ホテル
ホテル（）とは、出張中のビジネスパーソンや観光目的の旅行者などのための宿泊施設。語源はラテン語の「ホスピタリア」であり、無償の接待部屋という意味。
会議場やパーティー・宴会場、結婚式場やプールなどを備え、政府レベルの国際会議が開かれることもある大型ホテル（プラザ合意の舞台となった米国のプラザホテルなど）から、トレーラーハウスやキャンピングカーを駐車場に並べた仮設ホテルまで様々ある。
日本では、外観・内装や接客が和風の旅館だけでなく、洋式ホテルも旅館業法の規制を受ける。
なお、ホテルと類似した施設として、ユースホステル、ペンション、コテージ、短期賃貸マンション（いわゆるウィークリーマンションやマンスリーマンション）、民宿などがある。
ホテルの分類に関して明確な区分があるわけではなく、国や運営事業者の自称によって異なる。
ホテルの機能や価格帯によって、5段階や6段階に星数などで分類することも一般的であり、アメリカ自動車協会による評価や、フランスのギド・ミシュランなどが知られている。
客室からの景色も付加価値となり、海に面している部屋はオーシャンビュー、山に面している部屋はマウンテンビュー、庭に面している部屋はガーデンビュー、市街地（夜景など）を一望できる部屋はシティビューという。
ホテルの多くの客室には、トイレ・浴室が備え付けで設置されている。温泉場のリゾートホテルでは、大浴場がメインの浴室となっていることが多い。
浴室は洋式トイレと浴室が一体になった形式（日本ではTOTOやINAXが開発したユニットバス）が多い。シャワーブースが別にしつらえていたり、ビデが用意されている場合もある。
最近では、高級ホテルのみならず、ビジネスホテルにおいても温水洗浄便座が導入されているところが多い。
当日満室で宿泊できない事態を回避するため、宿泊予定が決まっていれば、事前に予約するのが望ましく、また一般的である。特に都市部で国際会議や学会、見本市等が開催されている期間中は、近隣のホテルのみならず、その都市内のほぼ全ての宿泊施設が、軒並み満室となっていることも多く、宿泊できない場合もある。
また、客室準備の都合や、業界内の慣例として、一流・高級ホテルだけでなく、ビジネスホテルでも予約なしでホテルに赴く、いわゆる「飛び込み客」は歓迎されない傾向があるため、事前予約はホテルに対するエチケットでもある。自身が当日に宿泊を希望するホテルがすぐ目前にあっても、極端な話フロントにある公衆電話を利用してでも、事前予約をしてから赴くのが望ましく、またスムーズなチェックインが可能となる（ただし、廉価なビジネスホテル等では「当日空室宿泊プラン」等と称して、飛び込み客を積極的に受け入れる施設もある）。
なおホテルの客室を、予約前に実際に確認したい場合には、フロントにて「ルームチェック」を申し出れば、ホテルの客室や設備が確認でき、1泊当たりの値段が提示される。ルームチェックは、無料で出来る。
以前は、ホテルの予約係へ直接電話したり、旅行会社の窓口やJRのみどりの窓口で予約し宿泊クーポン券を購入する方法が殆どであったが、近年はインターネットでの予約も一般化しており、ホテルの公式ウェブサイトの他、「じゃらんnet」「楽天トラベル」「エクスペディア」「アゴダ」などのような宿泊予約サイトが取り扱うシェアも大きい。
これらのサイト経由の予約の場合、ホテルへ直接予約の場合と比べて格安となる場合も多く、人気の要因となっている。割引率はウェブサイトや空室状況、季節等によって異なるが、場合によっては、通常料金の半額程度にまでなる場合もある。独自の宿泊プランを用意しているサイトもある。
予約サイトによって空室数が異なる場合もあり、また満室表示となっていても、実際には当日キャンセルでホテル側が空室を抱えている場合もあるので、このような場合は、ホテルに直接電話で問い合わせてみると良い（これは各旅行会社が契約により客室を一定数仕入れているためで、興業チケットの販売に関わるプレイガイドと興行主間との契約と同様である）。
直接ホテルへ問い合わせれば、正確な空室状況が分かるが、直接予約の場合は宿泊サイトや旅行会社提供の料金（プラン）は適用されず、ホテル側提示の料金となることが殆どである。ただし必ずしも高価となるわけではなく、むしろホテルによっては、どの宿泊予約ウェブサイト・旅行代理店よりも安価を提示する（ベストレート・ギャランティー）ところもある。
時間に余裕がある場合には、各種サイトや旅行会社、それに直接予約の場合の料金を入念に比較検討してみると良い。
13時から16時あたりに受付が開始される。アーリーチェックインは宿泊施設規定のチェックイン開始時間よりも早くチェックインを行うもので、原則追加料金の支払いが必要。
宿泊当日は、フロントで氏名・住所・電話番号などを記入し、必要に応じてパスポートなど身分証明書を提出し、前金式のホテルでは代金を支払う。後払い式のホテルではチェックアウト時に精算する。一部の高級ホテルでは、一定額の現金（デポジット）またはクレジットカードのプリント（金額空欄の売上票を作成する）を要求されるケースがある。
高級ホテルに宿泊し慣れていない者の中には、このようなシステムに不快感を抱く者がいる（各種旅行サイトの感想投稿欄に、不快感を示すコメントがしばしば見受けられる）が、各ホテルの宿泊約款に到着時に行う事として定められており、高級ホテルや世界のホテルでは極めて一般的なことである。
フロントで氏名を記入する際、本名でなく偽名を用いると、旅館業法違反や私文書偽造罪に該当し、逮捕されるケースもある（公安警察が別件逮捕・微罪逮捕の手段として用いる）。
日本では、ビジネスホテル等の廉価なホテルは前払い方式、それ以外の高級ホテルや観光地の旅館タイプのホテルでは、チェックアウト時に支払う後払い式が比較的多く、後者の方式を採用しているホテルは、多少なりとも客による「無銭飲食」「無銭宿泊」（詐欺罪が成立する）の負債を負うことになる。
次に部屋の鍵を受け取り、その部屋に行くことになる。なお、部屋から外に出るときは、通常はフロントに鍵を預けるが、磁気カード式のホテルにおいては持ち出し自由の場合もある。またカード式の場合、宿泊の記念としてチェックアウトの際に、カードを持ち帰ることが出来るホテルも存在する（コードはチェックアウト後に変更され新しいカードも準備される）。ビジネスホテルは10時から11時、シティホテルは11時から13時あたりまでにチェックアウトしないとレイト（遅い）チェックアウトとなり、超過時間によって追加料金の支払が必要。
最終日には、電話代やミニバー代、後払い式の場合は宿泊料を精算し、キーを返却する。ミニバー代などの未収金が発覚した場合は後日請求されたり、クレジットカード決済の場合は宿泊客の承諾無く追加請求される（宿泊約款によって宿泊客は追加請求を承諾したと見なされるため）。
なお、会員組織や提携カードに入会すると、アーリーチェックイン・レイトチェックアウトの料金が無料となるホテルも多い。
日本の法令上は旅館業法（昭和23年7月12日法律第138号）に規定する「旅館業」に規定される営業の一種であり（旅館業法2条1項）、「洋式の構造及び設備を主とする施設を設け、宿泊料を受けて、人を宿泊させる営業で、簡易宿所営業及び下宿営業以外のもの」を行う施設を指す（旅館業法2条2項）。旅館業法のホテル営業は客室の形式は、洋式の宿泊施設でありベッドを備えた洋室の個室が基本となる。
ホテル営業を含め旅館業を経営しようとする者は、都道府県知事（保健所を設置する市又は特別区では市長又は区長）の許可を受ける必要がある（旅館業法3条1項）。許可を受ける際には申請書に営業の種別（旅館業法上のホテル営業、旅館営業、簡易宿所営業、下宿営業の種別）を記載しなければならないが、これとは別に営業施設の名称も記載することとなっている（旅館業法施行規則1条）。この営業施設の名称については原則として経営者が申請の際に自由に設定できるため、旅館業法上の営業の種別と営業施設の名称とは一致しない場合もある（営業の種別についてホテル営業として申請しているが営業施設の名称に「旅館」を名乗っている場合、それとは反対に営業の種別につき旅館営業や簡易宿所営業として申請しているが営業施設の名称としては「ホテル」を名乗っている場合など）。なお、都道府県知事の許可の際の構造設備の基準など法令の適用については、営業施設の名称にかかわらず経営者の申請した営業の種別にしたがってなされることになる。
ホテルの営業時間や料金の支払い、暴力団関係者の宿泊拒否に関する事項等、ホテルと宿泊者との間の取り決めについては、宿泊施設側が宿泊約款を策定し、対応している場合がほとんどである。
ホテル営業の施設の構造設備の基準については、旅館業法施行令で次のように定められている（旅館業法施行令1条1項）。
建築基準法による用途規制により、ホテルは第一種住居地域（用途に供する部分が3000平方メートル以下に限る）、第二種住居地域、準住居地域、近隣商業地域、商業地域、準工業地域でのみ設置できる。
ロンドンでは建物用途に応じた防火、耐火、給排水、省エネ等に関する建築基準があり、宿泊施設の新築・増改築、宿泊施設への建物の使用目的の変更には自治体の事前許可が必要である。
パリでは都市計画の観点から建築や事業用途変更等には許認可が必要であるほか、ホテルは公衆受入施設にあたるため構造・避難設備・消火設備など建物内の安全性に係る基準を満たす必要がある。
ホテルの経営形態は、そのホテルの土地建物（不動産）の所有と経営システムの組み合わせによっていくつかに区別される。
ホテルの収益構造は、そのホテルの立地や形態によって大きく変わるものであるが、概ね以下のように言うことができる。
主要な収益源として、宿泊部門・レストラン部門・宴会部門が挙げられる。
地価の高い日本においては、土地面積を宿泊施設ほど必要としない、料飲部門が重視される傾向にあり、各ホテルはレストランや宴会部門の強化に力を入れてきた。そのため、宿泊以外の部門の売上が全売上の6割から7割に達することも珍しいものではない。その点からすると、日本のホテルは外食産業的な側面が強いものであるといえる。
不況や、それに伴う企業の宴会需要の低下、あるいは外資の参入による競争の激化などで、多機能なシティホテルやリゾートホテルは厳しい状況にもあり、そのような中、収益率の高い宿泊部門のみに特化したビジネスホテルや、あるいはブライダル特化ホテルなど、特徴を打ち出したホテルが多く見られるようになった。
ホテルの客好感度調査