QUICPay
QUICPay（クイックペイ）は、日本の決済（電子決済）サービスの一つである。「Quick & Useful IC Payment」の略。
この項目では、QUICPayの機能を拡張したQUICPay+（クイックペイプラス）についても記述する。なお、QUICPay及びQUICPay+は、ジェーシービー(JCB)の登録商標である。
ソニーが開発したFeliCaを採用した決済（電子決済）サービスである。加盟店に設置された端末にFeliCaを搭載したカード（ICカード）や携帯電話・PHSを翳して利用する事が出来る。
最近では三井住友カードやNTTドコモが提供しているiDや楽天Edy等と提携して、複数の電子マネーを扱える端末を加盟店に設置している。エディオングループ・すかいらーくグループの店舗の端末は複数の電子マネーが使えるようになり、電子マネーの利用を促進している。
オリジナルキャラクターはキューペイである。
QUICPayは、JCB及び当時のイオンクレジットサービス（現在のイオンフィナンシャルサービス）が開発し、2004年7月20日に発表した。
開発したJCBは、2005年4月4日にQUICPayのサービスを開始している。一方、イオンクレジットサービス（現在のイオンフィナンシャルサービス）及び同社から事業を承継したイオン銀行は、QUICPayの採用を見送り、NTTドコモが運営するiDを採用し、2006年11月1日からサービスを開始している（同行はAppleが提供する Apple Pay でもiDを採用している）。イオングループ各社が経営する店舗では2010年までQUICPayが導入されなかった。
利用形態は、クレジットカードに追加するサービスが多いが、クレジットカードを発行せずに利用することができるサービスもある。
QUICPay+は、QUICPayの機能を拡張した決済（電子決済）サービスである。
2016年10月25日からAppleが提供する Apple Pay がQUICPay+に対応した。クレジットは同日から、プリペイドは2017年7月4日からそれぞれ対応している。
2018年3月22日からみずほ銀行が提供するみずほWalletを利用してデビットに対応した。
2018年10月9日からGoogleが提供する Google Pay がQUICPay+に対応した。
QUICPay+の加盟店は、QUICPay及びQUICPay+の両方を取り扱う事が出来る。QUICPay+として利用される場合は1回の会計で2万円を超える金額を取り扱う事が出来る（おサイフケータイ及び Google Pay は3万円まで）。但し、イトーヨーカ堂（イトーヨーカドー及びアリオ）は2万円までとなる。
QUICPay機能だけの専用カードであるが、QUICPayに対応しているクレジットカードの追加カードとして発行されるもので、クレジットカードなしの単独では申し込みできない。JCB、セディナ、住信SBIネット銀行、アプラス、オリエントコーポレーション、トヨタファイナンス、UCSなどが発行している。
「カード」と称しているが、機能を阻害しない限り形状は自由である。例えば、JCBが発行するコイン型のQUICPayコインがある。また、JCBはかつて、期間限定で「ブーメラン型」という形状のQUICPayカードを発行していた。
セブン・カードサービスが発行する「nanacoカード」は、「QUICPay(nanaco)」として利用する事が出来る（同社が発行する「セブンカード・プラス」（nanaco一体型）をQUICPayとして利用する事は出来ない）。同社の外、JCB、セディナが対応している。
また、JCBグループの中部しんきんカードが発行する「CHUBUCA」、福井銀行が発行する「JURACA」、中国銀行が発行する「晴れの国カード」もnanacoの外、QUICPayとして利用する事が出来る。
特殊な形状のものとして、JCBが全日本空輸(ANA)と提携し発行する「ANA JCBカード」に追加して発行される「ANA QUICPay+nanaco」やJXTGエネルギーが発行する「スピードパスプラス」もnanacoの外、QUICPayとして利用する事が出来る。スピードパスプラスは、JCB及び三菱UFJニコスがそれぞれJXTGエネルギーと提携し発行する「シナジーカード」の外、JCB、セディナ、セブン・カードサービス、トヨタファイナンスなどが対応している。
電子マネー機能を搭載したQUICPayカードもあり、JCBグループの広島銀行が発行する「〈ひろぎん〉PASPY」には同行の「HIROCA」及びPASPY運営協議会の「PASPY」が、トヨタファイナンスがトヨタオートモールクリエイトと提携し発行する「トレッサスタイルカードプラス」には「トレッサマネー」を搭載している。
クレジットカードにQUICPayの機能を搭載し、1枚のカードでクレジットカードの機能およびQUICPayの機能を利用することができるようにしたものである。JCB、住信SBIネット銀行、オリエントコーポレーション、トヨタファイナンスなどが発行している。
持ち歩くカードの数を増やしたくない場合に利便性は高まるものの、そもそもクレジットカードを使わない場合などには向かない形態である。このような場合は、専用カードやQUICPayモバイルの方が向いている。
おサイフケータイで利用する事が出来る。アプリは、QUICPay設定アプリと、クレジットカード会社が個別に提供するアプリの2種類が必要となる。1台のおサイフケータイには1つのQUICPayモバイルのみ登録することができるため、複数のQUICPayモバイルを1台のおサイフケータイで使い分けることはできない（アプリを複数同時にインストールすることもできない）。
ただし、複数のQUICPayモバイルを申し込むことと、申し込んでそのまま登録しないままにすることは（初期パスワードの有効期限の問題があるが）可能であり、従前の番号を削除し、別の番号を登録（カード会社が異なる場合はアプリも削除とインストールが必要）することは、煩雑ではあるものの可能である。
スマートフォン（スマホ）で利用する場合は、CCCマーケティングが提供するスマホサイフ（Androidに限る）で利用する事も出来る（JCB及びトヨタファイナンスに限る）。
上記のほか、Googleが提供する Google Pay やAppleが提供する Apple Pay でも利用する事が出来る。
次表に記載する各社が発行するクレジットカード（一部を除く）がQUICPay（Google Pay 及び Apple Pay はQUICPay+）に対応している（2018年10月9日現在）。
次表に記載する各社が発行するデビットカードがQUICPay+に対応している（2018年10月9日現在）。
次表に記載する各社が発行するプリペイドカード（一部を除く）がQUICPay+に対応している（2018年11月21日現在）。
利用する事が出来る加盟店は、次表の通りである。
クレジットカード・デビットカードを扱う加盟店はQUICPay対応の信用照会端末に置き換えるだけで、QUICPay決済機能を追加することができる。当初はCARDNETのオムロン製端末しか選択肢がなかったが、今では共用端末も含め、各メーカーのCATが登場している。
次の各社の機種の内、FeliCaを搭載するものでQUICPayを利用する事が出来る（一部を除く）。上記の外、SIMフリーの機種でも利用する事が出来る（JCBの「おこづかいQUICPay」を除く）。但し、みずほ銀行が提供するみずほWalletやCCCマーケティングが提供するスマホサイフを利用する場合は、 Android 4.4 以降に限られる。
Android 5.0 以降のFeliCaを搭載する機種にクレジットカード・デビットカード・プリペイドカードを追加すると、QUICPay+を利用する事が出来る。但し、フェリカネットワークスが提供するおサイフケータイ6.1.5以降をインストールする必要がある。
Apple Pay に対応しているiPhone又はApple Watchにクレジットカードやプリペイドカードを追加すると、QUICPay+を利用する事が出来る。
iOS 10.1 以降に限る。watchOS 3.1 以降に限る。
キューペイによるQUICPay紹介編とキャンペーン編
QUICPayの利点をさまざまなスポーツになぞらえたテレビCMがJCBより展開されていた。各CMに共通するのは「No ***」（***いらず）というキャッチコピー。またそれぞれのユニフォームの配色も、QUICPayのロゴの配色を模したものとなっている。