ローマ字
ローマ字（ローマじ）は、仮名文字をラテン文字に転写する際の規則全般（ローマ字表記法）、またはラテン文字で表記された日本語（ローマ字つづりの日本語）を表す。
単に「ローマ字」（）と言った場合、本来はラテン文字（アルファベット）のことを指す。「ローマ」とは、古代ローマ帝国において用いられていた文字に由来することからの呼び名である。
ただし現在の日本では、ラテン文字を用いての日本語の表記法（日本語のラテン翻字）と表記そのもののことをローマ字と呼ぶことが多く、本項での記述はこれに相当する。
非ラテン文字言語をラテン文字で表記することを英語では「romanization」（ラテン文字化）と呼び、日本語以外にも、ロシア語、ギリシャ語、アラビア語、中国語、朝鮮語など非ラテン文字言語の多くでラテン文字化の方法が定められているが、日本国内では一般にそれらの表記法を「ローマ字」と呼ぶことはまずない。また、英語でも特に日本語からのラテン文字化は「」と呼ぶことがある。
「羅馬字会」の名に見られるように、かつてはローマ字を羅馬字とも書いた。
日本国外では英語を中心とするラテン文字言語において日本語を表記する際に用いる。発音表記としての意味も担うことが多い。使用はもっぱら日本語の単語や語句を引用する場合に限られ、日本語の文章全体がローマ字で表記されるのはまれである。たとえば、国内外の図書館で、日本語の書籍名を登録する際に用いられる。日本語の文字を扱えないコンピュータ環境などで日本語を表記する場合にも用いる。
ヘボン式、訓令式など複数の表記法や規格が存在する（後述）。国内の公文書では訓令式を使用することが多い。しかし、一般には特定の表記法が厳密に守られることはなく、個々の判断で用いられる。また、表記法にはない独自の表記が使われることがある。表記の乱れは長音表記や分かち書きではなはだしい。ローマ字は和文の転写に過ぎず、元の表記が推察できさえすれば、誤りや乱れは特に問題とされない。
例えば「おー」という音に o, ō, ô, oh, ou の5通りが当てられたり、本来は zyo または jo と表記すべき「じょ」という音に jyo という文字が、chu または tyu であるべき「ちゅ」の音に cyu の文字が当てられたりすることがある。例えば、大阪府の箕面市では「Minoo」ではなく「Minoh」を公式のローマ字表記として使っている。箕面市長の倉田哲郎は（おそらく英語圏の外国人を念頭に）「『minoo』だと外国人は『ミヌー』と読んでしまうのです。ですからこれは間違いだと思います。」と発言している。また、雑誌「dancyu」は「ダンチュー」（拗音+長音）と読ませている。
人名表記において英語発音などを模した表記もよくなされる。例としてJoe Hisaishi、George Tokoro、Amy Yamada、Kie Kitano、Shioli Kutsuna、Léonard Foujitaなど。パスポートの氏名表記は長音符号を付けないのが原則であり、小野（おの）・大野（おおの）は、ともに表記が ONO になる。ただし、大野には申請によって OHNO が許されるが、そうつづった場合には制約も生じる。これら表記の不統一が、コンピュータで検索する際などには障害ともなる。
こういった事例は中国人、韓国人名のローマ字表記（李姓：Li、Lee、Rhee、Yi、I、朴姓：Pak、Park、張姓：Zhang、Jang、Chang、盧姓：Lu、Loo、（韓国語原音のNoではなく）Rohなど）や、ロシア人、ブルガリア人名のローマ字表記（姓：Ivanov、Ivanoff など）においても見られる。
各種方式の共通点と相違点を概説する。
「アイウエオ」段母音を「aiueo」で表す。
原則として、「カ、サ、タ、ナ、ハ、マ、ヤ、ラ、ワ、ガ、ザ、ダ、バ、パ」行子音を「k, s, t, n, h, m, y, r, w, g, z, d, b, p」で表す。拗音（開拗音）は「子音字 + y + 母音字」で表す。
旧ヘボン式および修正ヘボン式では英語発音への近似性から「シ」を「shi」、「チ」を「chi」、「ツ」を「tsu」、「フ」を「fu」、「ジ」を「ji」、サ行拗音を「sh-」、タ行拗音を「ch-」、ザ行拗音を「j-」で表す。
日本式では現代仮名遣いまたは歴史的仮名遣いに基づき、「ヂ」「ヅ」「ヲ」を「di」「du」「wo」と表記するが、訓令式やヘボン式では表音式仮名遣い（表音主義）に基づき、「ヂ→ジ」「ヅ→ズ」「ヲ→オ」と置換され、ローマ字表記もこれに従って訓令式では「zi」「zu」「o」で、ヘボン式では「ji」「zu」「o」で表す。
原則として、撥音「ん」は「n」で表す。例外として旧ヘボン式では「b」「p」「m」の前に限り「m」を使う。
撥音の後に母音やヤ行音が来てナ行音と区別できなくなった場合は、旧ヘボン式では間に「-」（ハイフン）、修正ヘボン式および訓令式では「'」（アポストロフィ）を挿入する。
（例）shin'ai（親愛、shinaiだと竹刀と誤読の恐れ）　shin'yō（信用、shinyōだと「屎尿」と誤読の恐れ）
原則として、促音は直後の子音字を繰り返す。例外として、旧ヘボン式および修正ヘボン式では直後が「ch」のときは「tch」とする。語末の促音（感嘆詞「あっ (a')」「それっ (sore')」などに現れる）表記については、どの方式でも公式には定められていない。
の長母音のうち。
そのほかの長音のローマ字表記は極めて混乱している。→長音符#ローマ字における表記を参照。これらが混用されることもある。
助詞の「は」「へ」「を」は、表音式仮名遣いを採用する訓令式、ヘボン式ではそれぞれ「わ (wa)」「え (e)」「お (o)」と書くが、現代仮名遣いまたは歴史的仮名遣いに基づく厳密翻字では表記通りに「は (ha)」「へ (he)」「を (wo)」と書く。
ヘボン式は英語の発音への準拠を重視したローマ字表記法である。用途に応じて様々なバリエーションがあり、それぞれで細かい表記ルールが異なるが、旧ヘボン式、修正ヘボン式の二種類に大別される。
旧ヘボン式（Traditional Hepburn）は米国人ジェームス・カーティス・ヘボンの「和英語林集成」第三版（1886年）で定義された表記法。日本国内で単にヘボン式という場合、この方式を指す場合が多い。
修正ヘボン式（Modified HepburnまたはRevised Hepburn）は、研究社の「新和英大辞典」第三版（1954年）で考案され、後になどでも採択された。日本国外で単に「Hepburn romanization」「Hepburn system」などという場合はこのModified Hepburnを指す場合が多い。
両者の大きな違いは、旧ヘボン式では撥ねる音「ん」が「b」「m」「p」の前に来た場合は「m」、それ以外の場合は「n」で表記するのに対し、修正ヘボン式では全て「n」で表記する点である。また、撥ねる音「ん」が母音字または「y」の前に来た場合、旧ヘボン式では「n」の後ろに「-」を入れるのに対し、修正ヘボン式では「'」を入れる点も異なる。
2018年（平成30年）現在、日本国内では旧ヘボン式、修正ヘボン式ともに広く使われており、分野や団体によって採用されている方式が異なる。そのため、例えば同じ地名のローマ字表記が駅名標と道路標識では一致しないといった問題も起こっている（後述）。
なお、現在国内外で「修正ヘボン式」（Modified Hepburn）と呼称される表記法が定着する以前にも、ヘボン式を修正した新たな表記法を定める試みは複数存在したため、文献によっては今日とは異なる意味で修正ヘボン式という語を使用する場合があり、注意が必要である。現在では旧ヘボン式とされる「和英語林集成」第三版に掲載された表記法も、第二版の表記法を日本人の案に従って修正したものであり、当初はこれを指して「修正ヘボン式」と呼んだ。1908年、ローマ字ひろめ会が、第三版の表記法に僅かに修正を加えて「標準式」と称したが、この修正を指して「修正ヘボン式」と呼ぶ場合もある。「標準式」は第三版の表記法を含めた広義のヘボン式の名称としても使われた。
英国においてはアメリカ地名委員会およびイギリス地名常置委員会の1976年合意に基づく修正ヘボン式が日本語仮名のローマ字表記法（Romanization System For Japanese Kana）として、2015年の改訂を経て今日まで用いられている。
米国においては1975年、様々な非ラテン文字言語のローマ字表記法を規定したにおいて、日本語の場合のローマ字表記法が定められており、2012年の改訂を経て現在も用いられている。
その他には米国国家規格協会のANSI Z39.11-1972規格が存在したものの、訓令式に基づくISO 3602の登場を受け、1994年に廃止された。
いずれも内容は修正ヘボン式と同一である。
旧ヘボン式に準じたローマ字表記法。鉄道公報1916年12月21日付『驛名假名文字及羅馬字ニ就テ』の時点では「ヘボン式」の名こそ出ないものの、既に戦後と同じ表記法になっている。1927年4月7日鉄道省達79号鉄道掲示例規で改めてヘボン式ローマ字別表が定められ、1938年3月8日鉄道省達127号で訓令式に置き換えられたが、戦後に占領軍の指令に従って鉄道掲示規程（1946年4月1日運輸省達第176号）で「修正ヘボン式」として復活したもの。
長音は母音の上にマクロンを付加し、撥ねる音「ん」は旧ヘボン式（「b」「m」「p」の前は「m」、その他は「n」）、区切り点はハイフン、つまる音「っ」は次の音の子音字を重ねるが「ch」が続く場合にはcを重ねずtを用いて「tch」とする（例：「」（新橋駅（JR東日本））、「」（天満）、「」（備中高梁）、「Shindembaru」（新田原駅）など）。
また令制国名が入る駅名や既存の駅名に新や東・西・南・北などを付けた駅名は、旧国名や新などの後にハイフンを入れる（例：「」（丹波大山）、「」（群馬八幡）、「」（新大阪）、「」（東加古川）など。ただし「」（西九条）のような例外もある）。
なお、国鉄時代はすべて大文字で表記されていたが、JR化以後は上記のように頭文字とハイフンの次の文字以外は小文字で表記されている。また駅名にアルファベットや英単語のカタカナ表記が含まれている場合は、そのままアルファベットや英単語で表記される（例：「」（JR難波）、「」（ユニバーサルシティ）、「」（りんくうタウン）など）。空港駅を中心に、固有名詞を除いてすべて英訳する場合も多い（例：「」（関西空港）、「」（新千歳空港）、「」（空港第2ビル）、「（上越国際スキー場前）」など）。
JR各社は以上の規定におおむね準拠したローマ字表記となっているが、長音の表記を中心にこの規程に準拠していない鉄道事業者も多い。例えば横浜市営地下鉄や多摩都市モノレール、小田急電鉄などでは長音にもマクロンを付加せず、東京地下鉄（東京メトロ）や東京都交通局では以前（メトロは営団時代〜民営化直後、都営は2010年頃まで）は長音にマクロンを付加していたが、現在では新たに設置された案内などには付加していない。また、ハイフンの次の文字を小文字とする例もあり、撥音「ん」についても、ハイフンを間に挟む場合は次の音にかかわらず「n」と表記されることがある（例：「」（東京急行電鉄新丸子駅）など）。
このため、日本語では同一の駅名であっても、事業者や案内によりローマ字表記が異なる例がしばしば見られる。また、相互直通運転を行っている事業者間でローマ字表記の基準が異なる場合、行先表示や路線図などで現地の案内と異なる表記が使用される場合もある。
特徴的なものとしては、千葉都市モノレール2号線第一期開業区間（スポーツセンター駅 - 千城台駅）のスポーツセンター駅を除く各駅のように、音節単位に分かち書きしている例（「」「」など）がある。旧国鉄やJRでも、地方の駅を中心にホーム上に建てられている駅名標の表示（細部のデザインが製作を担当した看板業者に委ねられていた時代のもの）に、読み仮名毎のローマ字に分けて記載された例（「」など）が多かったが、多くはJR会社毎に統一された形態のものに交換され、姿を消している。
日本国籍の日本国旅券の氏名表記は、旅券法を所管する外務省により、戸籍謄本上の氏名をヘボン式ローマ字によって表記する。旧ヘボン式に準じたローマ字表記法が用いられており、撥ねる音「ん」が「b」「m」「p」の前に来た場合は「m」、その他は「n」となる。原則として長音は記入しないが、2000年4月1日以降は「o」の長音のみ「oh」と表記する方法が認められるようになり、本人が特に希望すれば訓令式も用いることができるようになった。しかし、一度どちらかを選択すれば、その後の変更は認められない。
日本の道路標識の場合、概ね修正ヘボン式に準じた表記が採用されており、撥ねる音「ん」は「n」で表す。ただし、長音符号は表記せず、「ん」を表す「n」の後に母音字や「y」が続く場合の区切り点には旧ヘボン式と同じくハイフンを用いるなどの違いがある。つまる音「っ」は次の音の子音字を重ねるが、chが続く場合にはcを重ねずtを用いてtchとする。なお、普通名詞はローマ字表記ではなく英語が用いられる。
日本のプロ野球選手のユニフォームの背名前に用いられるローマ字の綴りは、ヘボン式に倣わず「O」の長音を「」と表記する慣習がある（通常表記は「O」のみ）。これは、王貞治の名字がOとなると様にならないということで、OHとなったのが始まりとされる。また、阪急ブレーブスではオリックスブレーブス時代(1990年)まで、横浜DeNAベイスターズでは2013年の大田阿斗里に、訓令式のを用いたこともあった。これらの表記は他のスポーツのユニフォームの選手名表記にも用いられている場合がある。
しかし、斎藤隆は渡米後にSAITOHから通常表記SAITOに変更し、工藤公康は選手時代KUDOHだったが監督時代からはKUDOと通常表記に変更するなど、選手によってローマ字の綴り方はまちまちである。北條史也のHOJOHのように(ちなみに新人選手入団発表会で用意されたユニフォームはHOJYO表記だった)、通常表記と「OH」表記を混用する場合も見られる。
なお、拗音(KYO,SHO,CHOなど)の長音は「O」の長音でも「OH」とせず通常表記を用いるのが一般的で、正田耕三のSHODA、長野久義のCHONO、京田陽太のKYODAに代表されるように多くの選手が通常表記としている。正津英志も途中でSHOHTSUから通常表記のSHOTSUに変更している。
これ以外の通常表記とは異なる例として、ユウキは近鉄時代に「U」の長音を「UU」と表記したYUUKIとし（オリックス移籍後とヤクルト支配下選手登録後は通常表記のYUKI）、新庄剛志は、阪神時代にを用いていた（渡米後と帰国後はSHINJOの通常表記を用いた）。
日本の地方公共団体はその名称のローマ字表記にヘボン式に準じた表記が用いられているが、多く場合、長音符号は省略されている。また、旧ヘボン式と修正ヘボン式が混在しており混乱が見られる。
群馬県においては、県としての正式な表記は修正ヘボン式（訓令式）の「Gunma」であるが、日本国旅券には旧ヘボン式の「Gumma」が用いられる。群馬県のウェブサイトには、この件についての説明が記載されている。
市区町村では二本松市（Nihonmatsu）、紋別市（Monbetsu）などで修正ヘボン式が、丹波市（Tamba）、仙北市（Semboku）などでは旧ヘボン式が用いられている。
英語版ウィキペディアにおいてはにおいて、他の表記法が一般的な場合を除き、ローマ字表記に修正ヘボン式を用いることが推奨されている。特に、日本語の発音を等で表す際は、必ず修正ヘボン式が用いられる。このため、例として （天ぷら）の項目のローマ字表記が tenpura となるなど、記事名と本文中のローマ字表記に差異が生じることがある。
訓令式ローマ字は1937年の内閣訓令第3号において公的なローマ字法として定められたもので、1885年に田中館愛橘によって考案された日本式ローマ字に基礎としてそれに若干の改変を加えたローマ字表記法である。1954年の内閣訓令第1号ならびに内閣告示第1号の第1表が示した訓令式を経て、現在も用いられている。日本国内の標準として公式に認められているローマ字表記法としては唯一のものである（ただし1954年以降は事実上、日本式および修正ヘボン式の使用も認めている）。
訓令式ローマ字はあくまで純粋に日本人向けに日本語を書き表わす場合に用いるローマ字のつづり方として定められたものであり、英語の発音へは準拠していない。そのため日本国内の駅名標や道路標識など、外国人向けにローマ字表記を併記する場合は使用が避けられている。また、英語の文章において日本語の語句を書き表す場合も通常は使用されない。そのため英語圏では「訓令式」という語自体は「」とヘボン式で表記されるのが一般的である。英語圏では訓令式は「文部省式」（Monbushō system）という通称でも知られるほか、後述の「ISO 3602」という規格名で呼ばれることもある。国際標準化機構が1989年に承認したISO 3602は日本語のローマ字表記法としては唯一の国際規格で、訓令式が採用されている。ただし第5項の原注2により、厳密翻字に限って日本式ローマ字のつづり方を採用する。成立した規格は、有償にて販売されている。
99式ローマ字（きゅうきゅうしきローマじ）は、社団法人日本ローマ字会が1999年に提案したローマ字表記法。ローマ字表記を日本語の正書法としてではなく代書法と考え、日本語の音声を転写するのではなく、現代仮名遣いで表記された日本語をラテン文字に翻字する。表記法は日本式ローマ字を基礎とし、それに改変を加えている。
はエレノア・ジョーデンの「」（1987年）で提案されたローマ字表記法で、非日本語話者が日本語を学ぶ際に用いられる。概ね訓令式に準じているものの、長音を大文字の場合に限らず二重母音で表す点が異なる（例えば東京は「Tookyoo」と表記する）。
戦国時代に来日して、キリスト教の布教に当ったカトリック教会のイエズス会が、ポルトガル語に準じたローマ字で日本語を表記した。これがポルトガル式ローマ字である。1581年には大分で最初の日本語とポルトガル語対応の辞書（日葡辞書）が作られ、1603年には本格的な日葡辞書が出版されて、その中でポルトガル式ローマ字で当時の日本語が表記された。年紀が判明する現存最古のポルトガル式ローマ字文書は、1591年の使徒行伝『サントスの御作業の内抜書』("")である。また、京都市の御土居跡からは、「Pe.せるそ様」（宣教師〈パードレ〉セルソ・コンファローネ〈1586〜1614在日〉と推定）に宛てられた木簡が発掘されており、そこに「mairu（日本語の「参る」）」というローマ字表記が見られる。
17世紀初期には、イエズス会士ロドリゲスによって『日本大文典（日本語文典,' 』（イエズス会が1604年長崎にて認可。）　および『日本語小文典,'』（イエズス会が1620年にマカオにて認可、1825年仏訳を、ランドレスが出版）が、あいついで出版されており、そこには日本語音のポルトガル式ローマ字表記に関する記述が認められる。
江戸時代には鎖国政策によって、事実上、オランダが唯一のヨーロッパ世界との窓口となったため、オランダ式ローマ字がおこなわれるようになった。ただオランダ式ローマ字は仮名と厳密に一対一対に応させられていたわけではないし、またその使用も、宣教師や学者などのごく狭い範囲に限られた。
幕末の1867年、来日していた米国人ジェームス・カーティス・ヘボンが和英辞書「和英語林集成」を著し、この中で英語に準拠したローマ字を使用した。これは、仮名とローマ字を一対一で対応させた最初の方式である。この辞書は第9版まで版を重ね、第3版から用いたローマ字はヘボンの名を入れヘボン式ローマ字として知られるようになる。
一方、ヘボン式ローマ字は英語の発音に準拠したので、日本語の表記法としては破綻が多いとする意見があった。そうした立場から、1885年に田中館愛橘が音韻学理論に基づいて考案したのが日本式ローマ字である。日本式は音韻学理論の結実として、日本国内外の少なくない言語学者の賛同を得た。しかし、英語の発音への準拠を排除した日本式ローマ字は英語話者や日本人英語教育者から激しい抵抗を受け、日本式とヘボン式のどちらを公認するかで激しい議論が続いた。
結局、近衛文麿内閣の時に、公的なローマ字法が1937年に内閣訓令第3号として公布された。これが訓令式ローマ字である。1937年版の訓令式ローマ字は、日本式ローマ字を基礎としてそれに若干の改変を加えたものであり、ヘボン式を排除している。
明治の国語学者たちは、日本語に使用される文字（いわゆる漢字）の数を大幅に減らして習得を容易にするとの名目で、日本語の主たる表記をローマ字とすべきという主張（ローマ字論）を展開した。さらに戦後になり、GHQの占領政策の一環で招かれた第一次アメリカ教育使節団が、昭和21年（1946年）3月31日に発表した第一次アメリカ教育使節団報告書においても、同様の意見をなした。しかし、どちらも批判が大きく、その意見が世間に受け入れられることはなかった（漢字廃止論も参照）。その間、1924年の第15回衆議院議員総選挙ではローマ字での投票が認められた。
第二次大戦後、1945年（昭和20年）9月2日の連合国軍最高司令部指令第2号の第2部17において、各市町村の道路の入口と駅に「修正ヘボン式ローマ字」によって名称を表示するように指示されたことなどもあり、再びヘボン式が勃興して混乱が生じたので、1937年の内閣訓令第3号を廃止し、1954年に内閣告示第1号として新たに公布し直した。これが新たな訓令式ローマ字である。これは1937年の訓令式ローマ字（日本式に準拠）を基礎としながら、若干の改変を加えたものである。ただ、1937年版がヘボン式を全面排除したのに対して、1954年版は「国際的関係その他従来の慣例をにわかに改めがたい事情にある場合」に制限しながらも、ヘボン式の使用も認めるものとなった。また、同年発売された研究社の「新和英大辞典」第三版で考案され、後に英米で日本語のローマ字表記法として採択された修正ヘボン式では部分的に訓令式の表記法を取り入れ、かつ訓令式では規格外となる一部の表記ルールを排除するなど、訓令式とヘボン式が歩み寄りを見せることになった。
1962年、国際標準化機構の情報管理の専門委員会であるISO/TC 46がローマ字表記法を審議対象にすることを初めて決定。当初はヘボン式が多数の賛同を得ていたものの、同委員会における日本代表は内閣告示及び訓令を根拠に再審議を求めた。最終的には1989年（平成元年）、国際標準化機構（ISO）が訓令式（厳密翻字は日本式）を採用し、ISO 3602として承認した。
参照（1985年時点の規格案）
なお、各方式が確定する以前は、西欧の諸言語の影響を受け、様々な表記法が存在していた。これらには、現在も残るものがある。
2018年（平成30年）時点で、日本国内の標準として公式に認められているローマ字表記は訓令式であるが、地名や人名などの各種日本語音をローマ字表記する必要がある場合、実際には日本国政府でも各種のヘボン式表記が多用されている（外務省発行の日本国旅券の名前・本籍地都道府県表記、総務省の市区町村表記や無線従事者免許証の名前表記等）のが現状である。1954年版の訓令式の第2表によって修正ヘボン式の表記が事実上許容されて以降、訓令式での表記を謳っている場面でも、実質的には修正ヘボン式に基づいた表記が用いられている場合が多く、訓令式の第1表のみを用いた純粋な訓令式ローマ字表記を目にする機会は少なくなりつつある。
ポルトガル人イエズス会士ジョアン・ロドリゲス著「日本大文典（または日本語大文典）」（1604年にイエズス会が印刷認可）によるポルトガル式ローマ字表（抜粋）を参考までに以下に示す。
なお、ロドリゲスは,その後、『日本語小文典』（1620年イエズス会印刷認可）において当時のポルトガル式日本語表記法について詳細に述べている。
パーソナルコンピュータやスマートフォンの日本語入力においてはキーボードのアルファベット入力をローマ字綴りとして解釈し、仮名文字に変換するローマ字かな変換、いわゆるローマ字入力が利用されており、特にパーソナルコンピュータにおいては他の入力方式よりも普及している。
概ねヘボン式・訓令式どちらのローマ字綴りであっても柔軟に受け付けるようになっているが、一部例外もある。第1表 〔（　）は重出を示す〕
第2表
「昭和二十九年十二月九日内閣告示第一号『ローマ字のつづり方』」では上記の通りであるが、「昭和十二年九月二十一日内閣訓令第三號『国語ノローマ字綴方統一ノ件』」では、『長音ノ符號ヲ附スル場合ニハ okāsama, kūsyū, Ōsaka ノ如ク「¯(編集注:マクロン)」ヲ用フルコト』と『撥音 n ト其ノ次ニ來ル母音 (y ヲ含ム) トヲ切離ス必要アルトキハ hin-i, kin-yōbi, Sin-ōkubo ノ如ク「‐(編集注:ハイフン)」ヲ用フルコト』となっていた。
1947年（昭和22年）の文部省通達（訓令式とヘボン式の両方を解説していた）ではサーカムフレックスとアポストロフィを使うとしており、1937年（昭和12年）の内閣訓令が事務的な手違いで誤っていたと言われているが、昭和20年代の教育現場（小学校4〜6年生）ではどちらでも良いと教えるように文部省が指導していた。
別項目日本式ローマ字を参照。
（重要）表記法はそれぞれの規格・方式で異なる。「訓令式の表」の第2表の後半を参照。
（重要）表記法はそれぞれの規格・方式で異なる。「訓令式の表」の第2表の前半を参照。
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