SOS
SOS（エスオーエス）は、かつて船舶を中心に用いられていたモールス符号による遭難信号である。現代では遭難に限らず助けを求める合図として使用されることがある。
遭難信号は半世紀以上にわたって国際条約の無線通信規則では・・・― ― ― ・・・とされてきた。その間、SOSという語は単なる通称に過ぎなかった。
遭難信号・・・― ― ― ・・・は1905年、ドイツの無線規則に採用されたことを嚆矢とする。それまでドイツ船が使ってきた全局呼出符号「・・・― ― ― ・」の末尾「・」を、雑音や混信により聞き逃さないように「・・・― ― ― ・・・」へ変えて、これを遭難信号として定めた。
・・・― ― ― ・・・は一塊のモールス符号としては長く、けして緊急時に打ち易いとは言えないし、また各種通信略号を多用する無線通信士にとって特段にこれが覚えやすい符号とも言えない。また雑音や混信に不利なドット（・）の数が、ダッシュ（―）よりも多い。それにも関わらず、このような符号が考案されたのは、全局呼出符号・・・― ― ― ・をベースにして改良されたことによる。
遭難信号・・・― ― ― ・・・は周囲の無線局に遭難の事実を知らせるのと同時に、全局に通信中止を求める符号だった。なお条文中ではSOSという語を使っていない。
ドイツのベルリンで1906年に開催された第一回国際無線電信会議において世界共通の遭難信号・・・― ― ― ・・・が定められ、1908年7月1日に発効したが、やはりSOSという語は使わなかった。・・・― ― ― ・・・は遭難の事実の通知と、周辺各局へ通信中止を求める符号である。そして制定以来50年以上にわたって国際的な無線通信規則上の遭難信号は一貫して・・・― ― ― ・・・である。
国際条約の無線通信規則の条文にという語が盛り込まれたのは非常に遅く1959年だった。
それは同年にジュネーブで開かれた無線通信主管庁会議で改正された無線通信規則の第36条で、1961年1月1日に発効した。すなわち1960年12月31日までSOSは単なる通称である。
なお無線通信規則の条文中ではないが、1947年に開かれたアトランティック・シティ国際無線電信会議で附属無線通信規則の附録第9号「無線通信用諸種の略号及び符号」の第二節「略符号」にという語が初めて登場している。発効したのは1949年1月1日だった。
日本の無線開発は逓信省が海軍省に協力する形ですすめた。そのため先に無線電信を実用化したのは海軍省である。海軍省は1901年（明治34年）、日本初の無線通信規則「無線電信通信取扱規則」第18条の略符号で、遭難信号に相当する「故障（危険あり）　 ナラ　・―・　・・・ 」を定めた。
やがて日露戦争（1904～05年）の開戦が近くなると、海軍無線への混信防止の観点より逓信省の無線研究は中止となり、公衆通信サービス（無線電報業務）の創業はさらに遅れてしまった。
逓信省は銚子無線電信局JCS（海岸局）と東洋汽船所属の天洋丸TTY（船舶局）による公衆通信サービスを創業するために、「無線電報規則」と、その下位規程であって、危急信号・・・― ― ― ・・・を盛り込んだ「無線電報取扱規程」を定め、1908年（明治41年）5月1日に施行した。
1908年7月1日に発効するベルリン第一回国際無線電信会議の国際無線電信条約附属業務規則第16条にはという語が使われていないことに歩調を合わせ、この語を使わなかった。（ただしこの「無線電報取扱規程」に関していえば、1925年（大正14年）の改訂の際よりを使い始めている。）
逓信省が公衆通信サービスを創業したため、これまで海軍無線電信所から海軍艦船へ送っていた（軍用通信に相当しない）日々の官報などは、海軍省が逓信省に電報料金を払って逓信省の公衆通信サービスを利用することとなった。逓信省の海岸局と海軍省の艦船間で無線電報が交わされるため、「海軍無線電報取扱規約」を定め、その第8条に危急信号・・・― ― ― ・・・を盛り込み、両省で整合をとった。
日本の無線は「電信法」で政府が管掌するとされていたが、1915年（大正4年）11月1日に施行された「無線電信法」で、民間企業、私学校、個人による私設無線を認めた。あわせて施行された私設無線に関する規則「私設無線電信規則」の第22, 23条にある船舶危急符号は国際条約の無線通信規則に準拠し、とはしていない。
上記「私設無線電信規則」に代わる新たな「私設無線電信無線電話規則」が1933年（昭和8年）に作られたが、やはり遭難信号にという語を用いていない。本規則は1934年（昭和9年）1月1日より施行され、という語を採用しないまま太平洋戦争の終戦を迎えた。
そして終戦後の1950年（昭和25年）6月、新しい電波法のもとに施行された最初の「無線局運用規則」の第76,80,82,85,89条の条文中および「別表第2号の2」において、ようやく遭難信号が登場したのである。
2018年（平成30年）時点では電波法第52条第1号にある遭難通信に使われる遭難信号として、総務省令 無線局運用規則の「別表第2号の2の（1）」にが残っている。
モールス符号には遭難信号・・・― ― ― ・・・のように長いものは定義されておらず、これを文字にすることはできない。そのため新聞・雑誌では表記に苦慮するし、また口述するにしても・・・― ― ― ・・・をその都度ドット（・）とダッシュ（―）で『ドドドダーダーダードドド』と発声するのは煩わしい。
そこで1909年頃より・・・― ― ― ・・・を便宜的にいくつかの塊に分割されているものと見なすことで文字化し、また口述するようになった。例を挙げれば下表のようにいろんな分割法が考えられるが、最終的にはドット群「・・・」とダッシュ群「― ― ― 」に分割した、・・・（S）、― ― ― （O）、・・・（S）、が一番シンプルという理由で、新聞などの文字メディアを通じて広まったとされる。
すなわち、たまたまドット群「・・・」が「S」で、ダッシュ群「― ― ― 」が「O」であったに過ぎないという。
SOSという単語は・・・― ― ― ・・・を文字化や口述するための便宜的な手段（通称）として、非常に早い時期より、一般人はもとより無線通信士、無線技術者、電波行政関係者に至るまで、広く受け入れられている。ときにSOSが"Save Our Souls"（我らを救え）や"Save Our Ship"（我が船を救え）の略と言われることがあるが、これらは1912年のタイタニック号沈没事故の頃に考案されたもので、後付けである。
しかしV7、3B、VTB、SOS、IWNI、EUTDE等と多くの分割法があるにもかかわらず、SOSが選ばれ、それが広く支持されたのは、単に分割の単純さだけではなく、当初の頃より"Send Out Succor"（救援の送信）、あるいは"Suspend Other Service"（他の通信は沈黙せよ）、"Stop Other Service"（左同）等の遭難信号としてふさわしいフレーズ（語呂合わせ）が作られ、語られていたからとも考えられるが、これについては検証されていない。
以下ここでは・・・― ― ― ・・・をと表記する。
海難事故に遭った船舶が、無線電信により実際に救助された最初の事例は、1899年4月28日にドーバー海峡の北入口、の浅瀬に常時係留されている「イースト・グッドウィン灯台船」が、濃霧の中を航海してきた「マシューズ号(SS R.F. Matthews)」に追突された事件である。船体を損傷したイースト・グッドウィン灯台船は灯台に無線電信で救助を求めて無事救出されたが、この時期にはまだ遭難信号というものを定めていなかった。
1900年4月25日にマルコーニ国際海洋通信会社が設立された。マルコーニ国際海洋通信会社は、北ドイツ・ロイド社の大型客船「カイザー・ヴィルヘルム・デア・グロッセ号(SS Kaiser Wilhelm der Grosse)」に無線局を開設して、同年5月15日より世界初の海上移動における無線電報サービスをスタートさせた。1901年になるとキュナード・ライン社の大型客船ルカーニア号()やその姉妹船カンパニア号()をはじめ、続々とマルコーニ局が置かれた。
こうして海上移動の無線電報サービスは順調に発展していったが、世界共通の遭難信号は1903年8月4日から13日にベルリンで開かれた無線電信予備会議で提案されたものが最初である。イタリア代表より遭難信号SSSDDDの提案があったが採択には至らなかった。
しかし会議終了後の1903年12月7日に、マルコーニ国際海洋通信会社の無線局を設置していたの「クルーランド号()」がアントウェルペンからニューヨークに向かってアイルランド沖を航海中にステアリング・ギアを破損する事故を起こし、翌12月8日に無線電信で救助された。クルーランド号は無線電信で助けを求めた最初の定期航路船である。幸い乗員乗客900名は無事だったが、この事故で専用の遭難信号を制定する重要性が強く認識された。
マルコーニ国際海洋通信会社はただちにその検討に入り、1904年1月7日の社内通達第57号で自社の遭難信号を「CQD」と定めた。施行日は1904年2月1日だった。『マルコーニ社の遭難信号「CQD」の"CQ"はAll Station（全局）、"D"はDanger（危険）またはDistress（遭難）を意味する。』とマルコーニ自身が説明している。なお「CQD」はマルコーニ社の社内符号であり他の無線会社には関係しない。
一方でライバルのテレフンケン社があるドイツ帝国では、無線電信条例（Regelung der Funkentelegraphie im Deutschen Reich：1905年3月30日公布）を定めて1905年4月1日より施行した。この無線法では全局呼び出し信号「・・・― ― ― ・」とは別に、遭難信号「・・・― ― ― ・・・」を規定した。ドイツ船が全局呼び出しに用いていたでは、Eが1短点（・）で緊急時に聞き落とす恐れがあるため、3短点のS（・・・）に変更した符号を新たに定めたものだった。これはドイツの規則であり他国の無線会社には関係しない。
また「」は意味のない長（―）・短（・）の配列が先にできて、後になり文字化されたが、「CQD」は意味のある文字から作られたという違いもある。文字に意味があるので、一塊につないでしまう「」（―・―・― ―・― ―・・）ではなく、文字が聞き取れる「CQD」（―・―・ 　― ―・― 　―・・）である。
マルコーニ社の「CQD」やテレフンケン社の「」の他にも、1905年12月にアメリカ東海岸で起きた海難事故ではシンプルに「HELP」が使われるなど、無線会社間で遭難信号は統一されていなかった。
また日本艦船で初となる遭難信号は1904年（明治37年）5月15日未明に海軍二等巡洋艦吉野が発したものだが、（前述した）「故障（危険あり）　 ナラ　・―・　・・・ 」符号が用いられたかどうかは不明である。
1906年10月3日から11月3日にベルリンで開かれた第一回国際無線電信会議において世界共通（無線会社共通）の遭難信号の制定が討議された。審議の際にはマルコーニ社の社内符号CQDや、船舶で使われていた旗旒信号のNC（遭難）を無線電信でも使ってはどうかとアメリカから提案されたが、最終的には開催国ドイツの無線法で定めていたが採択された。会議最終日（1906年11月3日）に調印された国際無線電信条約附属業務規則の第16條にはが規定され、発効日を1908年7月1日とした。
条約調印各国は発効日までにそれぞれの国会で批准し、自国の関係法規を整合させ、これを実行に移すことになった。日本は1908年（明治41年）3月18日に枢密院で批准し、同年6月22日に公布、同年6月23日に官報で告示している。これに並行し、枢密院で批准された直後の1908年4月9日、無線に関する法律「電信法」のもとに定めた無線電報取扱規程の第6条に「危急　・・・― ― ― ・・・」が盛り込まれた。日本では・・・― ― ― ・・・を「危急」と命名し、国際無線電信条約附属業務規則が発効するよりも、二月早い1908年5月1日に施行されたのである。
しかし「他社とは交信しない」ことを方針とするマルコーニ社にとって、他社との符号共通化など全く無価値だった。を定めたベルリン会議の無線規則が1908年7月1日に発効してもこれを使おうとはせず、自社のCQD規定をそのまま残した。
マルコーニ社の遭難信号CQDが初めて使われたのは1909年1月23日、ニューヨークから北東へ200kmほど離れたナンタケット沖で起きた、ロイド・イタリアーノ・ラインの「フロリダ号」とホワイト・スター・ラインの「リパブリック号()」の衝突事故である。リパブリック号に開設されたマルコーニ局MKCがCQDを発信すると、ただちにマルコーニ社の海岸局MSCおよびホワイト・スター・ライン「バルチック号()」のマルコーニ局MBSと連絡が取れ、掛け付けたバルチック号によって乗客1500人が救われた。無線電信が多くの人命を救ったと大いに注目を集め、リパブリック号の通信士は英雄となった。
無線通信の商用化以来、しばらくの時代は、船舶無線局のオーナーはその船を所有する海運会社ではなく、無線会社だった。契約した船に各無線会社が自社の無線局を開設して、自社の通信士を配置していた。したがって「マルコーニ社製の無線機を使う船」というよりも「マルコーニ社の無線局を開設している船」とする方が誤解が少ない。またこの時代のマルコーニ社の無線局はMarconiの頭文字"M"で始まる3文字のコールサインを使用していた。
を初めて使ったのは、1909年8月11日、ニューヨークからジャクソンビル (フロリダ州)に向かっていた「アラパホ号(SS Arapahoe)」の局VBがハッテラス岬沖でプロペラシャフトを破損した際に無線電信で救助を求めたところ、ユナイテッド・ワイアレス社ハッテラス岬海岸局HAおよびクライド・ライン「ヒューロン号(SS Huron)」のユナイテッド・ワイアレス局VHと連絡がとれ、全員救助された事故だったとする説と、1909年6月10日、アゾレス諸島沖で難破したキュナード・ラインの「スラボニア号()」のマルコーニ局MVAが発信したものだという説がある。
アラパホ号の事故では、翌日の新聞各紙が同号のの発信を伝えている。しかしスラボニア号の事故の場合、直後の新聞各紙は『スラボニア号がCQDを発した』と報じている。
スラボニア号の沈没から1年も後になって、同号がを発したとする記事が雑誌"Modern Electrics"（1910年9月号　315ページ）や新聞"Lincoln Daily News"（1910年8月1日　1ページ）に登場した。特に"Modern Electrics"誌は「スラボニア号SOS説」の出典元として使われることがあるが、"Modern Electrics"誌には事実検証できるものが一切示されておらず、現在もなお検証がなされていない。
アラパホ号の事故から半月後の1909年8月26日に起きたアラスカ汽船のオハイオ号の事故でも、同船のユナイテッド・ワイアレス局AOはを使っている。その後も、1909年11月のノールマハル号、1910年2月のケンタッキー号、1910年3月のタグス号、1910年7月のモムス号等の事故において、ユナイテッド・ワイアレス社は国際的な遭難信号を使っている。
が広く知られるようになると、悪質な偽事件が起きた。
1910年10月23日夜、ロードアイランド州ニューポートの税関監視艇アクシネット（Acushnet）号RCUが「オクラホマ号（SS Oklahoma）」のユナイテッド・ワイアレス局QBが発する遭難信号を受信した。遭難地点が聞こえなかったため、ナンタケット灯台船無線局にも協力を要請し、オクラホマ号を探呼したがコンタクトは取れなかった。しかし複数の周辺局がオクラホマ号のを聞いていたため大騒ぎになったのである。
オクラホマ号はJ.M. Guffey Petroleum Company所属の船で、新聞社の取材に対して、46名の乗員で19日にペンシルバニア州フィラデルフィアを出港し、テキサス州ポートアーサーへ向かっており、最後の連絡は10月21日19時でハッテラス岬沖だったと明かした。するとが受信されたニューポートとは反対方向へ4日間も進んでいることになり、遭難信号の信憑性が疑われだした。
そして翌24日夜、当のオクラホマ号から『ポートアーサーに向け、メキシコ湾を安全航行している。』と連絡があり、昨夜のが悪質なイタズラだったことが判明した。
このように1910年には遭難信号としてが一般的になっていたにもかかわらず、マルコーニ社がCQDを使い続けたことで知られているのが、飛行船「号」の遭難事故である。新聞社の社員であり、冒険家でもあるウォルター・ウェルマンは1906年より飛行船で北極点を目指していたが、1909年4月6日、ロバート・ピアリーの犬ぞり探検隊に先を越されてしまった。そこでウェルマンは飛行船アメリカ号で世界初の大西洋横断飛行を計画したのである。1910年6月、飛行の様子を無線電信で逐次新聞社へ届けるために米国マルコーニ社と契約を交わし、無線機とアンテナがアメリカ号に取り付けられた。
1910年10月15日の朝、アメリカ号でアトランティックシティを飛び立った通信士は、米国マルコーニ社のシアスコンセント海岸局MSCで働いていたジャック・アーウィン（Jack Irwin）だ。初日は飛行も無線連絡も順調で、米国東海岸沿いを北東へ大圏コースで欧州へ向かっていたが、まもなくエンジン・トラブルと暴風に遭い、南東へ、さらに南へと低空で漂流しはじめた。アーウィン通信士は10月16日夕刻よりCQDで助けを求めたが、うまく通信を確立できないまま長い時が過ぎていった。
1910年10月18日早朝4時頃、一隻の船を発見し無線でCQDを送ったが応答がなく、電気ライトでモールス信号を送ってみたところ反応があった。アーウィン通信士は自分たちが無線を装備していることをライトで伝えると、しばらくして無線で返事がきた。その船はニューヨークに向かっていた英国の「トレント号()号」（呼出符号RNR）で、アメリカ号の全乗員6名と猫1匹が救助された。空からはじめて用いられた遭難信号は国際的なではなく、マルコーニ社独自のCQDだったのである。
1912年4月15日、ホワイト・スター・ラインの「タイタニック号」が沈没した際には、同船のマルコーニ局MGYが遭難信号CQDを発信し、後になっても打った。しかしその一週間前の4月8日早朝、ボルチモアからボストンに向かっていた Merchants & Miners Transportations社の「オンタリオ号(SS Ontario)」（呼出符号Q2）の事故でも遭難信号が使われているように、タイタニック号がを発した最初の船ではない。
ただし初めてを使用したマルコーニ局に関してはタイタニック号に開設されたMGYだといわれており、もしそうならば、前述したスラボニア号のマルコーニ局MVAが初めてを発したという説は自動的に否定される。なお他社と交信しない方針のマルコーニ社だったが、1911年6月より段階的に緩和され、1912年10月撤廃された。これに同期するかのようにマルコーニ社のCQDの使用は終了した。
1909年の初CQD、初より30年目に当たる1939年の2月11日、ニューヨークのホテル・アスターで開かれた「ベテラン無線通信士協会」VWOA（Veteran Wireless Operators Association）第14回年次総会において、CQDをはじめて発信しリパブリック号とフロリダ号の乗員乗客を救ったジャック・ビンズ元通信士、およびをはじめて発信しアラパホ号の乗員乗客を救ったハウブナー（Theodore D. Haubner）元通信士にマルコーニ・メモリアル・メダルの銀賞が贈られた。受賞式典には当時のフロリダ号の船長をはじめ、救助に向かったバルチック号の船長と操舵主任も招待されている。「ベテラン無線通信士協会」VWOAはかつて自分たちが所属していた無線会社の垣根を越えた、退役無線通信士の親睦会である。
アラパホ号のハウブナー（Theodore D. Haubner）元通信士が初のを打ったJ.H.Bunnell & Company製の電鍵と、その時に同氏が使用していたヘッドフォーンは、 同氏の家族によりミシガン州ディアボーンでエジソン学会が管理・運営するヘンリーフォード博物館に寄贈されている。
1979年の第11回国際海事機関IMO（International Maritime Organization）総会において最新技術を取り入れた新しい全世界的な海上遭難安全システムを確立することを決議し、そのシステム検討に入った。
新しい全世界的な海上遭難安全システムはGMDSS（Global Maritime Distress and Safety System）と命名された。1988年11月、GMDSSを1992年2月1日より導入開始し、1999年2月1日に完全実施することを目標として「海上における人命の安全のための国際条約」（SOLAS条約）の改正を行った。日本ではこの移行日程に合わせて、1991年（平成3年）までに電波法、電波法施行規則その他の関係諸規則が順次改正された。
1999年1月31日をもってモールス符号による遭難通信の取扱いは廃止された。今では船舶からの遭難信号の発信には、GMDSSによる非常用位置指示無線標識装置（EPIRB）が、航空機には航空機用救命無線機（ELT）が使われている。
しかし自動化されたGMDSSに移行したことで、遭難信号の誤発射が急増した。
海上保安庁の発表によると2002年（平成14年）から2006年（平成18年）の5年間の遭難警報総数7802件中、誤発射が5702件もあった。また1999年（平成11年）7月から2007年（平成19年）7月に発生した誤発射事件のうち795件について原因分析したところ（3件の不明を除き）、約65%が乗組員の人為的なミス（誤操作418件および整備不良95件）、約20%が機器不良（161件）、約15%が不可抗力（118件）だった。
1976年（昭和51年）にリリースされたピンク・レディーの楽曲「S・O・S」では冒頭に置かれたモールス符号音が問題となり放送できなかった（その後、冒頭のモールス符号音をカットしたものが放送されるようになった）。しかしテレビドラマ「マグマ大使」（フジテレビ、1966-67年（昭和41-42年））の主題歌では歌詞中に『SOS！SOS！』と連呼する箇所があったが、問題なくオンエアーされていた。これは音声による遭難信号は「メーデー」であって、「SOS」ではないからである。
しかし、その知名度は圧倒的にSOSの方が高い。モールス符号による遭難信号が廃止されたとはいえ、助けを求める言葉・文字として が広く社会に浸透しているため、形を変えて事故や災害現場で利用されることが少なくない。
2014年（平成26年）4月にオーストラリアで砂州に取り残された5名が砂浜に巨大SOSを書いてヘリコプターに発見された事件や、2016年（平成28年）8月にミクロネシアの無人島の砂浜に書かれたSOSの文字を海軍の航空機が発見し、二人の遭難者が救出されたこともあった。
また日本でも東日本大震災や平成28年熊本地震の際に、食糧や水、負傷者の搬送などを求めるため、避難所となった学校の校庭や屋上などに、上空を飛ぶ飛行機やヘリコプターに見えるように大きく の文字を作っている様子が見受けられた。
なお国際民間航空機関（ICAO）は国際民間航空条約の附属書12「捜索および救難」において対空目視信号（Ground-Air Visual Signal Code）を定めており、シンボル「」には"Require assistance（救助を要す）"という意味が与えられている。
公益財団法人交通エコロジー・モビリティ財団が「」の文字と受話器や押しボタンを組み合わせて、非常電話・非常ボタンを表すピクトグラムを策定しており、JIS Z 8210でも同デザインで採用され、鉄道車両内や鉄道駅などに表示されている場合がある。
モールス符号の からの派生として、何かの信号を3回ずつ一定間隔で繰り返すことで、救助を求める信号となる（例：光を3回点滅させる、笛を3回鳴らす、銃を3回発砲する、石を3個重ねる、3本の棒切れを等間隔に立てる、周辺の物を燃やして3つの煙を等間隔に立てる、三角を描くように飛行する）。
またアップル社が2017年（平成29年）9月20日にリリースしたiPhoneのiOS11から「緊急SOS」機能が追加され話題をよんだ。これは緊急時にロックされたiPhoneから警察、海上保安庁、救急や消防へ通報できるものである。