ビブレ
ビブレ ("VIVRE") は、当初はニチイにより展開されたファッションビルで、2011年（平成23年）3月1日にイオンリテールの運営となったのち2016年3月1日にOPAの運営となった。イオングループの他業態と比べて若者向けの店舗構成を特徴とする。
旧マイカルが展開していた業態の中では唯一現存している業態である。
ニチイは、ビブレ展開の少し前の1979年（昭和54年）4月には都心部の不賑店5店舗を集めた「第五事業部（後のビブレ事業本部）」を設置し、様々な試行錯誤の末に現在のビブレ業態を作り上げた。
こうして、1982年（昭和57年）3月30日に福岡市天神に1号店として「天神VIVRE21」を開店した。それ以前はスーパー「ニチイ」として営業していたが、競合店の存在（岩田屋や天神コア・ダイエーなど）・都心立地による客層のミスマッチが原因の売り上げ低迷・ニチイとしての個性を発揮できなかった等といった数々のマイナス要因を打開するため、のちにマイカルという社名の語源ともなった「ヤングマインド」を旗印に大幅に改装。若者に照準を絞った店舗とした。しかし、この業態転換は地元の有力百貨店岩田屋の発言力が強い場所での出店であったため百貨店などと同じブランドを集めた筈でも売れ筋商品があまり回されたなかったことなどが影響して失敗し、開業当初は狙った20代の顧客を集めることが出来ず、業態転換初年度の売上げはニチイ時代を大きく下回る結果に終わった。
そこで、当時人気が出始めていたDCブランドを中心とした品ぞろえへと転換を図り、1982年（昭和57年）11月に大幅な改装を行って多くのDCブランドのインショップが導入して当初の狙いであったファッションにうるさい若者層を引き付けることに成功した。
2号店として1983年（昭和58年）4月に業態転換した河原町ビブレ21は店舗面積が狭いことから衣料品主体という点では天神と同じであったものの、インテリア用品やスポーツ用品などの売り場を設けず、事前のマーケティングで要望の強かった音楽関連に力を入れ、5階にレコード店を入れたほか、6階には最新の機器を備えた演劇や映画上映ができるホールとバンドが練習できるレンタルスタジオ、KBS京都と連携したサテライトスタジオなどを備えたメディアステーションと呼ばれるフロアを設けるなど非物販にも力を入れた店舗構成で大学生の多い京都の町に相応しい店舗を目指した。
また、ビブレクラブという会員組織を作り、近隣の飲食店や映画館、各種教室など様々な施設で割引特典を設けるなど店舗内に留まらない仕掛けを施し、河原町店は開業当初から軌道に乗せることに成功した。
1984年（昭和59年）11月16日には初の新規出店でビブレ4店目となる「原宿ビブレ21」を原宿・表参道に開業し、4階に会員制スポーツクラブのエグザスと美容室、5階にテラス・レストランとレコーディング・スタジオを入居させるなど店舗面積のうち約40%を非物販に当てるなど非物販も重視した店舗戦略を一段と推し進め、非物販部門の持つ集客力と物販部門が相乗効果を発揮する高千で売上を順調に伸ばすことに成功した。
こうした店舗戦略を展開した結果、ファッションなどへの関心の高い若者層に向けた従来の総合スーパーのニチイと全く異なる店舗形態として顧客の若者や仕入れ先であるアパレルメーカーに認知させることに成功し、ビブレは新業態として軌道に乗ることになった。
先述した3店舗のほか、三宮ビブレや横浜ビブレ、岡山ビブレといった第五事業部（後のビブレ事業本部）に属していた店舗の業態転換による出店を行っただけでなく、高松店などそれ以外の店舗も業態転換して店舗数を増やし、2001年（平成13年）1月末にはグループ全体で北海道1店舗、東北8店舗、関東6店舗、近畿12店舗、中・四国3店舗、九州2店舗の計32店舗まで店舗網を拡大した。
これらの店舗網の中には、1990年（平成2年）9月に百貨店連合とビブレ事業本部とが業務提携して1998年（平成10年）2月にダックビブレに社名変更し、同社が運営する店舗は百貨店協会に加盟したままビブレと名乗ったものも含まれていた。
また、小樽や桑名、茨木、明石などマイカルが展開した大型ショッピングセンターであるマイカルタウン内にも出店した。
しかし、マイカル明石内における明石サティと明石ビブレの様に双方に食品売り場が開設されるなど併存するサティとの違いが明確にならない面も生じることになった。
また、新百合ヶ丘や橋本、厚木、北千里、北大路などの様に主婦や家族連れが中心の店舗や、百貨店業態のダックビブレなど20歳代を主力とするビブレの標準的な店舗形態から離れた店舗も増え、業態は不明確化することになった。
マイカルが経営再建に取り組む渦中でビブレの店舗網も見直されることになり、2000年（平成12年）10月22日に原宿表参道ビブレを閉店し、同年11月にその跡地を三菱商事へ売却したほか、マイカルタウン内の店舗については直営部分を減らして外部テナントを大胆に導入すると共に、主婦や家族連れが中心顧客となっている店舗については総合スーパーのサティへの転換が進められることになった。
しかし、ビブレのサティへの業態転換が進む前の2001年（平成13年）9月14日にマイカルが民事再生法を申請して事実上経営破たんしたため、この業態転換の第1号店の橋本店のサティへ業態転換はマイカルの経営破たん後となった。
またダックビブレも東京地方裁判所に民事再生法の適用申請をして事実上破綻し、2002年（平成14年）2月28日に日本政策投資銀行や取引先の企業約10社などの出資で企業再建ファンドを設立して資本金をいったん100%減資後にそこから出資を受ける形で再建を目指す方針を発表し、2002年（平成14年）5月に再生計画案が債権者集会で可決されて裁判所から認可を受け、日本政策投資銀行や不動産会社で青森店などの大家である武田（青森市）など15の地元企業・団体が11億7800万円を出資して事業再生に乗り出した。
それに伴って「さくら野百貨店」へ屋号を変更してマイカルグループから独立した独立資本の百貨店として営業することになったため、同社の店舗はビブレではなくなることになった。
こうしたマイカルの破たんと再建の過程で、サティへの転換やさくら野百貨店の離脱、店舗閉鎖などでビブレ業態の店舗は減少することになった。
イオンの支援で再建を果たしたマイカルは、イオングループのショッピングセンター内にビブレを出店するようになり、2006年（平成18年）9月23日には経営再建後のビブレ新規出店1号店としてイオンモール福岡（当時の「ダイヤモンドシティ・ルクル」）内に福岡東ビブレを開業。同年春から、「ワタシっぽく。」という新たなキーワードを導入している。2008年（平成20年）10月にはイオンレイクタウンの「KAZE（イオンモール運営）」内に核店舗の一つとして越谷レイクタウンビブレをオープンした。
2011年（平成23年）3月1日、運営元のマイカルがイオンリテールに吸収合併されたのに伴い、イオンリテールが運営するファッション専門店「フォーラス」と事業を統合し、「ビブレ・フォーラス事業本部」を発足。これにより、イオンリテールのファッション専門店は「ビブレ」と「フォーラス」の2ブランド体制で展開され、今後は事業本部内に設置された「ビブレ事業部」にて展開される。マイカルが運営していた「サティ」がマイカルとイオンリテールの合併で、「イオン」と店舗ブランドを統一したことにより、「ビブレ」はニチイ→マイカル時代からの店舗ブランドで唯一残ったブランド名となった。
2011年（平成23年）11月3日より越谷レイクタウンビブレを改装し、新業態「ビブレジーン」を展開。2013年（平成25年）3月15日には福岡東ビブレが、2015年（平成27年）9月15日には橿原ビブレが、同年10月17日には筑紫野ビブレがそれぞれビブレジーンへとリニューアルしている。主にイオンモール内にテナントとして入居している店舗が転換されているが、2014年（平成26年）以降はイオンモール内への新規出店による展開もされている。
2014年（平成26年）に入り、香川県の宇多津ビブレと岡山県の岡山ビブレを順次閉店したことで、中国・四国地方から撤退した。また、2015年（平成27年）には、旧マイカルタウン内にあった三重県の桑名ビブレと大阪府の茨木ビブレの営業を終了している。
2016年（平成28年）3月1日に「ビブレ・フォーラス事業部」が同日にイオンモールの完全子会社化したOPAに統合された。
ビブレジーン（ビブレジーンレイクタウンを除く）と、「ファッションビルとしてのビブレ」内のビブレ直営売場、イオンモールなどに単独出店している各ショップ（ミスターモストマブ・エスパリエ・エリプス・ルッソなど）は、引き続きイオンリテールの「ビブレショップ事業部」が運営している。
ビブレとは、生きる・暮らすという意味を持つフランス語の単語"vivre"（日本語の発音ではビブルのほうが近い）を語源としている。
ロゴマーク
2018年（平成28年）4月現在、
OPAが運営するファッションビル・ショピングセンターとしてのビブレは、関東地方で3店舗(VIVRE GENE レイクタウンを含む)、東海地方で1店舗、近畿地方で3店舗、九州地方で1店舗を展開する。
イオンリテールビブレショップ事業部が運営するライフスタイル提案ストア(モール内専門店)としてのVIVRE GENEは関東地方で3店舗(VIVRE GENE レイクタウンを除く)、東海地方で1店舗、近畿地方で1店舗、九州地方で2店舗を展開する。
旧ダックビブレに関してはさくら野百貨店を参照
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マイカルの経営再建策の一環として幅広い客層に対応出来る品揃えによる収益改善を図るため食品売場を併設していて主婦や家族連れが中心となっているビブレをサティに業態転換し、2011年（平成23年）3月1日にサティ全店のイオンへの店名変更に伴ってイオンとなった。
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地方百貨店をニチイ（後のマイカル、現・イオンリテールの前身の一つ）が支援する形で誕生した百貨店連合がダックビブレに社名変更し、ビブレとして展開したもの。
ビブレと称していたものの、日本百貨店協会に加盟する百貨店業態として営業していた。
2001年（平成13年）9月14日に株式の76.4%を直接保有して間接保有と合せて83.4%を保有する親会社のマイカルが民事再生法適用を申請したことに伴い、ダックビブレも東京地方裁判所に民事再生法の適用申請をして事実上破綻した。
2002年（平成14年）2月28日に日本政策投資銀行や取引先の企業約10社などの出資で企業再建ファンドを設立して資本金をいったん100%減資後にそこから出資を受ける形で再建を目指す方針を発表し、2002年（平成14年）5月に再生計画案が債権者集会で可決されて裁判所から認可を受け、日本政策投資銀行や不動産会社で青森店などの大家である武田（青森市）など15の地元企業・団体が11億7800万円を出資して事業再生に乗り出した。
それに伴って「さくら野百貨店」へ屋号を変更してマイカルグループから独立した独立資本の百貨店として営業することになった。
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