骨髄バンク
骨髄バンク（こつずいバンク、Marrow Donor Program）とは、白血病などの血液疾患の治療として造血幹細胞移植（特に「骨髄移植」）が必要な患者のために、血縁関係のない健康な人（非血縁者）から提供される骨髄液や末梢血幹細胞を患者にあっせんする仕組み、およびその業務を担う公的機関。
骨髄バンクは世界各地に設置されており、特にアメリカ、ドイツ、イギリスなどで活動が活発である。また各バンクに登録されているHLA型のデータを集約している「世界骨髄バンクドナー集計システム（BMDW、）」には世界53カ国75バンクが参加し、各バンクに登録されたHLAデータ（さい帯血バンクも含む）の合計は2,200万件を突破している（2018年末時点）。
日本では公益財団法人日本骨髄バンクが主体となり、日本赤十字社（骨髄データセンター）および各都道府県等）の協力を得て、1991年12月より日本骨髄バンク（JMDP、Japan Marrow Donor Program）を運営している。1992年にドナーと患者の登録を開始した日本骨髄バンクは1993年1月に初の骨髄移植をあっせんして、2016年10月19日には移植2万例に到達した。本稿では主に日本骨髄バンクを取り上げる。
日本では公益財団法人日本骨髄バンクが担っている。日本骨髄バンクはアメリカ・台湾・韓国・中国の骨髄バンクと提携していて、日本人の骨髄液が提携各国に提供されたり、提携国から日本人へ骨髄液が提供された事例もある。海外ドナーから日本国内の患者へ移植された例は累計190件、日本国内のドナーから海外患者への累計提供件数は271件（2018年末時点）。提供希望者のことを「ドナー」と呼び、提供するためにあらかじめ骨髄バンクに登録する必要がある。ドナー登録は以下の手順で行われる。
登録の詳細は骨髄バンクのサイトに掲載されている。
登録の際、「HLA型（ヒト白血球抗原型）」を検査するために採血する。HLA型とは白血球のいわば血液型に当たるもので、適合確率は兄弟姉妹間で4分の1、親子間ではまれ（数パーセント以下）である。非血縁者間では数百人～数万人に1人しか適合しないと言われている（2018年末時点のドナー登録者数は約49万人）。
患者とHLA型が適合すると、ドナー候補者として選ばれたことを知らせる書類が郵送される。候補者は提供意思および家族の意向・健康状態などに関するアンケートを返送する。意思・意向と提供条件が整えば病院でコーディネーターや医師と面談して、詳しい説明と問診・採血を行う。複数候補の中でもっとも提供者として適していると患者側の主治医が判断したドナー候補が、最終的なドナー候補として選ばれる。
最終的なドナー候補者に選ばれると、候補者本人とその家族、立会人らが出席した上で最終同意を確認する。この段階まではいつでも提供を取り消すことができるが、最終同意書に同意した後は取り消すことができなくなる。
最終同意書が締結されると、ドナーの骨髄細胞に置き換えるためにレシピエント（骨髄を受け取る患者）の骨髄細胞は放射線や薬品で全て破壊されるため、最終同意後にドナーが移植を拒否すると患者は生命を保てないためである。
ドナーは2回まで提供できる。
骨髄は腸骨（骨盤の一番大きな平たい左右一対の骨）から採取する。腸骨の背中側のウエストより少し下の部分に、ボールペンの芯の太さ程度の採取針を使って骨髄液を吸引し、全身麻酔下で行われる。採取する骨髄液の量は、レシピエントの体重キログラムあたり15ミリリットルが目標となる。採取上限量はドナーの体重およびヘモグロビン量などによって決まり、上限を超えない範囲で出来るだけレシピエントの希望量に近くなるようにする。ヘモグロビンが十分ある場合、ドナーの体重1kgあたり20ml程度が上限となる。このためドナーの体重が少なすぎる場合はレシピエントにとって骨髄液の量が不足する。複数のドナー候補の中で、採取量を取るか適合性を取るかはレシピエント側の判断となる。骨髄バンクを介した移植ではドナーの安全が最優先されるので、採取上限量を超えることはない。
骨髄採取による貧血を防ぐため、ドナー自身の血液を事前に採取保存する。採取当日返血する。
提供手術は1～3時間かかり、4～7日程度の入院が必要になる（予後が不良である場合など1週間以上かかるケースもある）。
手術後には気管チューブを抜いた後の喉の痛みや、尿道カテーテルによる尿道の痛みが生じることがある。また骨髄液採取および麻酔の影響による頭痛、吐き気、37～38度程度の発熱、血圧低下、不整脈などが報告されているが、いずれも数時間から1日程度で回復する一過性のものである。穿刺（せんし）による傷からの出血は通常1～2日でおさまるが、筋肉や骨の回復には個人差がある。提供ドナーの報告では大きな痛みがなくなるまで1～7日間、激しい運動ができるようになるまで2～3週間かかる例が多い。
後遺障害の発生は確率的には低いもののゼロではない。提供後に血腫ができたり、知覚障害や痺れ・痛みが残存するなど手術後に後遺症が残るドナーが報告されている。過去に海外で3件（血縁者間2例、非血縁者間1例）、日本で1件（血縁者間）のドナー死亡事例が報告されている。日本の1件は骨髄バンクを介さない血縁者間の事例であり、日本骨髄バンクが関与した2万件の移植の中に死亡事例は無い（2018年末時点）。移植医療はドナーの協力や家族などの理解が無ければ成り立たない。ドナーの安全を最優先するが、医療行為である以上リスクがゼロとは言いきれない。
ドナー向けに骨髄バンク団体障害保険があり、適用されれば400万円～1億円の補償金または入通院給付金が支払われる。保険料は患者が負担する。日本骨髄バンクが関与した移植の中で、団体障害保険の適用事例（C型肝炎、神経障害、骨膜損傷、ヘルニア、咽頭肉芽腫、腎炎、骨膜障害等々）は136件（2015年3月末まで）あり、後遺障害保険の適用例は34件（2015年3月末まで）。ドナーは手術費や入院費が一切かからない。入院中の雑費として一律5000円が支給される。提供により休業しても休業補償はなく、入院に伴う家族の介護や子どもの保育等への補助も無い。提供ドナーへの助成制度を導入している自治体もある。
登録後、転居した際や長期海外滞在、苗字変更などは連絡する必要がある。転居先不明などで連絡が取れないと判断された時は登録を取り消される事がある。旧住所に郵便物が届いて個人情報が漏洩したケースも存在する。 。
骨髄バンクには多くの誤解が存在する。ドナーが骨髄提供する事に対して見られる誤解を紹介する。 適合したドナーが最終同意前に提供を断るケースが少なくない。以下の原因が挙げられる。
ドナーは周囲の説得や時間調整などの負担を強いられる。確認検査や健康診断、最終同意面談で通院するほか、最終同意後に採取する病院へ数回通う必要がある。大半が平日であり、300社を超す企業が従業員向けにドナー休暇制度を導入して、ドナーの便宜を図っている（www.jmdp.or.jp/help_us/support/post_81.html)。
ドナーと移植患者はそれぞれ異なる医療施設を利用する。ドナー側の事前検査や手術はドナー居住地に近い医療施設で行われる。
骨髄バンクのドナー登録は、日本赤十字社の中央骨髄データセンターに対して行う。各ブロック骨髄データセンターが管理しており、日本骨髄バンクは管理していない。
ドナーやその家族とコーディネーターがトラブルになるケースが発生している。提供に関してドナーの家族が快く感じていないケースもあり、あっせんの窓口となるコーディネーターの対応が結果として家族の反発を招いてコーディネート終了となる場合もある。