棚田
棚田（たなだ）とは、傾斜地にある稲作地のこと。傾斜がきつく耕作単位が狭い状態において、水平に保たれた田が規則的に集積し、それらが一望の下にある場合は千枚田（せんまいだ）とも呼ばれる。英語では、 rice terraces と表現される。
また、棚田と同様に傾斜地を段状にした畑は、段々畑（だんだんばたけ）という。
日本の稲作の適地は、安定した水利を得られることに加えて、流れていく用水の管理が容易にできる土地である。土地には元々傾斜があるが、傾斜が少な過ぎる土地、および排水しづらい土地は湿地となるため、安定した稲作を行うためには、一定の農学・土木技術が必要であった。また、灌漑をする場合はある程度の傾斜が必要であり、傾斜があまりにも少ない河川下流域の沖積平野は、江戸時代以前は稲作をするのに不適当であった。すなわち、近世以前の稲作適地は、比較的小規模で緩やかな沖積扇状地、小規模な谷地、あるいは小規模で扱いやすい地形が連続する隆起準平原上などが主力であり、いずれも河川の中上流域が中心であった。これらの土地は緩やかな高低差があり、一つ一つの田の間に明確な高低差が生じて広い意味での棚田を形成することになる。
近世以降は灌漑技術が向上し、傾斜が少ない沖積平野でも、水路に水車を設けて灌漑や排水が出来るようになり、現在、穀倉地帯と呼ばれるような河川下流域の平野での稲作が広まった。
西日本は、地形的に急峻な山地がいきなり海に没する地形が多く、また沖積平野も比較的狭いところが多い上に、耕作適地は古くから高度に農地化されていたため、江戸時代、干拓を含めた沖積平野の開発の余地が乏しくなると、藩経済の基盤の石高を増やすため、今度は急傾斜の山岳斜面上に水田がつくられ、現在でいう棚田が多くつくられた。その際、伝統的な石垣構築の技術を生かし、少しでも収量を増やすため、棚田の畔（あぜ）や土手（どて）の部分（土坡、どは）は、極限まで収量を上げるために急な傾斜に耐えられる石垣でつくられた。
一方、東海地方北陸地方以東の東日本は、比較的広い沖積平野に恵まれていた上に、太平洋側を中心に低開発状態の洪積台地や河岸段丘面の農地開発の余地が大きく、日本海側を中心に扇状地でも開発の余地が広く存在したため、江戸時代に至っても、急峻な山地の傾斜面を切り開いて棚田をつくるまでに至らなかったところが多く、棚田はあまりつくられないか、つくられた場合でも畔や土手は傾斜が緩やかな土盛りとなり、西日本とは対照的な棚田風景となった。なお、東日本・西日本に関わらず、漁港の適地が海沿いの山に囲まれた入り江であることも多かったため、漁港から離れた平地の領地争いに敗れた漁村では、漁港近くの山に漁民の主食用の棚田がつくられる例がみられる。
戦後は稲作の大規模化・機械化が推し進められ、傾斜に合わせて様々な形をしていた圃場は、農業機械が導入し易い大型の長方形に統一されて整備された。（急傾斜）棚田ではこのような圃場整備や機械化は難しかったが、土木技術の進歩で大規模化に成功した山間地の棚田も多い。ただし、西日本の（急傾斜）棚田では、大規模化をしようとすると斜面を大きく削らなくてはならず、のり面の土砂崩れ対策など付帯工事の費用が莫大となるため、大規模化されなかったり、営農放棄されたりして荒廃していくところも多く見られた。
なお、稲作には灌漑が必要であるため、現在残る（急傾斜）棚田でももちろん灌漑設備が整っている。ただし、山間地にあるため河川は上流であり、日照りが続くと水量が簡単に減ってしまって水田が干上がってしまう問題があった。そのため、最寄の河川以外からも用水路を延々と引いたり、ため池を築造したりして天水灌漑を行ったりした。それらの方法が困難な場所は、田の地下に横穴を設け、湧き水や伏流水など地下に涵養された水を利用する場合もある。
陸上のすべての地形には大なり小なり何らかの傾斜が存在し、かつ水田に溜められる水面は当然水平になる以上、定義としては、すべての水田は棚田ということになる。現在、「棚田」といえば「急傾斜の山間地の階段状水田」を指す。そのため、農林水産省は傾斜の度合いで棚田を定義しており、機械化の度合いや農業文化についての規定はない。
農水省と日本土壌協会が、1993年に行った現地調査では、農水省の定義による「棚田」は22万1067ヘクタールとされている。この棚田の面積は当時の全水田面積の約8%を占めており、かなり一般的な水田形態であることが分かる。しかし、この当時すでに12%が耕作放棄されていた。
棚田では、その排水能力の高さから、ワサビなどの付加価値の高い商品作物を栽培している例も多い。また、棚田でとれた米であることを前面に出してアピールしブランド商品化している例もある。
棚田の景観を維持、または、観光地としてのリピーター醸成のためにオーナー制度を導入している地域が多数存在する。根拠法は市民農園整備促進法や特定農地貸付法。「オーナー」は期限付きであり、農民の小作化ではない。農民以外が農地を取得するのは、農地法上問題であるため、「オーナー」とは名ばかりであり、不動産取引でもない。すなわち、「オーナー制度」はオプション取引にあたり、農村の副収入増加とリスクヘッジを達成できる。
平野の圃場大型化整備の際に行われた田圃の所有権の整理が棚田ではされていないため、外部の者が一体的な風景に見える棚田の所有権はかなり複雑に入り組んでおり、1世帯あたりの耕作面積も少ない。そのため、農業機械の導入には経済的負担が大きく、兼業化しないと農業を続けられないことも多い。兼業には「世帯主」の兼業と「世帯」の兼業があるが、世帯の兼業では農業ノウハウを持った世帯主が農業に従事し、それ以外の子や孫が他業種で収入を得る。世帯の兼業では子や孫に農業ノウハウが受け継がれないので、営農者の世代交代が進まず、営農の主体が高齢化し、最終的に営農放棄となる。世帯主の兼業では、兼業しながらの営農法や家計ノウハウが受け継がれるため、営農放棄に至る確率は比較的低い。
棚田は1つの田当たりの耕作面積が小さく、「大型」農業機械の導入が困難である。しかし、棚田まで、あるいは棚田間に舗装された道路を通すことで、「小型」農業機械の導入は可能である。一般的に、1つの集落では同時期に同じ農作業が重なってしまうため、効率の悪い「小型」の方が集落全体での共有化が難しい。しかし、棚田は山の上と下で農作業時期が微妙に違うため、平地の集落に比べて農業機械の共有化がし易い。今まで農協（金融部門）は、貸付残高を増やすために戸別の農業機械導入を進めていたが、貸付リスクの少ない共有化に貸付の方向を変えており、棚田の農業システムに変化が起きている。
棚田はかつて平野が少ない山間部や海岸部の食料自給に貢献し、現代でも景観や生物的多様性の保持に大きな役割を担っている。だが米が余剰になるにつれ、耕作効率の悪さから作付けが放棄される例が増えている。農水省は2005年で棚田の面積調査を中断したが、早稲田大学名誉教授（地質学)である中島峰広の推計によると、全国にある水田の約1割にあたる15万haが棚田で、この30年間で４割が消えた。上記の「棚田の高付加価値化」や、後述の「日本の代表的な棚田」で解説されているように、棚田栽培米のブランド化やオーナー制導入、機械化などにより棚田の保全する取り組みが各地で模索されている。
世界各国で、米作を行っている山間地域には、ほぼ棚田のような耕作地を見ることができる。中華人民共和国、フィリピンの棚田は特に有名である。
また中華人民共和国の雲南省にある棚田は、世界最大とも言われている。この地域は、2013年に紅河哈尼棚田群の文化的景観としてユネスコの世界遺産（文化遺産）に登録されている。
米作水田ではないが、南米ペルーのウルバンバ渓谷には、岩塩が溶けた湧水をためて食塩を採取する棚田状のマラス塩田（サリーナス・デ・マラス、Salinas de Maras）がある。
農林水産省は、農業収入や兼業のみでの棚田の維持が難しいと考え、観光地化を目的とした日本の棚田百選を選定した。1999年7月16日に発表された百選には、全国117市町村・134地区の棚田が選ばれている。
百選には、傾斜度が20分の1よりも急で、いかにも「棚田」と思えるような場所が選ばれており、日本古来からの営農法が受け継がれていると考えがちであるが、実際は機械化が進んでいる。しかし、「観光地」として選ばれたため、田植え体験や稲刈り体験など、古来からの農業体験をする場、または「グリーンツーリズム」の場として、農村の形態は変化している。文化財保護法に基づき、文部科学大臣が選定した重要文化的景観のなかには棚田を含むものがある。