臨床検査技師
臨床検査技師（りんしょうけんさぎし、）は、病院などの医療機関において種々の臨床検査を行う技術者である。日本においては、臨床検査技師等に関する法律（以下「法」という。）により規定される国家資格である。
古くは医師自らが検査を行っていたものであったが、医療の分業化と検査の高度化が進み、現在の医療に臨床検査技師は不可欠の存在となっている。
日本において「臨床検査技師」とは、厚生労働大臣の免許を受けて、臨床検査技師の名称を用いて、医師又は歯科医師の指示の下に、厚生労働省令で定める検体検査、及び生理学的検査を行うことを業とする者をいう。（法第2条）
臨床検査技師は、通称として「検査技師」と呼ばれるが、一般人からは『病院の検査技師』というと、レントゲンを扱う診療放射線技師とよく混同される。しかし医療施設内では単に『検査技師』といえば通常、臨床検査技師を指す。
臨床検査は、元々医師によって行われていた。
医学の進歩は医師の仕事を増大させ、医師以外に検査技術者が必要となった。
戦時中になると、検査技術は軍医から衛生兵へ伝授された。
戦後は陸海軍病院から厚生省へ移管され国立病院となってからも、軍の衛生兵経験者が病理試験室（当時）を担っていたが、身分保障が無く、国立病院などの技術者が中心となって運動し、資格化が実現したのは昭和33年4月公布の「衛生検査技師法」成立によってであった。
衛生検査技師は検体検査のみを扱い業務独占が無く、当初は都道府県知事免許であった。
その後も医療の分業化と検査の高度化が進み、また昭和40年代には医療現場では看護婦の負担増大もあり、心電図などの生理学的検査を技師に依頼するケースが増えた為、昭和45年（1970年）にそれらの業務を加えた臨床検査技師が誕生した。
臨床検査技師は厚生大臣免許となり、従来の検体検査に加え、人体を直接扱う生理学的検査と採血行為が新たに業務に加えられた。
平成17年法改正により、臨床検査技師の定義の見直し、及び衛生検査技師の新規免許廃止が決まり、ようやく一本化された。
平成26年法改正により、診療の補助行為として新たに検体採取業務が加えられた。
平成29年法改正により、臨床検査技師の定義が見直された。
臨床検査技師が行う臨床検査業務は大きく分けて、「検体検査」と「生理学的検査」に分けられる。
臨床検査技師が業とする検体検査は、臨床検査技師等に関する法律第2条に規定されている省令により、「微生物学的検査」、「免疫学的検査」、「血液学的検査」、「病理学的検査」、「生化学的検査」、「尿・糞便等一般検査」、「遺伝子関連・染色体検査」である。
検体検査は現在でも名称独占のみであり、法的には全くの無資格者でも行うことは可能とされているが、実際には知識も技能も担保されていない無資格者が職を得ることは日本では困難である。
（精度管理責任者）
医療機関内で臨床検査技師等に関する法律第2条の検体検査を行う場合は、管理組織、検体検査の精度確保の実施に必要な厚生労働省令で定める基準に適合させなければならない。（医療法第15条の2）
生理学的検査は医療現場では「生理検査」「生理機能検査」「生体機能検査」などと呼称される。
臨床検査技師が業とする生理学的検査は、法第2条に規定されている省令により、下表18項目である。
この生理学的検査と採血・検体採取行為については、保健師助産師看護師法の一部制限解除という形で業務独占がある。
上記生理学的検査のうち、MRI（磁気共鳴画像検査）と超音波検査は、診療放射線技師も実施でき、また眼底写真検査は視能訓練士および診療放射線技師も実施することができる。
ただし上記検査の中には、方法によっては医師以外が実施する場合は一部制限条件があるものがある。
（例：眼底写真は散瞳薬を使用できない等）
高い精度と迅速かつ適切な処理が要求される検査においては、検体の不適切な採取方法や処理方法によっては検査結果に重大な影響を及ぼすことがある。よって、これらに精通した臨床検査技師が検査に先立って採血などの検体採取から一貫して行うことが望ましいため、臨床検査技師による採血および検体採取がそれぞれ下記の一定条件下で行うことが認められている。血液の採取量に関して、かつては検査に供する為の採血という性質から厚生省通達でおおむね20ml以内とされていたが、現在では医師が必要であると認めた場合においては20ml以上の採血量も可能とされている。 
なお、上記政令で定めた部位以外からの採血や動脈採血、検査目的以外の採血（輸血用供給血採血、瀉血など）は行うことはできない。（血液以外の）検体採取は、2014年の法改正によるものであり、2016年3月以前の入学者については、厚生労働省指定の講習会の修了者でなければ同業務は行えない。
臨床検査技師の検査業務には、検査測定のみならず患者への検査説明をも含むと解されている。
「患者への検査説明」は長らく医師または医師の指示を受けた看護師が行うことが多いのが慣例であったが、平成19年12月28日の厚生労働省通知により、「患者への検査説明」が医師、看護師、臨床検査技師の業務であると明示された。
臨床検査は元来医師が行っていたものであり、法的には医師は（歯科医業を除く）全ての医療行為を「医業」として行えるとされているし、看護師は診療の補助の範囲で検査を行うことが可能とされているため、小規模施設やベッドサイド、診察室で出来るような簡易な検査など一部検査については、現在でも医師や看護師が行うことはある。
現在、医師や看護師が臨床検査を実施することは上記の場合を除けば少なくなり、専門的な知識技術を身につけた臨床検査技師が専ら行っている。医療の分業化と臨床検査の高度化が進み、現在の医療に臨床検査技師は不可欠の存在となっている。
臨床検査技師は病理学的検査に関連し、病理医が行う病理解剖の介助（補助）を務めることもある。
病理解剖助手の資格とは別であるものの、1988年に医道審議会死体解剖資格審査部会がまとめた病理解剖指針の中で、解剖の補助者は臨床検査技師が行うべきであり、死体からの血液採取、摘出臓器の標本作成、縫合等の医学的行為については、臨床検査技師等以外を解剖にかかわらせるべきでないとした。
また、監察医が行う解剖（死体検案業務）の補助として、胸腹腔開検の際に、臨床検査技師が臓器の摘出の他、切開、縫合、検体の採取、薬化学、病理組織学的検査などを行う場合がある。
（名称の使用禁止）
臨床検査技師でない者は、臨床検査技師という名称又はこれに紛らわしい名称を使用してはならない。
（秘密を守る義務）
臨床検査技師は、正当な理由がなく、その業務上取り扱つたことについて知り得た秘密を他に漏らしてはならない。臨床検査技師でなくなつた後においても、同様とする。
日本において臨床検査技師として業務を行うために合格する必要のある臨床検査技師国家試験を受験するには、臨床検査に関わる3年制の短期大学、3年制・4年制（夜間部）の専門学校、4年制及び6年制大学を卒業することが必要である。
しかし傾向として、4年制大学を志望する学生が増えており、大学院への進学もまた多くなってきている。
このほか、薬学部、獣医学部、理学部などにおいて薬学、獣医学、理学などの課程に加えて臨床検査に関わる一定の科目（医用工学概論、臨床検査総論、臨床生理学、臨床化学，放射性同位元素検査技術学）を取得した者や、医学部医学科、歯学部歯学科の卒業者および医師・歯科医師免許取得者も臨床検査技師国家試験の受験資格を有するが、合格率は総じて低い。
臨床検査技師国家試験：合格者累計/受験者累計。
昭和46年～平成24年：179,598人/293,888人。
昭和46年～昭和52年：52,840人/72,856人。(含特例講習会受講者32,197人、科目免除者13,362人)/(含特例講習会受講者33,461人、科目免除者27,000人)
昭和53年～平成1年：53,485人/114,452人。(含科目免除者13,500人)/(含科目免除者33,953人)
平成2年～平成24年：73,273人/106,580人。
国家資格である臨床検査技師を対象、または臨床検査技師が資格要件となる認定資格を以下に記す。いずれも学会の認定資格であり法的な規定があるわけではないが、実質的に独占業務資格となっているものもある。主立ったものを以下に示す。
臨床（衛生）検査技師を対象とする資格認定制度
一級・二級臨床検査士
公益財団法人 日本臨床検査同学院が実施する。臨床検査技師の上級資格で各分野に細分化されている。経験と、高度な知識を持つことを証明するもので、一級試験は非常に難しい。
緊急臨床検査士
日本臨床検査同学院が実施する。
日本臨床検査医学会所定の緊急臨床検査資格認定制度。生化学検査、血液検査、血清検査、微生物検査、輸血検査、生理検査の幅広い知識と技術が必要。
細胞検査士・国際細胞検査士
細胞検査士は、日本臨床検査医学会と日本臨床細胞学会が臨床検査技師から認定し、指導医の監督指導のもと細胞診スクリーニングを行うことができる。学会認定資格であり国家資格（免許）ではないが、一般的に認定資格を保有している者が業務に携わる。実質的に独占業務資格となっている。
合格率は例年低く高度な知識と技術を求められる試験で、受験には1年以上の業務経験が必要であるが、認定大学および認定養成所では国家資格取得見込みで細胞検査士資格試験を受けることができる。
認定輸血検査技師
一般社団法人 日本輸血・細胞治療学会が実施する。
認定輸血検査技師は輸血検査において高度な知識と技術が求められ、合格率が低く難関となっている。
認定臨床微生物検査技師・感染制御認定臨床微生物検査技師（ICMT）
一般社団法人　日本臨床微生物学会が実施する。
認定血液検査技師
一般社団法人　日本検査血液学会が実施する。
臨床検査技師免許が資格要件となる認定制度
超音波検査士・超音波指導検査士
公益社団法人 日本超音波医学会が実施する。
超音波検査士は、臨床経験を有し超音波認定医の推薦を受け筆記試験合格者に与えられる。認定資格は対象臓器ごとに細分化されている。
超音波指導検査士は超音波検査士の上位認定資格であり、面接試験・実技試験が新たに追加された。
健康運動指導士
心臓リハビリテーション指導士
第一種・第二種消化器内視鏡技師
内視鏡業務に携わる。(日本消化器内視鏡学会の認定資格)
認定サイトメトリー技術者
日本糖尿病療養指導士
一般社団法人 日本糖尿病療養指導士認定機構が実施する。
資格取得や維持にかかる支援などの面で、施設側の理解不足ということもあり看護師や管理栄養士に比べて資格取得者が少ない。
CRC（治験コーディネーター）
NST専門療法士
一般社団法人 日本静脈経腸栄養学会が実施する。
薬剤師、管理栄養士、看護師についで取得者が多く栄養サポートチームに参加することの望ましい職種となっている。
臨床検査技師の知識技術が生かされる認定制度
臨床細胞遺伝学認定士、一級動物実験技術師、診療情報管理士、電子顕微鏡一般技術認定、不妊カウンセラー・体外受精コーディネーター、認定臨床エンブリオロジスト、第1種・第2種ME技術実力検定試験、医療情報技師、磁気共鳴（MR）専門技術者、医用質量分析認定士
指定講習会修了証で技術を保証
平衡機能技術講習、聴力測定技術講習、バイオセーフティ技術講習会
申請要件による認定制度
認定臨床化学者、臨床ME専門認定士、日本ICD（感染制御ドクター）、認定マススクリーニング学会認定技術者
日臨技認定センター資格
認定一般検査技師，認定病理検査技師，認定認知症領域検査技師，認定心電検査技師，認定管理検査技師，認定臨床染色体遺伝子検査技師，認定救急検査技師
日本臨床衛生検査技師会(認定一般検査技師, 認定病理検査技師, 認定認知症領域検査技師, 認定管理検査技師, 認定臨床染色体遺伝子検査技師), 日本不整脈心電学会(認定心電検査技師)，日本臨床救急医学会(認定救急検査技師)が実施する。各検査分野に関して高い専門性を証明する認定資格である。
衛生検査技師は、臨床検査技師の業務のうち、生理学検査以外の検査、すなわち検体検査を行うことができる。業務独占部分のない名称独占資格である。
かつては医学、歯学、獣医学又は薬学の正規の課程を修めた（卒業した）者であれば、申請により無試験で厚生労働大臣から免許を受けることができた。
しかし、臨床検査技師、衛生検査技師等に関する法律の一部を改正する法律（平成17年法律第39号）により、平成23年4月からは新規の免許は交付されなくなった。
今までの免許取得者はこれまで同様に業務を行うことができる。
労働衛生コンサルタント
臨床検査技師、衛生検査技師等に関する法律(昭和33年法律第76号)第2条第1項の臨床検査技師又は同条第2項の衛生検査技師として10年以上その業務に従事した者は労働衛生コンサルタントの受験資格が付与される。
国際臨床検査技師
米国臨床病理学会（ascpi)による認定制度で、米国と同様のカリキュラムと認められれば受験資格を得られる。
臨床検査技師は、男女比＝3：7程度で女性が多いといわれる。
それは、生理検査とりわけ心電図や超音波検査のように患者の脱衣が必要な検査での女性技師のソフトな対応が適しているのと、看護職と比べて平均して技師には夜勤が少なく、勤務が比較的規則正しいなどから、結婚や出産育児に伴う女性技師の離職率は他の医療職に比べて低いことも女性が多い理由の一つといえる。
臨床検査技師の求人減少の原因が、かつては自動化の進展による省力化が原因といわれて久しいが、検査料診療報酬は底打ちとなって、むしろ微生物検査や外来迅速検査加算・採血料の増額、臨床検査技師による検体採取業務の新設、患者への検査内容の説明、糖尿病療養指導や院内感染対策チーム、栄養サポートチームへの参加など、業務内容は広がりを見せている。
さらに、体外受精に関わる胚培養の業務にも多くの施設では臨床検査技師が携わっている。
また、国境なき医師団の参加資格としても認められており、日本だけにとどまらず世界で活躍する臨床検査技師も増えつつある。
ただ、最近は他の医療職にも言えることだが、需要はそれほど増えていないのに無計画な政策により養成校の新設増設が目立っており、供給過多が憂慮されている。
臨床検査技師は、国家試験に合格して就職したとしても、実際の現場で使えるようになるまでには数年かかるといわれている。近年は就職先の多くが即戦力を求める傾向が強い上に、医師における研修医制度のような育成システムが臨床検査技師にはないため、採用後知識や技能を得て一人前になるまでの数年間はハードなものになることが予想される。
また、他の医療職同様に卒後教育の重要性が指摘されている。
団塊の世代の大量退職は、求職者にとっては喜べるものではあるが、病院にとっては団塊世代退職後の優秀な人材確保が大きな課題となっている。