スポーツニッポン
スポーツニッポンは、株式会社スポーツニッポン新聞社の発行するスポーツ新聞である。
発行元であるスポーツニッポン新聞社は毎日新聞グループホールディングス(以下、毎日新聞グループ)の主要企業であり、グループの中核事業でもある。なお、本項目ではスポーツニッポン新聞社についても述べる。
創刊当初は「スポーツ紙唯一の全国紙」をスローガンにしてスポーツ、芸能情報を積極的に提供してきたが、現在では定番となった1面記事見出しのカラー化（赤見出し）や、即売版（駅売店など）の専用紙面である風俗記事の連載、最終面をニュース記事のページにする「ダブル1面」を初めて採用した。1980年代の終わりから総合大衆紙を標榜し、社会事件や政治報道などにも力を入れた。1995年（平成7年）にはオウム真理教による一連の事件報道などで、東京本社管内でスポーツ紙としては初めて実売100万部超を達成。この年4月から3か月間、これを維持した。
2004年（平成16年）には東京本社、大阪本社及び西部本社が合併し、全国を一社でカバーする単一法人となった。東京を存続会社とし、2007年（平成19年）4月から旧3社の人事・賃金など諸制度統一に向けた新制度がスタートさせた。また、合併を機にスケールメリットを追求しすべての取引制度を見直した結果、2005年（平成17年）度決算は減収ながらも史上最高益を記録した。なお、総売上げにおける3本社の比率は東京6、大阪3、西部1の割合となっている。
これに併せて、題字ロゴを全国で統一。2008年（平成20年）元日からの大阪本社管内を皮切りに、1面題字に商品バーコードが掲載されるようになった。メディア環境の激変により、新聞界全体で紙媒体の部数減が経営を苦しめる中、2011年（平成23年）2月1日、親会社毎日新聞社と経営統合することで合意。4月1日付で両者の株式を移転して設立される共同持株会社の完全子会社となるもので、同日関東財務局に必要な報告書を提出した。
スポーツ報知と異なるのは、報知新聞社が読売新聞グループとは経営で一体化していないのに対し、スポニチの場合親会社と完全に経営を一体化するという点である。そして2011年（平成23年）4月1日、毎日新聞社とスポーツニッポン新聞社の株式移転によって設立された共同持株会社毎日・スポニチ持株移行株式会社（現在の株式会社毎日新聞グループホールディングス）の完全子会社となった。子会社の一覧である(2018年1月現在)
スポーツニッポン新聞社では、以下の6冊を発行している（2016年9月22日時点）。
西部総局は、紙面構成の関係から、格下げ時に東京本社傘下に置かれた。ただし歴史的経緯から独自性を残している。
全国の毎日新聞社系の工場で印刷されている。
2002年頃（大阪本社管轄地域は2004年の法人統合）までは、明朝体で「ス」という文字を大きく表示したものを使用していた。モノクロ時代（少なくとも1990年代前半まで）はバックに縦ジマのスクリーントーンが貼り付けてあった。1990年代のカラー化後は1頁の紙面左端に縦1行、最終頁も左端の縦1行（デザインは東京・西部本社と大阪本社とではやや異なり、「SN」マーク=当時は聖火をイメージしたものも、東京・西部には載せてあるも、大阪には掲載されていなかった。また大阪本社版では最終頁は縦1行題字は使わず、欄外の小題字の文字を朱色でアクセントさせている）にしていた。
なお、2002年-2004年の法人統合までの大阪本社版では、その日の紙面構成により1頁目の題字のサイズが異なる形式（横長、横正方形、縦正方形の3種）が採用されていた。
それ以後は1頁右上に「スポニチ」、左上には青地・白抜きで「スポーツニッポン新聞社」とブロック体で書かれていたものを掲載。2011年からは亀甲型の「S」「N」のロゴを掲載し、その右に「スポーツニッポン」と表示されるようになった。（首都圏版）
＜右ページ＞
＜左ページ＞
（右端）
（下段）
（宮城・福島版）
（静岡版）
（近畿地方版）
（右端）
（下段）
（東海版）地域ごとに分かれていた3社の統一合併によって、発行地域による定価価格に差がある現状がある。新聞は独占禁止法が禁じる再販価格維持制度の例外規定によって、小売定価の制定が認められている数少ない商品である。しかし原則は「全国一律の一物一価」。定価制定の理由である「遠隔地も都市部も同一価格で手に入れられるべき公共性」のためである。
従来は3社が法人としては異なっていたためそれぞれ定価を決められたが、現在は単一会社なので、本来は定価改定を行ってしかるべきであるにもかかわらず、行われてこなかった。大阪本社管内では以前1部売りで他紙と10円の価格差となっていて価格競争力が強いとされ、大阪では定価問題は微妙な問題であろうことは容易に想像された。しかし、その大阪管内も2009年（平成21年）10月1日から1部売りが130円に値上げされ、全国に足並みを揃えた。
なお、大阪管轄の中でも東海3県（名古屋市で現地印刷。三重県伊賀・東紀州地区を除く）は当面、120円に据え置いていた。これは、同地で圧倒的なシェアを有するスポーツ新聞である中日スポーツが1部110円（2012年5月より。それまでは1部100円）であり、価格を抑えなければ対抗できないためである。その後2013年4月より、中日スポーツも1部売り120円に値上げし、一時期、東海3県のスポーツ紙1部売り価格が各紙120円と軒並みそろった。2014年4月1日、消費税が5％→8％に増税になったのに伴い、130円に値上げされた。また沖縄県では「新報スポニチ」が60円で発行されているが、こちらは発行元が琉球新報社のため小売価格が異なることの問題は発生しない。ちなみに、紙面は東京本社版の紙面から一部分のみを抜き刷りしたもので、ページ数も東京本社版の半分弱となっていることから、その実態を勘案した価格設定とみることもできる。
バックナンバーは2か月分の東京最終版、大阪最終版、広島最終版のみ扱っている。申込先は、東京最終版が東京本社、大阪最終版と広島最終版が大阪本社となっている。20部までの注文は送料がかかるが、21部以上の注文は送料が無料となる（他のスポーツ紙のバックナンバーは部数に関わらず送料がかかる）。
スポーツニッポンは、毎日新聞の僚紙的位置付けとして創刊した。毎日グループ企業として位置付けられるのはこのためであり、現在東京本社以外の拠点は全て毎日新聞の地域本社・支社・本部等に置かれている。
戦後の混乱期、用紙難からGHQは既存新聞社の増紙を認めない一方、新興新聞社には出来る限り用紙を割り当てる政策を採った。既存新聞社はこの政策を逆手に取り、ダミー子会社を設立して新興紙を多く創刊した。毎日新聞系としては「東京日日新聞」「サン写真新聞」（東京）、「東海毎日新聞」（名古屋）、「新大阪」「新関西」（大阪）、「新九州」（門司）といった新聞があった。
一方で、毎日新聞大阪本社の有志がこの動きとは別にスポーツ振興を旗印としてスポーツ新聞の創刊を企画した。これがスポニチである。スポニチは毎日新聞社の後援はあったものの、上記毎日新聞のダミー子会社ではなく比較的独自の発展を遂げた。
ダミー子会社の発行する新聞は、その後用紙規制緩和に伴う毎日本紙の増紙と夕刊発行復活で存在意義が無くなり、「東海毎日新聞」は廃刊（毎日の名古屋再進出に伴う事実上の本紙吸収）。「サン写真新聞」も休刊し「新大阪」は毎日から独立、残る3紙も結局スポニチに吸収される形になった。
「新関西」は1946年（昭和21年）4月10日創刊の「日本投書新聞」が1949年（昭和24年）10月に毎日グループ入りした後に改題した物で、毎日本紙の夕刊発行とスポニチの伸長後はスポニチ大阪本社との経営統合で「スポニチ夕刊・新関西」と改題した。
以下の評論家は広島東洋カープのOBであるため、大阪本社管轄の広島版にも登場することがある。
スポーツニッポンは、過去にも物議を醸した報道を起こしている。
スポーツニッポン新聞社の大阪本社では、2010年（平成22年）2月から「子供でも読めるスポーツ紙」をキャッチコピーに『スポニチジュニア』を創刊した。紙面の内容は、日本のプロ野球や大リーグ、サッカー、ゴルフなどのスポーツを小学生にも理解するためのもので、不定期で発行している。フリーペーパー扱いになっており、本物のスポニチと同じ内容の見出しで、ブランケット判8ページで発行し、京阪神と首都圏のマクドナルドに設置されている。また、大阪・心斎橋のスポニチプラザ大阪でも扱っている。関西・関東以外の読者には、1部につき返信用の140円切手をスポニチの大阪本社もしくは東京本社に送れば、購読が可能である。