体育
体育（たいいく）は、スポーツなどの各種の運動を通じて、心身の健やかな成長をねらうと共に、自己の体のしくみなどを学び育むこと。
紀元前8世紀頃、アテネでは軍事目的からトレーニング施設としてギムナシオンがつくられた。紀元前6世紀以後にはオリンピアなど4都市で開催されていた四大競技祭が興隆し、体育は軍事目的から離れて、人々は一般市民の教養としてギムナシオンに通うようになった。アテネでは調和的人間の形成が理想とされ、音楽の修学とともに体育が重視された。
しかし、古典期後期には知識教育が重視されるようになり、音楽や体育の重要性は後退し、傭兵が急増したため一般市民の身体教育も軽視されるようになった。
ルネサンス期にはイタリアで体育の実践的な活動が行われていたがヨーロッパ全体に普及するものではなかった。しかし、啓蒙思想家たちによってギリシャ・ローマの体育思想が復活し、フランス革命や産業革命の影響も背景に教育において体育が実践されるようになった。
J.B.バセドウ（1723-1790）は1774年に汎愛学院を設立し、それまでの教会支配の教育から国家支配による教育への転換を提唱し、遊び、工作、体操、野外活動など子どもの発達段階と生活経験に応じた教育内容と教育方法を取り入れた。汎愛学院の教師だったC.G.ザルツマン（1744-1811）は同じ趣旨の学校をシュネッペンタールに設立し校長に就いたが、この学校では専用の運動場で体育教官と補助主任が指導しながら生徒全員が能力に応じて走・跳・投・平均運動などを行う教科体育の原型がつくられた。ザルツマンの学校に体育主任として着任したJ.C.F.グーツ・ムーツ（1759-1839）は従来の包括的な身体教育ではなく、体育を教育的運動を手段とする独立した領域として理論化した人物といわれ「近代体育の創設者」と呼ばれている。
学校における体育活動を学校体育という。学校体育はヨーロッパでの近代の国民国家の成立とともに絶対王政が崩れ、主権者として国民（一般市民）は国家を防衛する義務があるとの認識から、ヨハン・ゴットリープ・フィヒテやフランツ・ナハテガルなどによって体育の重要性が説かれるようになり近代的な国民体育（学校体育）が形成されることとなった。一方、近代資本主義の発展により労働者の健康が深刻な問題となり、婦人や児童の健康の問題とあわせて新たな体育論が展開された。
ドイツではF.L.ヤーン（F.L.Jahn、1778-1852）が「ドイツ体育（トゥルネン）の父」と呼ばれており、ギムナスティーク（Gymnastik）に代わる概念としてトゥルネン（Turnen）という概念を用いて体育教育の実践を行った。F.L.ヤーンは水曜日と土曜日の午後に諸学校の生徒を集めてあらゆる身分的差別を排除したて体育活動を行いのちの体育会活動の基礎を作った。トゥルネンの活動は仲間意識や国民意識の高揚を図る内容であり、ウィーン会議の後に弾圧を受け1820年に禁止されたが、3月革命の前後から活動が再開された。
その後、ドイツでは体育論争が起こったが、A.シュピース（1810-1858）やA.マウル（1828-1907）などの理論により学校への体育教育の導入が達成された。ドイツではまず1860年頃から男子の中等学校や師範学校に体操科が導入されたが、初等学校に導入されたのは19世紀末から20世紀にかけてである。
日本では学校における授業の教科または科目の1つとなっている。
保健の分野・科目と一緒にして保健体育（ほけんたいいく）とされることもあり、学校の教科としては、小学校では「体育」、中学校では「保健体育」、高等学校では普通教育に関する教科（普通教科）として「保健体育」が、専門教育に関する教科（専門教科）として「体育」が存在している。保健では性教育や健康、環境、福祉、家族に関する教育が行なわれる。
体育は、英語のphysical education（身体教育）の訳語として戦後の教育改革において新しく導入された科目である。保健体育はphysical and health educationの訳語である。（しかし、東京大学大学院教育学研究科では、保健体育研究室と名のらずに、身体教育学研究室としている。）
衣装は体育理論や保健など教室での授業を除いて基本的に体操着が用いられ、水中（水遊び　浮く・泳ぐ運動　水泳）ではスクール水着（着衣水泳場合も）、武道では場合によって道着（相撲は廻し）が用いられる。
おおまかな教育目標は、各学校種ごとに学習指導要領で定められている。
学習指導要綱では「心と体を一体としてとらえ、適切な運動の経験と健康・安全についての理解を通して、生涯にわたって運動に親しむ資質や能力の基礎を育てるとともに健康の保持増進と体力の向上を図り、楽しく明るい生活を営む態度を育てる。」と規定されている。
学年目標は低学年・中学年・高学年の3段階に分けられている。
低学年ではルールの遵守や協調性を重視した内容となっており、以後の活動の根幹を成す。中学年から「保健」の単元が加わり、座学による知識の習得が求められる。高学年には記録への挑戦が求められている。
体育の副読本には多数の競技種目が紹介されているが、学習指導要領で必修と定めている種目は意外に少ない。あえて種目を明確にしないことで、学級の実態に応じた場の工夫やローカルルールの設定が可能となる。
上記の内、体つくり運動は2年間に渡って履修し、他項目は学校によって1年生・2年生のどちらかまたは2年間にわたって履修する。上記の内、体つくり運動と保健は2年間に渡って履修し、他項目は学校によって3年生・4年生のどちらかまたは2年間にわたって履修する。上記の内、体つくり運動と保健は2年間に渡って履修し、他項目は学校によって5年生・6年生のどちらかまたは2年間にわたって履修する。
学習指導要綱では「心と体を一体としてとらえ、運動や健康・安全についての理解と運動の合理的な実践を通して、生涯にわたって運動に親しむ資質や能力を育てるとともに健康の保持増進のための実践力の育成と体力の向上を図り、明るく豊かな生活を営む態度を育てる。」と規定されている。
1・2年生は、上記を全て履修し、体つくり運動・体育理論・保健は2年間にわたって履修する（他6項目は学校によって1年生・2年生のどちらかまたは2年間にわたって履修）。3年生は、体つくり運動・体育理論・保健はすべての生徒が履修し、器械運動・陸上競技・水泳・ダンスのうち一項目以上と球技・武道のうち一項目以上を履修する（体つくり運動・体育理論・保健以外は学校によって履修項目が異なる）。
学習指導要綱では「運動の合理的、計画的な実践を通して、知識を深めるとともに技能を高め、運動の楽しさや喜びを深く味わうことができるようにし、自己の状況に応じて体力の向上を図る能力を育て、公正、協力、責任、参画などに対する意欲を高め、健康・安全を確保して、生涯にわたって豊かなスポーツライフを継続する資質や能力を育てる。」と規定されている。
体育での内容は体つくり運動・器械運動・陸上競技・水泳・球技・武道・ダンス・体育理論で、体つくり運動と体育理論はすべての学校で全学年にわたって履修する。1年生は器械運動・陸上競技・水泳・ダンスのうち一項目以上と球技・武道のうち一項目以上を履修する（学校によって履修項目が異なる）。2年生以降は器械運動・陸上競技・水泳・ダンスのうち二項目以上を履修する（学校によって履修項目が異なる）。
保健での内容は
高等学校においては、普通教科としての「保健体育」とは別に、専門教科としての「体育」が設定されている。専門教科としての「体育」は、主に「体育に関する学科」において履修されている。学習指導要綱では「心と体を一体としてとらえ、スポーツについての専門的な理解及び高度な技能の習得を目指した主体的、合理的、計画的な実践を通して、健やかな心身の育成に資するととも、生涯を通してスポーツの振興発展に寄与する資質や能力を育て、明るく豊かで活力ある生活を営む態度を育てる。」と規定されている。
体育に関する学科（たいいくにかんするがっか）は、高等学校設置基準（平成16年文部科学省令第20号）に規定されている専門教育を主とする学科の1類型。専門教科「体育」に属する科目のうち「体育理論」、「体つくり運動」及び「野外活動」が、高等学校学習指導要領（平成11年文部省告示第58号）により原則履修科目として指定されている。
文科省の調べでは、1998年から2009年度の12年間に全国での体育活動中（授業、部活、体育行事など）の事故が590件発生。傷病の内容は突然死が359件、頭部外傷78件、脊髄損傷67件となっており運動部の活動が活発な中学と高校の発生件数が全体の約90％を占めている。
文部科学省
学習指導要領