情報革命
情報革命（じょうほうかくめい、）とは、情報が開拓されることによって、社会や生活が変革することである。情報技術 (Information technology = IT) の開発により加速したため、後述のIT革命（アイティーかくめい）、情報技術革命（じょうほうぎじゅつかくめい）とよく混同される。
元々はイギリスの科学者でマルクス主義者の John Desmond Bernal が1939年の著書にマルクス主義の枠内で最初に用いた言葉だが、現在ではマルクス主義とは別に広く定着している。
情報革命は古今東西で様々に論じられているが、ここでは現代人の見解を代表するものとしてアルビン・トフラーの考え方をたたき台とする。情報革命は、それに先立つ農業革命と工業革命の二者と相対的な概念である。つまり、作物の生産手段となる土地、および製品の生産手段となる工場が社会を支配した時代と比べて、情報が土地・工場の支配的地位を揺るがした時点に情報革命の端緒があるという。巷では情報技術が市民生活に浸透した時点（次節のIT革命）を情報革命と呼ぶことがある。しかし、この考え方は往々にして社会現象の起こりを無視し、ときどきの情報技術を売り込むための方便にもなる。
トフラーは情報革命の始まりとしてキャッシュレジスターを挙げている。これはスーパーマーケットなどの小売店で活用された。そして小売店は売れ筋などの正確な需要値を弾き出し、有利な条件で工場主たるメーカーと仕入れ交渉に臨むことができた。レジの発明された時期を考えると、この革命のタイミングは相当に早い。一方、トフラーは政治の世界でも革命がおきて、武力よりもロビー活動などに用いる情報が物を言うようになったことを指摘している。この認識は情報戦の重要性が増したという意味でなら正しいが、海底ケーブルや無線通信、ウェブ、エニアックといった情報技術は、戦争における技術競争の過程で大きく進化し、さらにロビー活動などにとどまらずその手段としても使われているのが実情である。
そうした技術は戦後社会でスピンアウトした。計算機の開発と利用は典型である。1947年、AT&Tベル研究所のウォルター・ブラッテン、ジョン・バーディーン、ウィリアム・ショックレーらがトランジスタを発明。翌年に国際決済銀行の廃止が棚上げされたが、おそらくここで国際決済を中央銀行間でオンライン処理する技術が研究され始めた。そしてIBM社が1952年に初の商用のプログラム内蔵式コンピュータ IBM 701 を、1956年にやはり初のハードディスクドライブを発売している。同社は後にセデルという国際証券集中保管機関を積極的に技術支援する。
日本でも並行して技術開発が進む。1957年、日本電信電話公社の電気通信研究所で MUSASINO-1 が開発される。1959年、日本国有鉄道が日本初のオンラインシステムであるマルス1を導入する。
1964年、インテルサットが設立される。人工衛星を利用した国際通信の時代が到来。同年、コントロール・データ・コーポレーションが CDC 6600 を製造開始。これは世界で初のスーパーコンピュータとも言われる。そしてユーロクリアが設立された1968年は、ダグラス・エンゲルバートがマウスやウィンドウなどをデモンストレーション、さらにIBM 製オペレーティングシステム (OS) によるタグ検索システムが開発された。セデルの設立された1970年は、インテルが世界初の DRAMである Intel 1103 を発売した。セデルの決済業務は当初こそファクシミリを使用していたが、おそらく設立後数年で、IBM社の技術支援を受けてコンピュータを利用するようになった。
1973年、国際銀行間通信協会と全国銀行データ通信システムが稼動した。1976年、NECが TK-80 を発売。初期のマイコンとしてコンピュータを小型化する研究の起爆剤となった。1978年にはアメリカのシカゴで最初の電子掲示板「CBBS」が開設された。翌年、オラクル社が商用初の関係データベース製品である Oracle 2 をリリース。コンピュータネットワークにセキュリティシステムが実装された。
セデルでジェラール・ソワソンが変死した1983年、日本で家庭用ゲーム機のファミリーコンピュータ（任天堂）が発売された。パーソナルコンピュータ（パソコン）およびオペレーティングシステムについては、1984年に Macintosh （アップルコンピュータ）、翌年に Windows 1.0 （マイクロソフト）が売りだされた。また、1986年にインターネット技術の標準化を策定する Internet Engineering Task Force (IETF) が設立された。1973年から構想されていたダイナブックは1989年にダイナブック（東芝）で具体化される。こうして情報環境の開発が多角的に進んでゆく中、1990年代に産業はサービス化を加速させた。そして世紀をまたぐブラウザ戦争が起きた。
21世紀に入り、一定額を支払えば接続し放題となる定額制のブロードバンド回線やデータ通信端末、公衆無線LAN、携帯電話などの普及によって、常時インターネットに接触できる環境が整ってきており、情報技術が産業だけでなく個人にも広く浸透することとなった。この成熟した情報社会では、単にマルウェアを避けるというだけではなく、取得できる情報の性質が媒体により異なることを理解し、媒体を使い分けるための情報リテラシーが市民レベルで求められている。
果たしてIT革命にしたがい流通を加速させる情報は、かつて生産手段として社会を支配した工業設備の意味を失わせるほどに開拓が進んだか。メーカーもコングロマリット化にともない情報技術を活用するようになり、多数の取引先について情報を蓄積している。もはや小売店が優位に立つことは難しい。情報環境は今や工業設備の一部である。
トフラーは、資本家の独占する土地・工場と違い、情報は持ち主が複数になることがあると指摘する。たとえば複数の人間が独立して同じ発明を遂げるということがある。この意味で、情報価値の開拓は競争される。特許期間は権利者の実施が保護されて競争がなくなる。しかし、発明を知ること自体は特許法で制限されないし、期間を経過すると実施の制限も解除される。この競争は手持ちの資本に関係なく、一見対等であるかに見える。
ところが資本は流用できる。アメリカでは鉄道資本の土地がネット回線の敷設に利用されている。その他あらゆる情報環境が大資本の工場で規格化された。その情報環境を通して流通する情報は、管理権限をもつ企業がデータ分析して新たな情報を生み出し、企業の実質的な支配者へ還流させる。小売店がレジスターを活用する機会にめぐまれたのは元々消費者に近かったからだが、今はデータが通る要衝が大資本の計算で設置される。その1つが前述のセデルである。IT革命の進行は情報技術の囲い込まれた歴史でもある。その結果として資本が情報を支配している。先のレジを発明した NCR は1991年、モルガン系の AT&T に買収されている。情報環境はクラウドコンピューティングの外縁ばかりが普及し、ブロックチェーンのような骨格部はグローバル資本が作って利用する。外縁では得られる情報がそれなりであり、むしろユーザーとして情報を提供する機会が多い。骨格部には情報が集中し、高度な技術で漏洩から守られる。この意味で、情報価値の開拓は競争が阻害されている。
IT革命は社会と市民生活をそれなりに変えた。情報にはデータと違って価値がある。サービス化した産業で情報が利用され、発信されているという点では、個人情報の保護や情報の氾濫が社会問題となるほど、人気と交換価値が高まっている。使用価値は、個人のリテラシーによるところが大きく、IT革命による貢献は限定的である。程度の差はともかくいずれにおいても、情報価値の開拓は技術の進歩に牽引されており、情報環境の普及した分だけ情報革命が進行しているという見方もできる。