抗生物質
抗生物質（こうせいぶっしつ、）とは「微生物が産生し、ほかの微生物の発育を阻害する物質」と定義される。広義には、「微生物が産生」したものを化学修飾したり人工的に合成された抗菌剤、腫瘍細胞のような「ほかの微生物」以外の細胞の増殖や機能を阻害する物質を含めることもある。通俗的に抗ウイルス薬と混同されることもあるが誤りである。
アレクサンダー・フレミングが1928年にアオカビから見付けたペニシリンが世界初の抗生物質である。ペニシリンの発見から実用化までの間には10年もの歳月を要したものの、いったん実用化されたのちはストレプトマイシンなどの抗生物質を用いた抗菌薬が次々と開発され、人類の医療に革命をもたらした。ペニシリンの開発は20世紀でもっとも偉大な発見のひとつで「奇跡の薬」と呼ばれることがあるのも、このことによる。
1990年頃には、天然由来の抗生物質は5,000〜6,000種類があると言われ、約70種類（微量成分を含めると約100種類）が実用に使われている。この他にも半合成抗生物質も80種が利用されている。しかし乱用が指摘されており、抗生物質処方の50%以上は不適切であるとOECDは報告している。WHOやCDCはガイドラインを作成し、適切な利用を呼び掛けている。厚生労働省も2017年ガイドライン第1版を公開した。薬剤耐性菌を生む問題があり、感染症でもないのに使用することは戒められる。
antibioticsの単語は、抗生物質の一種ストレプトマイシンを発見したセルマン・ワクスマンが1942年のアメリカ細菌学会で、二種の細菌が同じ場所に存在する際に生じる拮抗する現象（）につき報告した際、「微生物が産生し、ほかの微生物の発育を阻害する物質」の名称として用いたことによる。
近年では化学合成で生産されるものや、天然の誘導体から半合成されるものもある。ピリドンカルボン酸系（キノロン系、ニューキノロン系）やサルファ剤など、完全に人工的に合成された抗菌性物質も、一般的に｢抗生物質｣と呼ばれることが多いが、厳密には｢合成抗菌薬｣と呼ぶのが正しい。抗菌性の抗生物質、合成抗菌薬をあわせて、広義の抗菌薬と呼ぶ。
一方、アクチノマイシンのように、微生物が産生し、「ほかの微生物」のみならず抗腫瘍活性を持つ抗生物質も存在する。
抗生物質の分類は、化学構造からの分類と作用による分類の2つがある。
化学構造からの分類では、β-ラクタム系、アミノグリコシド系、マクロライド系、テトラサイクリン系、ペプチド系、核酸系、ポリエン系などに大別されるが、さらに細かくペニシリン系、セフェム系、モノバクタム系を加える場合もある。
作用からの分類では、抗細菌性、抗カビ（真菌）性、抗腫瘍性などに分けられる。用途を重視する場合は、医療用、動物用、農業用などで分類される。作用域から、広範囲・狭域で区分される事もある。作用機序から、細胞壁作用性などの呼称もある。
作用機序の分類としては、核酸合成阻害薬、細胞壁合成阻害薬、蛋白合成阻害薬に大きく分けられる。
キノロン系やサルファ剤は核酸合成阻害を機序とした合成抗菌薬であり、狭義の抗生物質とは異なる。
抗生物質を含む抗菌剤は、細菌が増殖するのに必要な代謝経路に作用することで細菌にのみ選択的に毒性を示す化学物質である。例えば、β-ラクタム系抗生物質は細菌特有の細胞壁の合成を阻害するが、人体の細胞に対してはほとんど毒性を示さない。アルコール、ポビドンヨードなどのように、単に化学的な作用で細菌を死滅させる殺菌剤、消毒薬とは区別される。
人類の最大の脅威であった細菌感染を克服し、平均寿命を大幅に伸ばすこととなった。しかし、感染症との戦いは終わったわけではなく、治療法の開発されていない新興感染症、抗生物質の効力が薄くなるなどした再興感染症などが問題となっている。
また、抗生物質は病原性を示していない細菌にも作用するため、多量に使用すると体内の常在菌のバランスを崩してしまう場合がある。それにより常在菌が極端に減少すると、他の細菌や真菌（カビ）などが爆発的に繁殖し、病原性を示す場合もある。さらに、生き残った菌が耐性化する耐性菌の出現も問題となっている。
抗生物質の大部分は抗菌薬として使用される。抗菌薬の投与方法は臨床薬理学の考え方が適用されている。細菌感染症に対する抗生物質の投与は、抗生物質は化学療法剤とは異なるものの、臨床医学的にはまとめて化学療法と呼ばれている。
その他、ポリエンマクロライド系抗生物質は真菌の治療に使用される。また、癌治療にはマイトマイシンCやブレオマイシン、アドリアマイシン、ドキソルビシンなどの抗生物質が使用される。またシクロスポリン、タクロリムス、エベロリムスも抗生物質であり、免疫抑制剤として膠原病、自己免疫疾患、移植医療の現場で活躍している。
耐性菌問題に関する組織は、不必要な抗生物質の使用を削減するキャンペーンを行っている。耐性菌問題への対応のため、米国では省庁横断の耐性菌タスクフォースが作られた。タスクフォースにはアメリカ疾病予防管理センター (CDC)、アメリカ食品医薬品局 (FDA)、アメリカ国立衛生研究所 (NIH)、などの機関が参加している。
OECDは抗生物質処方の50%以上は不適切であるとしている。最も不適切な処方が行われているのは総合診療（GP）であった。
一般市民を対象としたキャンペーンも行われ、アメリカではChoosing Wisely、フランスでは政府による“Antibiotics are not automatic” キャンペーンが開始され（2002年）、不必要な抗生物質の処方削減をめざしている。
Choosing Wisely勧告では、呼吸器ウイルス感染症に対して抗生物質を処方してはならない。米国家庭医学会（AAFP）ガイドラインでは「児童・成人の風邪に対して抗生物質を使用してはならない（should not be used, エビデンスレベルA）と勧告している。(NCQA)によるHEDISにおいては2005年から「急性気管支炎への処方はゼロにすべき（should be zero）」と勧告している。
英国国立医療技術評価機構(NICE)ガイドラインでは、抗生物質の処方を控える、もしくは遅らせるべき患者として、急性中耳炎、 急性咽喉炎/急性咽頭炎/急性扁桃炎、 風邪、 急性鼻副鼻腔炎、 急性咳/急性気管支炎を挙げている。日本感染症学会と日本化学療法学会の合同ガイドラインでは、ウイルス性急性気管支炎に対しては、ほかに慢性呼吸器疾患を抱えていない限り抗生物質の投与を原則として推奨しない（推奨レベルA, エビデンスレベルI）。
薬剤耐性菌を生む問題があり感染症においても適正使用が言われ、感染症でもない状況での抗生物質の不適切使用は戒められる。
家畜においても、薬剤耐性菌リスク軽減のために農林水産省は「責任ある慎重使用」を求めている。
このクロストリジウム・ディフィシル腸炎は、抗生物質の投与等で正常な腸内細菌叢が撹乱されて菌交代症が生ずる事で発生すると考えられている。正常腸内細菌叢を掻き乱す事は、"C. difficile" に増殖の機会を与えていることになる。つまり、この疾患はの一つである。
"C. difficile" 腸炎の発生は、抗生物質であるニューキノロン、セファロスポリン、クリンダマイシンの使用と強く相関している。
一部の研究者は、日常的なが"C. difficile" などの流行に結び付く危険性があると指摘している。
自閉症児と健康児の腸内細菌を比較するとクロストリジウム属の細菌が平均して10倍程度多い状況が報告されている。乳幼児時に多種多量の抗生物質の投与により腸内細菌の組成が破壊され、クロストリジウム属の増殖とともに自閉症に至った例が紹介されている。幼い脳にダメージを与えるクロストリジウム属の神経毒素が原因であると指摘している（詳細は自閉症を参照のこと）。