エボラ出血熱
エボラ出血熱（エボラしゅっけつねつ、; EHF）、またはエボラウイルス病（エボラウイルスびょう、; EVD）は、フィロウイルス科エボラウイルス属のウイルスを病原体とする急性ウイルス性感染症。ラッサ熱、マールブルグ病、クリミア・コンゴ出血熱と並ぶ、ウイルス性出血熱の一つ。ヒトにも感染し、発症後の致死率は50-80%とされる。また、仮に救命できたとしても重篤な後遺症を残すことがある、リスクグループレベル4ウイルスの一つである。
「エボラ」（）の名は、アフリカ大陸中部で発病者が出た地域を流れるエボラ川から命名された。
エボラウイルスは大きさが80 - 800 nmの細長いRNAウイルスである。ひも状、U字型、ぜんまい型など形は決まっておらず、多種多様である。
初めてこのウイルスが発見されたのは1976年6月。スーダン（現：南スーダン）のヌザラ (Nzara) という町で、倉庫番を仕事にしている男性が急に39度の高熱と頭や腹部の痛みを感じて入院した後、消化器や鼻から激しく出血して死亡した。その後、その男性の近くにいた2人も同様に発症して、それを発端に血液や医療器具を通して感染が広がった。最終的にヌザラでの被害は、感染者数284人、死亡者数151人というものだった。
そして、この最初の男性の出身地付近である、当時のザイールのエボラ川からこのウイルスの名前はエボラウイルスと名づけられ、病気もエボラ出血熱と名づけられた。その後エボラ出血熱はアフリカ大陸で10回、突発的に発生・流行し、感染したときの致死率は50 - 90%と非常に高い。
他にイギリスでも感染患者が確認されており、ロンドン郊外のカンタベリーにおいて34歳女性が感染者として病院に搬送されたとされている。
他の多くのウイルスと異なり、免疫系を攪乱するデコイを放ち、生体の防御機構をほぼ完全にすり抜けるという特徴がある。これが驚異的な感染性の高さに繋がっている。また、体細胞の構成要素であるタンパク質を分解することで最強の毒性を発揮する。免疫系を操作して血管を攻撃させ破壊し、肝臓を始めとする全身の臓器を冒して発症者を死に至らしめる。そのため、エボラウイルスはWHOのリスクグループ4の病原体に指定されており、バイオセーフティーレベルは最高度の4が要求される。
アフリカ中央部（スーダン、コンゴ民主共和国、コンゴ共和国、ガボン、ウガンダ）、西アフリカ（コートジボワール（アイボリコースト、象牙海岸。輸入1例）、ギニア、リベリア、シエラレオネ、ナイジェリア）、南アフリカ（ガボンからの輸入1例）で発症している。またフィリピンでは、感染したカニクイザルと豚が見つかっている（サルはアメリカ合衆国とイタリアに輸出され、ウイルスが発見された。）。自然宿主の特定には至ってはいないが、コウモリが有力とされている。サルからの感染例はあるが、キャリアではなくヒトと同じ終末宿主である。また、現地ではサルの燻製を食する習慣があるため、これを原因とする噂があることも報道に見える。
2005年12月1日付の英科学誌『ネイチャー』にて、ガボンのフランスヴィル国際医学研究センターなどのチームの調査によると、オオコウモリ科のウマヅラコウモリ、、等が、エボラウイルスの自然宿主とされ、現地の食用コウモリからの感染が研究論文で発表されている。
患者の血液、分泌物、排泄物や唾液などの飛沫が感染源となる。患者およびその体液への濃厚な接触は問題であり、死亡した患者の遺体への接触からも感染する。アメリカ疾病予防管理センター (CDC)は消毒されるまでの往路の搭乗者1000人近くの健康観察を行っている。
エボラウイルスの感染力は強いものの、空気感染をせず、感染者の体液や血液に触れなければ感染しない。これまでに見られた感染拡大も、死亡した患者の会葬の際や医療器具の不足（注射器や手袋など）により、患者の血液や体液に触れたことによりもたらされたものが多く、空気感染はない。患者の隔離に関する措置が十分に行われていれば、感染することはない。
傷口や粘膜にウイルスが入り込まないよう注意する必要がある。特に、人は自分の目・口・鼻を触りがちであるため、それらに触らないよう気をつける必要がある。また、人の触るドアノブやスイッチやハンドルなどはウイルスが付着しやすいため、汚れを落とし消毒する必要がある。手は石鹸を使って洗う必要があるが、無理な場合はアルコール分を60%以上含むハンドジェルも使用可能。
咳やくしゃみはエボラ出血熱の症状にないが、別の要因によって咳やくしゃみが起これば、感染する可能性があり、長期間の1メートル以内の近接で感染リスクは中程度とされている。そのため、人ごみをできるだけ避け、具合の悪そうな人への1メートル以内への接近はなるべく控えることが望ましい。また、直接的接触（握手など）や屋内での長時間接触も感染リスクは低いとはいえ、なくはないので、できるだけ避けることが望ましい。
眼鏡やマスク（N95以上が望ましい）、手袋なども予防に使われているが、ウイルスの付着している表面には触らないよう注意が必要となる。
受容体のHSPA5 (GRP78) がエボラウイルスの感染に使われると特定されており、HSPA5阻害剤の没食子酸エピガロカテキン（緑茶などに含まれるカテキンの一つ）はエボラ感染予防に効果がある可能性がある。既に緑茶の飲用は、インフルエンザ対策として効果があるとされている。ただし、鼻からの感染は予防できない。
感染者の嘔吐物、血、肉、唾液、粘液、排泄物、汗、涙、母乳、精液などから感染するため、見ず知らずのそれらに気をつける必要がある。また、ウイルスは大抵、湿った地中で生き延びるため、地面に触れないよう注意し、地面に触れたところは消毒する必要がある。
病院や患者宅のトイレの便座に気をつける必要がある。
ニューヨーク市は、初期症状の似るインフルエンザと区別しやすいよう、インフルエンザの予防接種を受けておくことを推奨している。
アメリカの医療従事者については2014年10月20日時点、CDCによって、肌が一切出ないようにすることが推奨されている。液体防護性のガウンやエプロン、首回りを隠すサージカルフード、フルフェイスシールド、防塵マスク、二重手袋、液体防護性の足カバーの組み合わせが推奨されている。
日本においては、感染者との接触があるなど感染の可能性がある場合は、潜伏期間を過ぎるまで公共交通機関での移動やレストラン、食料品店、映画館などの人の集まる場所への外出を控え、検温を朝夕二回して検疫所に報告し、熱や症状の出た場合は地域の医療機関を受診するのではなく、最寄りの保健所に連絡して指示を仰ぐ必要があるとされている。
アメリカの一部の州やアメリカ陸軍などでは潜伏期間中も隔離措置が行われている。
犬はエボラ出血熱を発症しないものの、エボラウイルスに感染する可能性を否定できないため、患者のペットの犬は、安楽死が行われている。
感染者当たりの平均感染率を一人未満に抑えなければ、流行は終息できない。新たな感染者を素早く見つけるために、感染者から接触者を聞き出す接触者追跡調査(コンタクトトレーシング)が行われている。CDCは、見逃された一人の接触者が大流行(アウトブレイク)を引き起しうるとして、警告している。
消毒薬には、次亜塩素酸ナトリウムやジクロルイソシアヌール酸ナトリウム顆粒が使われる。金属製小物にはグルタラールなどが適す。アルコールも使用可能。
また、加熱消毒では、安全マージンを加えた60℃、60分間の加熱が使われる。煮沸消毒でも、5分は必要となる。
ガンマ線照射12〜12.7 KGy (1.2〜1.27 × 10 rad) や紫外線照射でも消毒可能だが、紫外線照射の場合は有機物に取り込まれているエボラウイルスを不活性化できない。
設備が整った施設がなくても、ウイルスの有無を確認できる検査キットが日本のデンカ生研により開発されており、アフリカの感染発生地に国際協力機構（JICA）を通じて提供されている。
バイオセイフティーレベル3の施設でもエボラ出血熱の疑われる患者の血液を検査できる。日本では国立感染症研究所ウイルス第一部第一室に検体を送ることでPCRを使ったエボラ出血熱の検査が可能だが、エボラウイルスの変異の確認、治療薬の効果の確認、患者の退院可能かの確認は不可能となっている。なお、発症していても、陽性の結果が出るまでに、3日程度かかる場合がある。
第一種感染症指定医療機関には、微生物学的検査が可能な検査室の設置が義務付けられているが、エボラウイルスの検査については不明。エボラ出血熱に対応する海外病院の隔離病棟にあるオンサイトラボラトリでは、エボラの血液サンプルを扱えるところがある。
アメリカでは現在、バイオファイア・ディフェンス社の設備を導入した300以上の医療機関でエボラウイルスの検知が可能となっている。
危篤状態を終えて、血液からウイルスが検出されなくなっても、ドイツのケースでは、尿や汗からウイルスが検出され続けており、その後、尿から検出されなくなっても汗からのウイルスの検出が続いている。
潜伏期間は通常7日程度（最短2日、最長3週間以上）。WHOおよびCDCの発表によると、潜伏期間中は感染力はなく、発病後に感染力が発現する。発病は突発的で、発熱、悪寒、頭痛、筋肉痛、脱力感、食欲不振、喉の痛みなどから、嘔吐、下痢、腹痛、発疹、肝機能障害などを呈する。進行すると口腔、歯肉、結膜、鼻腔、皮膚、消化管など全身に出血、吐血、下血がみられることがある。
多くの患者は脱水症状や播種性血管内凝固症候群（DIC）による多臓器不全が原因で死亡する。致死率は50 - 90%と非常に高い。特に集団発生では致死率は90%に達することがある。
症状としてエボラ出血熱に特徴的なものはなく、鑑別が必要な疾患としては、ラッサ熱、クリミア・コンゴ出血熱、黄熱、デング熱などの他の出血熱、マラリア、インフルエンザ、A型肝炎、E型肝炎、腸チフス、パラチフス、細菌性赤痢、ペストなどがある。また、出血熱の名の由来である出血症状は一部の患者にしか見られない。
エボラウイルスに対するワクチン、ならびに、エボラ出血熱感染症に対して有効な医薬品などは確立されていない。しかしエボラ出血熱に感染した後に回復した元患者には抗体があり、元患者の血液や血清の投与が唯一の有効な治療法とされている。また脱水に対する点滴や、鎮痛剤及びビタミン剤の投与、播種性血管内凝固症候群 (DIC) に対する抗凝固薬等の投与が行われている。
2008年のコンゴ民主共和国での流行では、32人が感染し14人が死亡した（死亡率44%）。
2011年から2012年にかけてウガンダで流行し32人が感染し22人の死亡が報告された。
2014年2月からギニア、シエラレオネおよびリベリアにおいて、エボラ・ザイールが流行し、複数国にまたがるパンデミックとなった。世界保健機関 (WHO) の2015年10月18日の発表によると、感染疑い例も含め28,512名が感染し、11,313名が死亡したとしている。
2018年コンゴ民主共和国で流行。コンゴでの発生は1976年以来9度目で、最初の症例は5月8日、北西部赤道州の遠隔地にあるビコロ（Bikoro）地域で確認され、2ヵ月半後の7月24日に終息が宣言されたが、33人が死亡した。
同年8月1日から始まった再流行は、東部の北キブ州や隣接州で多数報告されていて、211人の症例が報告され、うち135人が10月14日までに死亡、対応支援に当たっていた米疾病対策センター(CDC)の専門家チームは、安全上の懸念を理由に、最悪の被害が出ている地域から退避した。世界保健機構の緊急対応チームは、北キブ州の都市（ベニ）に展開していたが、11月17日に現地イスラム系武装組織と国連PKO部隊との間で衝突があり撤収を余儀なくされている。
2002年4月、世界保健機関 (WHO) は、ガボン北部に生息するニシローランドゴリラの死体からウイルスを発見した。エボラ出血熱の流行地帯に暮らす人々は、ゴリラやチンパンジーなどの野生生物を食用とする習慣があり、また実際に発症した人の中には、発症する直前に森林で野生動物の死体に触れたと証言した者もいることから、ゴリラやチンパンジーも感染ルートの一つとなった可能性がある。翌年、隣国のコンゴ共和国でエボラ出血熱が発生した際には、人間への感染と同時にゴリラにも多数の感染例が報告され、2002年から2005年の間に約5,500匹ものゴリラが死亡したと報告した。2007年9月12日に発表されたIUCNレッドリストでは、エボラ出血熱による激減および密猟のため、ニシローランドゴリラは最も絶滅危険度の高い Critically Endangered（絶滅寸前）に分類されている。チンパンジーにいたっては100年前には約200万匹いたと推定されるが、商業目的で密猟や食料にされたり、エボラ出血熱の流行で、現在は約20万匹と推定され、「絶滅のおそれのある種のレッドリスト」に、絶滅危惧IB類として分類されている。
なお、ヒト以外のゴリラやチンパンジー等の霊長類が人への感染源になっているが、ウイルスの保有宿主ではなく、人間と同様に偶発的に終末宿主になったと考えられている。
フィリピンでは2007年から2008年にかけて、マニラ北部の養豚場など数箇所でブタが相次いで死亡した。アメリカの研究機関が調べたところ、レストン株のエボラウイルスに感染していることが確認された。家畜へのエボラウイルス感染が確認されたのは世界で初めてである。
その後、1989年、1990年、1992年、1996年にフィリピンからエボラ・レストンに感染したサルが輸出されていたことが明らかになった。
現行の感染症法では「一類感染症」（「一種病原体等」）に指定されている。旧伝染病予防法（1999年に廃止）では「法定伝染病」に指定されていた。
エボラ出血熱は一類感染症であるため、特定感染症指定医療機関及び第一種感染症指定医療機関でのみ受け入れ可能となっている。2018年5月1日現在、前者は厚生労働省が指定した4医療機関10床、後者は全国の都道府県にあって知事が指定した54医療機関101床がある。
第一種感染症指定医療機関の要件は、「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律第三十八条第二項の規定に基づく厚生労働大臣の定める感染症指定医療機関の基準」により定められていて、入院で使われた例は過去一例のみである。
なお、隣国の韓国では国立中央医療院がエボラ出血熱の治療を行うこととなるが、エボラ出血熱に対応した隔離病棟は存在しない。
感染者が死亡した場合、遺骸は火葬することが望ましい。
日本では感染症予防法により、十分な消毒を行い特別の許可が得られた場合を除き、遺体は火葬することが義務付けられている、火葬の習慣のなかった国や地域では、火葬が拒絶される事がある。