師団
師団（しだん、）は、軍隊の部隊編制単位の一つ。旅団・団より大きく、軍団・軍より小さい。師団は、主たる作戦単位であるとともに、地域的または期間的に独立して、一正面の作戦を遂行する能力を保有する最小の戦略単位とされることが多い。多くの陸軍では、いくつかの旅団・団または連隊を含み、いくつかの師団が集まって軍団・軍等を構成する。
師団の編制については、国や時期、兵科によって変動が大きいが、21世紀初頭現代の各国陸軍の師団は、2～4個連隊または旅団を基幹として、歩兵、砲兵、工兵等の戦闘兵科及び兵站等の後方支援部隊などの諸兵科を連合した6千人から2万人程度の兵員規模の作戦基本部隊である。多くの国において師団長には少将が補せられるが、日本やブラジル等中南米の幾つかの国のように中将が補せられる国もあり、またソ連・ロシアや東ドイツ等の旧東欧諸国では大佐が務める例も見られる。
師団は、幕僚部（師団参謀部・師団副官部・師団法務部など）を固有する、最小の部隊でもある。
従来、陸軍は雑多な兵科混成集団であったが、それを師団に分割して、一定の規則性を持った部隊に編成することによって、部隊の管理を適正に行えるようにした。欧州での師団の「division」などはフランス語の「dividere」（＝分割）から由来しており、1759年、七年戦争の折にフランスのブロイ公爵ヴィクトル・フランソワが軍を分割して師団の編成を採ったことに端を発する。その後、フランス革命戦争時代にラザール・カルノー陸軍大臣は師団 (dividere) に独立作戦能力を与えた。
ナポレオン・ボナパルトの時代には11師団を編成し、ヨーロッパを席巻した。フランスに抗戦したオーストリアやプロイセンも師団編成を倣い、やがて欧州各国軍の標準的な組織形態となった。この頃の欧州各国軍は1つの師団を2個旅団～6個連隊～8個中隊という構成にしていた。divisionという語はこれら欧州の文化を源とする欧米諸国の陸海空軍いずれでも用いられており、陸軍及び海兵隊では師団、海軍では隊又は分艦隊、空軍では航空師団などと訳されることがある。
戦闘部隊の組織を整理して管理を容易にしたことで、陸軍は外征の能力を高めた。それぞれ兵站を持ち自己完結性を有する各師団は、独立して外地で作戦を遂行することができるようになった。
日本語における「師団」という単語は、1888年（明治21年）に1871年（明治4年）以来の鎮台を改編して西洋と同様に6個の部隊規模へと分割した時に新たな名称として、ドイツ語の「Division」の和訳として「師団」が当てられたものである。「師団」の「師」という言葉、又は文字は、中国の周の時代の軍隊の単位である師に由来し、これは5個の「旅」をまとめた計2,500人からなる部隊を意味し、5個の「師」で「軍」を構成していた。中国人民解放軍は今でも、日本で云う「師団」は「師」、「旅団」は「旅」と呼んでいる。
明治期の日本陸軍では主力の歩兵部隊に、これを支援する砲兵、騎兵、工兵、兵站の各部隊を組み合わせて（歩兵）師団としていた。1888年の師団組織発足から50年間ほどは師団内は2個旅団～2個連隊～3個大隊～3または4個中隊という組織形態を採っていたが、中国大陸での戦線拡大で師団数を増やす必要から、1937年（昭和12年）以降順次、師団から旅団を省いて3個連隊～3個大隊～3または4個中隊という組織形態に改めた。
初期形態では1つの師団が4個連隊で構成されていたため「4単位制師団」と呼ばれ、改組後の形態では1つの師団が3個連隊で構成されていたため「3単位制師団」と呼ばれる。
その後、広い中国で治安警備用の部隊を分散配置させる必要から、師団内から連隊を省いた構成の2個旅団 - 4個大隊 - 4個中隊という師団も編成された。
大日本帝国陸軍では、3個歩兵連隊を統括するために旅団に代わって歩兵団が置かれた。日本陸軍初の3単位制師団は1937年9月30日編成の第26師団である。
第一次世界大戦頃までは、山岳師団などを含む歩兵師団と、騎兵師団くらいしか存在しなかったが、陸軍の近代化とともに機甲師団、空挺師団などのさまざまな兵科師団が置かれるようになった。
山岳師団は山岳戦闘を専門とする師団で、登山に必要な装備や訓練を受けている場合が多い。山岳では運搬が困難な重砲は装備していないが、分解して人力で運搬可能な山砲を装備していた。空挺師団は落下傘降下（エアボーン）によって部隊が展開される師団であり、山岳師団同様に重砲の装備はなかった。機械化歩兵師団は、部隊の移動が徒歩ではなく装甲車やトラックのような自動車によって行なわれた師団のことであった。米海兵隊の海兵師団は上陸戦用の歩兵師団であり、揚陸艇や揚陸艦によって展開される歩兵師団であった。。
21世紀初頭現在では各種師団も変様し、山岳師団であっても戦車を保有し、空挺師団の侵攻方法も落下傘よりはヘリコプターや車両が中心となり、機械化歩兵師団も自動車が行き渡った現在においては、徒歩以外での移動手段を保有せず必要に応じて他の部隊から機械力の助けを借りる軽歩兵師団と呼ばれる歩兵師団以外の全歩兵師団が機械化・自動車化されているといえる。米軍の海兵師団も舟艇による着上陸と同様に、ヘリや垂直離着陸機による侵攻手段を備えている。中世からの乗馬による戦闘部隊であった騎兵師団は銃砲の発達で一度無くなったが、師団より小さな規模でのヘリコプター主体の部隊名に使用されるようになっている。
1888年5月12日に6個鎮台を廃し、それに代って6個師団が置かれた。これが常設師団の始まりである。大日本帝国陸軍では、恒久的な部隊である歩兵連隊と他の諸兵科を以って組織された戦略単位である師団という単位を重視し、陸軍中将を以て補し更に特に親補職としていた。日中戦争開戦以前の平時において、海外領土等には朝鮮軍・台湾軍・関東軍・支那駐屯軍の4軍があったが、このうち隷下に常設師団を持つのは朝鮮軍のみであり、他は師団と比べて規模兵力が特に大きかったとも言えず、大日本帝国陸軍とは、内地に於ける師団と、海外領土等に於ける或いは臨時に編成される軍との集合体であるとも言え、それぞれ天皇に直隷し、天皇の下に大日本帝国陸軍総司令官といったような軍職は無かった。
また、内地に於ける日本軍の戦略組織は師団のみであり、常設師団が内地での軍政および作戦と教育を担当した。このため、有事の際に師団が外地に出征すると、内地に留守師団（るすしだん）が置かれた。
なお、太平洋戦争開戦から末期にかけて、4乃至3個歩兵連隊を基幹とした通常の師団の他に、戦車師団・高射師団・飛行師団等の、専門部隊のみの師団が編成された。これら専門部隊のみの師団は、管区を持たず軍政には関与せず、作戦に於いても、他部隊との連携を前提としたもので、単独での作戦遂行を目的としたものではない。
師団長と師団は、その管掌事項が軍事面に、管轄区域が師管に限られ、軍政および人事に関しては陸軍大臣から、動員計画および作戦計画に関しては参謀総長から、教育に関しては教育総監から、それぞれ区処を受けるものの、天皇直属であるということでは総理大臣及びその管掌する政府と同じであり、師団長の地位は高く、帷幄の機関の長として統帥事項に深く関わる陸軍大臣や参謀総長には及ぶべくもないものの、陸軍次官や参謀次長よりは上位であった。しかし師団が増設され数が増えるに従い師団長の地位も次第に低下した。
「師団司令部条例」（明治21年5月12日勅令第27号）によると、師団長の権限等としては次のものがあった。「師団司令部条例」（明治21年5月12日勅令第27号）によると、師団司令部は原則として次の構成とされていた。
以上、監督部を除いて、中将1名、佐官同相当官4名、尉官同相当官12名、准士官・下士18名の、合計35名とされた。
近衛師団、戦車師団、高射師団及び飛行師団を除き、師団について単に「第○師団」と数字のみ冠して呼称した。師団制発足時の番号は、鎮台制の軍管の番号をそのまま師団番号とした。これが第1師団から第6師団である。その後は編成された順に師団番号を順に増加させていった。宇垣軍縮による師団廃止に際してはその番号は欠番とされた。
日中戦争勃発後は、先の宇垣軍縮で欠番となった師団番号を復活させたほか、次々に数を増やしていった。大量動員の中には、きりの良い番号でまとめた師団もあり、1940年に主に内地での補充任務を期待して設置した第51から第57の50番代師団がそのはじめである。留守師団の担任で編成された特設師団に100番台の番号を振った（第101師団など）。そして、昭和20年（1945年）4月には本土決戦第二次兵備として編成した師団に200番台の番号を振った（第201師団など）
師団の軍隊符号はDが使用され、1D（第1師団）、2D（第2師団）などと記した。近衛師団はGDである。
1950年（昭和25年）発足の警察予備隊は管区隊編成（管区総監部及び連隊その他の直轄部隊から成る）を採用し、4個管区隊（第1管区隊は東北南部から名古屋・新潟まで、第2管区隊は東北北部以北、第3管区隊は中部・四国・中国の大部分、第4管区隊は山口及び九州を管轄する）を置いていた。1952年（昭和27年）当時の管区隊の編成は、3個普通科連隊、特科連隊、偵察中隊、施設大隊、補給中隊、通信中隊、武器中隊及び衛生大隊からなる約1万5千人の部隊であった。保安隊時代（1952年10月15日~1954年（昭和29年）には管区隊の数は変更はなかった。
1950年12月以降における各管区隊の編制は下記のとおりである。
管区総監には警察監(保安監)または警察監補(保安監補)が充てられた。当時の隊員からは扱いやすい部隊と好評であったという。
陸上自衛隊では、師団の上位に方面隊（平和憲法を尊重する自衛隊用語では「軍」という表現は避けられているが、実際には軍に相当する単位であり、英語では Army （軍）と訳されている）が常置されている。師団長は陸将（中将相当）であり、第7師団除き、3個又は4個普通科連隊（歩兵連隊に相当する）基幹とする編制である。定員は6300~9000名と幅があり、その規模は旅団程度である。
自衛隊発足後、順次管区隊の増加及び混成団の編成が進み、第1次防衛力整備計画中の1958年度までに6個管区隊4個混成団体制となる。なお、1961年（昭和36年）当時の管区隊の編成の単位は1万2700名であった。
そして、昭和36年法律第126号による自衛隊法改正により、管区隊が廃止されて師団制が採用される。これにより、1962年（昭和37年）に師団編成に改編される。その際に、当時のアメリカ陸軍の編制であったペントミック師団を参考にし、甲師団（4個普通科連隊を主力とする定員9千名）、乙師団（3個普通科連隊を主力とする定員7千名）、丙師団（乙師団に準じた部分的機械化師団）の3タイプに分かれることとなり、また普通科連隊の大隊が廃止された。これらは、前述のように世界の軍事常識的見地から見れば旅団程度の規模でしかない。規模を縮小した理由として狭隘な日本の地形に合わせたとされているが、それは建前であり、実際には将来25万～30万名程度への定員増によって人員を受け入れ、13個の戦略単位を編成するための基盤とするためであった。しかし、定員増どころか18万名の定員を満たすことも叶わず、結局、規模の小ささ故の継戦能力の乏しさ、規模に見合わぬ過剰な装備密度による運用の難しさ故の隊員達への過大な負担、過剰な連隊長以上の高級指揮官ポストによる階級バランスの崩壊、更には参考元になっているペントミック師団が抱えている編制上の問題点がそのまま本師団編制に当て嵌まるといった問題を内包する結果となった。
当時は後方支援職種部隊は師団直轄部隊であったが、後に「後方支援連隊」が新設されてその隷下となった。また、師団司令部付隊の化学防護小隊が独立して化学防護隊とされた。また、後方支援連隊隷下の武器大隊等が改組され整備大隊へ移行した。いくつかの師団は担当警備地区の状況により旅団へ移行するなど、陸上自衛隊の師団の編成も、時代の趨勢により編成を改めていった。
「中期防衛力整備計画（2005年度 - 2009年度）について」によって示された陸上自衛隊の師団のあり方は次の通りである。北海道に配備されている師団は総合近代化師団とされ、本州以南に配備されている師団は即応近代化師団とされ、即応近代化師団の中でも東京・大阪に配備されているものは政経中枢タイプ師団とされる。なお、第5師団は旅団化のため欠番である。また、以前は第11師団以降、第13師団まであったが、これらも旅団化している。
なお、防衛計画の大綱の改正に伴い、師団・旅団管内に編成されている即応予備自衛官を基幹とするコア部隊（普通科連隊）は2006年（平成18年）3月より順次編成されている混成団#方面混成団に編成替えとなっている。また、2017年度末より戦闘団に準じた編成を持つ即応機動連隊の新編が開始されている。
現在置かれている陸上自衛隊の師団は次の通り（陸上自衛隊の師団等一覧も参照）
陸上自衛隊の師団（第2、第7師団を除く）の標準的な編制は次の通りである。
「自衛隊法施行令」（昭和29年政令第179号）及び「陸上自衛隊の部隊の組織及び編成に関する訓令」（平成12年陸上自衛隊訓令第25号）等により、師団長は陸将、副師団長は陸将補（二）若しくは1等陸佐（一）、幕僚長は1等陸佐（一）、連隊長は1佐（二）、副連隊長及び大隊長は2等陸佐が充てられる。
なお、駐屯地司令を兼ねる大隊長には1級上の1等陸佐（三）が充てられる。また、音楽隊を除く各隊長には2等陸佐を基準として補職される。音楽隊長は1等陸尉又は2等陸尉が充てられる。
ドイツ軍のあげた大きな戦果に触発されて、アメリカ陸軍は1940年6月より機甲師団の編成に着手し、7月15日付けで2個機甲師団が編成された。これは、3個戦車連隊・機甲砲兵連隊・1個機甲歩兵連隊・機甲砲兵大隊・機甲工兵大隊・機甲偵察大隊によって編成されていた。
1942年、アメリカ陸軍は、機甲師団において、コンバット・コマンドと称する新しい編制を採用した。これは、隷下部隊を持たない戦闘団司令部を2個、師団司令部隷下に常設しておき、必要に応じて、様々な部隊を配属して戦闘団を編成するというものである。1943年には、コンバット・コマンドをさらにもう1個増設するとともに、連隊編制を廃して、師団隷下に直接各大隊を配した編制が採用された。ただし、1943年型機甲師団では、機甲兵力がやや減少することから、1942年型機甲師団も重師団と称されて、数個が存続することとなった。
第2次世界大戦末期、欧州戦線に投入されたアメリカ軍歩兵師団の編制である。連隊レベルの歩兵砲としてM3 105mm榴弾砲を有し、非常に強力な支援火力を発揮することができた。ただし、島嶼や山岳地形の多い太平洋戦線においては、大火力と引き換えに移動が困難となるM3のかわりに、分解して人力担送できる75mm榴弾砲が配備された。朝鮮戦争に投入されたアメリカ軍師団の編制である。基本的には第2次世界大戦当時の編制をもとにしているが、歩兵連隊に配備されていた火砲が迫撃砲や無反動砲に変更されて、やや軽量化されている。ただし、最初に投入された日本駐屯の第24歩兵師団はいくつかの部隊を欠いた編成となっていた。ROCID再編成型歩兵師団、いわゆるペントミック師団である。ある程度の独立作戦が可能な戦闘群に分割し、迅速に離合集散を繰り返すことで、戦術核兵器の攻撃対象となりうる部隊集結状況を減らし、残存性を高めている。さらに、戦術核兵器を運用するために、師団砲兵としてMGR-1地対地ロケットが配属されているのも特徴である。
ただし、ペントミック戦闘群は7個中隊を常時指揮下に置き、さらに戦車や工兵など2~4個中隊が増強されるため、大隊結節を失った連隊は指揮上の負担が問題となった。また、戦闘群あたりの火力が貧弱であることが指摘されたことから、1960年代初頭には、師団再編計画（ROAD: Reorganization of Army Divisions）による再編成が発動された。師団再編計画によって再編成された、いわゆるROAD師団である。ペントミック編制において、指揮・統制上の弊害や、各単位部隊の打撃力不足が指摘されたことから、朝鮮戦争時に近い3単位制に復帰している。また、編制の柔軟性を確保するため、1943年型機甲師団と同様、隷下部隊をもたない戦闘団司令部を常設して、師団司令部隷下に大隊級の部隊と並列して編制し、必要に応じて各戦闘団司令部隷下に部隊を配属して運用するという手法を採用した。ROAD計画による一般師団をもとに、欧州正面に配備された重装備の師団である。これらの編制は、アメリカ陸軍の新しい戦闘教義である"アクティブ・ディフェンス"・ドクトリンに基づいて決定された。いわゆる86年型師団（Division 86）である。これは、アメリカ陸軍が1980年代初頭より採択した新しい戦闘教義である"エア・ランド・バトル"・ドクトリンに対応して編制された。欧州正面において、ソ連陸軍の突進を阻止することを主眼としており、非常な重装備部隊である。1983年、アメリカ陸軍参謀総長に就任した大将は、軽装備で戦略機動性に優れたAOE軽歩兵師団（Army of Excellence）の編成を命令した。これは、新冷戦の時代に、世界各地で発生する紛争に対する初動部隊としてTRADOC（Training and Doctrine Command）が創案したものであったが、1980年代初頭に発表された86年型師団編制に見られるような、ベトナム撤退以後続いてきた重装備化の流れに正面から逆らうような、徹底的に軽量化された部隊であった。
AOE軽歩兵師団は約10,800名、3個旅団司令部と9個歩兵大隊を基幹として編成されていた。機甲火力はもたず、砲兵火力も、軽量だが短射程のM102 105mm榴弾砲のみとされていた。このように軽装備としたことにより、AOE軽歩兵師団は、C-141輸送機わずか550ソーティで空輸可能とされた。
AOE軽歩兵師団の発想は、現在の歩兵旅団戦闘団に引き継がれている。
2008年、アメリカ陸軍は、陸軍参謀総長の指揮下に、モジュラー・フォース改編を発動した。これにより、アメリカ陸軍師団は、軽歩兵旅団戦闘団、ストライカー旅団戦闘団、機甲旅団戦闘団(重旅団戦闘団)の3種類の旅団戦闘団を組み合わせた編制に改められた。
モジュラー・フォース改編は、米陸軍再編計画の一部として策定された。米陸軍再編計画においては、指揮統制の迅速化と戦力投入の効率化のため、従来採用されてきた、旅団－師団－軍団－軍という4段階の指揮系統が見直され、UA‐UEx‐UEyとして再構築された。そして、司令部部隊たるUExのうち、少将を指揮官として戦術階梯におけるものが、師団司令部に相当するものであり、戦術階梯における実戦部隊であるUA＝旅団戦闘団（BCT）を指揮して戦闘を遂行することとなる。なお、これに対して、UExのうち中将を指揮官として作戦階梯において司令部部隊となるものは、軍団司令部に相当するものとされている。
モジュラー・フォース改編においては、部隊組織の中核は旅団戦闘団に置かれており、司令部部隊であるUEyやUExは、臨機に旅団戦闘団や支援旅団を組み合わせて活動することとされている。師団司令部は、司令部（HQ）と師団特別大隊（）、戦術指揮所（TAC CP）より構成され、人員数は900~1,000名である。
イスラエル国防軍の師団、「ウグダ」（ ()）は現役・予備役部隊の旅団計5個旅団ほどからなる。工兵・偵察部隊は各旅団に組み込まれている。師団長はかつては少将であることが多かったが、現在は准将がつく。
イスラエルでは第一次中東戦争以来旅団を基本にして作戦を行い、必要に応じて臨時で師団を編制することが多かったため、永続的な部隊としての師団が編制されたのは割と遅く、第三次中東戦争後の1968年12月16日、「シナイ師団」こと第252機甲師団が（当時イスラエルの占領地であった）シナイ半島防衛のため編成されたのが始まりである。
ヘブライ語では部隊名を「第162師団」や「第252師団」のように表記するのだが、ヘブライ語版wikipedia「」によれば次の3種類に分類される。第98予備役空挺師団以外は1～3個機甲旅団を持ち、（機甲旅団より歩兵旅団の方が多くても）兵科上「機甲師団」に分類される。戦車定数は師団にもよるが動員時で約100～300輌。
平時は現役部隊の3個歩兵・機甲旅団+1個砲兵旅団を基幹とし、有事に予備役部隊（第36機甲師団は歩兵・機甲・砲兵旅団1個ずつ、第162機甲師団は1個機甲旅団）の配属を受ける師団。
編制例として第36機甲師団の編成は以下のようになる。イスラエル本土および占領地の各地域の防衛・国境周辺の警備を専門とする師団（詳細不明）。
平時は現役部隊の1～2個機甲・空挺旅団を基幹とし、有事に予備役部隊の配属を受ける師団。朝鮮戦争開戦直前、1950年5月の時点において、北朝鮮軍の歩兵師団の編制は、第二次世界大戦当時のソ連軍の師団を、北朝鮮の国情に合わせて縮小したものであった。
また、国境会戦からソウル会戦にかけて極めて重要な役割を果たした第105戦車旅団は、やはりソ連軍の戦車師団を縮小した編制になっているが、旅団としての主体的な運用というよりは分割されての歩兵直協任務を考慮したものになっている。朝鮮戦争開戦直前において、韓国軍師団の編制は、第二次世界大戦当時のアメリカ軍の師団を、韓国の国情に合わせて縮小したものであった。なお、後方の第2、第3、第5師団は2個歩兵連隊を基幹とし、砲兵大隊を欠く軽歩兵師団であったほか、朝鮮戦争開戦時の第7師団は隷属替えにより一時的に2個連隊基幹となっていた。