沿海域戦闘艦
沿海域戦闘艦（えんかいいきせんとうかん LCS, Littoral combat ship）はアメリカ海軍が現在開発中の新型戦闘艦。沿岸戦闘艦（えんがんせんとうかん）または沿岸海域戦闘艦（えんがんかいいきせんとうかん）と翻訳される場合もある。搭載モジュールの交換によって多彩な任務に対応できるのが新しい大きな特徴である。
アメリカ海軍が大量建造を計画している小型の水上戦闘艦。従来のフリゲートにおおむね相当するが、ネットワーク中心戦などの新しいコンセプトに基づき、高度なセンサーやデータ・リンクなど電子兵器、無人兵器などを搭載して、沿海域での戦闘の主役となる。
2013年1月現在、ロッキード・マーティン社とジェネラル・ダイナミクス社がそれぞれ示した設計に基づきプロトタイプとしてフライト0が建造されて試験を受けており、その結果に応じて、量産型としてフライト1が建造されることになっている。
ただし、対テロ戦争などの戦費負担、事故による建造遅延、および、想定任務の増大に伴うコンセプトの変更、調達コストの増大などを受けて、計画の見直しが検討・実施されている。
沿海域戦闘艦のコンセプトは、1998年、当時海軍戦争大学（）の校長であったアーサー・セブロウスキー提督が提唱したストリート・ファイター・コンセプトに由来する。これは、同提督が提唱し、アメリカ海軍の新たな指導原理として採用されたネットワーク中心戦 (NCW)の概念に基づき、アメリカ海軍が採るべき方針について洞察するなかで見出されたもので、従来のハイ-ロー-ミックスの概念に起源を有しつつも、これを根本から覆している、きわめて大胆なコンセプトであった。スプルーアンス級駆逐艦とオリバー・ハザード・ペリー級ミサイルフリゲートに見られるような従来のハイ-ロー-ミックス・コンセプトにおいては、高戦闘力・高コストのユニットが前線に配置され、低戦闘力・低コストのユニットは後方など脅威レベルの低い区域に配置される。これに対し、ストリート・ファイター・コンセプトで建造される艦は、低コストではあるが、NCWを活用して強力な戦闘力の発揮を導き、かつ、その名のとおりに沿海域の前線で攻撃的に活用されるのである。
当時、アメリカ海軍は既に、新世代の水上戦闘艦のあるべき姿としてSC-21コンセプトを採択し、これに基づいて巡洋艦級のCG-21、駆逐艦級の DD-21の整備計画を策定中であったが、SC-21計画は2001年に突如中止され、ストリート・ファイター・コンセプトを導入しての再計画が行なわれた。これは、下記の2点について、従来のSC-21計画には重大な問題が内包されていることが判明したことによるものである。
また冷戦終結後より、アメリカ軍は戦争以外の軍事作戦（MOOTW）のニーズ増大に直面していた。麻薬戦争では、密輸阻止を目的とした海上治安活動が行われていたが、沿岸警備隊だけでは戦力が不足しており、アメリカ海軍も支援にあたっていた。海軍は、主としてオリバー・ハザード・ペリー級、スプルーアンス級、アーレイ・バーク級を充当していたが、スプルーアンス級およびアーレイ・バーク級では重厚長大に過ぎ、一方で小型のオリバー・ハザード・ペリー級では、密輸業者が使用する高速船を追蹤するには速力不足であった。また、スプルーアンス級は2000年頃、オリバー・ハザード・ペリー級も2010年頃の退役が見込まれていたことから、代替艦の建造が必要になっていた。
このことから、SC-21計画中止後の再編成において、ミサイル巡洋艦『CG(X)』、ミサイル駆逐艦『DD(X)』との組み合わせのもと、MOOTW任務に適合する新型水上艦として、ストリート・ファイター・コンセプトをより具体化して計画されたのが、沿海域戦闘艦LCSである。
ストリート・ファイター・コンセプトは、アメリカ海軍の次世代艦隊についての洞察から発生したものであるため、極めて急進的なものであった。すなわち、あるべき艦として提示された設計は2種類、300トン型と1,200トン型で、どちらも大型の母船または支援船の支援を必須としており、いずれもミサイル1発の被弾で行動不能になることを許容せざるを得ず、300トン型に至っては対空火力はスティンガーミサイルのみで、対ミサイル防御はソフトキルおよび低RCS性に期待するのみであった。セブロウスキー提督のチームは、ストリート・ファイター・コンセプトをLCSとして具体化するに当たり、コンセプトの骨子を保つ一方で、より在来の戦闘艦に近いものとした。
沿海域戦闘艦は、その名称が端的に表しているとおり、沿海域をその主たる戦場として想定している。沿海域戦闘艦を従来のフリゲートから隔絶したものとしているのが、ネットワーク中心戦という概念を中核としていることにある。すなわち、大射程の兵器（TWSなど）の前方展開センサーとして運用することにより、自艦装備の火器よりもはるかに強力な火力を導き、さらに、多数を建造し艦隊のネットワークの一部として組み込むことにより、Cheap Killによって艦が失われた際に艦隊の戦闘力に与える打撃を極小化することができるのである。
LCSコンセプトの特徴を列記すると、下記のようになる。
小さな艦型で多任務に対応する必要上、上記の通り、モジュール化を進めて任務ごとに装備内容を変更するというコンセプトが採用された。このモジュールとして開発されているのがミッション・パッケージである。パッケージは3日以内に換装可能なように要求されている。パッケージとしては、まず下記の3タイプが開発されている。
機雷掃討用のパッケージ。アメリカ海軍は2006年から2007年にかけてオスプレイ級機雷掃討艇を退役させ、残ったアヴェンジャー級掃海艦も老朽化が進んでいたことから、これは最も緊急性が高いものとみなされている。
30フィートまでの浅深度の機雷に対しては、MH-60Sヘリコプターが用いられる。センサーとしては航空機搭載レーザー機雷探知システム（ALMDS）、また機雷処分具としては航空機搭載機雷除去システム（AMNS）が搭載される。また30フィート以深の機雷に対しては、機雷探知機を搭載したROVである遠隔操作式多目的ヴィークル（RMMV）による遠隔機雷捜索システム（RMS）が用いられる。このRMMVは、重量6トン以上、全長7.5メートルという大型のROVであるが、当初は平均故障間隔（MTBF）8時間程度と、信頼性の問題があった。その他のサブシステムにも多くの困難が経験されたとされている。
艦固有の57ミリ単装速射砲に加えて、Mk.46 30ミリ単装機銃2基と艦対艦ミサイル（SSM）、MH-60Rから構成される。SSMとしては、当初は将来戦闘システム（FCS）の一環として陸軍が開発していたNLOS-LSを採用する予定であったが、FCS計画自体の中止に伴って、2010年にNLOS-LSの開発も中止されてしまったことから、海軍は暫定策としてグリフィンを搭載して、2019年までにより長射程のSSMによって更新する計画としている。「」を用いて、2014年7月後半には飛行甲板の片隅に発射筒を仮設してNSMの搭載試験が、また2016年の環太平洋合同演習では艦首甲板に4連装発射筒2基を仮設してハープーンの実射試験が行われた。
また、2010年に「フリーダム」がカリブ海での麻薬密輸取締任務にあたっていた際には、対水上戦パッケージを基本として、SSMの代わりに居住用コンテナを設置して、沿岸警備隊員と立検隊員（）を収容した。
当初は、遠隔機雷捜索システム（RMS）のROV（RMMS）が対潜捜索用ソナーを兼用する計画であったが、この場合、対潜戦の際に母艦の速力・運動性が大幅に制限されることから断念され、タレス社の2087型曳航ソナーをセンサーとして、発見した敵に対してMH-60Rを指向する方式とされている。3つのパッケージのなかではもっとも完成度が高いとされている。
海軍から提出された要求書に対して、18件の応募があった。そのうち6件についてコンセプトスタディ契約がなされ、その中から単胴船（ロッキード・マーティン社）、SES（レイセオン社）、三胴船（ジェネラル・ダイナミクス社）の3案が選定され、予備設計が進められることになった。
その後、単胴船（モノハル）案と三胴船（トリマラン）案が選定されて、プロトタイプのフライト0がそれぞれLCS-1、LCS-2として各1隻建造され、それぞれ2008年11月、2010年1月に就役した。当初計画では、これらを比較・検討の上で最終選考を行い、競争に勝った側のフライト0がフライト1として採用されることとされていた。しかし2010年11月、計画は変更され、両クラスを並行して整備することとされた。
2010年12月29日に国防総省より発表された契約概要では、2015年までに両クラスを10隻ずつ、計20隻を整備する予定となっていた。ただし、その調達計画・調達コストに対しては批判も多く、例えば国防予算の編成に強い影響力を持つ上院軍事委員会の筆頭理事（委員長に次ぐナンバー2）であるジョン・マケイン上院議員は、その調達計画をたびたび批判している政治家の1人である。また、調達コストに関しては、フライト0となった2隻の調達コストが、当初この2隻に割り当てられていた総額4億7,200万ドルを2倍超もオーバーし、会計検査院（GAO）から批判されたこともある。このような状況・批判を受けてか、2010年12月29日に発表された契約概要では、フリーダム級を建造するロッキード・マーティン、インディペンデンス級を建造するオースタルUSAの両者と結ばれた契約は、ともに調達先企業にコスト削減のインセンティヴを与える“fixed-price incentive contract”方式での契約となっていた。
しかしその後、2010年代に入ると、中国脅威論の深刻化を含めた環境変化に対して、LCSでは対抗困難であることが指摘されるようになった。上記の経緯より、LCSはMOOTWを主眼として、空母打撃群の勢力圏内で活動するための軽装備で高速・機動性に優れた小型軽便艦として設計されていた。このため、いわゆる接近阻止・領域拒否（A2/AD）戦略のような高脅威環境下での活動には能力不足の部分が多く、しかも上記のような各種新装備のために、軽便艦の特長であるはずの低価格も損なわれていた。このことから、2014年2月、チャック・ヘーゲル国防長官は、LCSの建造を32隻で打ち切り、小型水上戦闘艦（SSC）の建造に移行するよう指示した。これを受けた海軍の検討により、SSCはLCSの設計を発展させ、武装や防御を強化するものとなる予定とされた。