ネットチェンジ
ネットチェンジとは放送局がそれまでの系列（ネットワーク）と異なる系列に変わることを指す。
ここでは主に日本での事情・事例について記す。
日本では1960年代になってテレビの全国ネットが確立されてくると、全国紙を発行する新聞社と東京キー局相互の連携も強化されるようになった。また地方局も東京キー局とその関連の新聞社の系列に入るようになる。しかし大阪では、朝日新聞社と関わりの深いANNに毎日放送（MBS）が、毎日新聞と関わりの深いJNNに朝日放送（ABC）が参加するというねじれ現象、いわゆる「腸捻転」と呼ばれる状態が長く続いた。これを解消するため1975年3月31日、朝日放送はANN系列に、毎日放送はJNN系列に鞍替えすることで、ねじれ現象は解消されることとなった。
1989年から1990年代にかけて、それまで1 - 3局しかなかった地方放送の4局化構想に基づき、主としてANNの新局中心に地方新局（いわゆる平成新局）が相次いで誕生した。これに伴い、NNN、NNS、JNNの各系列では、系列内のクロスネットを解消してフルネット（マストバイ）へ移行することでネットチェンジを行う放送局が増えた。
以下では、系列局（ネットワーク）の変更事例の他に、クロスネットの解消例も挙げる。
1960年代、関門海峡を挟んだ福岡県と山口県をサービスエリアとする放送局のネットは入り組んでおり、両県で数回のネットチェンジが行われている。元々福岡県内においては、福岡市をはじめとする福岡地区と、八幡市（現：北九州市）をはじめとする関門地区とで異なるチャンネルプランが設定され、それぞれ別々のテレビ局が放送免許を受けていた。
福岡地区ではラジオ九州（RKB。毎日新聞社系列・テレビネットはTBS系列主体）と九州朝日放送（KBC、朝日新聞社系列・テレビネットはフジテレビ系列主体）が、関門地区では西部毎日テレビジョン放送（西部毎日。毎日新聞社系列）とテレビ西日本（TNC、朝日新聞社と西日本新聞社系列・日本テレビ系列主体）がそれぞれ免許を受けた。ただ将来的に、両地区の同一資本・同一系列同士で合併することが前提となっていた。
関門地区は、関門海峡の対岸である山口県下関市もサービスエリアに含まれていた。そこで山口県の県域局である山口放送（KRY、テレビネットは日本テレビ系列主体）も関門地区でのテレビ免許獲得に動いたが、結局、のちにラジオ九州と合併した西部毎日に出資することとなり、徳山地区のみで放送を続けた。しかしテレビ西日本は、日本テレビが設立に加わってネットワーク関係も結んだこともあって、独自色が強くなり、九州朝日放送との合併を拒否。九州朝日放送も、自社単独で福岡全県のエリア確保を望んでいた。やがてテレビ西日本と九州朝日放送は結託し、相互に放送エリアを拡大。朝日新聞社がテレビ西日本から出資を引き揚げたことで、RKB毎日放送=TBS系列、九州朝日放送=フジテレビ・NETテレビクロスネット、テレビ西日本=日本テレビ系列として、福岡全県で視聴可能となった。
そこへ山口放送が、下関市においてKRY関門テレビ（KRY関門テレビジョン放送支局）を開局したが、免許取得時の条件となった電波・番組規制の関係で、同じ山口放送の支局でありながら、徳山本局（山口放送テレビ/現：周南本局）と異なる編成で放送されていた。KRY関門テレビは、日本テレビ系列中心の徳山本局とは異なり、主にフジテレビ系列・NETテレビ系列のマイクロネット番組、フィルム番組、自社制作番組を放送していた。これは、「日本テレビ系列のテレビ西日本の本局が、当時八幡にあったこととの兼ね合い」によるものと、「九州朝日放送が当時フジテレビ・NETテレビのクロスネットであり、フジテレビ系列が多く放送されていたため、NETテレビの番組をフルネットする局が関門地区になかったことから、それを補完する意味で、相当数のNETテレビ系列番組が放送されていたこと」によるものであった。RKB毎日放送と山口放送の中継局が、現在も北九州局・下関局ではなく「関門局」を名乗る理由は、上記のような経緯があることに起因している。
NETテレビが制作・放送していた学校放送に関し、当初福岡県内向けは九州朝日放送で放送していたが、九州朝日放送は放送内容を巡るNETテレビとの対立により自社でのネットを打ち切った。のちに学校放送はRKB毎日放送に移行したが、逆に九州朝日放送は学校放送以外がNETテレビ系列フルネットとなった。この歴史的経緯もあって、RKB毎日放送は現在民教協に加盟し、テレビ朝日から民教協関連番組のネット受けを行っている。その後、テレビ西日本が日本テレビ系列を離脱したことで、福岡地区は福岡放送（FBS）が開局するまでの間、日本テレビ系列の空白地域となった。逆に、山口放送にとっては福岡地区・関門地区での日本テレビ系列の番組放映に支障がなくなった。そのため山口放送は、関門テレビの編成を、徳山本局と同じ日本テレビ系列に統一した。
一方、九州電力を中心とした旧西部毎日関係者は、自らは条件通りラジオ九州と合併して福岡全県でのエリアを確保したのに対し、テレビ西日本と九州朝日放送が条件通り合併せずにエリアを相互乗り入れしたことに憤慨した。このため新局設置を目論むようになり、この動きに日本テレビが一枚かんでいたとされたため、テレビ西日本がこれを察知して先手を打った。また、先のKRY関門テレビの開局も日本テレビが応援していたとされ、テレビ西日本と日本テレビの関係は良いとは言えなかった。
さらに、読売新聞社が北九州市で新聞の発行を開始したため、読売と提携関係にあった西日本新聞社が危機感を持ち、その対抗策として系列のテレビ西日本が読売色の強い日本テレビ系列を離脱することで、その勢力を食い止めようとした。『読売新聞』の近畿地区での発行部数が読売テレビ(ytv)の開局後に増加したこともあり、日本テレビとネットを組むことは、おのずと『読売新聞』の宣伝媒体に使用されるといった認識が地方紙にはあった。加えて、西日本新聞社はフジテレビ系列の産経新聞社とも提携関係にあった。
このネットチェンジの背景には、こうしたフジテレビ・日本テレビ・テレビ西日本といったテレビ各局、ならびにその背後にある読売・朝日・西日本の新聞各社のそれぞれの思惑が錯綜している。
この間、現在のNNNの九州地区の取材は、純粋なフルネット局がなかったため、日本テレビが福岡に九州分室を設置して取材を担当していた。1969年4月、九州電力や読売新聞西部本社、日本テレビなどが主体となって福岡放送が開局し、日本テレビ系列の基幹地域での空白区は解消された。
なお、山口放送は1978年から1993年までテレビ朝日とのクロスネットとなるが、朝日新聞社グループ主導で、トクヤマや旧みなと新聞グループ（現在のみなと山口合同新聞社）ら地元財界各社の出資により山口朝日放送 (yab) が設立され、山口朝日放送開局に伴い、再び日本テレビ系列のフルネット局となったため、事実上のマストバイ局となる（現在日本テレビは山口放送の大株主になっている）。また、山口県域局ではこの他に1970年にテレビ山口 (tys) が開局しているが、テレビ山口・山口朝日放送もともに下関中継局を設置しているため、関門地区では日本テレビ系列・TBS系列・テレビ朝日系列が複数の局で視聴可能な状態になっている。
また、1991年にはテレビ東京系列のティー・エックス・エヌ九州（TVQ、現：TVQ九州放送）が開局するが、それまでテレビ東京の番組は在福各局に番組販売の形で放送されていた。
名古屋地区においては、既にラジオ局として開局していた中部日本放送（CBC、現：CBCテレビ）が1956年にテレビ放送を開始した。テレビ放送開始からしばらくの間は、日本テレビ放送網（NTV/日本テレビ）の番組とラジオ東京（KRT、現：TBSテレビ）の番組をクロスネットしていた。
1958年、近畿東海放送およびラジオ東海（現：東海ラジオ放送）が中心となって立ち上げた東海テレビ放送（THK/東海テレビ）が開局。ニュースは共同テレビニュースを放送していたが、スポンサーなどの都合もあり、東海テレビも日本テレビ主体としつつ、ラジオ東京や関西テレビ放送（KTV/関西テレビ）の番組も放送する、事実上のクロスネット体制であった。
1960年5月、ラジオ東京を軸とした「四社連盟」が発足し、名古屋地区でのネットワークは、中部日本放送=ラジオ東京系列、東海テレビ=フジテレビ系列主体に整理された。ただ中部日本放送には、日本教育テレビ（NETテレビ、現：テレビ朝日） - 毎日放送 (MBS) とのネットワーク関係が学校放送を中心に残り、東海テレビにも、日本テレビやNETテレビ - 毎日放送とのネットワーク関係が残っていた。
1962年4月に名古屋放送（NBN、現：名古屋テレビ放送/メ〜テレ）が開局し、中部日本放送と東海テレビ両社の日本テレビ系列とNETテレビ系列の番組は名古屋放送に移行、名古屋地区でのネットワーク整理がおおむね完了した。ただし、日本テレビのプロ野球ナイター中継は同年秋まで東海テレビで継続、1975年3月31日の「腸捻転ネットワーク」解消までは、毎日放送の一部の番組も残されていた。
1969年4月、名古屋地区第4局の中京ユー・エッチ・エフテレビ放送（CUT/現：中京テレビ放送=CTV）が開局した際、名古屋放送は従来のクロスネットのまま高視聴率の取れる編成としたため、CTVは名古屋放送と同じNETテレビ系列と日本テレビ系列とのクロスネットを余儀なくされた。窮地に陥った中京テレビに東京12チャンネル（現在のテレビ東京）が手を差し伸べたため、ネットワーク関係は一層複雑となった。
この背景には、出力の強い既存のVHF局で、スポンサーや視聴者にも馴染みのあった名古屋放送を巡って、日本テレビ・読売新聞社とNETテレビ・朝日新聞社が争奪戦を展開していたが、結局日本テレビ陣営が降りることで決着。1973年4月の改編以降、ネットワークは名古屋放送 - NETテレビ系列、中京テレビ - 日本テレビ系列に落ち着いた。
また、1968年に日本国内初の独立UHF局として開局した岐阜放送も、開局当初はNETテレビの番組を多くネット受けしていたが、ネット局整理後の1973年4月以後は、東京12チャンネルからのネット受け主体と自社制作に転換。オイルショックの影響で、放送時間も、それまでの準全日体制から夕方 - 夜間にかけての数時間に短縮された。
名古屋地区では、日本テレビ系と日本教育テレビ系のクロスネットをしていた名古屋放送が1972年に一部の日本テレビ枠を日本教育テレビ枠に付け替えると発表したことからトラブルが始まり、同年12月に日本テレビ＝中京テレビ放送、日本教育テレビ＝名古屋放送と系列化することが4社の合意により決まった。これは日本の「基幹地区」（東京、名古屋、大阪、福岡）のネット再編成の端緒であったとされる。
名古屋放送は、トヨタ自動車販売の神谷正太郎を中心に、朝日・毎日・読売の三大新聞社と、日本テレビ、NETテレビの出資で設立され、日本テレビとNETテレビのクロスネットとして開局したが、NETテレビが当時教育局であったため、社内でのNETテレビ系列の番組への評判は低かった。こうした事情から、開局時点での名古屋放送の番組は、巨人戦やプロレス中継といった有力番組を持つ日本テレビ系列をメインに編成するようになった。
ただ、社長に就任した神谷は朝日新聞社シンパであり、朝日新聞社の特信部長であった川手泰二を腹心として呼び寄せるなど、人事面では朝日色が強かった。
1964年から1966年にかけて、名古屋放送のネット比率は日本テレビ系列が70パーセント、NETテレビ系列が30パーセントであった。当時NETテレビは朝日新聞社との関係を強化していたことから、ネット比率を日本テレビと同等にすべく、毎年強く働きかけていた。こうした中、1969年4月、中京テレビが事実上NETテレビ系列主体で開局。中京テレビはUHFでの放送であり、視聴には別途コンバーターの購入が必要となることから、「中京テレビとの完全ネットはネットワーク政策上不利だ」と言われていたため、NETテレビ・日本テレビの両社は、名古屋放送との関係強化にばかり腐心していた。名古屋放送は中京テレビ開局後も、NETテレビと日本テレビとのクロスネットを継続、半年ごとの番組改編に頭を悩ませ続けることとなった。
名古屋放送は日本テレビ系列を中心にしつつも、NETテレビ系列の高視聴率番組を組み合わせた編成で放送していた。また、ニュース系列でのちにNNNに加盟するなど、開局当時から日本テレビ系列の準基幹局として位置付けられていたが、正午前と夕方のニュースは、朝日新聞社との関係でANNニュース（昼はNNNも放送）を受けていた。また、ゴールデンタイムは曜日によりキー局が異なるため、スポットニュースは基本的に自社制作していた。このため東海地区では、夕方とゴールデンタイム＝スポット枠のNNNニュースが放送されず、日本テレビの不満は募っていた。
1970年、日本テレビは、このような中途半端なネットワークを改善すべく、名古屋放送との間で「ゴールデンタイム枠を日本テレビ系列番組に固定する」3年契約を結んだ。20・21時台は、全曜日で日本テレビ系列の時間となったが、1972年秋、NETテレビ・朝日新聞社の猛烈な巻き返しで、土曜日の19時30分から2時間枠をNETテレビ系列にする編成案を発表。これで日本テレビの態度が硬化し、係争関係に発展。一旦和解はしたものの、日本テレビは結局名古屋放送との関係修復をあきらめ、中京テレビとの完全ネットを決断した。
一方名古屋放送はNETテレビと完全ネットを結び、1973年4月1日付けでNNNを脱退。しかし、これまで編成上60パーセントを占めていた日本テレビ系列の番組が姿を消したことで、長年苦戦を強いられることとなった。
中京テレビは、東海銀行（現三菱UFJ銀行）を中心とした中京財界をバックボーンとして、1969年4月に開局した。先発局である中部日本放送(CBC、現在のCBCテレビ)と東海テレビ放送も設立に深く関わっていたが、新聞資本に関しては、これら先発局と関係の深い中日新聞社が、集中排除の原則から出資を見送り、結局、当時、名古屋放送がネットワークを結んでいた日本教育テレビ（NETテレビ）にも出資し、かつ中日新聞社と競合関係ではなかった日本経済新聞社の出資を受けることとなった。
名古屋放送は日本テレビ系列中心の編成であり、NETテレビ系列の番組はどちらかといえば劣勢であった。こうした経緯もあり、中京テレビは、当初NETテレビ系列を中心とした番組編成を基本方針としていたが、名古屋放送がNETテレビ系列の主力番組を離さず、また、NETテレビの実質的な親会社になっていた朝日新聞社も、先発局でありNETテレビ自身も出資をしている名古屋放送とのネットにあくまでこだわった。また、中京テレビはいわゆる日本の3大都市圏をカバーする広域放送圏では初めて、親局がUHFチャンネルとなるため、UHF非対応のテレビ受像機で視聴するためには別途UHFコンバータの購入が必要となることから、広告媒体としては非常に不利であるとみられていた。このため、日本テレビ・NETテレビの両社は名古屋放送との関係強化ばかりに腐心していた。
こうした事情から、中京テレビは日本テレビ系列とNETテレビ系列の番組のうち、名古屋放送の編成から外れた番組を放送することになったが、日本経済新聞社が同年12月に東京12チャンネルの経営に参加したことで、同月からは東京12チャンネルの番組も加わった。それでも初期の中京テレビは、こうした東京の弱い番組ばかりをあてがわれ、視聴率や営業で相当苦戦していた。
開局当時の中京テレビは、ニュース番組については基本的にANNから受けていたが、正午前と夕方のニュースは名古屋放送が放送していた上、タイトルも名古屋放送に配慮して『中京テレビニュース』と差し替えていた。この差し替えは、東京12チャンネルが制作した『東京12チャンネルニュース』（現：TXNニュース）のネット受けの際も行なわれていた。また、NNNに加盟していなかった上、名古屋放送との関係もあって、1973年3月まではNNNニュースをまったく放送できず、中京地区では、夕方とゴールデンタイム＝スポット枠のNNNニュースが視聴できない事態となった。
1972年秋、名古屋放送と日本テレビとの間に起きた土曜日の番組編成を巡る関係悪化によって、中京テレビにとっては不利であったネットワーク環境は急転換した。日本テレビが、将来的な中京テレビとの完全ネットを決断。日本シリーズ中継を手始めに、中京テレビと日本テレビは関係が深まっていった。
1973年4月1日、中京テレビは日本テレビとの完全ネットを実現し、NNNにも加盟する。それでも、当時名古屋地区に系列局が存在しなかった東京12チャンネル（現在のテレビ東京）との間には若干のネットワーク関係が残っており、『大江戸捜査網』、『プレイガールQ』、『日米対抗ローラーゲーム』、『世界ビックリアワー』などの番組がプライムタイム枠で放送されていた。また、中京テレビ制作の『お笑いマンガ道場』は、関東地区では当初東京12チャンネルでネットされていた。
中京テレビは、1983年8月まではテレビ東京（旧・東京12チャンネル時代を含む）の番組の一部をネットしていたが、1983年9月、名古屋地区にテレビ愛知が開局したことで、日本テレビ系列の純粋な基幹局という位置づけに落ち着く。テレビ愛知開局後、日経が持つ中京テレビ株式が、日本テレビ並びにその関連会社に譲渡され、資本関係も整理された。
以降、1979年3月にスタートした日本テレビ系列の朝の情報番組『ズームイン!!朝!』での中継や、『お笑いマンガ道場』を始め、『ワザあり!にっぽん』、『早見優のアメリカンキッズ』、『サルヂエ』といったさまざまな全国ネットの番組を制作、在名局でも1・2を争う制作力を持っていた。
大阪では朝日放送（ABC）＝ラジオ東京（KRT）→TBS（東京放送）、毎日放送（MBS）＝日本教育テレビ（NET）という関係が続いていたが、1975年にTBS＝毎日放送、NET＝朝日放送と系列が整理された。これを「腸捻転解消」と呼ぶ。
なお、JNNとして最後に放送されたニュース番組は前日放送の週末最終版の『JNNニュース』（※『JNNニュースデスク』はネットチェンジ当時は平日のみの放送）で、ANNとして最初に放送されたニュース番組は当日から放送開始の『ANNニュースセブン』である。
大阪テレビ放送（OTV）は、新日本放送(NJB)（1958年、毎日放送(MBS)に社名変更）・朝日放送・毎日新聞社・朝日新聞社との合弁事業であったが、開局後、独立色の強いテレビ局となっていった。その一方で、近畿広域圏テレビ増波の知らせを聞きつけた新日本放送と朝日放送は競って免許申請を行い、お互い独自でテレビ開局を目指していた。
事態の収拾を図るために、新日本放送の高橋信三が関西財界きっての長老である小林一三に相談したところ、小林は「くじで決めるのが一番だ。くじというのは神の声だ」と返答した。それを聞いた高橋が新日本放送社長の杉道助に進言した結果、後日、新日本放送の杉道助と朝日放送の飯島幡司の両代表者が大阪市内のホテルの一室にてジャンケンを行い、くじ引きをしてどちらかが免許申請をして、もう片方が大阪テレビ放送との合併をするか決め、その結果、新日本放送が免許申請を行い、朝日放送が大阪テレビ放送との合併を行うこととなった。
この説については、新日本放送の後身である毎日放送側は事実だとしているが、朝日放送側、特に原清は「面白おかしくした話で信用しがたい」としてこれを否定している。原によれば、元来、大阪テレビ放送は朝日放送に合併させるつもりであったという。
当時、電波行政を掌握していた人物が郵政大臣であった田中角栄であり、この田中角栄に朝日新聞社の当時の電波担当役員・永井大三が「福岡県のテレビ免許は九州朝日放送に与えてほしい。近畿広域圏では朝日放送と大阪テレビ放送を合併させてほしい。中京広域圏は他社との合弁会社にテレビ免許が降りてもやむを得ない」と陳情し、また毎日新聞社の実力者であった田中香苗は、田中角栄に「近畿広域圏は新日本放送にテレビ免許を与えてくれ」と陳情したのに対し、田中角栄は「テレビ免許はラジオ局に降ろすのではない。新聞社に降ろすのだ」とし、また「新日本放送から（大株主でありながら関西テレビ放送の開局にも携わっていた）阪急資本を追い出せ」と対応したとされる。
つまりは出来レースであり、上述の「ジャンケンくじ引き」がなくとも、朝日放送が大阪テレビ放送を合併して新日本放送が新免許申請をするのは既定路線であった、というのが原ら朝日放送側の主張である。
後日、田中角栄はこの結果「腸捻転」が発生したことに気付き、その解消に腐心することとなる。要は「朝日新聞社系列だから」という理由だけで、わざわざTBS系列といった盤石な基盤を捨ててまで脆弱なNETテレビ系列に移るというのは不可解である。朝日放送は「朝日」と名乗ってはいても、朝日新聞社以外にも、近畿日本鉄道（近鉄）、阪神電気鉄道、大阪ガス、高島屋、住友銀行など大口出資者が多数存在する一般企業である。したがって、朝日新聞社一社のために企業価値が損なわれ、他の株主に迷惑をかけることはあり得ない。「それでも親会社の言うことを聞け」というならば、それなりの大義名分が必要だということである。
朝日放送がTBS系列からNETテレビ系列にネットチェンジすることで「腸捻転」が解消した実際の要因が、1974年11月18日に、TBSから業務提携の解除とネットワークの打ち切りを通告されたことである点から分かるように、朝日放送、および元々のキー局であったTBSは最後まで「腸捻転」解消に消極的だったが、その理由は既述した6つの拒絶理由のほかにも、朝日放送側にまだ以下の不安要因があったからである。上記のような不利な条件下であったにもかかわらず、毎日放送が好成績を上げていたのは番組制作力や企画力、営業販売などといった総合力で他局を圧倒していたからである。毎日放送はキー局が弱かったため、自社制作番組の強化でこれを克服。在阪カラーの強い局として評価を高め、また、これら自社制作番組を地方局に売り込み営業成績を上げていた。実際、NETテレビ系列局が編成上の都合で放送しなかった場合は、ラテ兼営局であった強みを生かし、同地域内の他系列局に販売またはスポンサードネットしたこともあった。例えば『テレビスター劇場』、『東リクイズ・イエス・ノー』、『真珠の小箱』が広島ホームテレビ（HOME・当時UHT）ではなく中国放送（RCC=TBS系列）で、『皇室アルバム』が北海道テレビ（HTB）ではなく札幌テレビ放送（STV=日本テレビ系列）で放送された。また、腸捻転解消後に同系列となり、TBSと共に五社連盟を構成することになるJNN基幹局（中部日本放送・RKB毎日放送・北海道放送）でも、ANN（九州朝日放送・名古屋テレビ放送・中京テレビ放送・北海道テレビ放送）の編成から外れた毎日放送制作番組が放送されていた。
一方の朝日放送は番組制作力はあったが、キー局や系列局が圧倒的に強かったため、毎日放送のように積極的に動かなくとも十分に採算が取れていた。このため、TBS系列に依存する体質が染みついていた当時の朝日放送は毎日放送よりも体力が不足していた。これがいきなりANNに移ることによって、ローカル枠と全国向け発枠が急増し、その結果関西ローカルの自社制作番組（現在放送されている『おはよう朝日です』など）や、毎日放送が制作していた枠（現在放送されている『パネルクイズ アタック25』など）を代わりに制作しなければならないという頭の痛い問題が生じる。毎日放送も相当な年月を掛けてようやくこの体制を確立してきたのに、朝日放送がすぐさまこれに取って代わることは困難だと思われた。
ただし、同局の制作現場は、逆に、これを自社番組制作能力を向上させるチャンスととらえていて、その努力が後々繋がる結果になった。
TBS系列時代の全国ニュースは、JNN排他協定の影響もあり、自主制作の『JNNニュース』を放送していた。朝日新聞社制作のテレビニュースはわずかに夕方の3社ニュース枠での朝日新聞ニュースがNETテレビからの裏送りで放送された程度で、肝心の『NETニュース 朝日新聞制作』は朝日放送では放送されず、しかも、それを毎日放送が『MBSニュース』と題名を差し替えて放送していた。つまり、「朝日新聞社制作」のニュースが大阪では「毎日新聞社系列」の毎日放送から放送され、また「朝日新聞制作」のクレジットで全国に放送される関西発のニュースは朝日放送ではなく毎日放送が取材したものというちぐはぐな状態が続いていた。
また、朝日放送に限らず、JNNの基幹局は母体の新聞社から距離を置き、独自の道を歩もうとした局が多かった。「新聞と放送は別物」ということで朝日放送も朝日新聞社との関係が疎遠になりつつあった。当時、電波政策に遅れを取ったとされる朝日新聞社はこの「朝日放送の朝日新聞社離れ」を憂慮。両社上層部間の食事会や懇談会を定期的に催し、また、相互に現場交換を行うことで新聞と放送での一体感を持たせ、JNNに傾きつつあった朝日放送を朝日新聞社陣営に引き戻そうと懸命に努力した。なお、当時アナウンサーだった中村鋭一はこの現場交換要員として朝日新聞大阪本社社会部に出向し、新聞記者となっていた。この記者時代の経験が、後のABCラジオ『おはようパーソナリティ』初代パーソナリティとしての成功に繋がった。
毎日放送（当時はラジオ単営局のみを運営）は朝日放送と共同で大阪テレビ放送（OTV）を経営していたが、1958年テレビ電波増設に伴って袂を分かつこととなり、毎日放送が新たにテレビ局を開局、朝日放送が大阪テレビ放送を合併することとなった。
毎日放送テレビは、当初はラジオ東京(KRT、後のTBSテレビ)とのネットを目論み、1958年（昭和33年）12月1日に開局する予定だったが、ラジオ東京常務今道潤三（当時。後にTBS社長・会長を歴任）から「ラジオ東京は既に大阪テレビ放送とネット協定を結んでおり、毎日放送とネットを組むことはできない。ネット番組はそう簡単に動かせない」とネット関係を拒まれた。
一連の動きを推進した当時の大阪テレビ放送常務永松徹は毎日新聞社の出身であり、のちに、毎日放送に移籍してテレビ開東急ホテル|東京ヒルトンホテル]]で行われた「JNNネットワーク協議会」の総会で、JNN加盟全局の前で朝日放送が退会の挨拶をした後、毎日放送テレビ営業局長斎藤守慶（後に社長、会長）が入れ替わりに登場、入会の挨拶をした。斎藤は大阪テレビ放送出身で、その後、毎日放送テレビ開局準備のために移籍し、テレビ営業課長に就任。ラジオ東京や広告代理店、スポンサーと交渉を重ね、毎日放送とラジオ東京のネット関係樹立直前まで漕ぎ着けた。また、今道が「毎日放送とはネットしない」と述べてネット拒否を決めた時もその現場にいた。いわば、この一件の当事者である。斎藤は「毎日放送は元々、TBSとのネットワークを希望していた。しかし、昭和33年（1958年）の時点でそれは許されなかった。それ以降は、ゴルフでいえば隣のコースでプレーしていたようなものだ。今ここにJNNのコースに戻ることができて、大変嬉しい」とネットチェンジの意気込みを語った。
ネットチェンジ前日の1975年3月30日の最終ニュース（『最終版のANNニュース』のローカルニュース）は、千里丘放送センター内のニューススタジオがストライキのため使用できなかったため、隣接する「ミリカホール」に特設スタジオをつくって放送された。これがANNとして最後のローカル番組となった（ANNは1971年4月から全国のニュースを『ANNニュース』として統一していた。ANNのニュース番組にタイトルがつけられたのはネットチェンジの当日からである。）。なお、毎日放送がJNNとして最初に放送されたニュース番組は、朝日放送から移動した『モーニングジャンボおはよう地球さん』の前に放送された朝7時の『JNNニュースコール』（第1期）である。ネットチェンジを実施した当時は、毎日放送・朝日放送とも放送エリアはほぼ同等のカバー率だったため、一部地域でみられなくなってしまうネット番組はほとんどなかった。
ANN時代は金曜日に行われるプロ野球中継の中継権を持っていたが、TBS系列では金曜日に放送枠がなかったため、1975年は、FNN/FNSに水曜日のヤクルト戦と交換の形で金曜日の阪神戦の中継権を譲渡した（翌年、JNNは金曜日に放送枠を得ることになるが、1975年から大洋戦の中継権がANNへ移ったほか、翌年の金曜日の中継開始と引き換えにJNNはヤクルト戦の中継権を失った。）。
なお、東京12チャンネル→テレビ東京の番組は、ネットチェンジ直前まで『大江戸捜査網』、『プレイガール』、『日米対抗ローラーゲーム』、『世界びっくりアワー』などが同時または時差ネットで放送されていたが、ネットチェンジ後は、テレビ大阪が開局するまでの間『プレイガールQ』、『大江戸捜査網』など一部の番組が番組販売扱いで引き続き別時間に放送された。
東京12チャンネル→テレビ東京の番組は、それまでも、毎日放送の編成から外れた番組を中心に、朝日放送、関西テレビ、読売テレビでも東京12チャンネル（のちのテレビ東京）から若干購入して放送していたが、これら各局ローカル枠内での番組販売扱いで放送が拡大された。
独立UHF局ではそれまでも毎日放送の編成から外れた番組を中心に同時ネットで東京12チャンネルの番組を放送してきたが、これが拡大され、事実上東京12チャンネルのネット局となっていった。なお、東京12チャンネルの番組を同時ネットするために毎日放送の編成から外れ、独立UHF局に同時ネットされていたNETテレビのゴールデンタイム番組は、ネットチェンジ後、基本的に朝日放送へ移行した。
毎日放送の『アップダウンクイズ』、朝日放送の『はじめ人間ギャートルズ』など放送時間の変わらない番組もあったものの、両局が制作する番組の多くは放送時間帯の移動を余儀なくされた。ネットチェンジ後はそれまで放映していた番組と同じ路線を引き継いだ番組が相次いでスタートしている。
NETテレビがこれまで毎日放送制作の番組を放送していた時間帯には朝日放送が土曜朝の 『八木治郎ショー』の後番組として『おはようワイド・土曜の朝に』を制作。
日曜昼の『東リクイズ・イエス・ノー』の枠はスポンサーの東リ、司会の児玉清がそのままスライドして 『東リパネルクイズ アタック25』が始まった。
また、『アップダウンクイズ』を放映していた日曜夜7時枠やドラマを放映していた火曜夜10時枠も朝日放送の制作となった。
『仮面ライダー』から『仮面ライダーアマゾン』までの『仮面ライダーシリーズ』を放映していた土曜夜7時半には、NETテレビと東映がスーパー戦隊シリーズ第1作『秘密戦隊ゴレンジャー』を制作している。
一方、朝日放送制作の番組を放送していたTBSは、土曜夜10時の『必殺必中仕事屋稼業』の後枠に同系統の時代劇を制作することを毎日放送に依頼。できあがった『影同心』は『必殺シリーズ』の客の囲い込みに成功した。平日昼の『シャボン玉プレゼント』の後番組『妻そして女シリーズ』はその後『ドラマ30』→『ひるドラ』、後に金曜昼の『ひるおび!・バンバンバン』と引き継がれた。
日本教育テレビ（NETテレビ、現：テレビ朝日）が中心となってネットワークを結成している、民間放送教育協会（民教協）については、1975年の腸捻転ネットの解消からかなり後年（1993年）に朝日放送に移行している。
このネットチェンジの結果、朝日放送は当時土曜夜8時に放送され、高視聴率を誇っていた『8時だョ!全員集合』の放送権を毎日放送に譲ったものの、翌年にスタートした月曜夜8時の『みごろ!たべごろ!笑いごろ!』が大ヒットし、同局における高視聴率バラエティ番組の構図は大きく変わった。
2000年代に入ると、ローカルセールス枠かつ系列の枠組みにとらわれない製作委員会方式の深夜アニメを中心に、在阪広域局各局が製作に関与した番組が系列外局で放送されたり、在京局発でも、『秘密結社鷹の爪 カウントダウン』はテレビ朝日とMBSの共同制作となり、TBSが製作委員会に参加した（ただし自社では放送せずTOKYO MXで放送）『境界の彼方』はABCが放送するなど、限定的ながら腸捻転ネットの復活例がみられる。また、競艇中継でABCが制作に関与した際には、編成や地域によりTBS・日本テレビ・フジテレビ系列局、関東・東海圏の独立放送局やBS日テレ・BSフジなど他キー局系列の無料BS放送で放送されることがある。
山形県では第1波の山形放送（YBC）が1960年（昭和35年）に開局。日本テレビ（NNS/NNN）の番組をメインに編成したオープンネット局としてスタートを切る。
その10年後の1970年（昭和45年）に、県内初のUHFテレビ局として山形テレビ（YTS）が開局。同局は朝日新聞社の資本が強かったため、当初、日本教育テレビ（NETテレビ）系列のANNをメインにTBS系列のJNNとのクロスネットを予定していた。しかし、山形テレビ開局を前に出資者や発起人間のトラブルが起こり、これを当時の山形テレビ社長（発起人の一人）が山形新聞社の当時の社長・服部敬雄に収拾を依頼したことで、同局は「山新グループ」の傘下に入った。服部がフジテレビの当時の社長・鹿内信隆と個人的な親交があった事、また、山形放送はフジテレビ（FNN/FNS）系列の番組比率が最も少なかったことを踏まえ、山形テレビはフジテレビ系列をメインとして開局し、ローカルセールス枠で山形放送の編成から外れたJNN・ANN・東京12チャンネル（当時TXNは未成立）の番組を編成する形とした。その後、朝日資本の関係で1975年（昭和50年）4月からANNとのクロスネット（メインはFNN/FNS）となったが、『モーニングショー』など一部のANN番組については引き続き山形放送で放送された。なお山形放送は、FNN・FNSともに一貫して非加盟である。
しかし1980年（昭和55年）、山形テレビが朝日新聞社系列に収まることを恐れた山形新聞社の関係者は、より山形新聞社にとって身近な存在である山形放送を、それまで単独ネットだったNNN/NNSメインからANNとのクロスネット化することを決断。山形テレビはANNを脱退してFNN/FNS単独ネットに移行するものの、山形放送では時間帯によってANN編成を組むために、放送できないNNSの番組は山形テレビで番販（一部の番組は、個別交渉によるスポンサードネット）扱いで放送される形となる。一方、山形放送もNNN/NNS番組を優先して編成するため、『徹子の部屋』など一部のANN番組は引き続き山形テレビで放送された。この結果、2局がこぞってNNS編成とANN編成（さらには、JNN・TXNの番組も放送）を組むという変則クロスネットとなり、視聴者や各局の社員を困惑させてしまう。なお山形テレビは、NNN・NNSともに一貫して非加盟である。
例えば、選挙特番で、山形放送では18時からはNNNの『選挙特番』、19時からはANNの『選挙ステーション』を放送したり、また、山形テレビでは『月9ドラマ』が日曜日の12時に、しかも約3か月遅れで放送されるという状況であった。
テレビユー山形開局直前時点での具体的な放送スケジュール（プライムタイム）では、以下の通りだった（○は同時ネット、●は時差ネット）。
上記以外でも、山形放送の日曜23時台には日本テレビ土曜23:00の番組を時差ネットしていた。
NNN/NNS『欽ちゃんの全日本仮装大賞』等、山形放送が出場者募集をしながら、編成上の都合から実際の放送は山形テレビで行われたというケースもあった。
また、日本テレビの巨人戦ナイター中継も日曜のみ山形テレビ、その他の曜日は山形放送と、曜日によってネット局が異なるという状況となり、特に『独占!!スポーツ情報』枠内でその事前中継を行っていた日曜は事前中継が山形放送、本中継が山形テレビで放送される、あまりにも奇妙なリレーナイターとなっていた。もっとも、こういった事例は山形県に限らず、過去にも、東海テレビと名古屋テレビ、名古屋テレビと中京テレビ、北陸放送と石川テレビ、広島テレビと広島ホームテレビ、長崎放送とテレビ長崎など数例ある。
1989年（平成元年）、4月に開局するエフエム山形と10月に開局するテレビユー山形（TUY、JNNマストバイ）に危機感を持っていた山形テレビは、ハリウッド映画の制作参画、バイオ科学研究所新設等の経営多角化を図るが、経営が行き詰まる。そんな中、1991年に服部が死去、この頃から、株主の一社である朝日新聞社の意向により、開局以来一貫してメインネットとしていたFNN/FNSを脱退し、ANN再加盟・マストバイ局化を目指す動きが活発になった。そして1993年（平成5年）3月31日をもってFNN/FNSを脱退し、ANNマストバイ局へ移行した。しかし、フジテレビはこれに異議を唱え、ペナルティとして1992年（平成4年）12月より4か月間、FNN/FNSネットワークセールス番組のスポンサーとの交渉を山形テレビだけ単独で行わせる（FNSでは岡山放送以来2例目）という事態になった。
ネットチェンジによって、山形テレビで放送していた日本テレビ系列の番組はNNN/NNS単独ネット局となった山形放送へ移動。逆に民教協および権利切れの再放送以外のテレビ朝日系列の番組が山形放送およびテレビユー山形から移動し、すでに山形テレビで放送されていた番組と併せて一本化されると同時に1980年から山形放送と山形テレビとの間で続いていた変則的なクロスネット状態は解消されたものの、山形県はフジテレビ系列の空白地域となった。フジテレビ系の番組は、1997年（平成9年）にさくらんぼテレビが開局するまで、基本的にテレビユー山形のみで一部の番組（『サザエさん』など）が番組販売やスポンサードネットで放送されたが、ネットされない番組は近隣の系列局である秋田テレビ・仙台放送・新潟総合テレビ・福島テレビのいずれかをアンテナ受信またはケーブルテレビにより視聴する場合が多かった。
福島県は当初ラジオ福島（rfc）が1957年（昭和32年）にテレビ予備免許を取得するものの、1958年（昭和33年）失効してしまった。次いで（株）福島テレビ（現在の福島テレビは全くの別会社）が1960年（昭和35年）に予備免許を取得したが、やはり1961年（昭和36年）3月1日を持って免許が失効となり、開局できずに終わった。
この度重なる開局延期劇の背景には、福島民報社・福島民友新聞社という地元二大新聞社間の確執やその背後にある民報=毎日新聞社=TBSと民友=読売新聞社=日本テレビの関係、またこれらとは別の福島市対郡山市といった対立関係もあり、こうした福島県特有の事情があるため調整が難航していたからである。この視聴者不在の不毛な争いに終止符を打つべく、県が自ら調整に乗り出して誕生したのが福島テレビ株式会社（FTV）である。
1962年（昭和37年）、テレビ免許割当に対する競願者が多数出たため、県と県議会が調停に入り、県を中心に設立し、翌年開局した。県が設立した局であるため、「県営テレビ」と揶揄されたが、1局しかない強みを発揮して、ネットワークは特定のキー局によるフルネットによらず、オープンネットとなった。その後1966年（昭和41年）4月1日にニュースネットのみNNNに加盟した。
一方、1968年（昭和43年）より起こった「郡山に新しいテレビ局を」という県民テレビ運動（新免テレビ運動）から1969年（昭和44年）に郡山市で福島中央テレビ（FCT）が設立される。予備免許申請時にはラジオ福島や福島民報も名乗りを上げていたが、当時の福島交通社長でワンマン経営や相次ぐ労使紛争で県民を騒がせた織田大蔵も申請していたことから、調整時に両社は織田と関わることを避けるため直ちに申請を取り下げた。このため、同社は申請を取り下げなかった福島民友や県民テレビ運動を支えてきた朝日新聞社をバックボーンとして翌年開局した。
ただ、読売新聞社系列である福島民友新聞社が設立の母体に入っていながら、福島中央テレビは日本テレビとのネットワークを結ぶことができず、日本教育テレビ（NETテレビ、現在のテレビ朝日）系列とフジテレビ系列に入ることになった。これは、当時福島テレビ側がスポーツ中継などの人気番組がある日本テレビの番組を手放したがらず、また日本テレビ側もVHF局に固執していたからである（その頃日本テレビの粉飾決算が発覚し、ネット交換どころではなかったという事情もある）。しかし読売新聞側では福島テレビの公営テレビ的体質（県が50パーセントの株を持っているため）に危機感を持っており、純粋な民間企業の放送局である福島中央テレビを系列下に収めたかったようである。また、読売新聞社は長年の民報対民友の関係から、民友と日本テレビは民報と相乗りの福島テレビから手を引いて、福島中央テレビを盛り立てるべきだと考えていた。一方で福島中央テレビにはNETテレビに比べて視聴率面で強いフジテレビ系列の番組を多くネットしたくとも、朝日新聞社との関係からできる限り対等な立場でネットを組まなければならない悩みがあった。また朝日新聞社の力をバックとしてNETテレビは強硬にネット枠の拡大を迫っていた。こうした福島中央テレビと読売・民友側の利害が一致し、民友が持つ福島テレビの株式とフジサンケイグループが持つ福島中央テレビの株式を交換。こうしてネット交換が実現し、福島中央テレビは逆に読売資本をバックに、日本テレビ系列の番組を主軸に編成することが可能となった。
このため、1971年（昭和46年）6月1日に、福島テレビはニュースネットワークをJNNに鞍替え加盟することになったが、同時にフジテレビ系列の番組ネットが福島中央テレビから再移動して、TBS系列・フジテレビ系列のクロスネットになった。ただしJNN協定は複数のニュースネットへの加盟を禁止している排他協定なのでFNNには加盟できなかった。このため、福島県から姿を消したフジテレビ系列の番組が存在した。
ただ、TBSとしては福島テレビ株の保有比率が先の持株交換の結果フジサンケイグループの30パーセント余りに対してTBSは1パーセントに満たなかったこと、福島テレビ開局当時に比べてTBSに人気番組が減少しており福島テレビへの発言力が低下していたこと、極力、新聞社の影響のある局からは距離を置きたかったこと、開局時の地元新聞2社による主導権争いの影響で県が大株主となっていたことなどから、新規のテレビ局割当時に福島テレビから離れ、テレビユー福島開局に動いた。これを受け、福島テレビは1983年（昭和58年）4月1日にFNNに再び鞍替え加盟した（1971年10月1日FNS加盟、JNN排他協定によりFNNには非加盟。1983年3月31日にJNN脱退）。
講談社『月刊現代』2005年2月号に掲載された元TBS社長・濱口浩三の証言によると、濱口も福島中央テレビ開局直後の読売新聞社と同様に福島県が福島テレビの株式の過半数を保持していることを嫌っていた。また、大株主として小針暦二（当時福島民報・福島交通社長）が君臨しており、当時の社長はネットワークの件で小針と喧嘩になったこともあった。
濱口は、東京が大震災にで放送不能になった場合に、代わりになる系列局を福島につくった方がいいという考えから、独自の系列局の立ち上げを考え、まず、フジテレビ首脳に相談した。当時、新局の設立には田中角栄の影響力が強かったため、その後、日本テレビ・テレビ朝日も加わりキー4局で田中邸で協議した結果、田中角栄は3局目をテレビ朝日系列・4局目をTBS系列とする裁定を下した。この順番になった理由は、当初、TBSは既存のネットワーク25社で十分と判断しており、ネットワーク拡大の方針だったテレビ朝日より開局への動きが遅かったことに起因する。
この時、一旦はテレビ朝日系列を「福島朝日放送」、TBS系列を「福島放送」とすることを予定していたが、当時の郵政省から「特定の新聞社の名前を入れるのは好ましくない」と却下され、改めて、TBS・テレビ朝日が協議した結果、「福島放送」の名前をテレビ朝日系列へ譲り、TBS系列は「テレビユー福島」という社名に決まったという。
1980年に長野県内3局目として開局したテレビ信州（TSB）はNNNとANNのクロスネットであった。当初は日本テレビとテレビ朝日の編成比率は1対1で、この2系列のうち、曜日ごとに高視聴率が見込める番組をネットしていた。
しかし、1987年の秋改編で『ニュースシャトル』の同時ネットに伴い、ゴールデンタイムの約70パーセントをテレビ朝日系列の番組とした結果、日本テレビの人気番組が打ち切り・遅れネット・県内他局への番組販売となるケースが多発した。その結果、県内の視聴者から編成への不満に対する抗議の電話が殺到し、視聴率が低迷した。
さらに、この頃よりテレビ朝日の番組の視聴率が低下し、同局は県内4局目が開局した際、当初計画していたANNフルネットから、NNNフルネットに変更、合わせてNNSにも加盟することを決めた。
その後、1991年4月1日にANNフルネット局として長野朝日放送（ABN、後に小文字の「abn」へ変更）が開局している。
上記事例の中には記述はないが、新潟総合テレビ（NST）については株主構成上などではフジサンケイグループ関連がメインだが、新潟テレビ21（NT21、後にUX）開局を前にしたANN離脱直前には総放送時間においてはテレビ朝日系列の方が上回っていた。そのため、上記例に含まれるという意見がある。新潟総合テレビ同様、テレビ長崎（KTN）についても、株主構成上などではフジサンケイグループ関連がメインだが、長崎国際テレビ（NIB）開局を前にしたNNN離脱直前には総放送時間においては日本テレビ系列の方が上回っていた。そのため、上記例に含められるという意見もある。なお、クロスネット時の日本テレビ系列はニュース番組供給部門のNNNのみ加盟。NNSは非加盟のため、当時一般番組で編成されていたクロスネットにおいては正式なものではない（一般番組供給部門はFNSのみ加盟）。
新潟・長崎同様、鹿児島テレビ放送（KTS）についても、株主構成上などではフジサンケイグループ関連がメインだが、1992年3月までは総放送時間において日本テレビ系列の方が上回っていたため、上記例に含まれるという意見もある。