明治大学
「近代市民社会を担う聡明な若者を育成する」ことを目指し、1881年にフランス法の自由民権思想を学んだ青年法律家らが創設した。東京都に3キャンパス、神奈川県川崎市に1キャンパスを有する総合大学である。2017年度の志願者数は113,507人で国内の大学全体で第4位であり、また｢生徒に人気の大学｣ランキングでは第1位である。
国際化拠点整備事業（グローバル30）、グローバルCOEプログラム、共同利用・共同研究拠点 などの教育研究事業が採択されている。
主要調査機関による現役高校生志願度調査等では、年度によって1位になるなど、例年国内最大規模の入試が行われている。
大学の略称は「明大」であり「めいだい」と発音するほか、 和泉キャンパス最寄には「明大前駅」も存在する。但し、明治大学は、商標「明治大学」 称呼「メイジダイガク、メイジ」 を商標登録（登録商標日本第3043764号）しているが、「明大」・「めいだい」に関しては商標登録をしていない。
創立時からの伝統によって確立された建学の精神「権利自由、独立自治」に基づき、自由と自治の精神を養うことを理念とし、「知の創造と人材の育成を通し、自由で平和、豊かな社会を実現する」ことを大学の使命としている。
国際社会を牽引する「世界に開かれた大学」を目指すとしている。大学の公式パンフレット等 では 「個を強くする 都心型大学」をキャッチフレーズとして使用することも多い。
明治法律学校を起源としているが、商学部、経営学部を私学で初めて設置するなど、伝統的に商学でも知られる。人文系でも演劇学、考古学等、歴史・伝統をもつ専攻を多く有す。更に近年、現象数理学という新しい研究分野を開拓した総合数理学部、国際建築家の養成機関として 大学院理工学研究科建築学専攻に開設された「国際プロフェッショナルコース」
教育、研究の国際化 が進められており、世界主要研究機関とのネットワーク拠点として、文部科学省の「共同利用・共同研究拠点」にも選定された「先端数理科学インスティテュート（MIMS）」をはじめ、遺伝子・発生工学応用による移植用臓器の作出、ブタを利用した糖尿病の新規治療法開発 など
に取り組む 「バイオリソース研究国際インスティテュート（MUIIBR）」等々、各種プロジェクトが進行中である。
2010年 地球規模の課題解決を目指す「国連アカデミック・インパクト（UNAI）」に発足と同時に参加。
総合的教育改革に向けて 2017年度から2学期4ターム制の導入を発表。
メタンハイドレートの実用化研究他、折り紙工学の提唱及び大規模な産業活用を見込んだ研究開発、人工意識や脳科学研究、惑星探査車の候補の一つとしてJAXAとの共同開発が行われている。2009年に知的財産法政策研究所（IPLPI） を設置。
専門職大学院では、法科大学院、会計大学院、 経営大学院、公共政策大学院がある。
時代を先導する「暁の鐘」をシンボルに用い、「個を強くする都心型大学」 をキャッチフレーズとしている。
東京都心部に本部キャンパスを構え、国内外の企業・大学・政府系機関 などとの交流による実践的教育、総合大学ならではの学問環境や課外活動プログラム、伝統となっている演劇祭、音楽祭などの恒例行事、クラブ・サークル活動の場を提供。「社会連携・貢献」を教育・研究とともに 大学の使命 と位置づけている。
近代国家を樹立する上で近代法制度の確立が最重要課題であった明治政府は、欧米諸法の比較研究による新法典の編纂 及び近代法制度を理解しその運用にあたる官僚の養成 が急務となっていた。こうした事項を担う機関として、1871年（明治4年）9月、司法省に明法寮（後に司法省法学校）が創設された。
1872年（明治5年）7月に第一期生20名が入学。その多くは後に裁判官・検察官として明治期の日本の司法を支えることとなった。創立者の岸本辰雄、宮城浩蔵、矢代操はこの20名のうちの3名であり、日本で西洋近代法を習得した第一世代にあたる。また、この第一期生の過半数が明治大学の創設に関与している。
明治大学は、当時20代の青年法律家、岸本辰雄、宮城浩蔵、矢代操 の3人が1881年1月17日に設立した 明治法律学校 をその母体とする。
設立に際しては、旧鳥取藩主・池田輝知や旧島原藩主・松平忠和（江戸幕府第15代将軍・徳川慶喜の弟）らから支援を受け、千代田区有楽町数寄屋橋内の旧松平忠和邸「三楽舎」を校舎として開校した。司法省法学校出身者やフランス留学組などから多くの人材が参画し、当時最先端のフランス法学を教授。
1886年12月には神田区駿河台南甲賀町（現千代田区神田駿河台一丁目）の新校舎に移転し、法律学部・行政学部の2学部を設置。1903年に専門学校令による旧制専門学校となった際に現校名に改称。1920年4月に大学令により旧制大学となる（他の5校とともに私大としては3番目）。
前身の 明治法律学校 は、代言人（現在の弁護士）試験、判検事登用試験において、その合格者数が全体の4割近くに達していた。
法曹志望者のために「法制研究所」 が、国家公務員総合職志望者には 「行政研究所」 が開設されている。大学院・法科大学院進学希望者に限り成績が特に優秀な学生を対象とする早期卒業制度（3年） がある。1904年に私学初の商学部として設立。創設に当たっては、渋沢栄一の援助があった他、渋沢の創設した商法講習所（現一橋大学）の主要教授が講師として多数参加。2001年に商学科、産業経営学科の2学科制から商学科・7コース制に再編。有名企業とのタイアップにより、学生がビジネスの現場において、チームによる課題解決能力などを養成すると共に、各社の経営幹部層へのプレゼンテーションを経て、実際に商品化や番組放送等を行うといった、特別プログラムが設置されている。成績が特に優秀な学生を対象とする早期卒業制度（3年） がある。
商学部ではファッション・ビジネス教育を推進している。座学と実践、海外研修が一つとなっている授業なども設置されている。1925年開設。2002年に地域行政学科を設置。2008年度にはカリキュラム改定により「ゼミ指導型コース制」を導入。3、4年次の科目選択の目安として、4つのコースを設け、さらにそれを区分して、それぞれ3つずつの科目パッケージを配置している。学生はゼミの担当教員の指導に基づいて、自身の研究テーマにふさわしいコースならびに科目パッケージを選ぶ。ジャーナリスト育成プログラムがあり、「基礎マスコミ研究室」では、現役ジャーナリストによる講義・演習等が行われている。留学も含めて4年間での卒業が可能なダブルディグリープログラムなども設置されている。「ACE（英語実践力養成コース）」を設け、TOEICなども全学生が大学で受験可能である。
1953年、私学初の経営学部として設立。経営管理を対象とする専門の学部として、商学部から分離する形で発足。2002年に、経営、会計、公共経営の3学科制に移行。1990年代には学部単独で2万人以上の志願者を集めた。
学部一括入試を実施し学科所属は2年次からであるが、所属学科以外の演習（ゼミナール）や専門科目の履修も可能。リーダーシップや高度なコミュニケーション能力を養成する人材育成プログラムなどもカリキュラムとして設置。「グローバル人材の育成」の一環として、実践的英語教育、IT教育にも力を入れる。学部間共通総合講座に『青年社長育成講座』（事業継承予定の後継社長候補の学生や、起業志望の学生を対象）等が設置されており、現役企業経営者による講義など実践的なプログラムが用意されている。ソウル大学経営学部などと独自の学部間協定を結んでいる。成績が特に優秀な学生を対象とする 早期卒業制度（3年） がある。戦前の文科専門部時代から著名文学者が教鞭を執ってきた伝統をもつ。主な文学者に、夏目漱石、上田敏、山本有三、小林秀雄、等々。
2002年に心理社会学科、2004年に文学科に文芸メディア専攻を設置。
2004年に開設。文系・理系の枠を越えた教育カリキュラムを展開し、『社会、人文、自然の諸科学を超える新しい学問領域』の学部として位置づけられている。1929年に設置された「専門部女子部（1944年に明治女子専門学校、さらに1950年に明治大学短期大学に改組）」の流れを受け継ぐ形で学部開設に至った経緯があり、男女共同参画社会の更なる推進や、女性のキャリア形成などのジェンダー研究には特に重点をおいており、ジェンダー研究という新しい学問分野を切り開き発展させるべく、2010年にジェンダーセンターを学部内に設置。テレパシーによる情報伝達やコミュニケーション等を研究する超能力（超心理学）などの講座も置かれている。
少人数のゼミナール教育を1年次から4年次まで段階的に行っており、興味をもった分野を専門的に学んでいくことも可能である。社会調査士の資格取得に向けたプログラムを設定しており、情報処理においてはCCNAやオラクルマスターを目標として情報リテラシー教育を実現している。2014年4月には フジテレビと共同で番組制作を行い、これを通じてメディアリテラシーを実践的に身に付けるための講座（メディアリテラシー講座）を開設。これは受講生がチームごとに分かれ、フジテレビ番組制作スタッフの指導により、ニュース映像の企画・立案、取材等を行い、最終的にひとつの番組として完成させるものである。日本の文化と社会システムを教育研究対象とする一方で、少人数での集中的な英語教育と異文化を正しく理解するための国際教養教育に力を注ぐ。留学プログラムとしては、オックスフォード大学等への語学留学や、セメスター留学の他、フロリダ州立大学・ディズニーワールドと提携した、インターンシップ留学（ディズニーの本拠で同社役員等による組織マネジメント、リーダーシップ等の授業を受けると共に、ディズニーワールドでの現場実習に於いて報酬を得ながら、国際社会におけるコミュニケーション力・リーダーシップを養うという半年間のインターンシップ）等のプログラムを設置。また、北京大学とは共催講座を設けるなど特に交流が深い。また、漫画・アニメ文化に関する講座はこの学部に置かれている。男女比は約1:2と女子の比率が高い。2013年4月に和泉キャンパスから、新設された中野キャンパスに移転した。成績が特に優秀な学生を対象とする 早期卒業制度（3年）がある。
1949年に工学部として設立され、1989年に理工学部に改組。学部学生の約半分が大学院に進んでいる。
学部と大学院理工学研究科が一体となった教育・研究システム“I-MAST”（Institute of Meiji Advanced Science and Technology）により、学生に多くの選択肢を用意しており、学科横断の混合クラスによる一般教養授業や実践的言語教育などのカリキュラムの他、全国有数のシステム環境下での情報処理教育などに特色がある。また、グローバル人材養成の一環として、文系のキャンパスで英語などの授業を受けることも可能であり、内外の有力機関との共同研究なども進められてきている。経済産業省の支援による拠点整備事業として、食料の安定的供給と農業の産業化を実現していく「植物工場」に関する研究開発・人材育成の全国8大拠点の一つである。化粧品や食品の研究もあり、女子比率が50%を超える学科もある。2012年には川崎市黒川地区の13.3ヘクタールの土地に、先端技術を集積した総事業費数十億円の研究・実習施設 黒川農場 を開設。2013年に開設した新学部。数理科学と情報技術の最先端を教育し、数理科学やIT系分野のリーダーとなる人材を育成する。社会・人文・自然科学にまたがる複合的な視点から、数理的・論理的根拠をもって向き合うことのできる人材を養成する。
文理融合型の教育を重視することから、同じキャンパス内に設置されている国際日本学部の科目などの履修も可能としている。1年次からゼミ参加が可能。2003年に文部科学省の大学知的財産本部整備事業モデル校として採択され、「明治大学研究活用知財本部」を設置。明治大学博物館 は、以前からあった商品博物館・刑事博物館・考古学博物館を統合して2004年（平成16年）に開館した。駿河台校舎アカデミーコモンの地階にあり、前身3館から引き継いだ商品部門・刑事部門・考古部門と、大学史展示室、特別展示室から成る。一般に無料公開されている常設展示に加え、特別展示室では1年を通して様々な展覧会が開催されている。大学博物館の先進的モデルケースと評価され、官公庁、自治体、国内外の大学・研究機関、各種教育団体による視察・研修などが多い。全日本博物館学会事務局が学芸員養成課程実習室内に置かれており、全国37の大学博物館関係者が一堂に会する『ユニバーシティ・ミュージアム・ミーティング』も初めて開催されている。
来館者は、2004年4月のリニューアルオープン以降で60万人を突破（2013年8月現在）、年間でも 74,991人 が訪れている（2013年度）。最近の要人客としては、中曽根康弘元首相、福田康夫元首相、德川恒孝（徳川宗家第18代当主）等々。館内には博物館図書室があり、資料の閲覧が可能。さらに2016年3月には、常設展がリニューアルオープンした。
2008年度に『明治大学先端数理科学インスティテュート（MIMS）』 による「現象数理学の形成と発展」プログラムが明治唯一のグローバルCOEプログラムとして採択。現象数理学とは、地震などの自然現象から世界経済などの自然や社会に多数存在する複雑なシステムを解明して社会貢献を目指す明治大学の研究者が生み出した新たな学問分野である。世界の研究機関と協定を締結しており、国際レベルでの教育研究交流を行っている。若手研究者教育の国際的ネットワークの構築を目的とし、EU諸国のInitial Training Network（ITN）と呼ばれる若手研究者育成プログラムに、日本側の連携機関となり、ヨーロッパ11カ国の大学と共同で申請を行っている。
国内の大学としては最先端・最大級のITインフラを構築、ユビキタスカレッジ計画を実施する。また、2005年には東京有力私大の情報関連部門を連携させ、大学情報サミットを創設した。1999年に設立した生涯学習機関リバティアカデミーは大学のもつ知的資産と大学院・図書館・博物館等の生涯教育部門をネットワーク化。基本理念は、高度専門職業人への貢献、地球市民の抱える課題・人間存在を探究する学問（リベラルアーツ教育）、地域主義（地域社会への貢献）の三つで、特別企画、教養・文化、資格・実務、語学、ビジネスの5部で講座を開講。各キャンパス と黒川農場において400以上の講座を開設
2015年4月より、文部科学省高等教育局が推進する 「 履修証明制度（プログラム） 」 に参画し、『 女性のための スマートキャリアプログラム 』 を開講。開講科目には、「ビジネス英文実務」 「ビジネス・プレゼンテーション」 などの 実務科目のほか、「ビジョン・ロードマップ」 「コーチング」 などの 自己啓発セミナー系分野の科目がある。講座コーディネーターは、商学部 小川智由教授と、元フジテレビ・アナウンサーで情報コミュニケーション学部教授の 牛尾奈緒美が務めている。
2015年12月22日には、加藤勝信一億総活躍担当大臣が同プログラムを視察に訪れ、福宮賢一学長と小川教授を交えて意見交換を行い、実際にコーチング科目での自己啓発の様子を見学した。
2003年に文部科学省の大学知的財産本部整備事業のモデル校として採択を受け、「明治大学社会連携促進知財本部」を設置。社会と大学の新しい連携フレームの構築を目指し、研究成果から生まれた大学の「知」を社会還元することを、研究・教育に並ぶ大学の使命として位置付け、数々の事業を展開。
2016年現在、国内外に54万余の卒業生を輩出した 「明治大学校友会」は 「明治はひとつ」の精神のもと、母校発展・充実に寄与し、後に続く学生が各人の夢を実現し、社会に貢献し得るよう精力的な活動を続ける。開校翌年の1882年には校友規則が決められ、校友資格として卒業生、塾監、部長経験者を校友と称すこととした。「校友」という名称を使ったのは、同大学が初めてとしている。
そのほかの校友組織は業界や地域毎に「駿台クラブ」や「駿台会」という名称がつけられることが多く、大学の紀要として「駿台史学」という名称のものが刊行されるなどしているが、これらは明治大学本部のある「駿河台」の地名からつけられたものである。因みに、これらの組織・紀要の表記方法と駿台予備学校の表記方法は似ているが、直接的な関係はない。（駿台予備学校の創立者は、元教授の山崎寿春）
国内のOB・OG連合組織である『連合駿台会』は、1953年に経済界OB・OGの集いとして設立された『茗水クラブ』と、1964年に政界・学界・財界で活躍するOB・OGで日本を代表する大学造りを目指して結成した『明友クラブ』が、2002年に統合し設立された。海外では、ニューヨーク、ロサンゼルスなどを始め、世界10拠点に校友組織が置かれている。その他、業界ごとの主なOB・OG組織として下記のものがある。
東京都心部に位置し、『リバティ・タワー』を中心とした都心型キャンパス。
大学本部が入る『リバティ・タワー』は、世界の情報発信基地を目指し2000年に竣工。国土交通省による『都市景観大賞』などを受賞している。以後、2004年に『アカデミーコモン』、2006年に『紫紺館』（校友会館）、2013年に『グローバルフロント』が完成した。更に隣接地の取得による校地拡大、キャンパス再編が進められており、 『文化リエゾン棟』 『スチューデントセンター』 『東京国際マンガ図書館』（仮称）の整備計画が進められている。
長きに亘り大学の象徴であった『旧記念館』は関東大震災後、教職員はもとより学生・校友達がいち早く駆けつけ、自主的に復興活動を行って全学的に建設が進められたものであり（他にも西園寺公望による1,000冊以上の図書購入、三菱合資会社（三菱財閥）による1万5千円（当時）の寄付金等多くの援助があった。後年、重要文化財指定候補となったが、維持運営等の問題により建替えに至る）、後身である『リバティ・タワー』はOB・OGをはじめとした大学関係者等からの約100億円の寄付などにより建設された。1930年に用地を取得、野球部やラグビー部などのグラウンドとして先行使用を開始。1934年4月、予科校舎が移転。杉並・永福の住宅街をバックグラウンドとする一方、明大前駅は渋谷・新宿・吉祥寺・下北沢の結節点にあたり、それぞれから約3～10分という立地でもある。
2005年4月には情報コミュニケーション学部開設に合わせ、地上7階建て全面ガラス張りの新校舎である「和泉メディア棟」が完成、メディア自習室、語学用Call自習室、メディアライブラリー等を設置。2009年3月には国際日本学部の開設に合わせ 「和泉インターナショナルハウス」（国際交流会館）が完成。
既存校舎、庭園及びランドスケープの多くは、近代日本を代表する建築家として名高い、元工学部長の堀口捨己による作品であり、特に第二校舎は「DOCOMOMO JAPAN選定 日本におけるモダン・ムーブメントの建築」に登録されている。また、2012年5月に開館し、「グッドデザイン賞（2013年度）」 及び 「日本図書館協会建築賞（2014年度）」 を獲得した 新和泉図書館 は「入ってみたくなる 滞在型図書館」のコンセプトを掲げ、学生の利用率が非常に高く、留学生の間では「Terminal」との愛称で親しまれている。
学生の間では、駿河台への進級後に和泉での授業を再履修することを「和泉返し」、留年することを「和泉止まり」という俗語が存在する。
キャンパスは、新宿から電車で20分余の距離にある生田の高台に立地。17万mの敷地に最新鋭の設備や大規模な実験装置などを擁する。
1945年10月から1949年4月まで、戦後敷地は慶應義塾大学工学部予科の仮校舎として使用されていた。
『明治大学平和教育登戸研究所資料館』が2010年に開館、『新化学棟』（第二校舎D館）が2011年に完成。2012年に約1,240mのキャンパス隣接地を取得し 『地域産学連携研究センター』 を開設。市民講座「リバティアカデミー」の開設や 小中学生対象の夏休み科学教室、中高生対象の最先端研究成果体験プログラム等を実施。2014年、第一校舎6号館竣工。敷地内には大型のグラウンドの他、馬術部などの練習所も設置されている。なお、2012年4月には生田キャンパスとは別に、川崎市麻生区黒川の里山を有する自然豊かな地（12.8万m）に、最先端の農学研究・実習施設である黒川農場が新たに開設された。
2013年4月、戦中・戦前は陸軍中野学校、戦後は警察大学校があった 東京都中野区中野の跡地に 第4のキャンパスとして開設。
教室・研究室等の入る 地上14階、地下1階の「高層棟」と 食堂・図書館・ホール(400席)等の入る地上5階の「低層棟」からなり、両棟は ガラスの吹き抜けのアトリウムでつなっている。自習スペース・コミュニケーションスペース として、キャンパス各所に多くのラウンジを設ける。中野キャンパス開設 に合わせて、総合数理学部の新設 と 和泉キャンパスから国際日本学部の移転を行った。元々福利厚生施設を運営していた明大生協は過激派による学生運動の活動拠点として、その資金源ともなっていた ため、明大当局が警察の協力を得て2003年までに解体した (詳細は「明治大学#学生運動」を参照)。明大当局は並行して1996年1月に、外郭事業会社である株式会社明大サポートを設立しており、現在は生協の事業を引き継ぐ形で運営している。明大サポートが明治大学から受託している施設は下記の学生食堂・カフェ・レストラン他、図書館やコンビニなど多岐にわたっている。
企業等、外部機関による寄附講座が充実しており、ジャーナリズム、メディア戦略からファッションビジネスまで様々な専門分野を網羅。
厚生労働省、文部科学省、経済産業省、三菱総合研究所等下記の各自治体と、交流事業、地域支援等の協定を締結。数々の事業を展開。
1910年にはアメリカのコロンビア大学、ペンシルベニア大学、シカゴ大学等との間で留学生協約を結ぶなど、当時の国際交流の最先端を進んでいたが、大戦等を挟みドメスティックな方向に流れ、近年になって国際化の流れを再開。現在では、主な協定校にケンブリッジ大学、オックスフォード大学、パリ大学 の他、伝統的に人事交流の強いアジア圏では、中国の北京大学、清華大学、上海交通大学、南京大学、韓国のソウル大学（経営学部）、高麗大学、延世大学と交流をもつ。研究機関ではフランス国立科学研究センター（ヨーロッパ最大の政府基礎研究機関）、ロシア科学アカデミー、中国社会科学院など、各地域の研究機関との国際的な連携体制の構築が進められている。
文部科学省の平成21年度国際化拠点整備事業に、東大・京大等と共に日本を代表する国際化拠点校として採択された。世界トップレベルの大学を目指し、『グローバルコモン・プログラム』を立ち上げ、2020年度までに4,000人の留学生を受入れ、1,500人の学生を世界に送り出す計画を推進する。更なる国際競争力の強化に向け、国際的に活躍できる高度な人材の養成を図る。北京やモスクワの日本留学センターなどの他、シドニー、ニューヨーク、パリ等でも設置を進め、ワンストップサービスを日本の大学全体に提供する。
大学からの活動補助金等を受けていない非公認系のサークルも含めると、その数2,000以上ともいわれる（オープンキャンパスでの説明より）。明治に拠点を置くインカレ系サークル（複数大学の学生から構成されるサークル）では他大からの参加者の比率が高いのが特徴である。1929年には、在学中の三木武夫や長尾新九郎（後の徳島市長）が、関東43大学弁論部の後援を得て世界平和と国際親善を目的に米国・欧州への遊説を敢行した他、日華の親善を掲げ中華民国における遊説を実施するなど、
現職閣僚や首相経験者などを招聘した講演会等が定期開催され、近年では、鳩山由紀夫（元首相）、谷垣禎一（自民党総裁）、岡田克也（民主党代表）、前原誠司（民主党代表）、鳩山邦夫（民主党副代表）、福島瑞穂（社民党党首）などが招聘されている
明治大学体育会は、1905年に公認された端艇部を最古とし、同年に柔道部、剣道部、相撲部、硬式庭球部が相次いで創部され、さらに競走部、弓道部、硬式野球部と続き、現在43部を数える。
1953年には日本初の学生スポーツ新聞『明大スポーツ』を創刊。1959年には、野球部OB会の『駿台倶楽部』をはじめとした各部のOB組織により、体育会の総合組織として駿台体育会が結成される。卒業生の進路で最も多いのは民間企業で、帝国データバンクによる出身大学別・社長数ランキングでは第4位。私大で初めて経営学部を創立した伝統を有し、多くの著名企業の創始者を輩出してきた。
就職支援体制の強さから“就職の明治”などとも呼ばれ、主要メディアによる大学別就職指導関連ランキングでは第1位となっている。1年次から企業の人事担当者による授業があり、駿河台や生田キャンパスでは、企業約70社を集めて学内採用選考会・面接会などが開催される。
公務員試験の指導機関としては、『行政研究所』（1学年定員約100名。筆記・面接試験により選抜）が設置されており、資格取得予備校から講師が招かれるなど、事実上の学内予備校ともいわれる。司法試験、公認会計士試験等の国家試験受験者用に、駿河台キャンパス猿楽町校舎などに専用施設『国家試験指導センター』を開設。また、インターンシップ制度の充実、キャリア支援の更なる強化に向け、「就職キャリア支援センター」が設置されている。
日本の大学として初の法学部女子部を創立し、1929年に専門部女子部を創設するなど、先駆的に日本の女子高等教育を担ってきた歴史をもつ。女性の公的領域への進出に対して閉鎖的であった日本の近代にあって、フェミニズム教育を積極的に推し進め、日本初の女性弁護士、裁判官、キャリア官僚、女性政治家、東大大学院合格者、法学博士を輩出するなど、女性の社会進出に大きな役割を果してきた。
女子部は、1950年に唯一の社会科学系女子教育機関として、明治大学短期大学（法律科・経済科）に改組された後、2004年には情報コミュニケーション学部に発展的に継承され、現在に至る。2010年には、男女共同参画社会の更なる推進や女性のキャリア形成の探究など、ジェンダー研究という新しい学問分野を切り開き発展させるべく、ジェンダーセンターを学部内に設置。女性の自己啓発と活躍促進を積極的に推進している。2015年には、世界トップレベルの女性研究者養成に向け、女性研究者研究活動支援体制を構築し、「男女共同参画推進センター」、「女性研究者研究活動支援事業推進本部」を設置。商学部では、更なる成長が期待される分野であるファション業界に於いて、デザイナー主体からマネジメント主導のビジネスに転換するという構想の下、ファッション・ビジネス教育を推進している。世界の主要なファッション教育機関との提携や、ファッション／アパレル企業、著名デザイナーとのプロジェクト等が展開されており、国内のファッションビジネス教育の中心拠点とされている。
座学と実践、海外研修が一つとなっている授業なども設置されており、Mod'Art International Parisやパリ商業高等大学へ留学、パリに2週間滞在し、ファッションビジネスを学ぶというプログラムでは、通常入ることが出来ないエルメスのアトリエ見学を始め、主要ブランドの内部見学などが豊富に用意されている。学生はコンセプトやターゲットの設定、コスト・利益の算出などにより企画を行い、最終的にはファッション・ビジネスのプロの前でプレゼンを行う。ラグジュアリーブランドの歴史を学ぶだけでなく、ファストファッションの戦略を理解し、店舗のマーチャンダイジングや雑誌のブランディングになど、ビジネスに踏み込んだ視点でファッションと向き合う環境が用意される。
主要ブランド・トップ、有名ファッションデザイナー・ディレクターなど、業界第一線で活躍するキーパーソン達による特別講義の場などを豊富に設けている他、様々な外部機関とのコラボレーションも活発に行われており、先端数理科学インスティテュート（ＭＩＭＳ）と世界的なファッションデザイナーである三宅一生のコラボ作品の発表や、商学部総合学際ゼミナールの企画による、バンタンデザイン研究所、リセ・フランコ・ジャポネ・ド・東京等の参加によるファッションショー、学生と三陽商会のコラボによるチェスターコートの共同開発、プロモーションのプロジェクトなどが進行中である。附属学校は中高それぞれ3校あるが、学校法人明治大学が管掌しているのは明治大学付属明治中学校・高等学校のみで、残る2校は別法人の所属である。