ロバート・クレイギー
サー・ロバート・レスリー・クレイギー（, , 1883年12月6日 - 1959年5月16日）は、英国の外交官である。
支那事変(1937.7/7)勃発後、日本の大陸政策と英国の華北権益が衝突し、日英関係が急速に険悪化する1937年9月3日（-1941年）駐日大使として着任。1941年12月に真珠湾攻撃により日米が開戦したため、日本政府に短期間抑留され、翌年に交換船で帰国。
クレイギーについて論議を呼ぶのは、クレイギーが駐日大使の任務を総括した最終報告書の中で、太平洋戦争は必ずしも不可避では無かった事を示唆し、英国政府を批判した点である。
ロバート・クレイギーは1883年12月6日、香港を基地とするイギリス軍艦の艦長の子として生まれ、幼時には毎年箱根で夏を過ごした。ハイデルベルクで個人教授を受け、後にイギリス外交官試験合格、1907年英外務省に入省した。以後、各種国際会議において事務を経験、1917年一等書記官としてスイス公使館に勤務し、1920年にはアメリカ大使館に異動。次に、1923年外務省勤務を命じられ、海外貿易局に勤務、そして再び英外務省の本省にて勤務となり、1928年外務省参事官に任命され1930年ロンドン海軍軍縮会議に参加し、また1935年には外務次官補に昇任し第二次ロンドン海軍軍縮会議に参加した。(1)
1930年と1935年の二つの海軍軍縮会議に参加し、日本人と交渉をした経験があり、1937年9月3日に54歳で駐日大使として着任。以後、1938年の夏の終わりに宇垣・クレイギー会談を行い、1939年7月から8月にかけて天津租界事件を俎上に有田・クレイギー会談があり、1940年1月から2月にかけて浅間丸事件を巡り再度の有田八郎外相との会談を経て、1941年12月太平洋戦争の勃発により日本政府に拘留され、翌年本国送還。(2)
戦後、戦前最後の駐日大使としてロンドン日本協会の理事長に就任し、日本協会の中心人物であったハンキー卿、エドワード・クロウ、F.S.G.ピゴット少将と共に1955年1月24日に勲章を授与され、クレイギーは旭日章を授与されている。1959年5月16日、75歳で死去。(3)
1917年のロシア革命以降、日本の・・・就中陸軍・・・は支那における、また東アジア全般における赤露の共産主義浸透戦略に対して懸念を抱いていた。そして、1930年代に入り、満州事変以後、孤立に傾いた日本がコミンテルンの全世界的膨張とみなしたものに対抗するためドイツに接近し、また日本外交の政治的側面はそれまで以上に国防意識を堅信化させ、徐々に戦時体制化を進行させていった。(4)
日英の対立の背景は以上のような文脈の中で、支那事変勃発後、日本の対共産主義戦略を主眼とした大陸政策と英国の華北権益の衝突により引き起こされたと概観できる。　1935年夏以降、彼らの国防意識は満州建国時からの方針に従って、内蒙工作、華北分離工作によって外蒙・ソ連方面からの赤化勢力の浸透防止をはかり、華北からの国民党勢力の影響力排除を目指させた。(5)(6)
1936年、日本の陸軍は常に国民党の内部にコミンテルンの影が存在すると、疑念を抱いていた。
そして、国民党と共産党が和解しないかという懸念に加えて、東アジアの軍備を増強しているソ連が国共両党と共同して抗日戦線に加わるのではないか、という恐怖が存在していた。(9)その恐怖に対する予防措置として、日本側に1936年9月以降ドイツとの交渉を通じ、11月に日独防共協定を締結させた。
しかし、その懸念は中国の政治情勢が綏遠事件(1936年11月14日)により日本側に不利に傾きつつあると同時に・・・ソ連が操縦していると考えられていた・・・中国共産党が抗日統一戦線の必要性を強調し、国民党との和解を達する為には、党のいくつかの原則さえ犠牲にする気がある事を示したとき、日本側の悪夢は現実味を帯び始めていたのである。(10)
また、そのような状況下で抗日共同戦線の形勢を主張する国民党軍内部の一派が西安事件(1936年12月12日)を引き起こすのであり、同事件は中国の国共両党がその意見の相違を捨てて共同戦線を結成する事を望んでいた、ソ連の注意を引いた。(11)
同事件が如何に収束し、拘束されていた蒋介石が釈放されるに至ったのかは諸説あり、現在でもあまりよくわかっていない事柄だが、当然ながら当時の日本政府及び陸軍にもその結果ははっきりとせず、種々さまざまな憶測の余地が大きく残ったのである。
1937年以降、日本側にもたらされた報告は、西安事件後に抗日共同戦線が形成されつつある兆候、蒋介石釈放の背後でソ連が一役演じていたという証拠、ソ連の新統一中国にあらゆる援助を与える計画があるという情報であった。
8月21日、南京政府はソ連と中ソ不可侵条約を締結した。そのような状況を背景に日本の情報関係者は、コミンテルンの工作員が中国のあらゆる階層に浸透して、全国各地の社会組織を破壊ている証拠をつかんでいると報告した。(12)
そして、そのような情勢のなか1937年7月7日に盧溝橋事件が勃発し、8月13日、イギリスの権益が集中している上海に戦火が及んだとき、イギリスは上述したような性質を持つ中国政府の支持、対日批判の態度が明白になり、さらに8月26日、駐華英国大使ナッチボルー・ヒューゲッセンが日本海軍機の誤射によって重傷を被ったとき、イギリスの対日態度は硬化し、さらに前後して行われた日本海軍による援蒋ルート遮断を目的として行われた、中国沿岸交通遮断作戦（平時封鎖作戦　1937年8月25日）は日英関係を悪化させる一要因となり、日英の対立が激化した。
そのような厳しい情勢下でロバート・クレイギーはネヴィル・チェンバレン首相の意向を受け1937年9月3日に駐日大使として着任した。(13)
The conquest of Manchuria raised for Jaoan new strategic as well as the five northern provinces of China seemed to Japan not merely desirable but absolutely necessayr against the time when Russia would have to be dealt with.And all this was only the prelude to much wider plans of expansion.
If the Manchuria incident had gretly strained the relations of Japan with Great Britain and the United States, the seizure of North China. where British influence and material interests were so ubiquitous and so firmly entrenched. was bound to bring the fundamental clash of interests out into the open. When the "China Incident" broke out near peking on the 7th July, 1937, the japanese authorities lost little time in stating (and organizing popular demonstrations to add point to their statement) that Britain was the No.1 enemy of Japan, having succeeded Russia in that capacity.(16)
日本は、内蒙古と中国の北部5省に防波堤を持つことは、ロシアと相まみえる時が来るまで、望ましいどころか絶対的に必要であると見ていた。このすべては、拡大に向けてのはるかに広汎な計画の序章に過ぎなかったのだ。
満州事変が日本と英国及び米国との関係を大いに緊張させたとすれば、英国の影響力と物質的権益が遍く覆い、確固として根付いていた華北を日本が占領したことが、＜英日の＞権益の根本的な衝突を明るみに出すことは必至だった。「支那事変」が北京の近くで1937年7月7日に勃発した時、日本当局は、（大衆デモを組織することによって更に迫力を増進させたところの）声明をただちに発し、英国は今やロシアを超え、日本の第一番の敵になったとした。(17)
『蒋介石をして敢えて抗日侮日を恣(ほしいまま)にせしむるに至った所以(ゆえん)のものは、言う迄もなく一は「コミンテルン」の赤化戦略がその原因の一つであり、また一面には第三国の政治的勢力＜＝英国＞の介在せることが、これまた排日抗日の温床となった一大事実を見逃す事は出来ないのであります。先程、きたる外務大臣もこの点に触れて御報告になりましたが、かような事実があって、既に帝国と致しましては赤化の侵略防止の為には、日独伊の間には協約が成立致し、また北国境線に沿って蒙疆聯合自治政府＜＝蒙古聯合自治政府＞は、チャハル、綏遠、山西、河北の一部を包容致しまして、ようやく、その成立を告げて、極力赤化防止の陣容を整うるに至って居りますが、この機会において中南支における第三国の政治的勢力＜英国＞の介在を容認することがあったならば、他日その禍根を深からしめ、相互の不利益を醸す憂い少しとしないのであります。併せながら、今日蒋政権が没落して、同政権に対しまする所の帝国政府の態度が明瞭となり、東亜の形勢が一変致しました現下の情勢から見まするならば、心ある英国人の如きは、進んで政治的干渉を避くるの態度に出ることを信じて疑わないのであります。今日支那問題の解決と言い、また東洋永遠にわたる所の平和的建設の事業と言い、あるいは列国権益の保全と言い、ことごとく日本と協調するにあらざれば為し能わざることは、もはや世界の識者は何人も疑いを容れざる所であるのであります。この場合、日支の紛争の原因を根本的に芟除（せんじょ）し、東洋平和の本を作らんとするならば、その禍根を根絶する意味＜支那におけるコミンテルンの赤化戦略根絶＞において、第三国＜英国＞の反省を求めて、我国が特殊的権益を有する地位にあることを認識せしめ、堂々とその主張を述べて、支那の富源開発の為に列強と共に協調するの誠意を披瀝するこそ、東洋平和の基礎を確立するゆえんであると信ずるのであります。この点に対しまして、政府の所信を承りたいのであります。・・・』(18)
陸軍畑俊六大将は1937年9月14日の日記に、中ソ不可侵条約締結に際する「英大使館附武官の情勢判断」として以下の記述を残している。
ようするに、当時の日本側から見れば、英国はソ連の大陸における赤化戦略を察知し憂慮さえしていたが、これに対抗する日本の行動がイギリスの在華権益を毀損した時、日本の行動を容認しないどころか英国は蒋介石の側にソ連と共に立ったとみえたのである。
また、そのような情勢のなか日本の世論では屈服しない蒋介石政権の背後に控えた「アカ」のソ連と道義的支援を行うイギリスの存在を問題視し、そして事変の経過と共に世論は激昂、ついには1937年10月(－38年2月)大規模な「反ソ・反英」運動にまで発展した。
特にイギリスに対する反英意識は1939年7月(－9月)に高揚し、天津租界事件を解決する為に開かれた有田・クレイギー会談を目標に展開された全国的な運動は動員数で1937年の数倍に達し、運動の対象はイギリスのみに絞られた。(20)
また、上述した「英大使館附武官の情勢判断」は駐日英国大使館附陸軍武官のF.S.Gピゴット少将による情報であるが、クレイギー大使とピゴット少将は第一次世界大戦以来の旧知の間柄であり、ロンドン大学のアントニー・ベスト教授はその研究の中で、クレイギー大使の考えに対するピゴット少将の影響を強調している。(22)(23)
つまり、クレイギー大使はピゴット少将を通じて日本のとりわけ帝国陸軍の対赤露安全保障政策とも言うべきコンセンサスをおそらく認識していたのであり、より根本的にはアジアで日本が「新秩序」を追求する理由とそれが英国の巨視的な国益に背馳するものであるのか、という疑念を持っていたと思われる。
1939年10月、日英の対立が深刻化する中、クレイギーは『日英間に現在ある誤解の70%は無知な偏見に基づいた意味の無いものであり、20%は純粋に誤解であり、現実の難題を提起しているといえるのは、わずか10%にすぎない』と所感を述べ、ピゴット少将は彼に喝采を送っている。(24)クレイギーの考えは、英国外務省極東部とは対蹠的であり、彼に影響を与えたF.S.Gピゴットやその後継の駐日英陸軍武官、延いては陸軍省の考えに近いモノであった。
カルガリー大学の歴史教授であるジョン・フェリスは日本に対する英陸軍の根底にあった考えについてこう述べている。
『英参謀本部は日本軍の力を正しく評価し、日本が敵よりも味方でいることを望んでいた。1920年から21年の間、陸軍省は政府のいかなる省庁よりも強く日英同盟の延長を求めた。1937年まで、陸軍省は日本を潜在的同盟国として見続けていた。同省は両国の間に根本的な利害の衝突がなく、かつソ連という共通の脅威があると考えた。日本がアジアの安定を維持してくれているため、英国はロシアと再興したドイツという、英陸軍の懸念する二大問題に容易に対処できると信じていた。』(25)
クレイギーはこのような考えを共有し、対赤露安全保障政策という観点から英国の巨視的な国益は日本と背馳しない事を認識していたのであり、だからこそイギリス本国が対日戦を回避する努力を意図的に怠り、「当時チャーチルが勝利への展望をもたらすと思われる唯一の政策、即ち米国との一致協力を追求し」た事を、帰国後、痛烈に批判する報告書を提出したのである。(「」内は後述するアントニー・ベスト教授による記述を抜粋)
1942年交換船で帰国したクレイギーは、アンソニー・イーデン外相あてに報告書'Sir R. Craigie to Mr. Eden. （Final Report by Sir R. Craigie on conclusion of his Mission to Japan）（1943年2月4日付）を提出し、英国政府の極東政策を痛烈に批判したのである。この報告書を読んだチャーチルは激怒し、厳秘を命じて国王を含むイギリス政府内部のごく少数者にしか閲覧の機会を与えずクレイギーの報告書を封殺した。そしてクレイギー自身も1945年に在日大使時代（1937-1941年）の経験を綴った回顧録（『BEHIND THE JAPANESE MASK』）を世に送るが、報告書に一言半句もふれることなく、報告書で示唆した点については屈折した表現でしか述べるところがなかった。(26)
そのような背景を経て報告書はイギリス公文書館の中で埃をかぶり、1971年にイギリスの戦時中の文書が30年ルールにより一括公開されるまで歴史家の目に触れる事はなかったのである。同報告書が世に初めて紹介されたのは1972年7月15日の『デイリー・テレグラフ』であり、「対日戦争は必然であったのか」とする論文をイギリスの外交史家ドナルド・キャメロン・ワット()が同紙に寄稿し掲載した事によるものである。同論文は太平洋戦争は回避が可能であったとするクレイギーの見解に与するワット教授自身の立場を明らかにした上で、「チャーチルはアメリカを戦争に引き入れるべく、極東で戦争を意図的に引き起こそうとしたのではなかったのかとの疑念を提起し、イギリスが戦争によってアジアで支払った高価な代償は、チャーチルの政策を誤りを立証するものである」と、暗にチェンバレンの宥和政策を肯定し、チャーチルを批判したのである(27)
クレイギーは英国の支那（就中、華北）における地域権益を軽視していた傾向にあった日本に対し、あまりにも安易に不当な宥和政策を講じたと見られた事。また、日本の勝利は華北における英国権益の破綻を決定づける事に繋がり、彼の主張する政策は英国の極東での立場を著しく弱める結果になったであろう事から、当時からしばしば批判を受けている。(36)
Sir Robert Craigie『BEHIND THE JAPANESE MASK』HUTCHINSON&CO.(Publishers) LTD. 1945