旧制高等学校
旧制高等学校（きゅうせいこうとうがっこう）とは、高等学校令（1894年および1918年）にもとづいて設置され、1950年まで存在した日本の高等教育機関であり、現在の大学の共通過程に相当する。旧制高等学校に所属する者は全員帝国大学への進学が認められた。
教育内容は現在の大学教養課程に相当する。なお、現在の高等学校と混同されることがあるが、現在の高等学校は（後期）中等教育機関であり、旧制の学制においては5年制の旧制中等教育学校（その代表格が旧制中学校）の後半がそれに相当する。
旧制高校の基本的な骨格は、1886年の中学校令により設立された第一から第五、山口、鹿児島の7官立高等中学校のうち、鹿児島を除く6校を1894年に高等学校令によって改組したときに完成する。
この改組により、帝国大学への予備教育を行う高等中学校本科は高等学校大学予科に名称を改め、修業年限が2年制から1年延長された3年制となった。
専門学部は3年制から4年制（ただし、医学科のみ4年制のまま）に移行するが、後に学部は順次廃止（帝国大学昇格）ないし専門学校として分離され、高等学校のコースは帝国大学への予備教育を行う大学予科のみとなった。
1918年の高等学校令改正により各地で次々に高等学校が増設され、また中学校４年履修と高等学校３年履修を合体した7年制高等学校が出現し、大学予科は高等科に改称された。
1894年の高等学校令では専門学科の教育をおこなう機関と定義され、但し書きによって帝国大学入学者のための予科教育が規定された。専門学科は英米のカレッジを手本に、専門教育を授けることを主要目的とし、「地方における最高学府」（地方大学）としての役割が期待された。
高等学校令に定義された専門学科の教育機関としての性格をそのまま反映した例が第三高等学校である。第三高等学校は、当初、法学部、工学部、医学部の専門学部のみで開始した。開校時、大学予科を持たなかったのは第三高等学校だけである。
1895年、西園寺公望は日清戦争で得た賠償金を元に、第三高等学校を京都帝国大学へ昇格させる提案をおこなった。そこで、第三高等学校大学予科を東一条通の南側（現在の京大吉田南キャンパス）に設置し、第三高等学校法学部および工学部の土地・建物・設備を京都帝国大学が利用するという案が採用され、翌年予算処置が可決された。
1897年6月18日、京都帝国大学設立に関する勅令が制定され、京都帝国大学が発足する。岡山にあった第三高等学校医学部は1901年に岡山医学専門学校として分離独立した。そのほかの高等学校でも、専門学部と大学予科は完全分離され、高等学校は帝国大学への予備教育のみをおこなう高等教育機関となった。旧制高等学校専門学部の地方における高等専門教育機関としての役割は、後に、各地で増設されることになる帝国大学や旧制専門学校が担うことになった。
1918年に改正された高等学校令では、男子の国民道徳を充実させ、高等普通教育を完成することを目的とした。また、公立、私立の高等学校設立も認められるようになり、第二次世界大戦終結後まで高等学校の世界は発展をとげた。
これら高等学校のエッセンスは帝国大学への進学保証制度であった。旧制中学校が入学定員数を順次増加していったのに対し、旧制高校はそれをせず、1学年の定員と帝国大学のそれとは戦前期を通じてほぼ1対1であったため、高等学校の卒業証書さえあれば、専攻を選ばない限り、どこかの帝国大学に無試験で入学できた（ただし、医学部など入学試験を課すところもあった）。こうした「身分保証」があったため、勉強はそこそこに学生生活を謳歌した学生もいた。同じ学年に3年留まると放校（退学）となるため、「計画的」に高等科3年間の修業年限を1回ずつ落第し6年居続けた猛者もいたという。戦前の高等教育機関の熾烈な受験競争は大学ではなく高等学校にあった。川端康成『伊豆の踊子』に登場する一高生に描写されたように旧制高校に入学した段階で社会的にはエリートとしてみなされた。
また、戦前社会のエリート層揺籃の場として機能した面もあり、当時の社会制度の根底をささえる機関の一つであった。
類似の制度に大学に附属する大学予科があるが、特定の旧制大学への進学を前提にするなど旧制高等学校とは違いがあり、別の機関である。
その初めは文部省が東京につくった東京大学予備門である。東京大学の初期の教官は「大臣よりも高い」俸給で雇われた欧米のお雇い外国人たちが占め、カリキュラムはヨーロッパの大学にならい、教科書、授業、ノート、答案はすべて外国語という状態であった。このため、専門教育を受けるためには、まず、英語やドイツ語等の高い語学能力が不可欠であり、これを身につける予備教育機関としてつくられたのが大学予備門であった。
1881年の政変で大隈重信を失脚させて実権をにぎった伊藤博文らは、官僚機構を整備するため、東京にある官立諸学校を文部省のつくった東京大学にすべて併合し、唯一の総合大学である「帝国大学」とあらため、ここを官吏、学者の養成学校とした。東京大学が「帝国大学」となると、その予備教育機関は全国5学区にそれぞれ置かれることになり、東京大学予備門は第一学区（関東地方およびその周辺地域）の第一高等中学校となり、その後、高等学校令により第一高等学校となった。
最終的に全国39あった旧制高校の中でも、明治期に創設された第一高等学校から第八高等学校までは、早期から政財界に卒業生をおくりこみ、後発の学校よりも優位に立ったため、他との区別で、特に「ナンバースクール」（「n高」から）とよばれた。
このため、新制に移行した後も、「ナンバースクール=エリート校」という尊称のような慣用句的用法として残り、各自治体での旧制中学時代も含んだ主に公立高校を中心（一部では私立高校でも）に、数字の付された学校をローカルに「○○のナンバースクール」などと呼ぶことがある。
第六高等学校以降は地元の誘致の熱意もその設立に大きな影響を与えた。第六高等学校の誘致には岡山と広島がその座を争い、国会では代議士が国会議場の外で掴み合いになったといわれている。
第七高等学校の場合は、松本に内定していたのが、諸般の事情で、急遽、鹿児島にかわり、また、第九高等学校の設立を巡っては新潟と松本のあいだで熾烈な誘致合戦が起こり、中傷合戦に至る泥仕合化したが、最終的に「第九高等学校」と命名するのは避け、新潟高等学校および松本高等学校と地名をつけることで決着した。
以後の設立高校の命名にはこの事態を考慮し、学校所在地にならった命名になった。これらを先の「ナンバースクール」との対比・区別の意味で、「地名校」あるいは「ネームスクール」と呼ぶ場合もある。
旧制高校の各校間には伝統の長短はあったものの、官公私立を問わず、いずれの学校も地域のエリート校として誇りの存在とされ、学校差は少なかった。
第二次高等学校令は1918年（大正7年）12月6日に公布され、翌1919年（大正8年）4月1日に施行された。高等学校の性質についてはこれを「高等学校ハ高等普通教育ヲ授クル所トス」とした。
高等学校の構成については尋常科4年・高等科3年の7年制を基本とし、例外的に高等科だけの学校も認めるとした。尋常科は中学校の課程に相当するので予科の設置を認めた。高等科卒業者のために修業年限1年の専攻科を置くことができるとし、その修了者には得業士の称号を与えることにした。
高等科の入学資格は、高等学校尋常科4年修了または中学校第4学年修了程度（改正前は当時5年制であった中学校卒業程度）とし、年限短縮を実現した。この修業年限短縮は以前から高等学校制度改革の根本にあったものである。このため、高等学校進学希望者は4年修了見込で高等学校を受験するのが一般的になり、合格する者も数多く出た。
尋常科の入学資格は6年制の尋常小学校（国民学校初等科）卒業程度とした。
なお、同令の改正によって従来の9月入学は4月入学に改まったため、高等学校、専門学校の併願は不可能になった。
1918年の改正高等学校令では設置者についての規定が緩和され、高等学校は政府でなくても設立できるようになった。主な例として、私立では東武鉄道の根津財閥が武蔵高等学校、当代一流の教育家であった沢柳政太郎が成城高等学校、三菱財閥の岩崎家が成蹊高等学校、阪神地区の財界人が甲南高等学校、公立では地元の素封家が県に莫大な寄付をして設立した富山県立富山高等学校がある。また、明治時代に宮内省が創設した学習院は、華族の子弟の教育のために設立されたものであるが、1921年以降、制度的に旧制高等学校と同等の学校として位置づけられた。
これらの学校は、尋常科（4年制）、高等科（3年制）からなる7年制高等学校（学習院は尋常科にあたる中等科5年を併設した8年制）であり、一度、尋常科に入学すれば帝国大学への進学が保証された。
なお、一高を始めとする官立高校の多くは当初の形態通り、3年制の高等科だけを置いた。
第二次世界大戦終結後、アメリカの占領政策の影響もあって、女子の入学を許可する旧制高校が現れだした。女子学生は男子と同じ学生帽あるいは庇をなくした学生帽を被って通学した。女子学生は概してお客さん扱いで大事にされ、卒業後は、帝大、新制大学に進学し、教職・研究職に就いた者が多かった。
そんな旧制高校にも終焉のときが迫りつつあった。廃止に積極的に動いたのは教育刷新委員会副委員長の南原繁らである。南原自身も一高出身であったが、旧制高校の3年間は遊んでばかりで、学習内容は旧制中学のものを手直しした程度のものだったと、それほど旧制高校の教育に執着を持っていなかったことを後に証言している。南原は、ジェントルマンであれと強調した、一高時代の校長・新渡戸稲造への傾倒を繰り返し述べていたことから、バンカラの気風に違和感を覚えていたことが伺える。
戦後の学制改革によって、旧制高等学校は旧制大学や他の高等教育機関と統合され、その多くは新制大学の教養部や文理学部の母体となった。
旧制高校在学中に学制改革によって新制大学に入学した人物には作家の野坂昭如（新潟高等学校から新潟大学、のち早稲田大学）、高橋和巳（松江高等学校から京都大学）、開高健（大阪高等学校から大阪市立大学）、小松左京（第三高等学校から京大）、堤清二（成城高等学校から東大）、井原高忠（学習院高等科から慶大）、旧制大学を前身としない大学学部卒ではじめて事務次官になった小長啓一（第六高等学校から岡山大学）らがいる。また、映画監督の山田洋次は山口高等学校在学中に学制改革に遭遇し、新制東京都立小山台高等学校から東大に進んだ。
学制改革実施前、天野貞祐を中心に「ジュニアカレッジ（改革後の短期大学に相当）」として旧制高等学校存続を模索する動きもあったが、幻に終わった。
旧制高等学校を懐かしむ卒業生は戦後においても日本寮歌祭を開いたり、「日本の教育改革を進める会」を結成したりして旧制高等学校の長所を訴えた。しかし、あくまで国立の高等教育機関としての復活を希求していたせいか、私立でエリートに対する一般教養教育の短期大学や高等専門学校を設立する動きはなかった。ただし、公立ではこういう学校が存在した。1950年に設立され、1955年に廃止された和歌山県立理科短期大学がそれである。
新制東京大学教養学部の設置は旧制高等学校の教養主義的な伝統を残そうとした動きである。また、終戦直後に国際基督教大学(ICU)教養学部の設立に携わった旧帝国大学卒の有力者たちはそのリベラル・アーツ・カレッジの理念に旧制高等学校のよさを継承させられる可能性を期待した。高等学校令（1894）による大学予科は第一部（法・文）、第二部（工・理・農）、第三部（医）に分かれていた。第一部は第一外国語により細分され、法科志願者のうち、英語を主とする科は一部英法、ドイツ語を主とする科は一部独法、文科大学志望者のうち、英語を主とする科は一部英文、ドイツ語を主とする科は一部独文となる。
高等学校令改正（1901）により新しく創設された7年制の高等学校には尋常科と高等科が設けられることとなった。また既存の大学予科のみの3年制の高等学校は大学予科を高等科に名称を改めた。高等科は、文科と理科に大別され、履修する第一外国語により、文科甲類（英語）、文科乙類（ドイツ語）、文科丙類（フランス語）、理科甲類（英語）、理科乙類（ドイツ語）、理科丙類（フランス語）と細分された。理科乙類は医学部・薬学部・農学部進学コースとなっていた。ただし、フランス語を第一外国語にする類を置いた高校は、第一高等学校・第三高等学校・大阪高等学校・浦和高等学校・福岡高等学校・東京高等学校・静岡高等学校など少数にとどまり、中でも理科丙類を設置したのは、大阪高等学校、東京高等学校のみである。
1925（大正14）年4月13日付で陸軍現役将校学校配属令が公布され、学校教練制度が発足した。目的は生徒の心身鍛練を通して国家への献身奉仕を一層涵養することであった。これ以降、中等以上の学校では軍事教練が実施されることになり、最低週一時間の軍事教練を行うことが義務となった。配属される現役陸軍将校は、中佐・大佐の階級で、位置付けは校長に次ぐ存在であり、教練に関し当該学校長の指揮監督を受けるとした。
帝国大学の入学定員は旧制高校の卒業者数とほぼ同じだったので、志望する学科を選り好みしなければ、卒業後の帝国大学進学を保証された。このため、地方の帝国大学や官立大学では募集学科によって定員割れが生じ、京城帝国大学や北海道帝国大学など後発大学では独自に「予科」を設けて早くから質のよい学生を確保する手法をとった。
1920年代になると、初期に設立された官立医学専門学校が官立医科大学へと昇格した。帝国大学（独自の大学予科を持つ北海道帝大、京城帝大、台北帝大を除く）と同じく旧六医科大学なども独自の大学予科を持たず、これらの大学へ進学するには旧制高等学校を卒業する必要があった。このように、「予科を持つ地方帝大」と「予科を持たない官立医大」の出現で旧制高校卒業＝帝国大学進学という図式は崩れた。
一般的に、医学部、東大京大の人気学科は志望者が多いため、倍率が2倍、3倍となることも少なくなかった。もっとも、試験科目は、東大法学部の場合、英文和訳、和文英訳のみであり、現代風にいえば、入ゼミ試験のようなものであった。東京帝国大学理学部数学科の場合、外国語、数学、力学、物理であり、九州帝国大学工学部の場合、数学及力学、物理学、化学であり、九州帝国大学医学部の場合、外国語（英独仏ノ内二）、数学、物理、化学、動植物学であった。人気学部・学科への進学においては浪人するものも少なくなく、白線浪人とよばれた。
帝国大学の定員割れは、旧制高校卒業・卒業見込者での充足が優先された。帝国大学などでは、入学志願者選抜に際し、志願者の学歴によって優先順位を決定した。予科を持たない大学の文系学部では高等学校文科卒業者に、理系学部では高等学校理科卒業者に、予科を持つ大学では予科修了者に第一位の優先順位を与えた。優先順位第一位の志願者数が定員を超えた場合は第一位の志願者のみを対象とする競争試験を実施した。この試験で不合格となり浪人する者が「白線浪人」と呼ばれることもあった。
優先順位第一位の志願者数が定員以下の場合は第一位全員を合格とし、欠員部分を優先順位第二位に振り向けた。第二位以下の学歴による順位の決定方法は大学、学部ごとに異なる。多くの場合、第二位以下に「高等学校卒業以外の学歴の者」が指定され、これにより入学した者は「傍系入学者」と呼ばれた。したがって、高等師範学校や高等実業学校からの進学希望者は形式的には欠員補充であったが、帝国大学では定員充足を理由に傍系入学という扱いで入学を許可されていた。傍系入学者は、特に、東京・京都以外の帝大では比較的多くみられた。
学制改革による新制切り替えに際し、白線浪人対策（1949年11月29日付文部省通達）が行われた。各旧制大学を二期に分け、1949年度（昭和24年度）選抜試験を実施した。各旧制大学は入学定員をできる限り増加させ、二重入学や入学取消などを防止するため第一期の大学は合格発表をできるだけ早く行った。なお、旧制大学が行う白線浪人対策は1950（昭和25）年入試で終了した。
白線入り学生帽にマント、高下駄は旧制高校生の典型的な身なりであり、寮歌を高吟して街を歩く姿は多くの旧制中等学校生徒の憧れであった。帽子の白線は2条または3条であり、旧制高校生の象徴であった。しかし、帽子に白線のない学校もあり（学習院高等科・成蹊・成城・武蔵）、生徒がそれを不満として「白線運動」を起こした結果、学習院以外は白線帽を認めるようになった。日本大学予科など、一部の官公私立大学予科でも旧制高校と同じ白線帽が採用された。また、7年制高等学校の多くはイギリスのパブリックスクールに範を求めたため、バンカラの象徴であるマントと下駄の着用を禁じたり、学習院式のホック留め詰襟制服を定めたりした（東京・浪速・成蹊）。成城高校は旧制高校の中で、背広にネクタイ、お釜帽子を制服にした唯一の学校である。
甲南高等学校と浪速高等学校には近在の学生が多かったことと、反体制運動の巣窟になることを学校側が危惧したことから寮設備が最後まで作られなかった。
1886年（明治19年）4月10日、中学校令が公布された。これにより全国五学区の各学区および山口ならびに鹿児島に官立高等中学校（旧制高等学校の前身）が設立された。
1886年、東京大学予備門は第一高等中学校に、大阪の大学分校は第三高等中学校（のちに京都に移転）に、山口中学校は山口高等中学校に改められた。翌1887年（明治20年）、第二高等中学校（仙台）・第四高等中学校（金沢）・第五高等中学校（熊本）・鹿児島高等中学造士館が相次いで設立された。
各校に付されている数字は第一から第五までは当時の学区（時期により変遷した）の番号であり、第六から第八までは設立順となっている。初期に設立された第一から第五高等学校には当初、専門学部が置かれた。1897年(明治30年)4月、学区制が撤廃され、学区に縛られることなく高等学校の受験が可能となった。
第一次世界大戦の好景気に沸く日本は同時に工業力の大発展をとげ、帝国大学の増設や学生定員の増加が社会的に求められることとなった。これに対応して高等学校の数も増やす必要が生じるに至り、1918年（大正7年）、原敬内閣の元で「高等諸学校創設及拡張計画」が4450万円の莫大な追加予算をともなって帝国議会に提出され、可決された。
その計画では、大正8年から6年計画で、官立旧制高等学校10校、官立高等工業学校6校、官立高等農林（農業）学校4校、官立高等商業学校7校、外国語学校1校、薬学専門学校1校の新設、帝国大学4学部の設置、医科大学5校の昇格、商科大学1校の昇格であり、その後、この計画はほぼ実現された。
この際、新潟と松本の間で「第九高等学校」の名称の奪い合いが起きたため、番号をやめて地名を用いるようになり、各地にネームスクールが誕生することになった。高等学校の増加で番号による区別が困難になったこともその一因である。
7年制高等学校（尋常科4年・高等科3年）は制度的に高等教育機関と位置づけられているものの、実質的には一つの学校で中等・高等教育機関を兼ねていた。7年制高等学校構想には当時の先端的な教育思想を信奉する教育家や英国流のパブリックスクールに傾倒していた国際派経済人が飛び付き、多くの7年制高等学校はスマートな気質の学生を育てることを目指した。武蔵高等学校のように、スポーツを禁じ、落第者・退校者を多数出すことも辞せず、東京帝大への入学率で一高を抜いた学校すらあった。
八高出身のエッセイスト・三國一朗は東京帝大に入学した際、7年制高等学校出身の東大生を目撃し、「異様なタイプの東大生の一群」と評している。7年制高等学校はスマートだが重量感に乏しい受験秀才と文芸青年を生み出したとの評価もある。また、府立高尋常科出身の独文学者山下肇によると、昭和7年ごろの東京では、最も優秀な受験生が府立高等学校と東京高等学校と武蔵高等学校の各尋常科か東京女子高等師範学校附属高等女学校に入学し、それらに落ちた者の上位層が府立一中や四中や東京高等師範学校附属中学校に入学、その次の中位層が各府立中学校（九中まで）に入学、そして一中や四中に落ちた者が麻布や開成に入学､慶應普通部や早稲田中は三流四流の扱いだった、という（『ふたりの昭和史』p.184-185）。
東京高等学校尋常科は設立からわずか13年、授業開始から12年で廃止されることになり、その後も浪速高等学校尋常科、公立から官立に移管した富山高等学校、台北高等学校の各尋常科も相次いで廃止された（東高尋常科は戦後の一時期、募集を再開）。学制改革期まで尋常科募集を続けたのは、官公立では東京府が設立した府立高等学校のみであった。
旧制高等学校群において初等教育機関を包含していた学校には甲南、成城、成蹊があるが、これらの小学校への入学が、将来東京帝国大学を始めとする帝国大学群への進学に直結することとなり、人気を集めた。後に東大総長となる加藤一郎も成城小学校（現・成城学園初等学校）から成城高等学校に進んでいる。なお、旧制高等学校ではないが、学習院も初等教育機関（学習院初等科）を包含していた。
学制改革に際しては、高等科は新制大学へ、尋常科は新制中学校・高等学校へそれぞれ移行したと考えるのが一般的である。
第二次世界大戦後、医学・歯学教育は大学（旧制大学）で行うこととなり、旧制医学専門学校あるいは旧制歯科医学専門学校は旧制大学に昇格したが、この内いくつかは大学昇格の基準をみたすことができず、在校生徒救済のために旧制高等学校に改変された。これを戦後特設高校と呼ぶ（ただし、官立徳島高等学校は異なる経緯で旧制高校となった）。医大の予科的な位置づけであり、一部は学制改革時新設された新制大学に包括された。
旧制高等学校に類似するものの（大学令により設立されたもの）、個別に連携された大学へのみ進学を前提とした高等教育機関であり、この点は旧制高等学校とは制度的に大きく異なる。