通信士
通信士（つうしんし）とは、電気通信設備による情報交換に従事する者をいう。十九世紀初頭に出現した有線通信の従事者に始まり
二十世紀半ば以降は無線通信に携わる者を指すことが多い。電信技士・無線士・無電技師、などとも呼ばれる
この項目では、通信士という職種の変遷と現状について解説する。関連する国家資格については、無線従事者・海技従事者・航空従事者、などを参照
技術や制度の詳細およびネットで読める資料は、各部の注釈に記載した。なお過去の事例を解説する際に、現在の日本における用語を使用したところがある。
19世紀前半に出現した多様な電信技術
の中で、主流となったのは実用的なモールス式であった
これは短点と長点から成るモールス符号で文字を表わし、それを電気的手段で送受する方式である
文字コードを介するモールス通信は非能率とも思えるが、送信は片手首による電鍵の操作であり、また受信では聴覚のみ働かせればよく、電文を見たり書いたり、或いは機器を調整したりしながらでも通信できる。符号を覚える必要のない電信機の場合、機器の表示を注視しながら両手を動かすような操作方法が多く
また機構が複雑な割には通信速度の遅いものも多かった。
ちなみに、オンとオフとを表示する何らかの手段があれば、モールス符号を用いて情報交換を行なうことができる
後述する無線通信も、符号に従い電波を断続することから始まった
符号を覚えただけでは効率的なモールス通信は行なえず、文字との相互変換が反射的に出来ねばならない
実用的な送受信が可能となるまでには数ヶ月の訓練を要する
この技能を用いる通信士という職業は、19世紀後半には世界中で成立していた
また海底ケーブルによる大陸間通信に従事する者も出現する
20世紀に入ると、電文を自動的に受信できる印刷電信機が実用に供される
送信側では電鍵ではなくタイプライターと同様の鍵盤 (入力装置)で情報を送るようになり
有線の手動モールス通信は
先進国では二次大戦後には姿を消した
電気通信事業は国家による運営から始まることが多く
日本では二次大戦終了後まで、運輸通信を管轄する逓信省が公衆通信（電気通信役務）などの現業も行なっていた
当時の電信網は人手に頼る要素が多く、また一定以上の郵便局には電報送受の設備があった
そのため多数の通信従事者を必要とし、養成機関も充実していた
公衆通信以外でも鉄道をはじめ
軍隊や警察なども全国的な電信網を擁していた
1920年代には東京大阪間などの基幹回線から印刷電信機の導入が始まり、戦後の高度成長期を迎える頃には有線モールスの通信士は姿を消していた
さらに70年代までには電報送受や電話交換
などの殆んどが自動化され、また固定地点間の通信にも無線技術が大幅に導入された（#陸上無線）
これらのシステムに要する人員は保守点検の技術者であり、通信そのものに人手を要することは殆んどなくなった。1985年の電気通信自由化に際して新設された有線系通信の国家資格も、管理や工事に関するものである
タイプライターを扱える人が少なかった日本では、テレックスなどにも専任者を要することが多かった
日本語のワープロソフトが開発されパソコンが普及した90年代以降は、利用者自身が電子メールなどを送受するのが普通である
有線系の文字通信を他者のために運用する職種は、21世紀の日本では電報の受付などに残る程度となった
20世紀初頭に実用化された無線通信は、国防面での重要性もあり国家管理の下に置かれた
また1980年代頃までの電気通信事業は国家や公企業による運営が一般的であり、これは無線通信による場合も同様だった
ただ無線は有線通信とは異なり、公的機関の運営には適さない利用形態も多い
そこで民間における無線の利用を広く認めることとし、その通信従事者には国家が認定した有資格者を充てることにより、間接的な管理を確保する制度が世界各国で導入された
また国境を越える無線通信のため各国間の協調が必要となり
国際的に通用する通信士の資格も設けられた
無線通信に従事するための資格を得るには広範囲な能力を身に付ける必要があり
一次大戦後の先進諸国では、無線通信士という専門職は一般にも認知される存在となっていた
現在では軍事用などを除く全ての無線局に対し、公設私設を問わず同一の法制度を適用する国が多く、執務する者についても共通の資格要件を課すのが普通である。また船舶や航空機の無線局では、通信従事者の条件が国際的に定められている
日本では1915年制定の無線電信法により、国家が直接管理しない無線通信が認められた
この私設無線に従事する者として法定されたのが、日本における無線通信士資格の始まりであり
現在の国内および当時の勢力圏に制度が適用されていた
有資格者の職場は殆んどが私設の無線局で、船舶を中心とした移動体やそれらと通信する陸上局が多かった
通信士に対する需要が高まると資格取得のための学校も設立され
日本においても無線通信士という技術専門職が確立した。
全ての通信士がこの資格を必要としたわけではなく、逓信省や陸海軍の場合は無資格でも従事できた
また私設局であっても、特に陸上では無資格で電波を出せる場合も多かった
無線を公設と私設とに二分する方針は、電波の政府管掌を規定（第1条）した無線電信法が戦後の1950年（昭和25年）に廃止されるまで継続した
戦後の1950年に施行された電波法の目的は電波の有効利用であり（第1条）
自衛隊の一部を除く全ての無線局は共通の法制度下にある
通信に携わる者についても公設私設による違いはなく、その資格は条文が直接規定している
また設備の保守管理にも有資格者を要するのが基本となるなど、無線従事者の種別は通信士だけではなくなった
資格取得は試験合格を経るのが基本だが、所定の教育課程終了による取得も多い
なお無線局の様態によっては、執務に無線従事者以外の資格を要する場合があり、操作範囲などが事実上制限されてしまうこともある
20世紀末になると、特殊な技能を有さなくとも操作できる無線設備が増え、運用に資格を要さない無線局が大幅に増加した
有資格者を要する場合も、主任無線従事者の監督下なら無資格者でも一定の操作を行えるようになり、通信のみに専念する職種はかなり減ってきている
無線の実用化と時を同じくして、船舶通信士という職業が出現した。ただ初めのころは船客の電報を扱うサービス係として遇されることが多く、航海安全における無線の重要性はあまり認識されていなかった。また能力や自覚に欠ける通信士も少なくなかったようである
これらを変えるきっかけとなったのは、タイタニック号沈没事故における無線通信の不手際である
一次大戦後は遭難など緊急事態での通信に関して、多国間条約による国際協力が行われるようになり
また船舶通信士の国際的な能力基準も制定された
また電波航法の実用化もあり
有線系通信との連係体制も整ったので
無線の重要性は広く認められるに至った。
日本で船舶無線電報の取り扱いが始まったのは1908年で
15年までは逓信省の係官だけが通信に従事していた
1920年代からは一定以上の船舶に対し無線の装備が強制されるようになり
民間人の船舶通信士も増加したが、船員組織における地位は不明確だった
正規の船舶職員とされたのは1944年からで
海技従事者の資格にも船舶通信士が追加された
二次大戦後は無線電話が発達し
また電波航法の自動化も進んだので
専任の通信士が乗務しない無線装備船も増えた
さらに1960年代には短波帯の無線電話が導入され
モールス通信なしでも遠洋から連絡が取れるようになる
そして70年代には船舶電話など、通信士を要さない一般通信も普及してきた
ただ日本にはモールス通信を行なう内航貨物船や沿海フェリーも存在した
また電話専用の資格で国際通信を行なえるものが80年代初頭まで存在しなかったため
電信設備を強制されない船舶においても、国際航路では専任通信士によるモールス運用が一般的だった
これらには労働政策上の理由もあるが、日本ではあまり大きくない船でも長距離長期間の航海を行なうことが多く、専門的能力を有する通信士を乗船させる必要があったためでもある
ちなみに遠洋漁業では、短波帯のモールス通信が今なお行なわれている
80年代に入ると船舶近代化に伴ない衛星通信
やNBDP
が導入され、また通信士の資質向上も図られた
ところが最も大切な緊急時用の無線は、モールス通信など人手に頼る要素も多く、この戦前から続くシステムと新技術との乖離が問題となってくる
90年代初頭にGMDSS（世界海洋遭難安全システム）が導入され 
遭難信号を自動的にデジタル伝送できるようになった
モールス通信とその従事者は船舶無線の国際的な必須条件から外され、新システムに適合した通信士の資格も定められた
日本ではこの改正に対応して、モールスの技能を要さない船舶無線用の通信士資格が新設された
また船舶職員制度の改正も行なわれ
必要な海技従事者資格も新設された
さらに他部の船舶職員が無線部の職員を兼任できるようになると共に
いわゆる大型船舶の船長や航海士に対し無線従事者資格の所持が義務付けられたので
21世紀に入ると無線を要する民間船舶の殆んどから専任の通信士が消えた
ただ海上保安庁や自衛隊などの公用船では、運航関連以外の通信は専任者によることも多い
また海事教育機関の練習船には、教官でもある船舶通信士が乗務している
従来は通信士の手によっていた公衆通信なども、利用者が自分で携帯電話網や衛星回線を運用するようになったので
電気通信事業者の海岸局は全廃された
ただ地方自治体や漁業協同組合が運営する漁業用の海岸局が全国に存在し、電報を送受しているところもある
海運業者は所属船のため、主にVHF帯の海岸局を有しているが、海事衛星経由のデータ通信も多くなってきた。
海上保安庁の海岸局には多数の通信士が勤務しているが
1996年以降モールス通信は基本的に使用されていない
また海上交通センター（マーチス）や自治体のポートラジオでは、係員が無線電話で運航管制などを行なっている
固定地点間の通信は有線が基本であるが、電線を引く必要のない無線通信も早くから使われている
特に日本の国際通信は外国企業が運営する海底ケーブルから始まったため
外国と直接連絡できる無線回線は通信自主権の面からも重要だったし
国内の有線通信を補完する無線網や、いわゆる外地との無線回線も存在した
また1920年代にはラジオ放送が始まり、多数者への一方向通信という無線の新しい利用形態も生まれる。これらの陸上無線では、モールスなどの通信技能を要さない純技術的な業務が多く、通信士の資格を有さない者も多数従事していた
二次大戦後は陸上無線でも自動化が進展し、国際電報の手動モールスは衛星通信や海底同軸ケーブルが導入される1960年代には消滅した。また行政（治安・防衛・運輸など）や報道（通信社など）では短波回線が運用されていて、かつてはモールス通信も存在したが、20世紀末までに殆んどが衛星通信へと転換された
21世紀の固定地点間無線通信は、特に電気通信役務用では有線通信と一体化しているのが普通である
なお陸上の無線局相互間の通信は（モールス以外は）無資格で原則可能だが
技術面の管理を行なう有資格者の配置を要する場合が多い
陸上を移動する無線通信は電話が中心で、また普及したのが二次大戦後ということもあり、運用は利用者自身によるのが導入時から一般的であった
中心となる無線局を有資格者が管理していれば、それ以外の局は無資格でも操作できるのが普通である（陸上移動局#操作）
なお自衛隊・警察・消防などの陸上無線では、移動する側にも運用の専任者が存在する場合がある。
20世紀初頭に出現した飛行機や飛行船
にも、一次大戦のころから通信士が乗務するようになった
戦間期の無線技術では、操縦しながらの電話交信には不確実な面があり
専従者によるモールス通信が多かった
ちなみに乗客の公衆電報も取り扱った例がある
乗務通信士はコックピットの一員として運航に従事しており、無線通信や電波航法の全てを担当していた
航空においては地上の諸施設間を結ぶ電気通信も重要であり、多数の有線無線通信従事者が働いていた。 また飛行場などの対空通信士は、今の管制官や運航管理者のような仕事もしていた
二次大戦の近づくころには電波標識を結ぶ航空路も設けられ、欧米では無線電話を用いた航空管制も出現する
日本においては1927年から一定以上の航空機に対し、無線の装備が強制されるようになる
だが通信士はその地位が不明確で、正規の乗員とは見なされない場合もあった
航空従事者としての通信士資格は戦時中の1943年に法定されたが
完全施行なされぬままに戦後の航空禁止を迎えた。
アビオニクスの進歩により電波航法が自動化され
また電話通信の信頼性も向上したので
二次大戦後は操縦士が無線全般を担当できるようになった
日本で戦後に新設された航空無線用の資格もモールスの技能は必要とせず、管制官などとの電話通信が航空無線の主力になる
遠距離通信も無線電話が中心となり
専任の通信士が乗務するのは国際線の一部に限られるようになった
そのモールス通信も1960年代前半には消滅し
旅客機のコックピットから通信士が消える
ただ現在でも軍事や海難救助においては、無線通信に専念する乗員の役割は大きい
航空会社の社内通信（カンパニーラジオ）では従来からのVHF電話に加え
等によるデータ通信やインマルサット
も多用されており、やはり操縦士が運用している。地上の飛行場や航空会社などの相互間を結ぶ通信は、現在は自動化されたデータ伝送が中心である
なお機内で乗員が公衆通信を取り扱うことはなく
電気通信事業者が提供するWi-Fiも利用者自身が操作する
航空交通管制のため地上から航空機に対して行われる無線通信は
管制業務の一環として行なわれる命令の伝達と
操縦者の判断を補助するための情報提供とに大別される
後者は地上間の有線系通信と同様に、通信や情報の専任者によることが多い
なお国際線など遠距離にある航空機への管制伝達も専任者の担当だが
運輸多目的衛星（MTSAT）によるシステムへの置き換えが進み、管制官が直接行なえるようになりつつある。