サガン鳥栖
サガン鳥栖（サガンとす、Sagan Tosu）は、日本の佐賀県鳥栖市をホームタウンとする、日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）に加盟するプロサッカークラブ。
1997年2月4日に創設され、1999年よりJリーグへ加盟している。ホームタウンの人口73,732人（推計人口、2018年6月1日現在）はJリーグの全53クラブ、さらにはJリーグ百年構想クラブを加えた60クラブの中でも最も小さい。ただし、県庁所在地の佐賀市でホームゲームを開催したり（2014年度まで）、佐賀市内にクラブのオフィシャルスポーツバー「THE Sagan」を開設する、佐賀県第二の都市である唐津市に下部組織（U-15唐津）を設置する、佐賀県全域でサッカースクールを開校するなど佐賀県全域での活動を行っている。さらには、同じ筑後川流域で鳥栖市と地理的に関連の深い福岡県筑後地方でも、鳥栖市が久留米市、小郡市などと組織する「筑後川流域クロスロード協議会」が共同してサガンを支援しているほか、スポンサーの一つであるブリヂストンが久留米市・朝倉市に設けた「ブリヂストン・サッカースクール」をサガンが運営する など、ホームタウン区域外での活動も行っている。
2016年のJリーグスタジアム観戦者調査報告書（鳥栖は2015年8月27日の対アルビレックス新潟戦で調査を実施）によると、佐賀県外からの観戦者は31.4%で、これは2016年度に同様の調査を行ったJリーグ加盟40クラブ中で、鹿島アントラーズ・ガンバ大阪・東京ヴェルディに次ぐ4番目に多い数値となっている。また、県内の観戦者分布に於いても、佐賀市からの観戦者が県内観戦者の21.1%と、ホームタウンの鳥栖市と同じ比率となっている。
チーム名の「サガン」は、砂粒が固まって砂岩になるように小さい力を集結させ、立ち向かうことを表す。また「佐賀の」にも通じている。運営母体は1997年から1998年シーズン途中まで任意団体「サガン鳥栖FC」、1998年途中から2004年までは株式会社サガン鳥栖、2005年以降は株式会社サガンドリームスである。
ホームスタジアムは駅前不動産スタジアム、練習場は鳥栖市北部グラウンド および鳥栖市陸上競技場 である。詳細は下記#スタジアム・練習場項を参照。クラブマスコットは佐賀県の県鳥である「カチガラス」をモチーフとした「ウィントス」。
2018年現在、J2からJ1へ昇格後J2への降格経験がない唯一のクラブである。
1991年10月、佐賀県サッカー協会が、当時静岡県リーグ1部所属のPJMフューチャーズ（当時の本拠地は静岡県浜松市）の佐賀県への誘致を決定。1994年に鳥栖市へホームタウンを移転すると共に、翌年より『鳥栖フューチャーズ』（鳥栖F）に改名する事とし、Jリーグ準会員としても承認された。しかし、PJMジャパンの撤退が原因となって深刻な経営難に陥り、1997年1月にチーム運営会社の株式会社佐賀スポーツクラブが解散を決議（1998年に破産廃止）。このとき存続を求める5万人を超える署名があった事などを受け、鳥栖Fの受け皿となるチームとして1997年2月4日に佐賀県サッカー協会会長の中村安昭を代表とする任意団体として「サガン鳥栖FC」が発足した。
しかし、急遽設立したため事務所もなければスタッフもいなかった。Jリーグはフロント要員として関連会社で役員を務めていた元横浜M常務の熊地洋二をスーパーバイザーとして派遣した。また、監督にC大阪元監督代行の楚輪博が就任した他、C大阪からは元コーチの坪田和美がヘッドコーチに、佐賀県出身の佐藤真一は鳥栖に期限付き移籍した。
また、浦和と京都から練習着が、地元高校からビブス、用具メーカーからボールがそれぞれ寄贈された。2月13日に開かれたリーグ理事会で、組織が承継されていないことから準会員の資格は失ったものの、鳥栖Fが所属していた旧JFLと、同年のナビスコカップへの参加が特例的に認められた。選手については、鳥栖F解散から契約が宙に浮いていた8選手（高嵜理貴、鈴木俊、松田悦典、大森征之、森保洋、田中哲也、森純一、工藤圭司）と前述の佐藤らレンタル選手4人に加え、急遽行ったセレクションで獲得した8人の計20人となり、2月16日に新体制が発表された。さらにシーズン開幕直前には戦力補充と経費削減のため、関連会社が選手の人件費を負担し、チームは勝利給や出場給のみ支給する社員選手の制度を検討。これに市内の生花店と電気工事店が協力し、北内耕成と関本恒一が加入した。
1998年に「株式会社サガン鳥栖」として法人化（社長には引き続き中村が就任）。また、1999年から発足したJリーグ ディビジョン2への入会も決まった。
鳥栖F解散に対する反省から、新法人は大口のスポンサーは設けず、小口の株主を多くすることによって経営の安定化を図った。しかし、法人化初年度から赤字続き で随時小口の融資を集めて増資することで凌いだ結果、株主が多くなったことで経営の主導権争いや、会社の経営方針に対する株主や関係者からの批判が相次ぎ、狙いとは逆に経営の混乱が続いた。1998年オフにはJリーグから2年契約で斡旋されていた大口スポンサーとの契約が終了し次期運営予算が大幅に減少、主力選手を多数解雇する羽目となった。新戦力は補充したものの、入団テストの際に提示した条件は月給にしておよそ10万円で、予算不足は明らかだった。
当初から暫定的な社長就任であった中村の健康問題もあり、2001年9月には当時の監督であった高祖和弘がシーズン最終戦終了後に社長に就任する人事案を可決したが、後に撤回、年が明けて2002年に半年前から取締役に就任していた建設・解体会社社長の古賀照子が社長に就任した。しかし、古賀は自分の方針に反対する幹部、職員などを大量に解雇しスタッフを一新したが、大口スポンサーの撤退が相次ぎ経営は厳しくなる一方で、同年11月には早くも古賀は辞任を表明 したが結局留任するなど混迷をさらに深めた。
永らくの間、鳥栖の戦力補強の特徴として、新卒の選手や試合になかなか出るチャンスの少なかった若手選手を積極的に補強し、試合に多く出場させるというものがあった。特に特別指定選手制度や期限付き移籍制度が導入されて以降はこれらを積極的に活用し、そのまま翌年以降の完全移籍（正式加入）につなげているケースも少なくなかった。かつては鳥栖に加入する選手は長らく「他のチームから採ってもらえなかった選手」が多い傾向があり、特別指定選手も翌年以降の加入につながらなかったケースも多々あったが、ビジネスホテルとして使われていた建物を選手寮として借り上げる など、環境も整備されつつある。
この理由として、鳥栖の財政力では多額の移籍金や契約金を投じた補強に頼れない点が挙げられる。鳥栖の人件費は、2014年で約11億7600万円 で、これはこの年のJ1所属18クラブ中14クラブ目であり、平均（約15億600万円）より低くなっている。このこともあり、若手を育てて主力に成長させるという方針により、指導スタッフを充実させて、徹底した走り込みをはじめとする猛練習に取り組んで鍛え上げている。
特にシーズン開幕前の毎年1月から2月には、鳥栖市内にある標高133mの朝日山の山頂まで反復して登る290段の「早朝石段トレーニング」 をはじめとした1日3回の練習（3部練習）が連日続き、このトレーニングの苛酷さは移籍選手も言及している。この3部練習は松本育夫監督の時に導入されたが、松本は1979年（昭和54年）に日本ユース代表の監督を務めた時、夜間の体育館練習を含めた4部練習を休み無しで1ヶ月続けた経験を持つ。
2009年（平成21年）度所属の選手の中には地元佐賀県の出身が1人もおらず（2007年まで所属していた蒲原達也が最後）、ホームタウンを置く都道府県の出身者がいないのはJリーグ36クラブ（当時）の中で唯一であった。その後も2種登録選手の田本宗平（2010年度）、月成大輝（2010-2011年度）、藤松航矢（2016-2017年度）、板橋洋青（2017年度）、特別指定選手の中島大貴（2015年度）以外には佐賀県出身選手のいない状態が続いていたが、2019年に樋口雄太が入団したことでようやく解消された。
2015年以降大口スポンサー契約もあって経営が安定してきた こともあり、2016年シーズン以降は特別指定選手を契約せず、下部組織出身者を2種登録しており、補強方針に変化が見られる。
※「†」付きの選手は、後に新卒でサガン鳥栖に加入した選手（内定含む）。
ホームスタジアムは駅前不動産スタジアム であり、佐賀県総合運動場陸上競技場（佐賀市）でも不定期にホームゲームを開催している。また、2001年（第37節、甲府戦）に沖縄県総合運動公園陸上競技場（沖縄県沖縄市）で沖縄県初となるJリーグ公式戦を開催した。
練習場は鳥栖スタジアム北部グラウンド（鳥栖市北部グラウンド）、鳥栖市陸上競技場 であるが、佐賀県総合運動場陸上競技場、小郡市陸上競技場（福岡県）も利用する。また、2013年4月に鳥栖スタジアム北部グラウンド内にクラブハウスが完成した。
「サガン鳥栖」としてのエンブレムは2015年のもので3代目になる。サガン鳥栖のアカデミーはU-18（第2種）、U-15・U-15唐津（第3種）、U-12（第4種）の育成部門「ユースセクション」と、普及部門「サッカースクール」で構成されている。U-18は鳥栖市ではなく佐賀市高木瀬町の佐賀市健康運動センター サッカー・ラグビー場（2014年完成）を練習拠点としている。また全寮制であり、健康運動センターそばと鳥栖市酒井西町の2カ所に選手寮を設けている。U-15の2チームとU-12は特定の練習拠点は所持していない。
U-18は2017年からプリンスリーグ九州に所属している。前年は県リーグ所属で、2017年現在ユースのトップリーグであるプレミアリーグの所属経験は無い。トップへの昇格もユース1期生の古川隆志（2000年昇格）以外にはほぼ出場機会を得られなかった赤司大輔（2001年昇格）、守田創（2010年昇格）の2人のみで、日本代表を複数輩出した大分ユースやコンスタントにトップに選手を送り出している福岡ユースなど近隣のチームに対し育成力で後塵を拝していたが、2017年に年代別の代表経験のある石川啓人、田川亨介の2人がトップ昇格を果たした。この時、クラブ社長の竹原稔は「やっとここまできた。」とコメントしている。
U-15の2チームは共に九州ユース (U-15)サッカーリーグに所属している。U-15唐津は県西部でのファン掘り起しを狙うクラブと中学世代の育成拠点を求める地元の思いから2007年に発足している。2017年にU-15が第32回日本クラブユースサッカー選手権 (U-15)大会で優勝を果たし、全カテゴリーを通じて鳥栖に初の全国タイトルをもたらした。また、同年には高円宮杯第29回全日本ユース(U-15)サッカー選手権大会も制し、U-15世代の二冠を達成した。
クラブ設立から長期間に渡り育成部門は低迷していたが、クラブ経営が安定してからは県の支援なども活用して海外遠征も積極的に行っており、チーム単位や選手個人でイタリア・韓国・オーストリアなどでトレーニングを行ったり現地大会に参加したりしている。
またサッカースクールは鳥栖市内3カ所（鳥栖・北部・商工センター）のほか、基山・佐賀・川副・小城・武雄など県内各地で実施しているほか、県外の久留米市にもスクールを開校している。ただしクラブ本拠地のある県以外でのスクール開校はJリーグ規約に反するため、スポンサーでもあるブリヂストンがサッカースクールを開設して、それをサガン鳥栖が運営管理を受託する形での実施が特例として認められている。なお、他クラブがサポーターナンバーを「12」としているのに対し、サガン鳥栖は「17」を同ナンバーとしている。これには、スタメン11人の選手と控え選手5人の計16名（制定当時。現在は18名）の「次」として「共に戦う17番目の選手」という意味合いもある。
クラブ経営が行き詰まり、クラブ解散が濃厚となった2004年（平成16年）9月、佐賀県と県内各市町村は、県内の企業・団体などと共同でサガンの後援団体・「佐賀県プロサッカー振興協議会」を立ち上げた。この会では、サガンを県民参加型のクラブ運営にするため、ホームゲーム（鳥栖スタジアム、佐賀県総合運動場陸上競技場で開催）に各市町村の市民を招待するほか、サガンの選手を招いた少年サッカー教室や各種イベントを展開するというもの。また、2005年（平成17年）のシーズン開幕前には鳥栖スタジアムにこの会の事務所を移転させた。クラブ事務所との併設となり、チームとの連携をより強化することになった。
2014年12月現在、52の企業・団体などが会員となっている。
サガン鳥栖の決算は、つぎのとおり。