当たり屋グループ
当たり屋グループ（あたりやグループ）とは、チェーンメール形式で広まった都市伝説上の犯罪集団。自動車・オートバイなどに乗車してターゲットとなる相手にわざと交通事故を起こさせ、示談金や見舞金など、法外な損害賠償を要求してくると噂されている。1980年代末から1990年代にかけて、当たり屋グループへの注意喚起を促す出所不明の文書が人伝いに広く流布したが、これらの怪文書は警察の調査によって根拠のないデマであると判明しており、そのような集団が存在すること自体が都市伝説の一つであるともみなされている。
このデマが発生したのは1986年ごろとされているが、2010年代になってもインターネット上での流布が続いており、TwitterやLINEなどを介して拡散されることがあるという。
当たり屋グループの存在を知らせるものとして広く流布した文書は、「示談金や見舞金を目当てにした当たり屋の集団が県内に来ている」と不安を煽り、その後に当たり屋とされる車両のナンバープレートの番号や、遭遇した場合の対応方法といった、具体的な回避方法が書かれた内容が続く体裁になっている。組織的な犯罪集団がナンバープレートと共に報告され、いつまでも逮捕もされないというのは不自然であるが、当たり屋行為それ自体は実在しており、また内容が漠然としたものではなく具体的なナンバーや対応の方法まで書かれていることが、読み手に注意喚起を促す。こうした内容は読んだ人を不安に陥れ、思わず「事実」として他人に伝えたくなるような噂としての条件を兼ね備えたものとなっている。
こうした文書が流布したのはワープロ専用機とファクシミリ（ファックス）が広く普及したのと同時期で、チラシ、ファックス、回覧板などといった媒体で広まった。それ以前は活字のチラシを作って流布させることは困難な時代であったため、文章が活字で作られていることが信憑性を高めたと考えられる。。情報の広まり方としては、「当たり屋グループ出現チラシ」のファックスやコピーが手元に届き、そのコピーをコピーしたものを他者に送り、受け取った他者がさらにコピーを重ねて、さらに他者に送るといった経緯である。例えば1986年8月に八戸市で流通したチラシの場合、チラシを受け取った者が、それを警察や新聞の発表に基づくものであると事実誤認したまま職場や学校などでコピーを拡散し、その家族が自治体の回覧板や、ガソリンスタンドなどの公共の勤務先で更にコピーを拡散する、といった流通経路が確認できる。
1996年に社会心理学者の佐藤達哉が学生の協力で福島県内で出回っているチラシを収集したところによれば、集まった11枚のチラシはいずれも同一のものがなく、大きさも体裁も書体もさまざまで、強調箇所や補足内容の差異などが見られたという。チラシのコピーを重ねていくうちに文字がつぶれて判別しにくくなったり、作り直された際に誤読され別の文字（数字）に置き換えられるなどの過程を経て、様々なパターンの内容ができていったと考えられる。当時にワープロ専用機が普及し、それまでは一般の手には届かなかった活字の文章が誰にでも作成できるようになり、個人が容易にチラシを見栄え良く作り直せるようになったことも、チラシの伝播力に影響したと考えられる。一説によると、そのパターンは全国で200種類以上にものぼるという。
前述の佐藤達哉による調査でも示されたようにチラシによって差異はあるものの、概ね以下のような内容が見られる。
要注意ナンバーの地名は「品川」「大阪」「山口」など様々だが、全体的に西日本の地名のものが多い。関東地方で偏見や漠然とした嫌悪感を持たれている地域や、著名なヤクザ映画の舞台となっている地名のナンバーが列挙される傾向が見られる。ナンバーが多いとして名指しされた西日本地域では、これを「デマである」とする報道が幾度も繰り返されているが、東日本では否定的に報道されることが少なく、関東地方では広く流通した。
ナンバーの番号リストは流通過程での変化が大きい部分であり、新聞報道を分析すると、1986年末に流通したものは4台、1987年から1990年春にかけては20台、1990年初夏から1994年にかけてのものは30台、1996年から1997年にかけては35台前後と、チラシの流通年代によって増加していく傾向が読み取れる。コピーや複製が繰り返されるうちに誤記されたものもある。明らかにおかしいものも多く、山口県のナンバーが「山」表記であった頃に発行されていたはずの分類番号を持つ「山口」ナンバーや、実在しないナンバー、一連指定番号（ナンバーの中央にある4桁以下の数字）が「0」から始まるナンバー（1962年以降、一連指定番号が3桁以下の場合はそれ以上の桁を「0」ではなく「・」で埋めている）、小型乗用車の車種が明記されているのに貨物車を表すもある。
車種として、クラウンやボンゴ、ブルーバードなどが記されているものもある。車種情報はチラシの流通過程で追加されたり欠落したりしており、チラシごとの違いが大きい。
当たり屋グループの手口として「ターゲットにする車を2台の車でサンドイッチ状態にし、後方からパッシングをして煽り、前方の車はサイドブレーキを使って急停止する（前の車に追突させる）」「道をゆずるフリをし、ターゲットの車が通り過ぎようとすると急発進して当てる」「公務員・女性が狙われやすい」などと紹介しているものや発行者が大企業や役所などになっているものもある。
チラシが流布し始めた1986年頃から、新聞ではこれを「デマ」であるとして報道している。その後チラシにナンバーの情報が追加された際にたびたび再調査も行われているが、リストに掲載された車のナンバーを警察が実調査したところによれば、既に廃車になっていたり、存在していなかったり、記載されている車種と実際の（車検証登録の）車種が異なっている、といったものばかりだったという。そのため警察は単なる「ウワサ」「デマ」であると判断し、「これらの車が当たり屋であるという事実はない」「当たり屋グループ情報に惑わされないように」と注意を呼びかけている。
初期の1986年に流通したチラシに列挙されたナンバーのうち数台は、暴力団と関わりのある人物の車両であったとも報じられたものの、当時の警察の調べでば、当たり屋行為の事実はなかったと結論づけられている。当時の新聞記事によれば、これは1986年8月に兵庫県北部を発端に、「暴力団による当たり屋行為が行われているらしい」という事実無根のうわさ話に尾ひれがつき、ある企業の支店から工場、その従業員、従業員の地元の自治体、金融機関、金融機関の取引先、タクシー業者、市町村へと広まったものであるとして、うわさの伝達経路についても明らかになったとしていた。列挙されたナンバーは、チラシを作成した者が、暴力団関係者とのトラブルに対する私怨として付け加えた情報であると報道された。
1990年にはナンバーが追加されたものが出回るようになったが、いずれも当たり屋とは無関係で、列挙されたナンバーに「山口」ナンバーが多く含まれていることから調査を行った山口県警は、これを愉快犯による仕業であると結論づけている。2008年度にはナンバーを一部改変したものも出回り始めたが、山口県警により当たり屋情報の事実はないと否定されている。
1980年代末から1990年代にかけては、ワープロ専用機、ファクシミリ、コピー機の普及という時代背景と、チラシというメディアの特性に合致した内容がこの噂の伝播力を後押したと考えられているが、その後の時代になっても、古いチラシの内容を電子文章に書き写したものがパソコン通信の会議室に投稿されたり、チラシを撮影した画像がインターネット上に出回ったりするなど、似た類型の噂がメディアミックス化して広まるようになっており、噂の発生から何十年もの年月が経過した後も「当たり屋グループ」のチラシは流布を続けている。自動車のナンバーの分類番号は1999年（一部地域は1998年）に2桁から3桁になっており、2桁時代のナンバーは廃車などによりほとんど見られなくなったものの、チラシの内容を真に受ける人は後を絶たない。
「法外な賠償金を要求される」などと不安を煽りつつ、具体的なナンバーや「このチラシを持ち歩いていれば対処できる」といった現実的な対処法が書かれていることが、この噂を広める効果を上げている。現実的な危機感を煽る内容に、知っていれば誰にでも実行可能な対処法が示されているとき、人はその噂を有益な情報であると思い込み、善意で多くの人に知らせようとする心理が働く。また、いったん噂やデマを信じ込んでしまった人には、それが否定されることに対して嫌悪感を抱くような心理が働くため、「ナンバープレートが知られているのに逮捕されない」といった不自然な点についても「ナンバーは偽装されたものだから警察も動けないのであり、特定の地名に偏っているのは、その方が脅しが利くからだろう」といったもっともらしい理由を想像力で補完して、しばしば噂の信憑性を擁護し、尾ひれをつけ足そうとする。
チラシに込められた「車間距離を取って安全運転しよう」というメッセージに共感し、支持する人々もいる一方、列挙されたナンバープレートなどの内容などは古びたデマでしかないため、ドライバーや自治体などに混乱をもたらすことへの懸念もある。内容を真に受けてチラシを持ち歩いていた者が本物の当たり屋に遭遇した場合に、チラシに書かれたナンバーが相手と一致しないことで、かえって「これは当たり屋ではない」という先入観を与えるかも知れない。また、仮にチラシに書かれているような手口の当たり屋グループが過去には実在していたとしても、その後のドライブレコーダーの普及などの要因により、チラシに書かれているような手口は通用しなくなっているとする指摘もある。例えば2004年にはインターネット上で仲間を募って自転車による当たり屋行為を繰り返していた実在のグループが検挙されたが、100件繰り返しても成功したのは1割程度と、あまりに効率が悪かったという。
さらには、チラシでは特定の地域の人々が、事実に基づかない情報に基づいて「悪者集団」として名指しされ、排除対象として扱われているため、単なる交通安全を促す注意喚起として肯定できないという面もある。具体的には、チラシに書かれた特定の地域・ナンバーを見て、「○○（地名）は運転マナーが最悪」「△△（地名）はガラが悪い」などと偏見を持たれるようになるとも考えられる。