチン村に慰霊碑を建立した。地元住民の中には、食料と交換した軍票やヘルメットなどの遺品を保管し、遺族の訪問に備えている者もいる。
イギリスのは2013年、インパール作戦及びコヒマの戦いをイギリス最大の作戦に票決した。またインドのヒンドゥスタン・タイムズは2017年6月、戦いに関する遺物保存や記念活動の取材ビデオを公開し、当事者の証言や、マニプル州の住民は多くは英軍のほうに従軍していたことなどを紹介した。
NHKは2017年8月15日、新資料や日英双方の参加者、地元住民の証言からなるドキュメンタリー番組をNHKスペシャルの枠で放映した。
インパール作戦の失敗後、日本陸軍はビルマ方面軍の高級指揮官・参謀長らの敗戦責任を問い、そのほとんどを更迭した。牟田口第15軍司令官も軍司令官を解任され、予備役に編入される懲罰人事を受けた。独断撤退を行った佐藤中将は作戦当時「心身喪失」であったと言う診断が下され、軍法会議で刑事責任を追及されることなく、やはり予備役編入とされた。佐藤中将自身は軍法会議で撤退の是非を論じることを望んでいたが、河辺方面軍司令官は、親補職の師団長を軍法会議にかけるには天皇の親裁を要することから、不祥事が重大化することを懸念して軍法会議を回避した。。河辺中将は方面軍司令官を退いたものの、翌1945年3月に大将に昇進し、終戦時には第1総軍司令官の要職にあった。
戦後、日本軍敗北の責任は主に牟田口にあるとする評価が支配的である。。この点、伊藤正徳は、牟田口が作戦の主唱者であった以上は責任甚大であるのは当然としたうえで、牟田口一人に罪を着せるのは不公平であると述べる。仮に牟田口が暴走したのだとしても、これを断固として押さえつけるのが上層部の責務であって、インパール作戦の無謀の責任は牟田口と大本営が少なくとも五分と五分、あるいは引きずられた上司の罪をさらに重いものと見るのが公平であると評している。
戸部良一は『失敗の本質』において、インパール作戦でずさんな計画が実行された原因について、牟田口軍司令官や河辺方面軍司令官の個人的性格も関連しているが、より重要なのは「人情」という名の人間関係・組織内融和が優先されて組織の合理性が削がれた点にあると主張している。