丸山ダム
丸山ダム（まるやまダム）は、岐阜県加茂郡八百津町と可児郡御嵩町との境、木曽川水系木曽川に建設されたダム。高さ98.2メートルの重力式コンクリートダムで、洪水調節・不特定利水・水力発電を目的とする多目的ダムである。
戦後の大ダム建設の先駆けとして大規模かつ本格的な機械化手法を全工程で行い、後の日本土木技術のいしずえとなった。現在は国土交通省中部地方整備局と関西電力とが共同で管理している。ダム湖（人造湖）の名は丸山蘇水湖（まるやまそすいこ）という。
木曽川水系にて水力発電所を建設し運営していた大同電力を始めとし、全国各地に散在した電力会社を国家総力戦の名の下に1938年（昭和13年）の電力管理法施行によって強制的に合併させ誕生した日本発送電は、軍需産業への電力供給を強化するべく、木曽川の電源開発を継続して行っていた。戦争が激化していた1943年（昭和18年）、兼山（かねやま）ダム・三浦（みうれ）ダムと共に大規模な丸山ダムを伴う丸山発電所の建設を岐阜県加茂郡に計画し、これに着手した。しかし1944年（昭和19年）に戦争の激化に伴い事業は中止、終戦の日を迎えた。日本発送電が1948年（昭和23年）に連合国軍最高司令官総司令部 (GHQ) により過度経済力集中排除法の指定を受け1951年（昭和26年）の電力事業再編令により分割、民営化されたことを受け、丸山発電所建設事業は関西電力が継承し、再開された。
当時、日本では各地で水害が相次いで発生していた。これを受けて内閣経済安定本部はダムの洪水調節機能により木曽川の治水を図る計画を1949年（昭和24年）に諮問機関である治水調査会で審議した。その結果、新規にダムを建設することに適した地点が少なく、かつ既設発電ダム（大井ダムなど）では洪水調節に必要な容量を確保できないことから、建設中の丸山ダムをかさ上げして洪水調節容量を付加することで対策を図ることになった。こうした丸山ダム改造を含め、同年木曽川水系の総合的な治水を図る木曽川水系流域計画が策定されたが、翌1950年（昭和25年）には国土総合開発法施行によって木曽川流域は木曽特定地域総合開発計画に指定された。河川総合開発事業を中心とした国土開発で日本経済の復興を図ろうとする時の第2次吉田内閣による政策であり、これを受け建設省（現・国土交通省）は木曽川総合開発の中心事業として丸山ダム建設事業に参加。関西電力に対し丸山ダムに洪水調節機能を付加するよう命じることを、事業を認可している岐阜県知事に指示し、かさ上げに必要な工費は国庫負担という形で関西電力に施工を委託した。
丸山ダムの設計については海外技術顧問団 (OCI) の助言を仰ぎつつ、ダムの洪水調節機能を有効に図るよう考慮されている。ダム天端に設置する放流用の水門の数に関しても、当初は14門を計画していたが、のちに大型の水門を5門設置するよう変更された。工事に必要な資材を運搬する丸山水力専用鉄道の敷設や、ダム完成に伴い水没する上流の下立（おりたち）地区の集落32戸ならびに農地約24ヘクタールの行方など諸条件は整えられ、1952年（昭和27年）から本体工事に着手し、1955年（昭和30年）に完成した。同時期には丸山ダム下流で丸山発電所が運転を開始し、ダム湖右岸より水を取り入れ最大12万5,000キロワットの電力を発生。さらに1971年（昭和46年）には新丸山発電所（6万3,000キロワット）が新たに増設されている。2発電所の合計最大出力は18万8,000キロワットにものぼり、これは揚水発電を除いた一般水力発電所としては日本国内でも屈指の規模である。
丸山ダムは現在、国土交通省中部地方整備局と関西電力とが共同で管理している。複数の事業者による共同管理河川施設としては河川法第17条の定める「兼用工作物」として管理規定等が分担されている。このため国土交通大臣が全てのダム管理を一貫して行う訳ではないことから、国土交通省直轄ダムではあるが特定多目的ダムには該当しない。
現在、丸山ダムはダムの機能を増強するために日本最大級のダムかさ上げによるダム再開発事業を行っている。この再開発によって新しく建設されるダムは新丸山ダム（しんまるやまダム）と命名されている。国土交通省中部地方整備局が事業の主体である。
丸山ダムは1955年の完成以降木曽川の治水に大きな役割を担い、1959年（昭和34年）9月の伊勢湾台風においても十分な洪水調節機能を果たした。丸山ダムの洪水調節機能は最大で毎秒6千600トンまでの洪水流量を制御するという1949年の木曽川水系流域計画での計画を元にしていた。ところが1983年（昭和58年）9月28日に東海地方を襲った台風10号では木曽川上流部に降った集中豪雨により、木曽川は過去最悪の洪水となった。丸山ダム地点では洪水流量が最大で毎秒8千217トンと丸山ダムが制御可能な洪水流入量を大幅に突破、放流量も限界である毎秒4千800トンを大きく上回る毎秒7千836トンを記録し洪水調節機能を喪失した（ただし書き操作）。このため直下流にある岐阜県美濃加茂市では市始まって以来の浸水となり、大きな被害をもたらした（美濃加茂水害）。事態を重く見た建設省中部地方建設局はより確実な木曽川の改修に迫られた。
この後丸山ダムより上流には味噌川ダム（木曽川）や阿木川ダム（阿木川）が完成し、治水機能は強化されたものの下流部の河川改修は沿岸地域が名古屋市のベッドタウンとなって人口が急増。さらに高速道路網の発達により堤防の整備や木曽川の川幅を拡張することは莫大な工事費や補償費、そして長い年月が掛かるために現実的ではなく、新規のダム建設についても大正時代より開発された木曽川は有力なダムサイト予定地が最早なく、支流についても十分な容量を確保できるだけの地点はほとんど無くなっていた。また夏には渇水による木曽川の流量減少が度々発生し給水制限が頻発するなど、木曽川の流況は不安定なままであった。丸山ダムはそもそも1943年（昭和18年）に当時の日本発送電により発電専用ダムとして建設が開始されたものを、戦後木曽川水系流域計画によって多目的ダムとして改築した経緯があり、より本格的な多目的ダムとして1980年（昭和55年）より再開発計画が発表されていたが、現在は上記の事象によって木曽川本流の根本的な治水対策として重要な事業に位置付けられている。
新丸山ダムの目的は洪水調節、不特定利水、水力発電の三つである。丸山ダムとの違いは不特定利水が目的に新設されていることである。
洪水調節については1983年の美濃加茂水害の教訓を踏まえ、この時に記録した基本高水流量を基準とした治水計画に従って調節を行うことが最大の目的である。美濃加茂水害時の流量（毎秒8千217トン）を上回る水害にも対応できるようにダム地点における基準を毎秒1万トンの洪水とし、この内毎秒4千300トンをダムで貯水し、残り毎秒5千700トンを下流に放流する。そして他のダムや堤防などの河川改修による効果を加えて、木曽川治水の基準点である愛知県犬山市において毎秒1万6,000トンの洪水を毎秒1万2,500トンに抑制しようとするものである。丸山ダムに比べて豪雨時に食い止める洪水量が約2.5倍に増量されているが、この治水効果を確保するために新丸山ダムは次のような規模とした。下表は丸山ダムとの比較である。
この再開発で新丸山ダムは丸山ダムを24.5メートルかさ上げすることになった。大幅なかさ上げは既に北海道の新中野ダム（亀田川）や山口県の川上ダム（富田川）で実施されているが、ダムの高さ（堤高）を24.5メートル一挙に上げるのは日本においては過去最大級である。このかさ上げにより丸山蘇水湖の総貯水容量も一挙に倍近くの1億4,635万トンとなり、木曽川水系では徳山ダム（揖斐川）、岩屋ダム（馬瀬川）に次ぐ大人造湖が誕生する。この莫大な貯水量を利用し、治水以外の目的も増強させる。
不特定利水については従来の丸山ダムにはなかった目的で、具体的な流量や受益範囲は定まっていないが木曽川の流量を年間を通して一定に保つことで濃尾平野の木曽川沿岸にある既造成農地への農業用水を安定的に供給させるほか、夏季の流量減少を抑えることで木曽川の河川生態系保護や河川環境の維持を図る。そして水力発電については、すでに関西電力によって丸山・新丸山の両発電所が運用されているが、再開発によって水力発電所の出力増強を図る。具体的には現在両発電所合計で常時出力2万1,200キロワット、認可出力18万8,000キロワットである出力を、新丸山ダムによって常時3万8,600キロワット、最大20万3,000キロワットに増強させるとしている。これにより木曽川の治水増強、木曽川の流況改善、そして国産エネルギーとして開発が推奨されている水力発電能力の増強を賄うことが可能になる。
現在丸山ダムは国土交通省と関西電力が共同管理しており、河川法第17条に基づく兼用工作物ダムとして規定されているが、新丸山ダムについては国土交通大臣が施工から管理まで一貫して実施する特定多目的ダムとして運用される。
新丸山ダムを建設するにあたり、幾つかの課題があった。一つは毎秒1万トンもの洪水をいかに制御するかということである。現在多目的ダムや治水ダムなど洪水調節を目的とするダムの放流設備は、流入した量だけ自然に放流する「自然調節方式」の採用がコスト軽減の面からも主流となっており、近年完成したほとんどの重力式コンクリートダムは非常用洪水吐きにゲート（水門）がないゲートレスダムとなっている。しかし木曽川の場合は洪水流量が通常の河川と比較して莫大であり、確実かつ安全な洪水調節が必要になる。このため新丸山ダムについては常用洪水吐き9門と非常用洪水吐き10門を備え、その全てにゲートを取り付ける方針とした。特に極めて危険な洪水の際にだけ使用される非常用洪水吐きについては、高さ9.8メートル・幅11.0メートルと巨大なゲートが使用される。また、洪水吐き下の放水路については高さを二段に分け、幅も現在の二倍とする（66.0メートルから123.0メートル）。
かさ上げの方法については、右写真のように丸山ダムの洪水吐き底部を基準としてそれより上の堤体を全て解体・除去する。これは新丸山ダムの常用洪水吐きが丁度この位置に備えられるためであり、この作業を行いながらコンクリートを下流に打ち増しする工法となる。しかし、大前提として丸山ダムの治水・発電機能を維持しながら工事を行わなければならないため、今後どのようにして施工を進めるかが第二の課題となっている。水没住民への補償は終了しているがこの課題をクリアしなければならないこともあり、完成年度は定まっていない。既に計画発表から29年が経過しており、日本の長期化ダム事業の一つにもなっている。
2009年10月9日、前原誠司国土交通相が新丸山ダム事業の本年度内凍結を発表。2010年9月28日付けでダム事業の検証が指示され、数度検討会を行ったすえ、2013年7月31日、ダム事業の「継続」が決定された。
現在は国道418号や県道の付け替え工事、転流工建設工事等が実施されている。これらが終了後に本格的なダム本体工事に入る。現在丸山ダムは写真のように蘇水峡からダム直下流に行くことができるが、本体工事が始まればそれも不可能となる。そして新丸山ダム完成により、日本における大ダム建設の号砲となった丸山ダムは、その長きにわたる使命を終える。
丸山ダムが建設された地点は蘇水峡（そすいきょう）と呼ばれる峡谷である。木曽川が作り出した峡谷としてはもっとも下流に位置し、丸山ダム完成により、そのダム湖である丸山蘇水湖（まるやまそすいこ）が誕生。丸山ダムから上流の恵那市笠置ダムまでは水が緩やかに流れ、新たな景勝地として深沢峡（ふかさわきょう）と名付けられた。蘇水峡・丸山蘇水湖・深沢峡は、いずれも飛騨木曽川国定公園に指定されている。
丸山ダムを中心として遊歩道やキャンプ場などが整備されており、美しい新緑や紅葉を目にするため多くの観光客が集まる。丸山ダム直下流には小和沢橋という名の吊り橋が架けられ、その中央からはダムを真正面から望むことができる。直下にダム管理事務所があり、付近の駐車場は一般に開放されている。また、ダム右岸側の高台には展望台が用意されており、丸山ダムから丸山蘇水湖を一望できる。丸山ダムの概要について音声で案内する装置が設置されており、現在進行中の新丸山ダムに関する案内板も多い。このほか丸山蘇水湖の名を刻んだ立札や、ダム建設工事で殉職した作業員の慰霊碑がある。
この展望台から見える左岸側に、ダム建設時のコンクリート骨材プラントがあり、コンクリートの材料となる骨材を大きさ別に貯蔵していた5本の塔が残されていたが、新丸山ダム建設工事に伴い撤去された。
丸山ダムとその周辺の峡谷一帯には木曽川に沿って国道418号が敷かれている。岐阜県川辺町にて国道41号・美濃加茂バイパスに接続し、東海環状自動車道・美濃加茂インターチェンジを経て愛知県名古屋市に至る。丸山ダム周辺は国道418号を含め多くの道路が狭あいである。特に国道418号については丸山ダムから上流の恵那市・笠置ダムまでの区間が災害による崩落や路肩の極端なぜい弱化を理由に数年間不通となっているという、まさに点線国道の典型例である。新丸山ダム建設に伴い、ダム北岸部に丸山バイパス（八百津バイパス）等の代替路が建設されることになり、道路交通事情の改善が見込まれる。