熱海市
熱海市（あたみし）は、静岡県の市。静岡県の最東部に位置し、神奈川県と接する。
伊豆半島の東側付け根に位置し、相模湾に面する。市域内はほとんどが丘陵であり、別荘地や住宅なども高台の上に立つ所が多く、道路も勾配の急な坂が多い。海岸線もすぐに丘となる所がほとんどだが、中心部は埋め立てで砂浜海岸などが形成されている。
同じ相模灘に面する伊東市・湯河原町方面とは海岸に沿って地理的連続性を有するが、沼津市・函南町方面とは駿河湾水系との分水嶺となる急峻な丹那山地によって隔てられている。
なお、相模灘にある初島も市域内となっている。
古くからの湯治の地であり、地名は「阿多美」であったが、海から熱い湯が湧き出ていたことから「熱海」とされた。
熱海温泉の開湯伝説としては、奈良時代に箱根の万巻上人が、漁民を困らせていた海中にあった泉脈を山里（大湯）へ移し、そこに湯前神社を作ったという由来が伝わっている。
戦国時代以前までは、源頼朝や鎌倉幕府3代将軍源実朝をはじめとする東国武士に崇敬された伊豆山神社（走湯神社, 伊豆山権現）の麓にある伊豆山温泉（走り湯）の方が有名だったが、1602年と1604年に徳川家康が熱海に湯治に来て気に入り、江戸幕府3代将軍徳川家光が現在熱海市役所がある場所に湯治用の「御殿」（ごてん）を造ったり、4代徳川家綱以降は熱海の湯を江戸城まで運ばせる「御汲湯」（おくみゆ）が行われるなど、将軍御用達の湯として徳川家に愛用されたため、熱海温泉は江戸時代には「温泉番付」で行司役の一角を占めるほどに全国的な知名度と特権的格付けを獲得した。
江戸時代の熱海温泉は、「大湯」の周辺（現・熱海ニューフジヤホテル別館（アネックス）周辺）に27戸程度の「湯戸」（ゆこ）と呼ばれる引湯権を持った特権的な温泉宿が連なって湯治場が形成されていた。江戸時代の熱海村は幕府直轄地（天領）だったため、江戸に滞在している大名・旗本やその親族も、幕府の許可を得て度々湯治に訪れた。
（なお、「御殿」跡は明治維新後に熱海村の公有地となるが、三菱の岩崎弥太郎が1878年（明治11年）に買い取って宮内省へ提供し、1889年（明治22年）から1931年（昭和6年）まで、主に大正天皇の療養を目的とした、当時横浜・神戸に次ぐ3番目の御用邸である「熱海御用邸」が建てられていた。その後熱海町へと払い下げられ、現在当地には市役所が立っている。）既述の通り、熱海は江戸時代までには隣接する湯河原や箱根地域などと共に、江戸の西部近郊の温泉保養地としての地位を確立しており、江戸が東京になった明治以降も、多くの政治家や政府高官が保養や会談のために訪れていたため、1889年（明治22年）には日本で最初に東京との市外電話が敷かれ、また同年には後の大正天皇のための「熱海御用邸」が竣工している。
1896年（明治29年）に開通した豆相人車鉄道（熱海～小田原間）が、11年後の1907年（明治40年）には小型の蒸気機関車が牽引する軽便鉄道となり、交通の便がかなり改善されたことで、明治末から大正時代以降は、それまでの政治家・皇族といった一部の特権階級に限られていた従来の来遊客層に加え、学者・文人・実業家なども熱海に訪れるようになり、中には「双柿舎」を作った坪内逍遥や、後の「起雲閣」を作った内田信也（戦後には、谷崎潤一郎や志賀直哉なども）のように、そのまま熱海に別荘を設ける者も出てくるようになり、市街地も拡大されていった。また、尾崎紅葉の『金色夜叉』、島崎藤村の『熱海土産』、芥川龍之介の『トロツコ』のように、熱海が文学作品の舞台としても扱われるようになり、庶民の認知度も高まるようになる。
1924年（大正13年）に国鉄の熱海線（国府津〜熱海間）が開通し、さらに1934年（昭和9年）に丹那トンネルが開通して沼津と連結され、東海道線が（現・御殿場線のルートから）熱海を経由する現ルートへと切り替わったことで、交通の便が劇的に向上し、また関西方面からの来遊客も加わるようになったことで、これ以降熱海への来遊客は目覚しく増えるようになり、またその内容も湯治から団体旅行中心となり、それに対応すべく旅館・各種施設も増えたことで、熱海は「湯治場」から「温泉観光都市」へと変容していくことになる。
1950年（昭和25年）4月13日には、市街地を焼失する「熱海大火」を経験するが、同年8月1日には「熱海国際観光温泉文化都市建設法」が公布され、国際観光温泉文化都市としての社会基盤を整えるべく、区画整理による市外中心部の再建、道路・港湾の整備、市庁舎・観光会館の建築、衛生施設の建設整備、市営住宅の建設などが進められたことで、3年後には大火以前の水準を回復し、超えることになる。
1964年（昭和39年）10月1日には東海道新幹線が開通し、熱海駅は1日平均乗降客数8092人で、東京・新大阪・名古屋・京都についで第5位となる。また、その前後の1960年代（昭和30-40年代）頃には、伊豆スカイライン・熱海ビーチライン・熱海新道・熱函道路といった各方面をつなぐ道路も整備され、熱海美術館・熱海城・熱海後楽園などの各種施設も開館するなど、より観光地としての地位を確固たるものにしていく。
1970年代（昭和50年代）に入ると、海外旅行ブームや旅行形態の変化のあおりを受けつつ、観光客数（観光入込客数）は年間400万人台を漸減ないしは横ばいで推移していく。他方で西洋風別荘やリゾートマンションが増えていき、特に1980年代後半～1990年代初頭のバブル景気においては、リゾートマンションが数多く作られた。（東京近郊で新幹線と温泉・海・山が揃っているという立地条件の良さゆえに、2000年代以降の現在においても、熱海ではリゾートマンションが他の地域と比べると継続的に作られ続けている。）
1990年代に入ると、バブル崩壊と景気低迷、企業の経費削減による団体旅行（社員旅行・慰安旅行）の減少・縮小や保養所の閉鎖、少子化、施設の老朽化などの影響もあり、観光客数（観光入込客数）は年間300万人台を漸減していくようになり、それに合わせて旅館の数も減少していく。
2000年代に入ってもこの傾向は変わらず、2000年代後半には観光客数（観光入込客数）は年間200万人台にまで落ち込むが、東日本大震災があった2011年（平成23年）に250万人程度まで大きく落ち込んだ後は、反転して2015年（平成27年）に宿泊ベースで300万人台に戻った後も回復傾向にある。理由としては、沿岸部の親水公園の整備や、駅ビル開業、様々な大手ホテルチェーンによる市内のホテルの買収・合理化など、各種施設の改装・刷新が進み、「古びた昭和の温泉街」から「お洒落で便利なリゾート地」へのより一層の脱皮が進んだこと（他方で、首都圏の都市部などと比べると再開発が緩やかなので、新旧の施設・店舗が混在しており、「レトロ」も熱海観光の売り文句の１つとなっている）や、齊藤栄市政下における財政再建の進展と積極果敢な官民挙げてのイベントやメディアPR、消費者の国内回帰現象、東京近郊で「新幹線・温泉・海・山」を兼ね備えた熱海の立地条件の良さの再評価などが挙げられる。
財政問題
2006年（平成18年）12月5日、熱海市の財政再建を期待されて当選した齊藤栄市長によって、「熱海市財政危機宣言」が発表されている。（表現が強過ぎるとの各方面からの苦情・批判を受け、翌月の2007年（平成19年）1月25日には「熱海市財政再建スタート宣言」へと改名している。）
これは当時の財政赤字比率が30％を超え、財政調整基金が底を尽きかけていた熱海市の財政状況を、5年後をめどに再建させることを目指したものであり、実際に5年後には不良債務残高を24.1億円減少させ、財政調整基金残高を17.4億円増加させるなど、財政再建に成功している。こうした手腕が評価され、齊藤栄市長は熱海市政史上初めて4期以上務める市長となった。
関東・神奈川方面とのつながり・連携
主要駅の熱海駅は、上述してきたような鉄道開発の経緯もあり、静岡県内の東海道本線の駅では唯一、JR東日本の管轄となっており、熱海駅発の東海道本線のほとんどの列車が東京駅まで乗り入れている。
このような事情から、静岡県内であっても中部地方ではなく関東地方の一部として扱われることがある。
熱海市最北部の泉地区は、千歳川（熱海市と湯河原町、また静岡県（伊豆国）と神奈川県（相模国）の境界となっている川）を中心とした「湯河原温泉」エリアの南部（「伊豆湯河原温泉」エリア）を構成しており、両者は一体的な関係にあるため、昭和時代から度々泉地区の湯河原町への編入合併が議論となってきたが、県をまたいだ編入合併となるため困難も多く実現には至っていない。平成の大合併時には、熱海市と湯河原町、湯河原町と真鶴町の合併がそれぞれ検討されたが、熱海市との合併を湯河原町が拒否し、湯河原町との合併を真鶴町が拒否するといった具合に、人口が少なく立場が弱い側が拒否する格好で不調に終わっている。
こうした地理的特性を抱えているため、1999年に開業したエフエム熱海は、2001年には放送エリアを拡大してエフエム熱海湯河原となり、放送エリアに湯河原町・真鶴町も加えている。
また、神奈川県西部地域及び熱海市、計11市町の行政と観光関連事業者・団体が連携して滞在型の観光地づくりを目指す「箱根・湯河原・熱海・あしがら観光圏」が、2010年4月28日、観光圏整備法により国に認定された。
他方で、テレビ電波に関しては、2011年からのデジタル化によって、放送区域の規制が厳格化され、ケーブルテレビ局による「東京波」の再送信が静岡県である熱海市では禁止になってしまったため、真鶴町・湯河原町の中継局（小田原テレビ中継局・湯河原中継局）からの「東京波」が山に妨げられて届かない熱海市内の一部地域では、ケーブルテレビ局による「東京波」再送信が停止された2018年10月以降は「東京波」が見られなくなり、「テレビ電波の分断」が生じてしまっている。
熱海市は全国平均と比べて少子高齢化が進んでいる。人口減少も著しいが、地方交付税の不交付団体であるため、過疎地域への指定は免れている。
熱海市街地では、住所に用いられている「町名」とは異なる名称・区分の「町内会」が存在しており、祭り・運動会・ゴミ収集など、コミュニティに関する事柄はこの「町内会」単位で行われることが多い。
観光を中心とした産業が主軸で、平成17年度の国勢調査では次のような結果が出ている。
神奈川や東京の影響が大きく、いつの国勢調査においても、静岡県で唯一、関東大都市圏に含まれている。
また、就業地別では、湯河原町・小田原市といった神奈川県西部方面への流動が、丹那トンネル以西の県東地区への流動を上回っているとともに、東京都区部・横浜市への流動が静岡市への流動を圧倒的に上回っている。
現在のところ、どの隣接市町村とも合併は実施されていないが、平成の大合併の際には、市民アンケートの結果を受けて、交流の深い湯河原町と合併して神奈川県に移籍することを検討した経緯があり、新聞などで報道され注目を浴びた。東海旅客鉄道（JR東海）
東日本旅客鉄道（JR東日本）
現在、JR東日本の東海道本線は熱海の先の来宮信号場までで、この先の丹那トンネルよりJR東海の管内となる。信号場では客扱い、乗務員の交代が出来ないため、どちらも熱海駅で行われる。これにより熱海駅を境に横浜・東京方面と沼津・静岡方面の在来線運行の起点となっており、熱海駅発着の列車は多い。また伊豆急行線の普通列車も熱海駅まで乗り入れており、同様に下田方面への起点ともなっている。
過去には東海道本線（当時の熱海線：国府津 - 熱海）が開業する前に、人車軌道・軽便鉄道として豆相人車鉄道→熱海鉄道が1895年 - 1923年の間存在した。また日本遊覧飛行鉄道という伊東市までを結ぶモノレールの敷設計画も戦前に存在し、戦後も熱海モノレールが計画され、当時の運輸省から免許が出されたが諸般の事情で工事ができず、結局幻のモノレールとなった。
いずれも熱海駅を中心としている。郵便番号は以下の通りである。2006年10月1日に変更。
市外局番は大部分がNTT西日本管内の0557（NTT西日本伊東MA）だが、奥湯河原に接する泉は0465（NTT東日本小田原MA）で、NTT東日本の管内になる。真鶴半島中央にある小田原テレビ中継局や、東京スカイツリー（さらに、泉地区では湯河原テレビ中継局）からは関東広域圏の放送電波（東京波・関東波）が、初島の熱海中継局や、玄岳北方の熱海網代テレビ中継局からは静岡ローカル放送局の放送電波（静岡波）が届くため、両方に開かれた地域であればアンテナ環境を整えるだけでどちらも視聴することができる。しかし山によって片方の電波が妨げられている地域では、他方の放送しか視聴することができない。（ただし、静岡波に関しては、下述するように地元ケーブルテレビ局と契約すれば、どこでも視聴可能となる。）
関東・神奈川方面とのつながりが強い土地柄ゆえ、関東方面のテレビ電波（東京波）に対する需要が高く、それが山に妨げられている地域では、かつては地元ケーブルテレビ局と契約することでその視聴が可能だったが、2011年のデジタル化以降、放送区域の規制が厳格化され、地元ケーブルテレビ局の東京波再送信が困難になり、強制的に静岡波のみの提供となるため、東京波再送信提供が終了する2018年10月以降は、東京波が山に妨げられている一部地域（27%程度）では東京波の視聴が不可能になり、静岡波のみ視聴可能となる。
東京波を良好に視聴できる地域は、湯河原テレビ中継局付近に立地している泉地区と、真鶴半島中央にある小田原テレビ中継局方向に開かれている市街地の高層建築や市街地南岸部、多賀地区南部（下多賀）などをはじめとする沿岸部であり、視聴が困難な地域は、関東・神奈川方面（北東）に山を背負うことになる伊豆山地区、市街地西部・北部、多賀地区北部（上多賀）の内陸部など。
その他の神社
過去のイベント
近年ではテレビドラマに限らず、バラエティ番組等でも熱海を紹介する番組が増加傾向にある。