スターバックス
スターバックス（、）は、1971年にアメリカ合衆国ワシントン州シアトルで開業した、世界規模で展開するコーヒーのチェーン店である。
2015年現在においておよそ90の国と地域で営業展開をし、店舗数は22,519店。
1971年にシアトルで、、（ユダヤ系）、（オランダ系）によって開業された。当時は、コーヒー焙煎の会社にすぎなかった。
1982年に現在の会長兼CEOのハワード・シュルツが入社。シュルツは、コーヒー豆のみならず、エスプレッソを主体としたドリンク類の販売を社に提案した。1985年にスターバックスを退社したシュルツは翌年にイル・ジョルナーレ社を設立し、エスプレッソを主体としたテイクアウトメニューの店頭販売を開始。これがシアトルの学生やキャリアウーマンの間で大人気となり、瞬く間に流行した。シュルツは1987年にスターバックスの店舗と商標を購入。
イル・ジョルナーレ社をスターバックス・コーポレーションに改称し、スターバックスのブランドでコーヒー店チェーンを拡大した。同業他社もこれに倣い、同様のスタイルのコーヒー店が急増した。
当時のアメリカではイタリア流のファッションや食事が流行しつつあり、イタリア式コーヒーのエスプレッソを主体とするこれらの「シアトル系コーヒー店」はブームに乗ってすぐに北米全土に広がり、シアトルスタイルというコーヒーやコーヒー店のスタイルとして定着した。
店名の由来は、第一候補だったハーマン・メルヴィルの小説『白鯨』に登場する捕鯨船ピークォド号（）の名を退け、副長のスターバック一等航海士（）とシアトル近くのレーニア山にあったスターボ（）採掘場から採られた。日本ではスタバとも略称される。
企業ロゴには船乗りとの縁が深いセイレーン（ギリシャ神話における、上半身が人間の女性で、下半身が鳥の姿をしているとされている海の怪物）が用いられている。ロゴが変るたびにセイレーンの姿が変化していて、1987年までは2本の尾がしっかりと描かれていたが、92年には少し枠に隠れ、2011年には外枠のSTARBUCKS COFFEEの文字がなくなった。なお、シアトルにある第1号店のPike Place店は、開店来の色調（茶色）とデザインを採用しており、他のチェーン店とは異なる。
なども積極的に取り入れられた。これらの方針は、欧米ではスターバックス以前にも比較的広く見られたが、日本進出時にも提携したサザビー（SAZABY）によってほぼそのまま導入された。いずれも当時の日本の喫茶店と一線を画した目新しいものだったため、日本ではスターバックスの特徴として挙げられることがある。"Third place"（家庭でもなく職場でもない第3の空間）コンセプトのもと、米国の店舗では長時間の自習やパソコン利用を制限することはなく、WiFi利用も時間制限・接続先制限なしで無料であるが、日本では客の長居やパソコン利用を制限する店舗が存在するなど、必ずしも米国と同様の店舗運営を行っているわけではない。
店内の家具は本社が家具メーカーに特注した物であり、市販はされていない。なお二人用の丸テーブルの表面にはチェスボードのマス目が描かれており、店員に頼めばチェスの駒を貸してもらえるサービスがある（日本では非実施）。ただし近年では無地のテーブルに置き換え、マットタイプの盤とシリコン製の駒の貸し出しに変えた店舗も多い。
米国の店舗には（SSID: attwifi）またはグーグル（SSID: Google Starbucks）の公衆無線LANアクセスポイントが設置されており、Wi-Fiが無料で利用出来る。
ダイニングエリアのコンセントは、ノートブックパソコンの利用や携帯電話の充電用に開放されている。日本でも2009年12月よりNTTブロードバンドプラットフォームと提携し大都市圏の店舗からアクセスポイントの設置を開始、2010年12月までに全国の店舗に設置を行う予定で、これによりNTT東日本のフレッツ・スポットとNTTドコモのMzone（現docomo Wi-Fi）による公衆無線LANサービスが利用可能となる。また、2010年6月からはソフトバンクモバイル、ソフトバンクテレコムと共同でソフトバンクWi-Fiスポットの運用を開始、順次全国展開する予定となっている。
世界産業労働組合 (IWW) に加盟するがある。
カリフォルニア州のサンディエゴ郡裁判所は、バリスタに支払われたチップの一部がシフト・スーパーバイザー（交代勤務監督）にも渡っているのは違法だとして、スターバックスに対して約1億ドルを10万人のバリスタに返還するよう命じている。同様の訴訟は他の州でも起こされている。
2009年7月にテキサス州エルパソで採用した身長の低い従業員を研修3日で解雇した。この従業員は業務で椅子か小型の脚立の使用を申し出たものの、会社側はこれを拒否して解雇した。2011年5月、米国連邦政府の雇用機会監視監督機関である雇用機会均等委員会（EEOC）は、障害をもつ従業員にたいして相応の便宜を図ることを拒んだとして、テキサス州西部地区連邦地方裁判所に、同社における差別禁止ポリシーの確立と解雇された従業員に対する給与および懲罰的損害賠償金の支払いを求めて提訴した。2011年8月16日、スターバックスは75,000ドルを解雇した元従業員に支払うことおよび障害者雇用についての改善策を取ることに同意した。
1995年（平成7年）に日本法人が設立され、角田雄二が代表取締役社長に就任。1996年（平成8年）8月2日、東京銀座に、北米地区以外では初めてとなる、日本1号店を出店。チェーン店ながらも洗練された店内・おしゃれなメニュー品目・欧風のオープンテラスの併設などから大きな人気を呼んだ。
当時の日本の喫茶店としては珍しく、店内を全面禁煙にしていたことも特徴。喫煙する客のために、屋外のオープンテラスは喫煙可としている。特に女性層を中心に好評を呼び、日本のカフェブームが進むきっかけとなった。
2003年（平成15年）4月、茨城県守谷市けやき台のショッピングセンター西友楽市にドライブスルーを併設した日本国内初の店舗を開設（米国では1994年頃から出店している）。郊外店舗を中心に増やし、2008年（平成20年）3月現在で53店舗ある。
2006年（平成18年）7月31日、千代田区霞ヶ関の経済産業省内に出店。中央省庁への初出店となった。市谷本村町の防衛省庁舎厚生棟にも店舗があり、出店時の契約により、ほとんどの商品が定価の1割引きで提供される。職員や出入り業者はもちろん、防衛省見学コースの参加者も利用できる。なお、両店とも店舗検索には掲載されていない。
2008年（平成20年）3月、茨城県つくば市の筑波大学中央図書館エントランスホールに店舗を開設。日本の大学の附属図書館に専門店が設置されるのは初である。
2010年（平成22年）5月12日、全国で初めて仙台クリスロード店が地域活動の場として開放された。他にも出店した地域の祭りに協賛するなど、メセナを積極的に行っている。
通常の店舗だけでなく、医療施設内にも出店がみられる。2009年（平成21年）時点では、一般病院内に3店、大学病院に23店を出店している。これらの多くは患者や見舞い客のみならず一般客も集客できる立地にあることが多い。
他に、空港（一般区域・制限区域）、JR駅構内、高速道路サービスエリア、TSUTAYA店内などにも出店している。また、六本木ヒルズ森タワーにあるゴールドマン・サックスの日本法人には、ゴールドマン・サックスの社員専用の店舗が設置されている。
2013年3月、渋谷区千駄ヶ谷から品川区上大崎（新目黒東急ビル）に日本法人の本社を移転している。旧本社は6階建てだったのに対して、新本社は4階建までのフロアで延べ床面積が1.5倍ある。
同年5月11日、本社1階に目黒店を開業、日本国内における店舗数が1,000軒となった。一国で1,000店に達した例はアメリカ、カナダ以外では初。
同年12月18日、日本国内985店舗（当時）で最も標高の高い場所にある「横手山山頂店」（標高2307m）を長野県志賀高原の横手山スキー場のリフト山頂駅舎の2階でオープンした。スキー場への出店も同社初となる。近くのヒュッテがパンを販売しているため、提供するのは11種類の飲み物のみ。オープン時の契約では2014年5月までの期間限定店舗であり、営業本部は地域活性化に向け通年営業に切り替える方向で話を進めていたが営業合意に至らなかったため当初の予定通りの期日で閉店した（現在はクランペットカフェとなっている）。
2010年代に入って47都道府県のうちこれまで店舗がなかった山陰地方へ展開。これまで店舗がなかった理由は食材の流通上コストがかかってしまうことが要因と説明されていたが、食材流通ルートの確保にめどがついたため、2013年3月に島根県松江市のJR松江駅構内にあるシャミネ松江店が山陰1号店として開店し、オープン日の売り上げが日本国内店舗における最高額を記録した。これに続いて出雲大社店が開店した。島根県への出店により鳥取県が唯一出店のない県となったが、鳥取県にも鳥取駅南口への出店が検討されていると報道された。2015年4月22日の正式発表を経て2015年5月23日にシャミネ鳥取店がオープンし、1996年の日本1号店開店以来およそ19年で全47都道府県に店舗が展開された。
年に100店程度を新規出店しており、2018年初時点で約1300店を展開する。大手チェーン企業であるが、京都市では日本家屋を改装するなど（京都二寧坂ヤサカ茶屋店）など、外観や内装は地域の事情に合わせている。日本に約30人の店舗デザイナーがおり、アメリカ本社の方針でもある「Local Relevant」（地域への関り）を重視した戦略をとっている。
2014年9月23日（米国時間）、スターバックス・コーポレーションは、スターバックスコーヒージャパンを完全子会社化することを発表。日本における合弁相手であるサザビーリーグは、同社が保有するスターバックスジャパン株式の全部につき、公開買付けに応じることに合意した。2014年10月31日、サザビーリーグ保有株をスターバックス・コーポレーション傘下のSolar Japan Holdings 合同会社が取得し、スターバックスコーヒージャパンはスターバックス・コーポレーションの子会社となった。さらにサザビーリーグ以外の株主及び新株予約権者を対象とした2回目の公開買付けを行ない、同年12月にはスターバックス・コーポレーションが間接的に93.62%の株式を取得。二段階買収の手続きを経て、2015年3月26日をもってスターバックス・コーポレーションはスターバックスコーヒージャパンを完全子会社化した。
イギリスやアジア各地にも店舗を展開し2005年現在30カ国に上る。
全世界的な展開から、欧州などではマクドナルドと並びアメリカ帝国的資本主義の象徴として、反グローバリズムの標的の一つとされ、批判されることも多い。
イギリスの経済誌『エコノミスト』は、各国の購買力を測るための指数として、ビッグマック指数に加え、スターバックスのトールサイズのラテ価格を比較したトール・ラテ指数を発表している。
2011年まではユナイテッド航空の旧コンチネンタル航空運航便を除く全路線・全クラスで、ユナイテッドオリジナルブレンドのスターバックスコーヒーが提供されていた。コーヒーの紙コップに、スターバックスとユナイテッド航空のロゴが印刷されていたのが特徴であったが、現在は「」に変更されたため、機内で飲むことはできない。
韓国ソウル市では仁寺洞（インサドン）店のみ古風な町並みに合わせ、看板が朝鮮語で表記されている。香港を除く中国国内の多くの店舗は、漢字で「星巴克」と表記されている。
また、中国・北京では紫禁城（故宮）内部に2000年より出店していたが、2007年7月4日に撤退した。2007年1月に中国中央電視台のキャスターが自身のブログで、故宮にあるスターバックスの撤退を要求する内容の論評を発表しており、中国国内で議論が起きていた。
オーストラリアでは、2000年からシドニーなどに出店していたが、2008年までに1億オーストラリアドル（約95億円）以上の負債を抱えるに至った。
不採算店舗を閉め対応していたが、2014年6月に残存店舗の地元企業への売却が決定し、事実上の撤退に追い込まれた。
スターバックスがかつて使用していた『緑の二重円』のロゴタイプ（ロゴ）については、世界各国で類似の商標が登場しており、訴訟に発展しているものも少なくない。
日本ではドトールコーヒー系の「エクセルシオール カフェ」が、1999年の誕生当初にスターバックスによく似たロゴを使用していたため、2000年にスターバックス側が不正競争防止法に基づきロゴの使用差し止めを求める仮処分申請を申し立てた。結局同年8月に両社の間で和解が成立し、エクセルシオールカフェ側がロゴの外側の円の色を青に変更している。
韓国では地元コーヒーチェーン企業であるエルプレヤが2003年8月に商標登録した「スタープレヤ」のロゴに対して、スターバックス側が商標侵害だとして、特許裁判所に類似商標訴訟を起こしたが、裁判所は2006年10月11日、「侵害の事実は認められない」として訴えを退けた。スターバックス側は判決を不服とし最高裁（大法院）に上告したが、最高裁は2007年1月にスターバックス側敗訴の確定判決を下した。
同様の裁判は上海でも行われている。スターバックスは同社の中国語名「星巴克」やロゴなどを真似たとして、上海でコーヒー店を展開していた地元業者を商標権の侵害で告訴した。スターバックスは2005年に下級審で勝訴したものの、地元業者はこれを不服とし日本での最高裁に当たる上海市高級人民法院に上訴。高級人民法院は商標権侵害を認め、スターバックス側の勝訴が確定した。
なおスターバックスでは2011年1月に、外側の帯及び社名の文字表記を廃し、元々内側にあった女性像を拡大した新たなロゴマークを発表。同年3月から順次導入を始めている。これは「今後スターバックスの名前でコーヒー以外の商品を提供していく可能性がある」ことが主な理由だが、古くからのファンからは批判も出た。
発行国内のスターバックス全店で使えるプリペイドカード・ギフトカードである。他国の店舗での互換性はなく、それぞれ発行国店舗のみでの利用となる。
アメリカとカナダの店舗では、登録を行ったスターバックスカード利用者は、来店（購入）毎にシロップ追加、ドリップコーヒーのおかわりが無料となる。2010年6月までは登録を行ったカード利用者に限り2時間までWiFi（AT&T Wi-Fi Access）利用が無料であった（2010年7月からは全ての客に時間制限なしで開放されている）。カードはスーパーマーケット等でも販売（会員制倉庫型卸売店などでは額面の7割から9割の価格で販売）されている。また、「スターバックスカード・デュエットビザカード」と呼ばれる年会費無料のクレジットカードをスターバックスとの提携でチェースが発行しており、このカードを利用時には、加えて代金の10%が割引となる。
イギリスの店舗でも同様に、オンラインで登録を行ったカード利用者は店舗内の公衆無線LAN（BT openzone）が制限なしに利用でき、シロップなどのオプションは過剰でない限り全て無料になる上、スターバックスカードでドリンクを購入するとドリンク単体の割引が受けられる。また、フィルターコーヒー（トールサイズ）が1ポンドになるなど（この場合のオプションも無料）、スターバックスカードのサービスは世界でも北米と並ぶトップレベルである。
日本では、現金またはクレジットカードによる1000円以上の入金で発行でき、繰り返しチャージが可能である。プレミアムや増量、Wi-Fiなどのサービスは一切付かず、小銭が不要であるとか、キャッシュカード決済の手間が無いという利点のみである。(ただし、キャンペーン期間中に5000円以上のチャージでドリンク無料チケットがもらえるなどの特典はある)残高は店頭やスターバックスカードサポートセンター、ウェブサイトで確認でき、同時に利用期限が更新される（金額の増減を伴わなくとも3年の有効期限が延長される。2012年6月6日以降、有効期限は廃止され無期限となっている。）。絵柄は年々変更され、期間限定タイプや懸賞で当たるタイプなどもある。こういった限定の絵柄はオークションでも高価で取引されている。また、贈呈用としてカードを納める封筒もある。カードのタイプはデニーズと同じタイプであるが、デニーズでは利用できない（逆も同様）。
日本を含めたほとんどが磁気カードだが、台湾のみICカードである。台湾では、同じ統一企業グループが経営するセブン-イレブンで発行されている「icash」と同じタイプだが、セブン-イレブンでは利用できない。逆に、セブン-イレブンで発行された「icash2.0」カードは同店舗で使用可能である。
タンブラーと同様、地域限定のデザインカードも発行されている。