炭鉱
炭鉱（たんこう、coal mine）は、石炭または亜炭を掘り出すための鉱山のこと。
なお、しばしば上記意味に対し、炭鉱と同じ読みの炭礦の表記が当てられる。その理由として石炭が金属ではなく、その採掘地を金属鉱山とも呼べないため、漢字の偏が「金偏」ではなく「石偏」となるのが正しいためとも主張される。また、石炭採掘の坑道という意味で通常用いられる炭坑もしばしば炭鉱を指すために使われる。本項目では上記定義が示す用語を「炭鉱」に統一し記述する。
石炭の採掘の歴史は、中国の考古学的形跡から紀元前約3490年以降とされる。当初は鉱脈に沿って採掘する、と呼ばれる縦穴を掘った後に底の周囲を（鐘の形状に）採掘する手法が取られた。
本格的な炭鉱開発が世界的に始まったのは18世紀に入ってからであった。その背景にはその時期に製鉄と燃料の需要が急速に高まったことを上げることができる。
日本では、江戸時代末期から筑豊、唐津地方で採掘された石炭が個人消費されており、薪の代用とされていた。
日米和親条約締結後、函館などの港の開港により船舶への燃料供給の必要性が高まり、1857年（安政4年）北海道白糠町で日本初の洋式坑内掘炭鉱が開発された。さらに財政が逼迫していた諸藩が陣頭指揮をとって、炭鉱を開発していくようになる。当初は軌道に乗らなかったものの、瀬戸内地方の製塩業者向けの販路を見出すと大きく発展を遂げた。その当時の製塩では海水塩を蒸発させる燃料に松やにを利用していたが、その松やにの価格が高騰し、低コストであった石炭が歓迎されたのである。
このように炭鉱の歴史は、石炭の需要拡大と歩調を合わせてきたといえる。以下に述べる採掘方法の発展や都市の発展も同様である。
現在世界において石炭産出量の多い国は中国、ロシア、アメリカなどである。
大規模な炭鉱は炭田とも呼ばれ、大規模なものは、中国の大同炭田、萍郷炭田などのほか、アメリカのアパラチア炭田、ロッキー炭田、カザフスタンのカラガンダ炭田、クズネツク炭田、ウクライナのドネツ炭田などであり、他に、インドのダモダル炭田、ポーランドのシロンスク炭田、日本での輸入が多いオーストラリアのモウラ炭田などが有名である。
古くから産炭地として知られたが、小規模であることや設備の老朽化などに伴い規模を縮小しつつあるものには、産業革命と共に発展を歩んだイギリスのランカシャー、ヨークシャー地方、ウェールズ地方。ドイツのルール地方、ザール地方、チェコのボヘミア地方などを上げることができる。これらの中には閉山を余儀なくされたものも多い。その一方で、中小規模ながら高品質の石炭を産出することで稼働を続ける炭田として、ベトナムのホンゲイ炭田のようなものも存在する。
日本では現在、坑道掘りでは太平洋炭礦を引き継いだ釧路コールマインが存続している。露天掘りでは、砂子組が砂子炭坑三笠露天掘坑（三笠市奔別鳥居沢町）の他、三井系、三菱系がそれぞれ数社が採掘し北海道電力へ納入している。
製鉄産業および石炭化学工業、または蒸気機関車の隆盛と共に石炭産業が興隆した。最盛期には800以上の炭鉱があり、石狩炭田、釧路炭田、常磐炭田、三池炭田、筑豊炭田などの大規模な炭田を中心に、留萌炭田、天北炭田、西彼杵炭田、唐津炭田、大嶺炭田、天草炭田、北松炭田、糟屋炭田などが知られていたが、後に安価な輸入品に押され、加えて石油へのエネルギー革命を転機に、多くの中小炭鉱が岐路に立たされ、姿を消していった。
筑豊炭田は大規模であったが、良質炭の涸渇による品質劣化や施設の老朽化などが急速に進んだため1975年（昭和50年）までに500近くに上った炭鉱は全て姿を消した。
石狩炭田はスクラップアンドビルドを打ち出し、最新鋭技術の集積、高収益体制を行うなど効率化を図ったが、鉄鋼不況によるコークス販売不振や一向に減らなかった炭鉱事故（後述）がとどめを刺し、1995年（平成7年）に北炭空知（歌志内市）が閉山したのを最後に全てが閉鎖された。
三池炭田は品質の優れた瀝青炭が中心であり、最新鋭の技術を投じたため上述2炭田より長く稼動したものの、依然として輸入品より高額であり、国が火力発電所の燃料としての買い上げを打ち切ると、1997年（平成9年）に閉山に追い込まれた。また、九州で唯一残った池島炭鉱も2001年（平成13年）に幕を下ろした。
露天掘りの炭田はいずれも最盛期の坑内掘りに比べて小規模な産炭場が多かったが、近年の原油高騰に加え、2011年に発生した福島第一原子力発電所事故の影響を受けて、石炭見直しの流れができ、いずれも増産を要請されている。一時期約100万トン程度にまで落ちた国内炭の生産は、2015年には約145万トンにまで増加した。多数の人員を必要とした坑内掘りと異なり、露天掘りは日本の建設機械技術の高度化の恩恵で簡単かつ安全に機械化ができ、露出していない石炭層の上部を開削して採掘が可能になった。また、炭じんやメタンによる大規模爆発の可能性も低くまた発生した際にも対処の困難性が段違いに低いため、人件費の高額な日本でも輸入炭に対する価格の不利が少ない。
地表近くに鉱床が存在する炭田では露天掘りが行われるが、それに適さない場合は地表から炭層まで坑道を掘り下げ、炭層に切羽という作業現場を作り採炭を行う「坑内掘り」が行われる。
露天掘りを参照。
採掘区域の開発手法により、2種類の採掘法がある。
切羽での採炭方法は、技術の発達により改良が重ねられた。おもな採炭法を以下に示す。
現在 釧路炭鉱で採用されてる採掘法である。
炭鉱は石炭の採掘地に作られるものであるが、石炭の分布、すなわち炭層は幾重にも重なっている。したがって採炭条件もそれにしたがい、採炭地である切羽の場所も深層化していく。そのため、人員、採掘機具、あるいは排水や通風のための道を開ける必要もあり、最低二本以上の主要坑道を掘っていく。この坑道には人員を載せる人車、採掘した石炭を乗せる炭車を走行させる。
掘り方によって立坑、斜坑、水平坑などと呼ばれるが、日本では斜坑が多く、継ぎ接ぎされて段重ねになっていた。1961年（昭和36年）での日本の炭鉱における平均切羽深度は地下250mである。ところが、日本より早く採炭が進んだイギリス、ドイツでは750mにも達していた。これは前述の長壁式採掘法の発展と関係しており、労働の集約、産炭の効率化を図った結果であり、ルール炭田では特に優れた合理化システムが確立していた。しかし、日本では後に斜坑での限界を感じ、立坑にシフトしている。これは日本の炭鉱が地層の年代が相対的に若く、そのため地形が褶曲（しゅうきょく）し、採掘が困難であるほか、ガスや水が多く含まれているため、それによる品質の劣化、あるいは大規模な事故を幾度となく体験してきたためである。
露頭採炭から沿層の地下採炭に移るにつれて、湧水と可燃性ガスが問題となった。これらは初期の技術力では、炭坑の寿命を決定する最大の要因になっていた。したがって排水の機械化と換気体系の成立は、深層採炭の前提条件であった。
鉱山事故も参照。
日本では明治年間になると殖産興業の名の下、鉱山開発が盛んに行われた。しかし、当時の鉱山は利益優先で、労働環境は二の次であったため安全対策は劣悪な場合が多く、特にガス爆発や粉塵爆発が発生しやすい炭鉱においては、しばしば大規模な事故が発生した。小規模な死傷事故は、記録に残っていない事故まで含めると膨大な数となると考えられる。第二次世界大戦後、安全対策が充実すると事故の発生件数は劇的に減少したが、高コスト、流体エネルギーへの転換、輸入炭の増大などから閉山が相次ぐことになった。また、事故も完全になくなったわけではなく、そのため事故に対する労働者や遺族への補償も経営者の大きな痛手となり、日本の炭鉱衰退に拍車を掛けた。中華人民共和国では、1990年代以降、経済の発展と共にエネルギー需要が逼迫し、小規模な炭鉱開発が無数に行われるようになった。政府は法令を整え安全対策などの充実を図るものの、貧弱な施設で操業する中・小企業および無届け業者が非常に多く大事故の発生が絶えない（無届け業者は事故が発生すると、救助を行う前に逃げ出すという）。
2005年には3,341件の事故により5,000人以上の労働者が亡くなったという。事故に関連して処罰された責任者は200名を超える。このため、中国政府は2006年には年間生産量が3万トンを下回る比較的小規模の炭鉱を2007年までに強制的に閉鎖する施策を発表したほか、2008年には、2010年までに小型炭鉱の数を1万ヵ所以内に整理削減する目標を発表している。政府の労働安全当局により、2015年の鉱山（炭鉱以外を含むものかは不明）の年間死者数は598人という数字が伝えられている。
トルコ一般鉱山労働組合（The general Mine Workers Union in Turkey）によると、トルコ国営石炭公社（Turkish Coal Corporation ; TTK）の経営する炭鉱において、2000年から2009年の間に、25655件の事故が発生し、63人が死亡、26324人が負傷している。
エネルギーの安全保障政策の観点から、アパラチア炭田産をはじめとして国内産の石炭の利用が行われており、露天掘りのほか、坑道による炭鉱も現存する。
石炭は元々労働者の手作業で採掘していたものであり、多くの労働力を必要とした。男性の場合は「炭鉱夫」と呼ばれる。
北海道では囚人鉱夫も使役された。九州では囚人の使役は認められず、その代わりに朝鮮半島から募集した。
第二次世界大戦後には、いわゆる傾斜生産方式を背景に各地の炭鉱に労働者が集まった。
19世紀初頭、子供や女性はhurrier、またはcoal drawer、coal thrusterと呼ばれる運び屋として雇われた。女性は一人で運ぶのは難しかった事から子供が手伝い。それらの作業は、しばしば12時間のシフトで積み下ろしを行った。
3歳から4歳の児童が雇用され、男女の区別なく仕事に従事した。運び屋はthrustersと呼ばれ、頭や体全体で押すことから毛髪が失われることもあった。力の無い子供はcoal trappersとして雇われた。彼らの仕事は、ワゴン通過時の換気用のトラップドアの操作などである。鉱山が大きくなると人力では難しくなり、10歳から14際の子供はcoal driversと呼ばれるワゴンを引く馬を誘導する作業があてがわれた。
1842年になると、10歳以下の鉱山での雇用は「」によって禁止された。1870年には、5歳から13歳までのすべての子供が学校に通うことが義務づけられ、多くの炭鉱で従事した子供は辞めてしまったが、1920年代では学校を去った者の一般的な職であった。
石炭は重量物であり陸運輸送だと費用が多く掛かる。そのためコストを削減するために石炭産地、炭鉱の近辺に原料炭の加工工場が設けられた（原料立地型）。そして、その炭田、あるいは工場で労働する人材を確保するために各企業は炭鉱住宅などを設け、そこに一つの集落を形成していくようになり、大がかりなものになるとそこに病院、学校、公園などを設けた一つの都市を形成するようになる。
釧路市や夕張市といったように都市が大きくなり、インフラの整備と並行して、労働者を相手にした飲食産業、映画館、風俗産業などの娯楽産業も発展し、賑わいを見せるようになった。北海道の石狩炭田に点在する美唄、夕張、三笠、赤平、芦別、歌志内などはその典型であり、市域に大小無数の集落が点在し、雇用企業と共に成り立っていた。
空知や筑豊地方では石炭を輸送するための貨物列車を走らせる炭鉱鉄道が開発され、それは同時に住民の交通の足となって大消費地と直結していた。尚、日本以外では中国の撫順（既に閉山）や大同、米アパラチア山脈の滝線都市、ドイツのルール工業地帯、ロシアのクズネツク地方（ノヴォクズネツクなどケメロヴォ州南東のトミ川流域）、カザフスタンのカラガンダ地方、ウクライナのドネツ地方などが代表である。
だが、日本の場合は太平洋戦争後になって輸入石炭の増加に伴い、相対的に高コスト体質であった国内の石炭産業は衰退を始め、加えて1960年代頃から石油へのエネルギー転換が進むと燃料及び加工品としての石炭需要は大きく減少した。一方で、戦後復興と高度経済成長によって製鉄所での石炭需要は高まり、石炭は主としてコークスへの加工に用いられるようになった。しかし、日本の場合は前述のように輸送コストと輸入依存の加減で、製鉄所は港湾に設けられるのが普通であった（港湾立地型）。そのため、原料立地の優位性を失った日本の炭鉱都市は軒並み大ダメージを受け、経営企業は規模縮小を余儀なくされ、それに伴い炭鉱の廃業、閉山などにより労働人口が減少の一途を辿ることになり、都市や集落が崩壊していった。
山間部に炭鉱集落を持ち、炭鉱及び炭鉱鉄道に依存していた都市や集落はその廃止によって壊滅的な打撃を受け、都市が機能しなくなりゴーストタウンとなった例も少なくない。市域のほとんどが中山間部であり、炭鉱集落であった夕張市に至っては人口は最盛期の1割にまで減少しており、他に三笠市、芦別市、赤平市、歌志内市、山田市（現嘉麻市）の人口減が著しい。集落崩壊により無人になったものとしては長崎県の海上に浮かぶ端島（軍艦島）、釧路炭田の雄別地区、留萌炭田の浅野地区、西表島の西表炭鉱などがあり、一方で残存した集落も住民の高齢化、炭住の老朽化、インフラ不足などの問題が発生している。
また、このような地区では代替的な産業も発展しにくい。特に筑豊地方では土壌が、埋め戻したボタなどによって汚染されているため土壌改良もままならず、農業に発展を見出すことも困難になっている。その中で夕張メロンなどは産業転換に成功した一例であるが、炭鉱ほど大規模な労働力確保に至るものではない。またバブル期の観光依存によりレジャー施設や箱物施設を多く建設した結果、その維持費が財政を圧迫した例もある（夕張市はその典型例である）。
幸い、交通条件が悪くない都市は産炭依存の都市構造脱却に成功している。炭鉱を基盤に東北海道最大の都市に成長した釧路市は産業のすそ野が広がり、北海道で東部最大の工業都市に発展した。宇部炭鉱を抱えていた宇部市は、戦前よりセメント工業や石炭化学コンビナートの形成が進んでいたことから、戦後は瀬戸内工業地域に組み込まれる形で徐々に炭鉱の比重を低下させながら閉山を迎えている。糟屋郡に分布していた糟屋炭田一帯の市町は、後の福岡都市圏の拡大により衛星都市として当時より人口は増加している。常磐炭田を抱えたいわき市は首都圏への近接性から機械工業への転換を行い、また温泉開発などにも成功している。また、石狩炭田の中で国鉄函館本線と国道12号の沿線都市であった岩見沢市は大都市札幌にも近く、かつ支庁所在地でもあったため、影響は比較的軽微であった。同じく美唄市も当時より人口は激減しているものの、まだ山間部の自治体ほど壊滅的な人口減少には及んでおらず、品種改良による稲作への転換を推し進めた。
天草炭田のように地域が石炭産業に依存しておらず、すでに漁業など他の産業が多様化していた地域では、閉山の影響は軽微であった。また、西表炭鉱は関係者の大半が本土や沖縄本島、台湾からの出稼ぎ労働者という独特の社会構造を持ち、地域社会とは隔絶された存在であったため（同項参照）、閉山が地域経済に及ぼす影響は少なかった。日本以外では大規模な露天掘りが行われている炭田も多く、また中国などでは鉄鉱山と製鉄都市との関係を結ぶ原料立地型都市も多い。だが、現存の炭鉱都市も相次ぐ事故による労働災害や大気、土壌、水質汚染による環境の悪化とそれによる罹患者増大の問題などが深刻な問題となっている（これらの問題は日本でも発生していた）。また、原料立地型の優位性を生かしていたルール工業地帯、ロシアのクズネツク工業地帯なども工場、施設の老朽化、発展途上国と比較して高コスト体質で競争に苦戦を強いられるなど現地工場での生産能力減少とそれに伴う石炭需要減少の影響を大きく受けている。
サッチャー政権が「小さな政府」方針のもと、第2次世界大戦後に国有化されていた石炭産業の民営化をはかり、1984から1985年にかけてなどイギリス史上に残る社会運動があったが、1994年に民営化された。背景としては、北海油田の開発や海外との石炭価格競争などがある。1981年には211あった炭鉱は、1985年には169カ所、2000年には 17カ所、2005年には8カ所にまで激減した。職にあぶれた労働者は年金を受けるなどの支援が行われたが、次の世代には支援は行われなかったことから犯罪率の上昇、麻薬の蔓延を招いている。
炭鉱閉鎖後、土壌改良、公共緑地・スポーツ施設建設などの物理的支援。企業誘致や教育・雇用、起業支援などが行われ、イングランド北部の村グラインソープなどは成功例として上げられるが、依然として炭鉱都市は貧困問題として議会で問題になっている。
など