Skype
（スカイプ）は、マイクロソフトが提供するインターネット電話サービス。KaZaAの共同開発者であるニコラス・センストロムとヤヌス・フリスが開発者であり、エストニアの首都タリンで開発された。
（ スカイプ）は、「Sky peer-to-peer」の略である。当初は （スカイパー）とする予定だったが、ドメインがすでに取得されていたので、 に変更した。
初期はP2P技術を、現在はクラウドベースのシステムを利用したコミュニケーション・ソフトウェアであり、比較的低速な回線やファイアウォールの内側でも高音質の安定した通話を実現できることが特徴。一般の電話との相互通話を実現する機能（国によって制限がある）や、ビデオ通話機能も備えている。
日本国内においては、バッファロー、エキサイト、楽天コミュニケーションズの各社と提携しており、サイト上でのソフトウェアの配布やインフラの提供とともに、独自の関連商品を発売している。かつては、ライブドアと提携して2004年10月26日からソフトウェアを配布していたが、2008年1月8日の業務提携満了に先立って、2007年11月14日に配布を終了した。
2010年にはパナソニックの薄型テレビ「」において、によるテレビ電話機能を搭載した機種が発売された。
ラジオ番組の中では、遠隔地にいるラジオパーソナリティやリスナーとを放送中にスカイプでつなぎ、電話中継に似た形で通話をそのまま放送することがある。とくにアマチュアが趣味で放送しているインターネットラジオで比較的多く見られる。
2011年にマイクロソフトに買収されるまではルクセンブルクに籍を置くスカイプ・テクノロジーズ社（以下「スカイプ社」）による運営だった。
2005年10月、イーベイに約26億ドルで買収され子会社となった後、2009年には投資家グループに株式の65%が約20億ドルで売却された。その後、2011年5月、マイクロソフトが85億ドルでスカイプ社を買収することで合意、10月に買収手続きが完了し、マイクロソフトのスカイプ部門となって現在に至っている。
マイクロソフトに買収されたことで 系以外のプラットフォームへの影響も懸念されたが、マイクロソフトは買収後もマルチプラットフォームを維持するとしている。相手がオンラインかどうか確かめる機能や、最大25人までの同時通話が出来る電話会議機能も実装されている。また、インスタントメッセンジャーやファイル転送の機能もある。
日本で発売された端末では、現時点ではNokia N82とSoftBank X02NKがサポート対象。前身のSkype for Your Mobile（Lite版）同様、2010年9月時点では英語版のみとなっている。
Skypeを利用するためのヘッドセット、USB接続のハンドセットやスピーカー、Bluetooth用のコードレスハンドセットがSkype認定製品としてサードパーティーから発売されている。
なお、機種によってはマイクロフォンを接続していなくても通話の接続自体やプッシュトーン（DTMF信号）の送出はできる場合がある。DTMFによる自動音声応答式のテレホンサービスなど、通話者の肉声等を送出する必要のない通話先であれば利用に支障はない。
現在は、サポートを取り止め、後継としてfor Symbianとfor iPhoneとして提供されている。公式版のAndroid向けソフトウェアについては、近日ベータ版の提供を予定しているとしていたが、Windows Mobile版同様、Sony Ericsson向けのごく一部を除き、サポートを停止している。ノキア端末向けには、Skype for Symbianの提供が開始されたが、従来のSkype for Your Mobileでサポートしていた端末の一部 (Nokia E61) では、利用できない機種もある。
Lite版利用時は、他のハードウェア・ソフトウェア利用時に比べて特殊であるため、別途記述する。
なお、携帯電話会社の「3」との提携サービス「3 Skypephone」もある。ただし、「3」が日本でMVNOを含めた事業を行っていない日本向けのサービスは現時点では行っていない。
2010年初頭に、サポートを停止している。
Skype for TV
2017年6月30日にサポートを終了した。
2007年2月現在の対応言語。この一覧はアプリケーションの表示に対応している言語である。電話での会話はどんな言語でも相手が理解してくれれば通話可能である。かつてのSkypeにはP2P技術が使用されていた。現在はクラウドベースのシステムへ移行している。
以下はP2P時代の解説である。
音声符号化にGIPSを使用し、バッファの最適化による高音質化が図られている。
通話の流れは次のようになる。このことにより、複雑な設定無しの通信を可能にしている。
スーパーノードには、第三者のパーソナルコンピュータを利用している。ログインしているノードのリストを常に更新するために、次のようなものの中から自動で選ばれる。
スーパーノードに割り当てられるパーソナルコンピュータは随時変更されていき、スーパーノードの負荷が高まった場合は新たに他のコンピュータに対してもスーパーノードが追加割り当てされる仕組みになっている。
このような仕組みでサーバ機能を分散化し、段階的なネットワークの拡張、障害の局在化が図られている。Skype社にとっては低コスト化の意味もあり、自社で持っているサーバはソフトウェア配布用の数台のみである。
2005年10月にユーザー有志による調査グループSRコンサルティングによりSkypeユーザーおよそ400万人分のユーザープロファイルの解析調査が行われた。これらの調査結果はMathaba.netとSkype Journalに掲載されており、以下のようになっている。Skypeを利用するにあたって携帯端末向けのシステムが幾つか発表されている。モトローラは初期からSkype社といわゆる「Skype携帯」の共同開発にあたっており、Wi-Fiを利用したSkype携帯電話CN620 Wi-Fiを発売すると発表されている。時期は未定。日本でも、ウィルコムが開発したスマートフォン、W-ZERO3にSkypeがインストール可能であることが注目を集めた。
2006年9月には日本でSkype専用携帯端末がロジテックより販売された。
米国ではパナソニック（旧九州松下系）が、Wi-Fiフォンとトラベルルーターをキャリングケースに入れて持ち運びできる製品「Wi-Fi Phone for Skype Executive Travel Set（品番：KX-WP1050）」を2007年1月に発売した。これは有線ブロードバンドが使えるホテルやオフィスなどでの利用を想定したものである。なお、日本でも2008年3月にFONネットワークへの接続機能を搭載したモデルKX-WP800が同社直販サイトでモニター販売された。
今後も各社からさまざまなSkypeフォンがリリースされることが期待される。
2007年10月29日、ルクセンブルクのSkype Technologies社とイギリスの携帯電話通信事業者3（スリー）とアメリカの半導体、コンピュータソフトウェアメーカークアルコムの3社が3 Skypephoneを共同開発。プラットフォームにクアルコムの「BREW」を採用した。
国によっては、様々な事情により、Skypeの利用に幾つかの制限を設ける動きがある。これらは、主に経済的な事情や国家・企業の防衛的な目的によるものである。
2007年現在まで、規制などは特に行われていない。しかし、Skypeを含めIP電話は通信傍受法 (CALEA) で対象とされている「コンピュータ通信」に該当し得ると推測されるが、盗聴が困難であるため、犯罪者、特にテロリストなどの通信手段として利用されることに懸念がもたれており、今後、なんらかの対策が施される可能性が示唆されている。
日本では、2015年現在、Skypeに対する法的規制は特に実施されておらず、また政府レベルで議論の俎上に上ったこともない。
中国では中国政府に悪意となる海外からの情報を厳しく制限している（中国のネット検閲および金盾を参照）。中国本土、とりわけ深圳において、SkypeOutの利用が制限されており、違反者には罰金が課される。また中国国内版Skype(TOM Skype)には検閲機能が内蔵されていたが、マイクロソフトは2013年11月にTOM Skypeの終了によって終わらせたと発表した。
2005年9月、フランスの研究省は同国国防省の要請を受け入れ、国内の公共の研究機関及び高等教育機関におけるSkypeの使用を禁止する旨の通達を発した。幾つかの機関はこれを公式な禁止令と受け取っている。詳細な理由については明かされていないが、コンピュータセキュリティの専門家らは以下のような見解を述べている。つまるところ、Skypeは研究機関にとってセキュリティホールとなる恐れがあると見なされたのではないか、というものである。しかし、真相は定かではない。
メキシコ、パナマで国営の電話事業者への収入を阻害するとして、Skype公式サイトへの接続がブロックされている。ソフトウェアとIDさえあればSkype自体の利用は可能であるため、海外からソフトウェアとIDをメールを通じて「密輸」するビジネスも存在する。このほか、コスタリカでも同様の理由からSkypeを規制する動きがある。
その他の地域では、アラブ首長国連邦がSkype公式サイトへの接続をブロック、ミャンマーではソフトウェアに規制がかかりログインが不可能となり、バーレーン、カタールなど他の国々でもSkypeの使用が制限、もしくは将来的に制限する動きがある。これらの国々の多くは電話会社が国営であり、理由はその減収が国庫に与える損失を嫌ったものである。多くのケースでは最も普及しているSkypeにさしあたりの規制の網がかけられているが、Skype以外のIP電話に対して同様の規制をかけるケースもある。
Skypeは、YouTubeなどの動画共有サービスとあわせ、インフラに対して対価を支払うことなくインターネット上でトラフィック（帯域）を占有し事業を展開していることをインフラ事業者から問題視されており、インフラ事業者に対して対価を支払うべきではないか、と、批判を浴びている。特にSkypeについては、2006年1月にNTTの社長が特に名を挙げて懸念を示している。
批判がある一方で反論も多く、この「インフラただ乗り論争」全般についての結論は出ていない。
Skypeについては、同様に批判が行われている動画配信などの数十Mbpsから数Mbps単位で帯域を使用するサービスに比べ、少なくとも現状のプログラムでは、ビデオ通話機能を利用した場合の通話時でも一時的に数百Kbps単位で帯域を使用するサービスに過ぎず、利用者数の差を勘案してなお、通信量は微々たるものであり、批判するに値しないのではないか、という声も少なくない。
なお、NTTドコモのFOMA定額データプランの定額対象アクセスポイントにおいてはVoIPプロトコル制限が実施されており、Skypeが「ご利用できない通信」として挙げられていた。ただし、SkypeについてはVPNトンネルを経由しているためか実際には通信が遮断されているという報告はなく、その後Webサイトやパンフレットからは個別具体的なアプリケーション名は削除されている。
各Skypeは特に注記がない限り、Windows版である。特に重要と思われる版については太字で表記している。