桜田武
櫻田 武（さくらだ たけし、1904年（明治37年）3月17日 - 1985年（昭和60年）4月29日）は、昭和の経営者。日清紡績（現・日清紡ホールディングス）元社長。日清紡績"中興の祖"。日経連会長、名誉会長を務め、"ミスター日経連"とも呼ばれた。「財界四天王」の一人。広島県福山市赤坂町出身。福山市名誉市民。
1904年、商家の櫻田斉・仲子の長男として沼隈郡赤坂村（現在の福山市赤坂町）に生まれる。広島高師附属中学校、第六高等学校を経て1926年（大正15年）に東京帝国大学法学部を卒業。紙恭輔は広島高師附属中学の一級上。六高柔道部で同郷で、後に「財界四天王」とともに呼ばれる生涯の盟友・永野重雄に誘われ高専柔道界の王座を築く。東京帝国大学卒業後、日清紡績に入社。当時社長であった宮島清次郎の目に留まり要職を歴任。名古屋支店長だった1939年、35歳のとき召集され、砲兵少尉として中国戦線武漢に就く。
宜昌作戦中に留守隊に急襲してきた中国軍と応戦し、刀剣による白兵戦となり、刀の使い方などまるで知らず、丸腰で得意の柔道で次から次へと片っ端から中国兵を投げ飛ばして中国軍を退却させた。
1942年中尉で除隊し日清紡に復帰。終戦後の1945年に41歳で同社社長に就任し、日清紡績を産業界髄一の企業に育て上げた。終戦後の混乱期にラジカルな労働攻勢に出る労働者側と闘う、経営者側の代表的人物として日経連設立に尽力。1949年総理事、1960年には代表常任理事、1974年には会長に就任した。日経連の創立から1979年名誉会長に退くまで"日経連の実質的リーダー"で、象徴的存在であった。戦後の日本経済の復興、企業の再建も五里霧中の時代から労使関係の正常化に尽力。戦後、師匠・宮島を通じて吉田茂と関係を持ち、以降、「財界主流派」として政界にも強い影響力を持った。池田勇人内閣時には、永野重雄、小林中、水野成夫とともに「財界四天王」（三鬼陽之助が命名）と呼ばれるようになり、1975年からは土光敏夫らとともに、行財政改革の中心的存在となった。戦後の日本経済の基盤を築いた人物の一人である。1985年に81歳で死亡するまで、政界、財界に多大なる影響を与え続けた。
戦後の1945年、41歳の若さで日清紡の社長に就任後まもなく、1946年4月に発足した経済同友会創設に参加。ここで若手理論家として、おおいに嘱望される。戦時中に仕事の付き合いがあった鹿内信隆と桜田はこの会の主導メンバーで後にコンビを組む。当時から桜田は鹿内に目を付け、後の日本経営者団体連盟（日経連）設立時には日本電子工業の常務であった鹿内を引き抜いた。鹿内を見出したのは桜田である。1946年6月、桜田は諸井貫一、三鬼隆らと対労働の専門組織として関東経営者協会を発足させる。戦後間もなく、幣原内閣の労働組合法を制定で、多くの企業に労組ができると、これを日本共産党に指導され各地で労働争議が起こるが、GHQが労働対策のためのセクションを企業に設けることを許さず、経営者は避けて逃げまわり、労働者側のワンサイド・ゲームとなって各地で吊し上げや人民管理がおこなわれた。"根っこからの資本家魂"を持った桜田には、経済同友会の活動は、過激な労働争議に脅える経営物側の"単なる仲良し団体"に見えて次第に気持ちが離れてゆく。大塚万丈などが唱えた「修正資本主義」が同友会の主流となると、そんな考えでは実際に経営はできないと考えるようになる。関東経営者協会の初代は足立正委員長＝諸井貫一副委員長であったが、労使激突の時代で倒れ、桜田委員長＝鹿内信隆副委員長という労務問題でのコンビが再成立、これが1948年4月、経営者が団結して戦うための戦略本部・日本経営者団体連盟（日経連）設立に至る。日経連は桜田を中心に発足されたもので、桜田は「闘う日経連」の総理事(のちに会長に改称)に選ばれ、労務対策司令部隊長役を務める。戦後の混乱期の多くの労働争議で矢面に立つが、柔道で鍛えた果敢な気力で、三井三池争議など、各地で起こったラジカルな労働攻勢を乗り切った。
1950年代半ば、日本共産党が武力闘争主義からソフト路線へと戦術を転換、"歌って踊って恋をして"を謳い文句に、組織拡大を図る民青が下部組織の労音を通じて、積極的に歌ごえ運動を展開、青少年の間へ急速に浸透し、企業内にも勢力を拡大して党員の組織化を行っていた。左翼勢力の拡大を危惧した桜田は1955年9月、その食い止めを目的とする「共同調査会」という秘密裏の団体を設立。この「共同調査会」を軸に広範な反共活動を行う。代表は植村甲午郎であったが、実質上のリーダーは桜田で、日経連の分身というべき、この団体の設立にあたり「自由主義経済を守り抜こう」と桜田の呼びかけに応じ有力者が続々と集まった。東京財界から桜田、植村、永野重雄、小林中、水野成夫、今里廣記、佐藤喜一郎、大阪財界の芦原義重、松下幸之助、堀田庄三、松原与三松、名古屋財界から野渕三治の計12人を幹事、小坂徳三郎、鹿内信隆、井深大、早川勝、坪内嘉雄、田代茂樹、諸井貫一、盛田昭夫らを幹事補佐とした。会の性格上、表に堂々とは出られず、あくまで覆面組織として通し、事務所は日比谷の日活ビル（のち日比谷パークビル、現在のザ・ペニンシュラ東京）の一室に置き、表札も付けず、月に1回このメンバーが集まった。特に1959年の三井三池争議は、財界人にとって敗北は絶対に許されない天下分け目の戦いであったが、「共同調査会」は、財界（使用者側）の勝利を収めるべく、三井争議の会社側である三井鉱山を支援し、三井争議の資金援助や支援組織作り及び、鎮圧にあたる。また政府側の責任者である松野頼三労働大臣がまったくノータッチで動かないため、第1次岸改造内閣で石田博英を労相に桜田らが推した。石田は、この三井争議での功績から労相ばかりやることになる。先の労音に対抗する手段としては、音楽文化協会（音協）及び、全国文化団体連盟（全文連）を結成させた。また企業に浸透した共産党員の洗い出し、民社党への結党資金の提供、日教組の分裂工作などの他、ニッポン放送設立、フジテレビ開局、産業経済新聞社買収に於けるこのグループを中心とした支援も、メディアを通じた反共対策の一端ともいわれる。「共同調査会」は1968年11月までの13年間活動を続けた。鹿内信隆は「解散の理由は共産主義、社会主義に対する危機感が薄らいだ。国民協会ができて政治のための金がケタ違いに多くなり"財界四天王"が財界を動かせなくなった。佐藤栄作が企業を遠ざけ財界をバカにするようになったこと」と話している。勿論これは「財界四天王」が君臨した時代の衰退を意味する。
師・宮島が帝大同期の吉田茂を支援し政権を取ったことで、宮島―吉田体制の裏方として、小林中、水野成夫、山本為三郎とともに働く。吉田が政界第一線を引退すると、宮島は政策委員を辞し、政界関係のバトンは桜田に渡された。桜田―池田勇人は、第二の宮島―吉田となる。池田は同郷で県人会等で古くからの知り合いでもあり、大蔵次官時代の池田を桜田が宮島、吉田に紹介したのが池田の政界入りの契機。1949年の第3次吉田内閣の発足時に宮島を通じて吉田茂首相に池田を大蔵大臣に推薦した。戦後GHQにより財閥が解体され、非財閥系の大企業も解体されて、一種の真空状態になった。その真空状態や乱世の財界を取り仕切ったのが、宮島の弟子というべき桜田、小林、水野と、後に加わった永野重雄の「財界四天王」と彼らに繋がる人々で、敗戦の混乱期に日本経済の基盤作りを行い、戦後の政財界の舞台裏を取り仕切ることになる。このグループは、経済同友会、日経連、経団連、商工会議所などをまとめて、それを「財界の総意」という形にして政界に圧力をかけた。それは一国の総理を決めたり、辞めさせたりする程の力を持っていた。
戦後の1945年に41歳で社長に就任した際、いち早く精密機械、自動車、エレクトロニクス分野等、現在につながる「非繊維部門」への本格参入を決断した。紡績業は戦後の日本経済復興を主導したが。1950年代半ばをピークに伸びが落ち、重工業化に伴って斜陽した。多くの同業者は社名を変え、合成繊維に転換、オイルショック後、紡績業界が軒並み無配に転落した中にあって、日清紡一社だけが、唯一の安定配当会社として残った。桜田は財界指導者としての立場と、企業経営者としての立場を併立させながら、ともに成功を見た。新入社員には「日清紡は自由主義である」と強調し「フリードリヒ・ハイエクも自由主義の重要さを説いた」と話していたという。19年間社長をつとめ1964年、「社長は60歳まで」という宮島の遺訓を守り取締役会長に退く。
春闘ベースアップ（ベア）が1972年16％、1973年21.7％と高水準で推移していた中、1973年秋に第一次オイルショックが起こり、インフレーションが急速に進んだ。その影響を受けた翌1974年は32.9％という史上最高水準を記録した。戦後初めて実質マイナス成長となった（高度経済成長が終焉した）こともあり、日本経済の行方に危機感を覚えた櫻田は1974年5月に「大幅賃上げの行方研究委員会」を日経連内に設置し、有識者を交え議論を尽くした。その結論は、急速なインフレ進行の原因は、実質経済成長率が低下しているにも関わらず、大幅な賃上げが実施されていることであるとし、生産性の範囲内で賃上げを実施する必要性を宣言し労使に大幅な賃上げ自粛を求め、ベースアップ率を1975年は経過措置として15％以下で、1976年以降は1桁台とするガイドラインを設定した。その結果、1975年の春闘ベースアップは13.1％に急降下、1976年には8.8％の1桁台となり、急速なインフレは終息し日本経済の混乱は避けられた。これらは「日経連に桜田会長あり」を印象づけた。その後、「大幅賃上げの行方研究委員会」は「賃金問題研究会」→「労働問題研究委員会」→「経営労働政策委員会」（日本経団連）と引き継がれ今日まで存続、毎年発行される報告書は日本経済の諸課題、企業の課題を踏まえた経営のあり方を示す指針として広く読まれている。
日清紡以外の事業家としての業績として山下太郎の事業意欲に心を打たれて、桜田個人の決断としてアラビア石油に出資し創立に関与した。この関係でアラビア石油創設以来、監査役を務めた。東邦レーヨン（現・東邦テナックス）の倒産危機では、メインバンクの富士銀行（現・みずほ銀行）の岩佐凱実から頼まれ再建させた。1968年に起きた日通事件では、当時の中曽根康弘運輸大臣から日本通運の再建の一切のゲタを預けられて木島虎蔵を押し込み成功させた。他に三鬼陽之助が創立した「財界研究所」の援助など。故郷・広島への功績として永野重雄会長とともに広島県人会副会長を長く務め、また日本鋼管福山製鉄所の誘致にあたっては、池田勇人に口添えを頼むなど、側面から尽力した。また、財政制度審議会会長など、多数の要職についた。