カップ麺
カップ麺（カップめん）とは、乾燥麺や生タイプ麺等の即席麺類のうち、食器として使用できる容器（コップ状の耐熱耐水容器等）に入れ、かやく（具材）を添付したものである。日本で生まれ、世界各地にも消費が広がっている。
規約上の正式名は「即席カップめん」である。内容物がインスタントラーメンのものをカップラーメン、蕎麦、うどんのものをカップそば、カップうどん、焼きそば風のものをカップ焼きそば（インスタント焼きそば）とも言う。
ほとんどの商品の調理は熱湯を注ぐだけで完了する（生麺を使用する製品については湯切りが必要とされるものもある）。この製品のカップは調理器具であると同時に食器（陳列時にはパッケージとしての役割も果たしている）でもある。また、電子レンジで加熱調理を行うタイプも多い。
カップ化される麺食品はラーメン系やうどん系等の東洋系小麦麺の他、パスタ（西洋系小麦麺）や、ビーフン及びフォー等の米麺等、およそ麺類全て多岐にわたる。つまりフリーズドライ加工すればあらゆる麺をカップ麺化する事が可能である。現在では日本でも外国の麺食品のカップ版を入手する事が可能である。
また、後述の本食の発祥の歴史に絡み、西洋のフォーク文化の食習慣から、一部海外市場製品は、国内商品に比べると麺の長さが短くなっているものがある。
日清食品が1971年（昭和46年）9月18日に発売した「カップヌードル」が最初の製品（事前に行われた試験販売を除く）である。今では主食としても食べられているが、当初は間食としての普及を視野に入れて開発されており、欧米に即席ラーメンのセールスに行った際、ラーメン用のどんぶりが無かったため、紙コップにチキンラーメンを割り入れて湯を注ぎフォークで試食する姿からの発想だった。
カップヌードルが、通常の袋麺（約90〜100g）よりも麺の容量が少ない（麺重量60〜70g）のはその名残りである。1980年代後半までは他のメーカーもこれに追随していたが、1988年（昭和63年）にエースコックが麺の容量を袋麺と同等の90gとして「大盛サイズ」を謳った「スーパーカップ」シリーズの販売を開始し、これが大ヒットとなってからは、各社もこれに追随し主食としての普及を目的とした大容量サイズ（概ね麺重量80g以上）の商品も、カップ麺の主流の一角を担うこととなっていく。後にカップヌードルに関しても「大盛サイズ」を製造する事になった。一方、L層（女性客や年少者）向けに、通常の半分程度のミニサイズ商品（概ね麺量30g程度）も販売されている。
あさま山荘事件の際、機動隊員が寒さの中、カップヌードルを食べている姿がテレビの生放送でたびたび放映されたため、カップ麺が日本全国に知られて普及したきっかけだった。
欧米市場においては、発売当初には箸の文化が浸透していなかった関係上、カップヌードル等発売当初には、折畳み型のフォークが付随している商品が国内でも存在していた。現在でも外国市場製品には、これに類したフォークが貼付されている商品が存在する。また、その関係から発売当初カップ麺を購入した際に、割箸ではなくプラスチック製のフォークを別途添付して販売されていた時期がある。
容器は通常、発泡スチロールか紙が使われる。発泡スチロールを使うのは、保温性・断熱性が良く、持ったときに熱くないという理由からである。紙製の容器の場合、容器外側を段ボール状にして、この点を克服している。代表的なものが「サッポロ一番 カップスター」である。最近のものはカップを二重構造にするだけで段の無い容器になっている。近年では紙製でも発泡スチロールのように紙に空間を持たせたものも存在する（日清カップヌードル系列に存在する）。紙の容器に比べ発泡スチロールの方が多彩な形状のものを作ることが可能であり初期のものはすべて発泡スチロールだが、日清食品が特許を申請した為に、後発メーカーは主に紙容器のものを作った。また徳島製粉の「金ちゃんラーメン」等、一部の製品は国産品でも複層型の非発泡スチレンケースカップを使用している。外国製品でも単層型のスチレンカップの製品が存在する。
乾燥麺タイプは直接容器に麺が入っているケースがほとんどであるが、生タイプ麺はすべてその麺を真空パック包装した上で容器に入れた状態となっている。
本体容器は通常は廃棄処分される事が多いが、例えば「カップヌードル容器でチキンラーメンを喫食する」等の再利用をする場合もある（ただし長期使用は出来ない構造である為に簡易使用に留まる）。
通常は封緘は天面に紙ないしはそれに類するもので封緘する形式が多く、この部分は喫食後には最終的には本体容器から除去される。プラスチック製容器で、蓋も同様にプラスチック製の場合はその限りではなく、この場合は本体容器は蓋と共に再利用が可能である。これを利用して容器全体を別の食品用に再利用する事も、また食品以外の簡易収容保管に利用する事も可能である。
カップ麺本体を封印する封緘フィルムは通常はその製造工程上、搬送機の搬送用歯車（スプロケット）での貫通が避けられず、規則的な小孔が認められる場合がある。場合によっては封緘紙等にその跡が付いている事がある。なお一部の日清食品製品には、この封緘フィルムの底面に、調理時用の封緘シールが付属しているものがあり、このシールは封緘フィルムの除去時の開封補助を兼ねている。製品の多くは熱湯を注いで3〜5分（約1〜5分の幅で各種ある）程度で調理が完了する。1980年代前半の一時期、各会社より乾燥麺タイプで調理時間が1分の製品が発売されたが、食べ終わる前に麺が伸びてしまうなどの問題があったため消費者からは不評で、多くは短命に終わり、一部の焼きそばタイプで存続するに留まっている。汁を用いない焼きそば系の場合は湯切の作業が必要となる。また生タイプ麺などの製品でも湯切りをし再度お湯を注ぐものもある。しかし生タイプ麺を使用したものは調理時間がやや短めの傾向である。特殊な調理法として、いわゆる'かた焼きそば"系列の焼きうどん等は麺を湯で調理せず、餡を湯で調理作成し、それに油で揚げてある麺を入れるというものが存在するが、このような調理方法のカップ麺は極めて少ない。
添え付けのスープや具材はフリーズドライ製法を用い乾燥させたものが主流だが、比較的中高価格帯の製品には袋入りのインスタントラーメンと同様、スープ・具が別添のものも存在する。それらの製品では袋を取り出し、麺の上に置いてから湯を注ぐなど、製品ごとにさまざまな違いも見られるため、湯を注ぐ前にパッケージに記載された説明書きなどを読んでおく事が勧められる。中にはレトルト食品の具材が付属していて、その具材を湯煎あるいは別鍋で加熱する事を勧める製品も存在する。なお、カップ麺は2009年6月30日以前に発売された商品はJAS規格によって「標準」と「上級」に分類されていた。麺の重量に対して具材（かやく）が6%以上のものが標準、15%以上のものが上級、カップ焼きそばやスパゲティの場合、4%以上が標準、10%以上が上級となっていたが、2009年7月1日以降より発売されるカップ麺についてはこれらの分類は撤廃（廃止）された。
日本では少数であるが、電子レンジ調理専用商品（日清食品「U.F.O.」・どん兵衛「NEXT GENERATION」シリーズ等）や熱湯調理/電子レンジ調理のいずれか選択可能な商品（「カップヌードル マイ・レンジタイム〈旧・カップヌードル レンジスタイル〉」シリーズ）のように電子レンジで調理可能な商品も2000年代以降存在する。それ以外のものは電子レンジ調理不可とパッケージに記載されている。米国など日本国外で販売されているものは"microwavable"（電子レンジ調理可能）と明記されたものが多く存在する。
航空便の機内食用に作られたもの（日本航空の「うどんですかい」や全日本空輸の「とびっきりおうどん」など）では、気圧の低い飛行機内で沸かされた低温のお湯でも麺が戻るような特別の製法で作られている。これらの低圧調理可能製品は、登山時等でも高山食・非常食として利用可能である。
調理時間の計測にはその手段が各種存在しており、携帯やスマートフォン等の応用ソフトでも、ラーメンタイマー（カップ麺タイマー）なる範疇が存在する。ほとんどのカップ麺の蓋は紙系だと一度剥がしてしまうと再封緘が難しくなり、通常は調理中は別の物体（書籍等）での補助封緘を必要とする事が多い。この為にカップ麺の補助封緘用のマスコットアイテム等が販売されており、一部は調理時間計測用のタイマーを兼ねているものもある。「テレコマ戦士 どんぶりマン」のように実在するカップ麺のモチーフを取り入れたアイテムも存在する。日清食品は本目的のカップヌードルモチーフの変形ロボアイテム「カップヌードルロボタイマー」をカップヌードル発売40周年に併せ企画・製造しプレゼント商品として流通させている。
日本全国で発売されている一部の商品では、東日本と西日本など地域別毎でそれぞれ味付けを変えているケースもある（「どん兵衛」や「赤いきつねと緑のたぬき」等）。また、地域限定発売の商品もある。尚、カップ麺の購入量第一位は、青森県である。
2000年前後からカップラーメンにおいてコンビニエンスストアを中心に地方色を強く出した「ご当地ラーメン」や「青葉」など有名店の味を再現・類似した「ご当店ラーメン」を取り入れるなどバリエーションが拡大し、当時180円以上と区分された高品質・高価格帯の商品群が活性化した。
市場占有率は長いこと各社の主力ブランドである「カップヌードル」や「赤いきつね」など初期に登場したナショナルブランド（NB）商品が上位を占めてきたが、2008年に原材料費などの高騰で大手メーカー製品の売価が上がったことで、カップヌードルは値上げ前比-52%と半減した。その影響で、安価で展開している大手スーパーチェーン自社プライベートブランド（PB）商品やメーカー各社のオープンプライス（OP）商品の種類が急増し、売上を大きく伸ばした。2009年はNB商品にて品質改良や積極的な販促活動が行われたことなどから、PB商品やOP商品への需要の流れが全体に落ち着き、後半にはNB商品への回帰傾向が出てきた。2010年は前半もNB商品への回帰傾向は続き、各社の主力ブランドは価値訴求を行っていることにより、堅調な需要を満たしている。
製品化は、スパゲッティ、焼きそば、ラーメン、うどん、そば、そうめん、きしめん等、麺類全般。本商品群はマーケティングリサーチの格好の資料となっており、日清食品は過去に一度発売したものの商業的に失敗した商品を、「黒歴史」として2017年に再発売した。
カップラーメンは日本国外での生産・販売も行われている。主な生産および消費地は東アジア地域であるが、北米大陸（特にメキシコ）でもヒスパニック系住民を中心に人気がある。日本のメーカーの現地生産も行われている。前述の通り、その地域の一般的な麺類がカップ食品化されるケースが多い。
2008年10月に、日清食品製の「カップヌードル」「CO・OPヌードル」、 グループの明星食品製の「CO・OPカップラーメン」から防虫剤成分のパラジクロロベンゼンが検出され、「カップヌードル」を食べた消費者が健康被害を起こす騒ぎが発生した。日清食品や警察、保健所などで調査の結果、工場などにパラジクロロベンゼンはなく、防虫剤の近くで保管され、成分がカップ麺に移行したものと結論が出された。それ以降、防虫剤などと一緒に保管しないよう注意書きがなされている。
また前述の通り、カップの物理的強度は比較的低く、ほとんどのカップ麺に注意書きにも破損しやすい旨記載されていたり、輸送梱包用のカートン等の扱いは明確にこわれもの扱いとなっている。
電気・ガス・水道と、ライフラインが影響を受ける非常事では、お湯の入手が困難な場合が多いが、警視庁警備部災害対策課によると水でも15分待てば食べられるとしている。また、災害直後の火気使用は、ガス漏れによる火災事故を起こす危険も高く、集団避難生活では火気が使えない事が多いため、調理が難しいケースもある。1989年に日清食品より、発熱体により水を注ぐだけで調理できるカップ麺「スーパーボイル」がテスト販売された。
少なくとも、インスタントラーメンよりは調理は簡便ではあるが、これの調理に必要な水や燃料・簡易焜炉（カセットガスコンロなど）といった他の備えが必要となる。
日清食品は、非常災害用として自社工場や物流倉庫に、ランニングストックとして常時100万食分のカップめんを在庫しており、過去の大災害時にも随時提供されている。
カップ麺の多くは炭水化物が主成分で塩分や脂肪分などを多く含み（特にスープは高塩分、高油分である）、ビタミンや繊維質、ミネラルなどが少量しか含まれていないので、栄養が偏った食品であるとされる。現在では、栄養価の不足を補うため、ビタミンB1、ビタミンB2、カルシウムなどが添加されている。
国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所は、日本人の食塩摂取源となっている食品の1位はカップ麺で、2位は袋などに入ったインスタントラーメンだったと発表した。同研究所は「食塩の取りすぎが血圧の上昇と関連があることが明らかになっており、注意してほしい」と呼び掛けている。
厚生労働省の2012年の国民健康・栄養調査のデータを基に、食塩摂取源となっている食品のランキングを作成したところ、1位のカップ麺からはスープを飲み干したと仮定して一日当たり5.5gの食塩を取っていた。2位はインスタントラーメン5.4g、3位は梅干し1.8g、四位は高菜の漬物1.2g、五位はキュウリの漬物1.2gだった。なおこれらの条件は、スープ類で最初から味付けが完了しているカップヌードルタイプや、別添の味付けが液体スープ系のペヤングソースやきそばタイプ等では、特に塩分の抑制と過剰摂取の回避とが難しいが、粉末スープ類を別添にしているきつねどん兵衛タイプや、普通の袋麺タイプのインスタント麺類では、粉末スープの使用量を減らす事により、塩分を抑制し、過剰摂取を回避する事が可能である。
企業名から直接導出できないもののみ記載。