広島のサッカースタジアム構想
広島のサッカースタジアム構想（ひろしまのサッカースタジアムこうそう）は、広島県広島市内におけるサッカースタジアム建設にむけた関係者によるさまざまな試みのことである。
広島は戦前からサッカーが盛んな土地であった。広島高等師範学校(現・広島大学)開校4年後の1906年（明治41年）に行われた運動会で初めて広島でサッカーが行われ、1919年（大正8年）第一次世界大戦後似島の似島検疫所捕虜収容所にいたドイツ人捕虜と広島高師で初の国際試合が行われた記録が残っている。1960年（昭和35年）11月30日全広島対ロコモティフ・モスクワ戦から5度にわたり、広島市民球場（旧広島市民球場）でサッカーが行われたこともある。
この状況にサッカースタジアム建設構想が挙がり、1950年代以降数度にわたり具体化していったものの、広島は太田川水系下流の三角州に形成された狭い平野という地理的要因、地元財界の財政的要因、神社仏閣の他に被爆建物と広島特有の多様なコントロールポイントがある都市計画的要因もあり、なかなか進まないでいる。
なお、2012年現在での地元TV局が調査したアンケートでは86%が建設賛成に票を投じている。一方で2013年10月中国新聞による電話世論調査では、賛成38.2%、どちらとも言えない42.6%、反対16.5%となった。
以下は候補地として上がった場所。
戦後、広島市への原子爆弾投下からの復興の最中、1949年（昭和24年）広島平和記念都市建設法制定され、広島市中心部に広島平和記念公園建設が計画された。
この中で浜井信三市長は平和公園構想の他に、基町の広島城から旧太田川に挟まれた一帯を都市公園あるいは運動公園とする構想を持っていた。
1951年、丹下健三グループが計画した当初の平和公園計画にもこの構想が盛り込まれており、その中で球技広場を現在のひろしま美術館付近（右写真参照）に配置し、その北側の現在中央公園がある場所には陸上競技場を配置する計画が立てられた。なお、戦後一時期まで紙屋町交差点から広島城までの鯉城通りはGHQのダグラス・マッカーサーにちなみマッカーサー道路と呼ばれ、その上端に計画されたスタジアム構想（陸上競技場のほうであり球技広場ではない）のことを「マッカーサースタジアム」構想とも呼ばれていた。
同時期に全国大会で台頭し始めた東洋工業蹴球部(現サンフレッチェ広島、以下サンフレ)も決まったグラウンドを持っておらず、交通の便の良さから広島県立広島国泰寺高等学校をメインに市内高校グラウンドを転々とした。1957年（昭和32年）天皇杯決勝・東洋工業対中大クラブはこの国泰寺高校で行われた。
1965年（昭和40年）、日本サッカーリーグ（JSL）が開幕してからも市内高校グラウンドで公式戦を開催する状況は続き、国際試合や国内主要大会も1967年（昭和42年）JSL東西対抗戦まで5度も広島市民球場で開催された。この状況にサッカースタジアムの建設論議されるようになり、浜井構想の場所も候補地の1つとしていた。しかし、当時のJSLは集客が見込めないこと、構想を持っていた浜井が1968年（昭和43年）に急逝したこともあり、実現には至らず、結局広島スタジアムを主に使うことになった。
1970年代以降、オイルショックの影響により広島経済の地盤沈下が進みサッカー界にも影響して停滞していった ため、その後建設論議は再燃することはなかった。
1992年（平成4年）、広島アジア大会のメイン会場およびサンフレのホームスタジアムとして、広島広域公園陸上競技場（広島ビッグアーチ　2013年より命名権により「エディオンスタジアム広島」）が建設された。建設当時は日本に5万人入る競技場が少なかったこともあり脚光を浴びたが、次第に問題点が浮かび上がった。
一時はサンフレ側も公式戦開催を敬遠していたほどであった。
更に2013年から始まったJリーグクラブライセンス制度が追い打ちをかけている。サンフレは2015年現在J1クラブライセンスが通ったものの、「トイレの数と屋根のカバー率」について「B等級基準未不充足」で制裁対象となっている。以降のクラブライセンス審査で計画の進捗が見られない場合には、今回の「制裁」が「戒告」に変わる通知をクラブライセンス交付第一審機関から受けている。
このうちトイレに関しては予算化され、平成30年度の洋式化改修工事で充足する見込み。
2002 FIFAワールドカップの日本開催が決定し、1993年（平成5年）1月、その開催地として広島市は立候補した。日韓共同開催になった場合でも当時は5万人収容できるスタジアムが国内に少なかったこと、更にはジョアン・アヴェランジェFIFA会長が被爆による惨劇から立ち直ったこの地を平和のシンボルとしてW杯でアピールするべく候補地に強く推薦した こともあり、当地での開催は確実視されていた。
しかし、ビッグアーチを当時のFIFA規則に満たすスタジアムに改修する場合、バックスタンドへの屋根の架設と座席改修工事には約150億円が必要とされ、さらに共催に変更されたことで開催試合数が最小の3試合となる可能性が高くなったことから、市は費用対効果を鑑み再検討することになった。結果、1996年（平成8年）平岡敬市長は正式に見送ると発表、広島市は開催地から外されることになった。これには長沼健JFA会長をはじめとする広島出身のサッカー関係者が悔しがり、市はマスコミから激しいバッシングを受けた。
2002年（平成14年）W杯開催地から外れた代わりにサッカーブラジル代表のキャンプ地として誘致しようとした が、財政面の問題からまたも逃してしまう。同年末のサンフレJ2降格も重なって、県サッカー関係者の中で何か起爆剤を欲していた。
2003年（平成15年）2月、広島市長選にてサッカースタジアム建設を公約に掲げていた秋葉忠利が市長に再選されると建設の動きが急加速し、藤田雄山県知事、野村尊敬県サッカー協会会長、宇田誠広島商工会議所会頭、久保允誉サンフレ社長もこれに同調した。
同年4月1日、関係者9団体で「スタジアム推進プロジェクト」を発足、J2降格の責任を取って現場から離れた今西和男が事務局長に就任した。経済波及効果も考慮に入れ、収容2万人・観客席は屋根付き・工事費は100億円以内での建設を目指して、10ヵ所ほどあった候補地から次に挙げる5案に絞り込まれた。広島東洋カープの本拠地がMAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島に移転するのを機に、市は民間に向けて跡地利用の提案募集を行い、さまざまな専門家で構成する委員がそれを判定する「広島市民球場跡地利用検討会議」を設置した。
その中でサッカー関係者としては念願であり、野球ファン含めたそのほかの市民には「戦後の広島復興の象徴としての市民球場」を保存・活用できる、財界や地元商店街もある程度の集客が見込めるとして、提案に挙がったのがサッカースタジアムにすることだった。一方でこの地は世界遺産である原爆ドームに近接しており、新たに大型施設を建設することにより危機遺産に登録されるのではないかと一部で懸念されていた。
2006年（平成18年）4月、原爆ドーム（高さ約25m）からわずか200m先に高さ45mのマンション建設が発覚、これに建設反対運動が活発化したことにより、周辺の景観保全への意識が高まることとなった。結果、同年5月21日広島市民球場跡地利用検討会議第3回にて、スタジアム案がすべて「閉鎖された空間が新たに出現し、大規模施設によって広島平和記念公園と広島市中央公園が分断される計画であるため望ましくない」と評価され、没案となった。
その後、財政的な問題や他の大型公共工事計画などにより後回しとなり、スタジアム推進プロジェクトは事実上止まっている状況となった。2007年（平成19年）1月、今西は事務局長を退任した。
ただ球場跡地利用も決定したわけではなかった。そもそも民意を反映することが目的であるはずの検討会議が委員を選抜する段階から不透明であること、その後に決定した優秀案では集客力が不足すること、球場の保存・活用の可能性が薄いこと、など不満が続出した。
2008年（平成20年）9月、市が球場整備の基本方針のたたき台をまとめ、意見を募った。これに対し、折り鶴保存・展示施設建設の是非および球場の保存・活用が盛り込まれていないことに市民が再検討を要望し、解体反対署名を集めたり、独自でシンポジウムを開いた。その中でサッカースタジアムに改修する案を再び話し合われるようになった。これに県サッカー協会も動き、2009年（平成21年）1月8日市に対し跡地にスタジアムを建設する要望書を提出したが、市は「サッカー専用では年に約20試合しかできず、難しい」と否定的な見解を示した。
なおこの跡地開発は以降も二転三転しており、そのたびにサッカースタジアム建設候補地として挙がる状況である。
2009年4月、MAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島が開場。次はサッカースタジアム建設を、という声がサポーターのみならず政財界の中でも挙がる様になった。同年10月、この流れを受けて2006年以降止まっていたスタジアム推進プロジェクトが再立ち上げした。前回検討時と経済状況や土地行政などが変わったこともあり、一度白紙に戻して改めて検討しなおすこととなった。
2011年1月から、県サッカー協会を中心に建設要望のための署名活動を開始した。
2012年8月、県サッカー協会（会長小城得達）・サンフレ（社長本谷祐一）・サンフレ後援会（会長加藤義明、兼県体育協会会長）の3者は連名で、県（知事湯崎英彦）・市（市長松井一實）に対し、スタジアム建設要望書を提出した。また同3団体は「START FOR 夢スタジアム HIROSHIMA」をキャッチフレーズに、全国的な署名活動やシンポジウム開催など積極的な広報活動を開始した。これら活発な活動開始の背景には、2012年のJリーグでのサンフレ優勝に加え、2013年から始まる「Jリーグクラブライセンス制度」に対応しなければならなくなったことが大きい。なお、『スタジアム建設に関する署名』は2013年1月21日現在で37万0579件集まり、同日に県および市に提出、更に署名を募っている。
これらを受けて、湯崎県知事・松井市長および深山英樹広島商工会議所会頭（兼広島ガス会長） は、サッカースタジアム建設に向けて前向きな発言をし論議を進めることを約束した。
2013年3月現在で、実質的に候補地として絞られつつあるのは以下の3地区。
その後、県サッカー協会とサンフレッチェ、サンフレッチェ後援会は旧広島市民球場跡地をサッカースタジアム建設のための候補地として建設の実現に取り組むことを表明している。
2013年6月、県・市・広島商工会議所・県サッカー協会の4者は具体的に進めるため協議会を設置し、有識者による検討委員を置き、翌2014年3月に最終報告書をまとめる方針となった。
検討委員会での協議は長引き都合18回も会合を重ね、2014年11月最終的に絞り込めないとして「旧市民球場跡地」と「広島みなと公園」の2案にまとめ、上記4者に提出された。一時は中央公園の広場と旧市民球場跡地が一体で「中区広島中央公園敷地内」として候補にされていたものの、その敷地内の「中央公園自由広場・芝生広場」は立地上東西に長く、ピッチの理想方向である南北方向への拡張が難しく、さらに市営住宅等の周辺住民への騒音などの悪影響も考えられ、中央公園の広場は候補地から外され「中区広島中央公園敷地内」は部分除外した「旧市民球場跡地」として候補地にされた。
検討協議会（2015年1月解散）の答申を受ける形で、県・市・商議所は「作業部会」を設け（ここにサッカー協会及びサンフレは加わっていない）、旧市民球場跡地と広島みなと公園の比較検討を行う。2015年7月、湯崎英彦広島県知事、松井一実広島市長、深山英樹広島商工会議所会頭（広島ガス代表取締役会長）によるトップ会談が行われ、「検証結果から旧市民球場跡地は、多機能化・複合開発、スタジアムの規模に課題がある。広島みなと公園が優位と考える」（湯崎知事）との認識で一致し、「最終判断にはさらに詳しい調査を行い、宇品地区を中心とする物流拠点の交通対策などを検討する必要がある」とした上で年度内にも結論を出す方向性が固まったと報じられる。具体的には、3万人規模のスタジアムを旧市民球場跡地に建設しようとすると、周辺の高さ制限の関係から地盤の掘り込みが必要になり、結果的に旧市民球場跡地では約260億円、広島みなと公園では約180億円の建設費用となり、広島みなと公園に作った方がコスト的に優位である、とするものであった。この動きに対し、広島みなと公園周辺の物流業者でつくる広島みなと振興会が「（サッカースタジアムが建設されることで試合開催日に広島港周辺で渋滞がひどくなることで）物流が滞り、港湾運送事業だけでなく県内経済に重要な影響が出る」などとして強く反発している。
一方、県・市・商議所の動きに対し、サンフレの久保允誉代表取締役会長（エディオン代表取締役社長）は2016年3月3日に記者会見を開き、旧市民球場跡地への独自のスタジアム建設案「Hiroshima Peace Memorial Stadium」（ヒロシマ・ピース・メモリアル・スタジアム、仮称）を発表する。旧市民球場跡地にサンフレが当初より主張していた「2万5000人規模」のサッカースタジアムを建設するというもので、これにより「作業部会」が想定していた地盤の掘り込みが不要となることから建設費用は広島みなと公園の180億円（インフラ整備費を含まず）に対して140億円にまで押さえ込むことが可能になってコスト面で逆転するというものであり、加えて旧市民球場跡地に建設する場合はエディオンと久保会長個人が建設費のうち30億円を拠出し、残りは寄付金とtotoの助成金を充当した上で「スタジアム建設のための公募債を発行し償還原資はサンフレが負担する」または「建設主体となる特定目的会社（SPC）が金融機関とエディオンから建設資金の借り入れを行う」ことで県・市の負担を実質無くすことが出来るスキームを想定していること、仮にサッカースタジアム建設予定地が広島みなと公園に決まった場合、サンフレはスタジアム使用料や観客の輸送コスト負担などで供用開始後2年で債務超過に陥るとして広島みなと公園のスタジアムを本拠地として使う予定がないことを明言した。
この発表を受けて、県・市・商議所は2016年3月29日、「この案（サンフレ案）はこれまで作業部会が検討している内容とは収容人数等の前提が異なり、また、整備費の起訴となる仕様の内容等が示されていない」「（作業部会がサンフレッチェ広島へ）依頼した確認事項へのご回答をいただいていないなど、現状では確認作業、意見交換ができていない」とサンフレッチェの対応を批判した上で、年度内にも開催するとしていた県・市・商議所による結論を出すための三者トップ会談を延期し、結論の判断を先送りすることを発表した。サンフレ側は事態の打開に向け、県・市・商議所にサンフレを加えた4者での公開トップ会談を開催して大まかな方向性を定めるべきだとしており、トップ会談の必要性については4者で認識が一致しているが、県・市・商議所はトップ会談の前に事務レベルでの意見のすりあわせが必要だとして、サンフレと三者の考え方の隔たりがなかなか埋まらなかった。
膠着状態の打開に向けて深山商議所会頭が調整を行った結果、サンフレのスタジアム案発表から5ヶ月経過した2016年8月10日にようやく県・市・商議所・サンフレによる4者トップ会談が実現（ただし非公開で行われた）。会談後に記者会見した深山会頭は、県・市・商議所が優位と位置づけた『みなと公園案』とサンフレの推す『旧市民球場跡地案』では「4者が納得する結論を得るのは難しい」とした上で、両案にこだわらず、検討委員会で示された他の候補地を含めて再検討することで4者が一致したと説明した。久保会長は「旧市民球場跡地がベストとの考えは変わらない」と主張しつつ「まちづくり全体を考え、広島にとっていいと理解できれば、協力したい」とある程度歩み寄る姿勢をみせている。
その後、9月14日に行われた2回目の4者トップ会談の席で、検討協議会で一旦候補地から除外された中央公園自由・芝生広場を「第3の候補地」として加えることを深山会頭が提案。湯崎知事はこの案に同調し、久保会長も従前からの主張は変えないながらも、利便性の高い市中心部にあることから容認する意向を示した。一方で松井市長は、検討協議会で中央公園が候補地から除外された要因の一つである「基町住宅への悪影響」について「隣接する団地の住民の理解や協力を得ることが必要。騒音や観客、車の導線など検討しないとならない」と指摘している。深山会頭は年内に方向性をまとめたいとしている。
一方、当の基町地区住民からは全会一致で建設反対を表明されており、中央公園案も不透明な情勢が続いていたが、2019年1月9日、日本経済新聞と中国新聞が、建設協議会が中央公園に建設候補地を一本化することを決めたと報じている。