ボランティア
日本において、ボランティアとは一般的に、自発的に他人・社会に奉仕する人または活動を指す。ボランティア活動の基本理念は、公共性、自発性、無償性、先駆性である。まれに暗黙の了解や周りの雰囲気により強制させられる。
奉仕活動については「チャリティー」の項目を参照。
聖書の副詞形ヴォルンターテ「自ら進んで」の語源は動詞「volo（ヴォロ）」(「欲する」「求める」「願う」の意)である。ラテン語ヴォルタースから英語の volunteer が誕生した。ボランティア活動において、交通費や実費、その他経費を受け取る活動を有償ボランティアと称する例も存在する。英語の の語の原義は志願兵であり、「ボランティアをする人」、「ボランティアをする」のほか、志願兵の意味もある。徴集兵を意味する とは対義の関係にある。十字軍の際には「神の意思」() に従うひとを意味した。
超高齢社会に向かいつつある社会背景の中でアメリカでは定年退職者や高齢者の社会参加の一環として、若者の開発途上国でのボランティアを平和部隊として組織した先例に倣って、高齢者が学校や障害者、引きこもりの児童などに社会的なボランティアを展開するのをアメリコー（"AmeriCorps"、アメリカ部隊）と名づけて、連邦政府から経済支援を与えることにした。
アメリカでは、州によって高校生、大学生の時期に5,000時間ほどボランティアに従事すると就職のためのキャリア形成につながるというシステムがある。ボランティアを募集する機関とボランティアをしたことを認定する機関や認定資格者が制度的に確立していて、一定の活動条件を満たした場合に本人にボランティア認定証が発行される
ロシアで開催された2018 FIFAワールドカップのボランティアの活躍でロシアの印象が前後で一変したと評価されている。現地取材した記者は頼りになるボランティアスタッフの存在の大きさを指摘している。大学生を中心としたロシアのボランティアスタッフがスムーズな英語を話せたこと、スタジアムだけでなく駅や空港、繁華街などで積極的なサービスが印象的だったと述べている。
「ボランティア」、「NPO」は2002年1月18日に株式会社角川グループホールディングス（当時は、株式会社角川書店）が商標登録出願、2003年4月25日に登録されたが、2005年5月10日に商標登録を取消されている。2012年に日本の厚生労働省が日本国内のボランティア活動者を対象として実施した調べでは、最大のボランティア人材源となっているのは主婦層および高齢者層である。
1995年の阪神・淡路大震災では全国から大勢のボランティアが被災地に駆けつけたことから、「ボランティア元年」とも呼ばれる。当該震災の日（1月17日）を「防災とボランティアの日」としている。東日本大震災で罹災した男性が恩返しとして災害ボランティア活動に参加するようになり、熊本地震、西日本豪雨、北海道胆振東部地震の復興に助力している。このように被災した過去のある人々が恩返しとして他の被災地でボランティア活動や支援活動に参加する動きが国内に広がっている。
兵庫県西宮市の今村岳司市議会議員（当時）は、阪神・淡路大震災での被災体験を振り返り「ボランティアは、被災者が食うべきものを食い、被災者が飲むべき水を飲み、被災者が寝るべきところで寝（た）」と述べ、当時のボランティアのことを「観光気分で来た自分探し」「ただの野次馬観光客」「人から感謝されることを楽しみにやってきただけ」等とし、「要はプロに任せること」「被災地に必要なのは、プロだけで」あり、「部隊の指揮下で日本のために自分を犠牲にできる人だけが、「ボランティア＝義勇兵」として現地入りすべき」だと述べた。
2018年冬季平昌オリンピックでは約１万８千人のボランティアが参加したが、温水が出ない、宿舎から三時間など問題が発生して約2000人が途中離脱した。会組織委員会の李熈範会長は「交通サービスが不十分で、食事なども宿舎によって差があった」と謝罪し、改善のために最善を尽くしていると述べた。また文在寅大統領が、自身のフェイスブックに「ボランティアの皆さん　愛しています」となだめるなど異例の事態となった。しかし、日本からは外国語大学の大学生など応募して2017年9月の研修に参加した約280人から語学力審査に合格した約100人がボランティア活動をした。事前研修が韓国語だけなど問題もあったが、「大学で学んでいる英語と韓国語を生かしたい」「専攻の英語でたくさんの人の役に立ちたい」「大学で身につけた知識や語学力を生かしながら、多くの国の人たちと交流ができる」「英語とスポーツを結びつけた仕事ができる機会」とのボランティア活動を決めた思いを明かしている。英語と韓国語が堪能なトリリンガンルの女子大生は日本の報道で言われているほど酷くなかったと日本の記者に語っている。大量離脱は極寒の中でバスが予定時間を過ぎていくら待っても来なかったことなどが原因だった。ボランティアの韓国人女性は記者の質問に「当初は現場と本部との意思の疎通ができていなかったようですが、改善されました。大会が始まった今はもう皆、一生懸命仕事をしてくれている」と述べている。記者からの「通訳ボランティアをして良かったことは何か」との質問にトリリンガルの日本人女子大生はネーティブの人と直接コミュニケーションが取れることだと強調し、トイレットペーパーは流してはいけないことなど日本との文化の違いや日本の良さも知れたと語っている。別の日本から来た女子学生はボランティアに初参加だったが、外国の老若男女と直接交流したことをとても良い経験が出来ていると語っている。彼女はスポーツを生で観戦したこともなかったが、ボランティアとして生でスピードスケートを見た際に会場に足を運んで見ることの楽しさもを明かしている。週刊文春は大会を問題続きだと評価したが、ボランティアスタッフに対する評価では世界各国から好意的な評価されていることを紹介している。特に過去にオリンピックを取材したことのある記者の間では、特に高評価だとの声を伝えている。朝日新聞記者は何年か後に平昌五輪で思い浮かべることに、「困ったですか。（戻ってきて）良かったですね」と記者の紛失物を手渡しながらのボランティアの温かい笑顔との記事を寄稿している。
1948年にイギリスで開催されたロンドン五輪オリンピックがオリンピックボランティアの始まりである。2012年夏季ロンドンオリンピック・パラリンピックでは開催の2年前である2010年9月から募集が開始され、応募してきた24万人の中から書類選考などを経て最終選考に残った8万6000人に対して面接が行われ、その中から面接審査に合格した約7万人が参加している。ラフバラ大学Globalization and Sports修士の川部亮子はイギリス国内でスポーツに関連するボランティアのイメージが大会前より身近になったことを評価した一方で、審査に合格出来なかったために興味を持ってボランティアに応募したのに活かされなかった人々が沢山いたことを指摘している。
2000年夏季シドニーオリンピックでは5万人のボランティアが参加した。自らシドニーの事務局に自己アピールをしてボランティアに選ばれたというオーストラリア国外からのボランティア参加者も少なからずいたと報道されている。大学院在学中に日本から参加した女性はオリンピックボランティアについて非日常空間として、「学校に通ったり、仕事をしたりしている中では味わえない経験が出来た」「1カ月間お祭りをやっている空間に当事者の人としていられるのは、ものすごく刺激的な経験」と述べている。シドニーオリンピックのボランティアの年齢構成については大学生を中心に若年層とリタイア世代の高齢者が多かったと明かしている。