真珠湾攻撃陰謀説
真珠湾攻撃陰謀説（しんじゅわんこうげきいんぼうせつ）は、1941年（昭和16年）12月8日（日本時間、現地時間は12月7日）の太平洋戦争（大東亜戦争）の開戦をさせた大日本帝国海軍の真珠湾攻撃を、アメリカ合衆国大統領のフランクリン・ルーズベルトが、「事前察知をしながらそれをわざと放置した」という説である。この説は戦時中の日本や、終戦後のアメリカでも唱えられていた。現代では前任者フーヴァーやマッカーサー連合国軍最高司令官などのルーズベルト非難が明らかになっている。
日本海軍が択捉島のヒトカップ湾からハワイオアフ島の真珠湾（パールハーバー）まで、31隻からなる艦隊で北太平洋を横断する大遠征を行った上で、戦艦や駆逐艦が駐留している軍港を奇襲し、しかも成功したという事実は、アメリカに大きな衝撃をもたらした。
当時アメリカにはモンロー主義に代表される孤立主義の伝統があり、他国の戦争に巻き込まれることを嫌う傾向があった。また、ルーズベルトは選挙戦において「あなたたちの子供を戦場には出さない」ということを公約にしていた。ヨーロッパで第二次世界大戦が始まっても、レンドリース法による兵器・物資の供与は行ったものの、アメリカは中立の立場を取っていた。そこに起こった真珠湾攻撃は、アメリカが連合国に加わって第二次世界大戦・太平洋戦争に参戦するきっかけを作り出した。
2度の原爆投下を経て太平洋戦争に完全勝利し、半世紀以上経った2001年にアメリカ同時多発テロ事件が発生した際には、このテロを真珠湾攻撃と同様のものだと強調する言論が多く見られるなど、アメリカ人の精神に拭い切れないものを残した。
このように真珠湾攻撃は、軍事的には破格であり、かつ政治面や精神面に大きな転換をもたらした大事件であったため、様々な憶測が生まれた。中でも「ルーズベルトは日本の攻撃を諜報局から知らされていた（ただし、諜報局も攻撃目標がどこであるかまでは確信していなかった、との説あり）にも拘らず、あえて放置し、攻撃を許すことでアメリカの参戦を国民に認めさせた」とする真珠湾攻撃陰謀説は開戦後70年以上たっても、繰り返し論議される。しかもそれを信じる多くの人々が、日本とアメリカ双方にいて、論争が起こっている。
歴史家のチャールズ・ピアードは戦争責任はルーズベルトにあるとして『ルーズベルトが引き起こした戦争1941』を発表し、日本でも大鷹正次郎の『第二次大戦責任論』がある。ロバート・セオボルド『真珠湾の審判』、ジェームス・バーンズ『ルーズベルト』、ロベルタ・ウォールステッター『パール・ハーバー』が出版された。ジョン・トーランド『真珠湾攻撃』が大きな話題を呼び、ロバート・B・スティネット『真珠湾の真実』が最近の書である。歴史家が真珠湾に関するもので比較的信頼されるものはゴードン・プランゲ『真珠湾は眠っていたか』である。20世紀末の「機密文書情報公開法」で事前察知を記した公式文書が色々明らかになっているが、これには諸説あり、評価が定まっていない。『月刊現代』最終号の2009年1月号では、徳本栄一郎が「真珠湾攻撃「改竄された米公文書」バリー・プロジェクト」として、責任追及を恐れた政府幹部が外交文書の改竄に手を染めた件を詳述した。日独伊三国同盟の自動参戦条項があり、対独参戦をするため意図的に戦争回避の努力を図らなかったと主張する者もいる。フランク・シューラーとロビン・ムーアによる『パールハーバーカバーアップ』（仲晃訳、グロビュー社、1981年。原著は"The Pearl Harbor Cover-up"（Robin Moore, Frank Schuler, Publisher: Pinnacle Books; Second Printing edition (January 1977)、ISBN 978-0523009834）には、バリー・プロジェクトとほぼ同一の内容が記されている。
ABCD包囲網とはA（アメリカ）、B（イギリス）、C（中国）、D（オランダ）による軍事的、経済的封鎖の包囲網が作られたとする当時の日本国政府による呼称であるが、これによって「やむを得ず」戦争を起こさせられたのかどうかは歴史の検証における焦点のひとつであり、ルーズベルトの陰謀説もこの議論の一部を形成する。
1940年6月22日、フランスが降伏してナチス・ドイツがヨーロッパ大陸を制覇した。ドイツはイギリス上陸作戦を準備し、9月から連日空爆を加えた（ザ・ブリッツ）。ルーズベルト大統領はイギリスを救うために、参戦することを強く願っていたが、攻撃を受けた場合を除いて、アメリカ国外の戦闘に、陸海空軍を派遣しないと公約していたので、すぐに参戦はできなかった。
当時アメリカはイギリスと同盟は組んでいなかった。アメリカの懸念は日本が南進したときにアメリカはどうすべきかということだった。ルーズベルトは日本に警告文を発したが、これは陰謀説を唱える者の証拠とされる。
ただし、アメリカと日本の戦争が始まったからといって米独戦が自動的に発生することはない。日独伊三国同盟の規定では「更二三締結國中何レカ一國カ、現二欧州戦争又ハ日支紛争二参入シ居ラサル一國二依リ攻撃セラレタル時」に政治的・経済的・軍事的援助の義務が発生するのであり、日本からの先制攻撃はこれにあたらない（ドイツが独ソ戦を開始しても日本がソビエト連邦に宣戦しなかったのはこのためである）。米独戦の宣戦布告は、真珠湾攻撃後にドイツ側からなされたものである。
1940年9月3日には米英防衛協定が調印され、アメリカはイギリス領のニューファンドランドと、北大西洋のイギリス空軍、海軍基地を使用することと引き換えに、イギリスに50隻の旧型駆逐艦と、大量の小銃、機関銃、砲、弾薬を貸与した。1940年9月27日、日独伊三国同盟条約が調印されたことを聞いて、ルーズベルト大統領は側近に「これで、日本をわれわれとの戦争に誘いこめる」と語った。1940年10月7日、アメリカ海軍情報部極東課長のアーサー・マッコラムによる、
などの項目からなる、日本を対米戦争に追い詰めるための提案書が提出され、ルーズベルト大統領はただちに承認した。
1941年8月9日からルーズベルトとウィンストン・チャーチルはニューファンドランド島の沖合のアルジェンチアで会談を行った。チャーチルは何としてもアメリカをヨーロッパ戦争に参加させ、ナチス・ドイツとの戦争に勝利しなければならなかったのである。チャーチルはルーズベルトに、アメリカがドイツに対して即刻宣戦を布告することを求めたが、ルーズベルトは国内世論の制約があったので、「まだ、それはできない」と答えた。しかし、「あと数カ月は、日本という赤児をあやすつもりだ」としばらく待つよう語って、チャーチルを喜ばせた。
1941年2月3日、ルーズベルト大統領は国務省内に、日本と戦って屈服させた後に、日本をどのように処理するかを研究する特別研究部を発足させた。7月18日、日本の南部仏印進駐の10日前、ルーズベルト大統領は、蒋介石政権に爆撃機を供与し、青天白日マークを塗って中華民国空軍機に偽装し、アメリカ義勇兵（フライング・タイガース）に操縦させて中国の航空基地から発進し、東京、横浜、大阪、京都、神戸を爆撃するという、日本本土爆撃作戦計画を承認した。
日米交渉の最終段階にあたる1941年11月26日午後（アメリカ東部標準時）に、アメリカの国務長官コーデル・ハルが日本側全権大使（野村吉三郎・来栖三郎）に手交したハル・ノートには、妥結条件として中国および仏印からの撤兵、日独伊三国同盟の実質的廃棄、汪兆銘政権の否認が含まれていた。ハル・ノートを見た外務大臣の東郷茂徳は「目もくらむような衝撃に打たれた」と回顧しており、当時の日本にとっては受け入れられない内容であった。開戦後日本はアメリカの最後通牒であったと発表した。ハル・ノートは開戦派と和戦派の争いに決着をつけ、対米戦に一丸となって行くことを決意させた。一方、手交日にはすでに南雲忠一中将率いる第一航空艦隊は択捉島のヒトカップ湾を出航していた（ただし攻撃か引き返すかの最終命令は12月2日まで出されていない）。
この時期、アメリカが日本の外交暗号（パープル暗号）を解読して得られた情報（「マジック」）はルーズベルト以下の政府および軍の要人に伝えられていた。日本が対米戦争を本格的に準備している（11月22日の外務省から駐米大使館への訓電で日米交渉の期限を11月29日に変更し、「この期限は絶対に変更できない。それから後の事態は自動的に進展する」とした）ことを知ったルーズベルトは11月25日に最高軍事会議を開き、陸軍長官のヘンリー・スティムソンが「敵が攻撃してくるとわかっている場合に、手をこまねいて待っているというのも、あまり賢明なやり方じゃない」と述べたのに対し、「たしかに、日本軍に最初の一発を撃たせるということには危険がある。しかし、アメリカ国民の全幅の支持を得るには、日本軍に先に攻撃させて、誰が考えてもどっちが侵略者であるか、一遍の疑念もなく解らせるようにした方がいいのではないか」と返答した。
スティムソンは11月26日の朝に、30-50隻の日本の輸送船団が台湾南方海上を南進しているとルーズベルトに電話で報告し、その際にルーズベルトが「ショックを受け、日本側のさらなる不誠実の証拠と受け止めた」「これで事態は一変した」と話したと記している。スティムソンはこれがルーズベルトを日本に対する「最後通牒」を出す要因になった推測した。これに対して太平洋艦隊の情報将校だったエドウィン・レートンは、日本軍が馬公（澎湖諸島）や三亜（海南島）に集結していることはこの時点で知られており、この程度の情報で態度を変えるのはおかしいと指摘した上で、日本の攻撃意図を伝える秘密情報があったのではないかと推測した。今野勉は、11月27日付でマニラのイギリス秘密情報部から打たれた「12月1日に日本軍がクラ地峡を攻撃する可能性あり」という極秘電報（時差の関係で、ワシントンには11月26日に届いたと推察される）の存在を指摘している。
1995年に真珠湾攻撃時の米太平洋艦隊司令長官であったハズバンド・キンメルとハワイ駐留の陸軍司令長官だったウォルター・ショートの遺族らが、名誉を回復せよという訴えを起こした。
1995年に国防次官のドーン委員長とする真珠湾調査委員会が50年ぶりに組織された。そして1999年4月に、共和党のウィリアム上院議員らによって二人の名誉回復を大統領に求める共同決議案が提出された。この問題はニューヨーク・タイムズでも取り上げられた。しかし、内容をみると「ワシントンD.C.の軍の司令官たちは日本がすぐにでも攻撃してくるかもしれないと示唆する諜報当局の報告を知っていた。 」と言う表現であり、場所も時間も特定されておらず、事前察知とは言いにくい。
内容は「その票決（2890億ドルの軍事支出議案への改正に関する52～47）は、1941年12月7日に攻撃されたハワイへの日本の衝撃的な忌々しい攻撃を、予想することができなかったことで非難された米軍の指揮官キンメル海軍大将と、ショート陸軍中将を赦免することを目的とした。上院は、今日、1941年に真珠湾の爆破の結果として、職務怠慢で訴えられた2人の上級将校の名前を取り除くために、投票を行った。投票は、第二次大戦後、上院からベテランが退職して数が少なくなる中、感情的な議論の末行われた。」というもので、議論の末に僅差で2回とも議決議案を通過したが、ビル・クリントン、ジョージ・W・ブッシュとも署名をせず、ロス議員も落選してしまった。しかし、議会の公式見解では二人の名誉回復は成ったということになっている。
陰謀説を構成する上で、アメリカが（日本が対米戦を開始するというだけではなく）「真珠湾を日本が攻撃する」という情報をどのようにして察知したか、という点については様々な説が存在する。アメリカが日本海軍の作戦暗号を解読していたという主張については後節に譲り、ここではそれ以外の説について紹介する。
当時駐日アメリカ大使館員だったフランク・シューラーの追想によると、ペルーの特命全権公使リカルド・シュライバーが「真珠湾攻撃を至急米政府に通報してほしい」と述べたあと、話を聞き終わったグルーが「あなたは、米国と世界に偉大な貢献をされました。すぐに国務省に電報を打ちましょう」と感極まった口調で言ったものの、本国に通知をするのを意図的に避けたという。『パールハーバーカバーアップ』で翻訳者の仲晃は「あとがき」において、ハル国務長官の回顧録（1948年、マクミラン社刊、下巻）から「グルー大使が東京から（1941年）1月27日、次のように打電してきた。それによると、駐日ペルー公使が『日本とアメリカの間で事が生じた際、真珠湾に大規模な奇襲攻撃をかけることが、日本の軍部によって計画されている』と云う話を、日本人を含む多数の筋から聞いたと語ったという。この攻撃には、.．．．．。ペルー公使は、グルーに対して、自分としては日本側のこのような計画は奇想天外だと思うが、たくさんの筋から聞いたのでお伝えしようと思ったのだ、と告げた。われわれ（国務省）は翌日、この公電の内容を陸軍省と海軍省に伝達した（下略）」という箇所を引いている。
今野勉はこの内容は、シュライバーから「一日本人を含む複数の情報」として「万一日本がアメリカと紛争になった場合、全軍事力を使用して真珠湾に大攻撃を加える意図を持つ」という話を駐日アメリカ大使館員（一等書記官クロッカー）が聞き、それを伝えられたグルーが電報を打ったとしている。今野は「一日本人」はペルー公使館の日本人通訳であったという、ジョーン・D・ポッター著『太平洋の提督』の記述を紹介している。グルーの電報内容はアメリカ海軍にも伝えられたが、海軍作戦部長のハロルド・スタークは太平洋艦隊司令長官のキンメルに対して「海軍情報部としてはこの流言は信じられないと考える」「予測できる将来において、こうした行動が計画されているとは考えられない」という内容の電報を2月1日付で送っている。日本海軍内部でもまだハワイ攻撃の案を知る者がほとんどいなかった時点でこの発言があったことについて、今野は松尾樹明（）という人物が1940年に出版した『三国同盟と日米戦』（霞ヶ関書房）が、日米戦争は不可避でその場合日本は開戦劈頭に奇襲艦隊で真珠湾を攻撃してハワイを占領するべきだと記していた影響をあげている。
別個に活動していた二人のスパイの情報から、ルーズベルトは日本の真珠湾攻撃を事前察知した、という説である。
日本でスパイ活動を行っていたリヒャルト・ゾルゲから真珠湾攻撃の情報がソ連に伝えられ、スターリンによってルーズベルトに知らされたというもの（ゾルゲ通報説・ゾルゲ事件）。1951年5月17日に、ニューヨーク・「デイリーニューズ」に、政治記者のジョン・オドンネルが、モスクワからワシントンに真珠湾攻撃の情報が伝えられたことがゾルゲの告白文に記されているという暴露記事を載せたのがこの説の初出である。そこからルーズベルト陰謀論が再燃した。オドンネルの記事によると、戦後GHQに押収された日本の特別高等警察の機密文書の中にゾルゲの告白文があり、ワシントンの連邦議事堂内に厳重な監視下で保管されているという。それは「1941年10月に日本は60日以内に真珠湾攻撃を行うという計画を持っている、とモスクワに報告した。モスクワからはそれに対する謝状とともに、情報がワシントンに通報されたと知らされていた」というもの。この内容は、文書が送られてきた際に、国防省の誰かが見たものだとオドンネルは記述した。ゾルゲは10月18日に逮捕されているので、その報告は10月の何日のものかはっきりしない。
不自然なことは国防省の「誰か」以外に誰もその資料を見たことがないということと、日本側に資料が存在しないことである。ゾルゲは確かに特高警察の取調べを受けているが、真珠湾攻撃を予め知っていたという調書は存在しない。ゾルゲには獄中の手記もあり、全て公表されているが、日本での資料を見る限り、ゾルゲが予め知ってそれをソ連に伝えたという告白文はない。また、ソ連側に残ったゾルゲ事件にまつわる記録も数多く公開されているが、その中にも真珠湾攻撃に関するものはない。またゾルゲが接触していた人物もそのような証言をしていない。
オドンネルの記事は、赤狩りをおこなう議会の非米活動委員会に関する報道の一環としてなされたものであった。記事の主旨は、この文書が国務省がかつて真珠湾攻撃の情報と引き替えにソ連と取り引きをしたことを裏付け、国務省内に共産主義者がいたことや、取り引きを隠蔽するために真珠湾攻撃の情報が隠されていたことを暴くという点にあった。記事では非米活動委員会がこの文書を調査するだろうと書かれているが、実際の調査ではそのような文書は発見されなかった。ドゥシャン・ポポヴというドイツとイギリスの二重スパイがニューヨークのFBIにいき真珠湾攻撃を教えた、という説。ポポヴの回顧録によれば、当時ポルトガルのリスボンにあったドイツ情報部から情報収集とスパイ網を作るように指令されて米に渡るが、その中に日本からドイツへの「ハワイのオアフ島にある、軍事施設、真珠湾の米艦船の停泊状況、湾内の水深などを調べて報告するように」との依頼があった。ポポヴは米につくなり、ニューヨークのFBIにこの真珠湾の件を話して、日本の真珠湾攻撃の可能性を強く主張した。FBIのフーヴァー長官は、二重スパイであり、プレイボーイであるこのポポフの話を真ともに聞こうとせず、そのままにした。
問題はこの内容が事実かどうか、事実であるとすればフーヴァーはルーズベルトに伝えたかどうかである。ポポヴが提出したとする書類は国務省やナショナル・アーカイブスでも発見されていなかったが、1982年の「アメリカン・ヒストリカル・レビュー」にミシガン州立大学歴史学部のジョン・F・ブラッツェルとレスリー・B・ラウトの二人がFBIファイルのなかで発見したと発表した。ポポヴは明らかにFBIに真珠湾の調査を依頼されていたことを報告した証拠がある、とした。今野勉は『真珠湾奇襲・ルーズベルトは知っていたか』の中で、ポポヴの情報を元にフーヴァーが1941年9月に大統領秘書官に提出した報告書を紹介しているが、そこにはドイツの諜報員が情報を伝達する手段について記されているだけである。さらに、今野はポポヴに対するドイツからの調査項目を紹介し、その中には確かに真珠湾が含まれているものの、イギリスがアメリカからどの程度の援助を受けているかがメインで、真珠湾の扱いはそれほど緊急性を与えられていないとする。FBI側の内部文書には、ドイツに偽の情報を渡してポポヴを利用していることは記されていたが、真珠湾に関しては何も触れていない。また日本海軍はそれ以前の段階からハワイの情報を各種のルートでつかんでおり、ドイツを経由して諜報活動をする必然性にも乏しかった。今野はこれらを総合して、ポポヴが日本の真珠湾攻撃の企図をフーヴァーに伝えたとするのは、回顧録で「でっちあげをやった可能性がきわめて大きい」と結論づけている。
今野勉は『真珠湾奇襲・ルーズベルトは知っていたか』の中で、フーヴァーが一度だけ真珠湾攻撃について証言した内容を紹介している。この証言は1945年11月13日に上下両院の「真珠湾攻撃に対する合同調査委員会」メンバーがおこなった非公開の予備聴取で、聴取をおこなった議員が発表したものである。その一節には、
とある。
フーヴァーの公式の発言はこの一度だけであったが、今野は1982年にカールトン・ケッチャムという元空軍大佐に聞き取りをおこない、以下のような証言を得た。
今野は、9月の情報は、前記のグルーが打った電報がその源であるとしている。
スティネットの『真珠湾の真実』は、アメリカにおいては「初めからお終いまで間違いだらけ」として顧みられなかったが、日本の一部では「精緻をきわめた手法」で「ぼう大な新資料」を「発掘」して真珠湾攻撃にまつわる陰謀を「暴露し、証明した」ものとして扱われた。
スティネットの『真珠湾の真実』に対して秦郁彦は以下の反論を展開している。
スティネットの著作について秦は、「類書のなかでも最低レベル」で「功の側面があるとすれば、真珠湾陰謀論は成り立たないこと」を立証したことと評している。
アーサー・マッカラム（マコーラム）の1940年10月7日付のメモ。スティネットによると、彼が国立公文書館（ナショナル・アーカイブス）で1995年1月24日に発見したもので、直属上司の海軍情報部長（ウォルター・S・アンダーソン大佐）にあてたもので、「太平洋地域の情勢評価と米国がとるべき行動についての勧告」とタイトルがある。
これらの行動を実施すれば日本は対米戦に突入するだろうと結論しているが、これには米国が日本に対して絶対優位にあり、その気になれば日本を完膚なきまでに叩き潰せるだろうという、思い上がりがあった。
マッカラム・メモの送付先は、大統領直属の2名の軍事顧問（上記アンダーソン大佐、ノック大佐）であり、そのうちのノック大佐は明確に「貴官の行動方針に同意する」と裏書して、アンダーソン大佐に回覧したとスティネットは言う。なおマッカラムの献策は歴史的には何らかの形ですべて実行に移された。
このスティネットの主張に対して、秦郁彦は「改めて検証すればレヴェルの高い文書でもなく、「ルーズベルト政権によって裁可された『対日開戦促進計画』の文書」（『欺瞞の日』に対する中西輝政評）でもない。しかも彼は中間管理職であり、上に作戦部次長、作戦部長、情報部長、戦争計画部長もいて、ルーズベルトまでこのメモがいくなど、普通では考えられないことである。スティネットがいうような確実な証拠はない」と反論している。
ハワイ作戦に向かった機動部隊が、とくに司令長官である南雲忠一が60回も無線封止を破ったとスティネットは書いている。真珠湾攻撃に関与した日本海軍将校は第一、第五航空戦隊空母は完全な無線封止を守っていたと主張し、米側がキャッチした電報は、日本海軍が空母赤城やその他の軍艦になりすまして発信した偽電を傍受したものであるという。キンメル司令官の情報参謀エドウィン・レートン（前出のソ連船通報説の論者）は1985年に刊行した著書の中で「日本は偽電を打っていない」と証言し、「偽電はこれまでに発見されていないし、もし日本が偽電を実施していたらそれは馬鹿げたことで、見破られていた」と言っている（『真珠湾の真実-欺瞞の日』）。
須藤眞志は無線封止は守られていたとする。出発した機動部隊が途中で見つかれば全ては水泡に帰すから、天候上の理由から非常に危険な北方ルートを決断せねばならなかった。大遠征で航海中、給油をせねばならぬが、海上が荒れていれば不可能である。海軍では軍令部が中心となって、連合艦隊、第一航空艦隊との間で通信計画が作成された。「無線封止」の状態では、一切の電波発信が禁止され、最高指揮官が命じた場合のみに電波を発信できる。「60回も命令違反をした」というスティネットの主張について、監訳者の妹尾作太男は「機動部隊は11月末から12月初めにかけ、最大風速35Mの台風にやられ、散り散りになった、艦隊を呼び集めるため、発光信号は頼りにならず、止む無く『禁断の電鍵』を叩いた」と証言している（『諸君!』2002年6月号）。ところが逆の証言が多く、「北太平洋が思ったより穏やかで海霧が視程を低下してくれて助かり、洋上補給もうまくいった」と源田実は述べている（『真珠湾作戦回顧録』）。
当時の海軍のモラルについて。無線封止が本当に守られていないならば南雲中将は愚将であり、日本海軍軍人のモラルとは一体なんだったのか問わざるを得ないが、かくのごとく、無線封止は、命をかけてまで守るほどの重要なことであり、命令違反ではないにせよ、部下が命をかけて守ろうとしていた無線封止を上官である南雲や長谷川喜一（「赤城」艦長）が簡単に破ったとは到底信じられない。スティネットが発見したとしている傍受電波の記録の信憑性であるが、何ひとつとして公開されておらず、米公文書館に所蔵されているとのことであるが、スティネット以外、誰も目にしていない。
なお、伊号第二十三潜水艦が一時行方不明になり、その捜索のため一度だけ電波を出したと、淵田美津雄が述べたという（半藤一利『真珠湾の日』）。
秦郁彦も無線封止は守られていたとする。