猛暑
猛暑（もうしょ）とは平常の気温と比べて著しく暑いときのことである。主に夏の天候について用いられる。日本国内においては2007年（平成19年）以降、1日の最高気温が35℃以上の日のことを「猛暑日」と言う。
一般に夏季において背の高い（上空の高い所から地表まで鉛直に長い構造の）高気圧に覆われて全層に渡って風が弱く、周囲の比較的冷たい空気や湿気の流入が弱く快晴状態場合や、南（南半球の場合は北）から継続的に暖気が入った時に起こりやすい。内陸の盆地や山間部では周囲の山岳により外部の大気との混合が妨げられ、熱い空気がその場にとどまりやすいやすい（熱気湖）ことや、どの方向から風が吹いても、フェーン現象（風炎現象）が起こりやすいので、他の地域よりも暑くなりやすい。主な観測地点は山形県山形市、山梨県甲府市、京都市、大分県日田市などがある。
フェーン現象が発生すると、山脈の風下部では山から吹き降りてきた乾燥した高温の風によって盛夏でなくても猛暑となりやすい。主な観測地点は東日本や東北の日本海側、夏季の関東平野（特に北部）などがある。関東平野は西側に山脈があるので、西風が吹いたときにこの現象が起こりやすい。一方、西日本には2000 m以上の山が存在しない（西日本最高峰は愛媛県の石鎚山（いしづちさん）で1982 m、中国地方では鳥取県の大山（だいせん）で1729 m、九州本土では大分県の九重山中岳（くじゅうさんなかだけ）で1791 m）ため、水分の放出が充分に行われず吹き下ろしの風に水分が含まれているので、気化熱が昇温を緩和するので、フェーン現象による気温の上昇は東日本ほど激しくない。東日本には富士山、北アルプス、南アルプスをはじめとする2000 m以上の山や山脈が多いため、同現象による気温の上昇が大きくなる。気象官署での観測史上2番目の40.8℃が山形市で記録された1933年（昭和8年）7月25日も日本海に台風があり、2000 m級の飯豊連峰を南西の風が吹き下りたことによりフェーン現象が発生した。しかし、当日は風速が弱く、日射よる昇温も大きかったと考えられる。
フェーン現象が起きると、冬季ですら25℃を超えることがある。例えば2009年（平成21年）2月14日には静岡県静岡市で26.2℃、同熱海市網代で25.4℃、神奈川県小田原市で26.1℃、同海老名市で25.3℃などを記録したが、当日は南から暖かい空気が入っていたことや、西側にある山地を越える際にフェーン現象が起こったことが原因と考えられる。
2010年（平成22年）の極端な猛暑は、ラニーニャ現象が一因とされる。研究や過去の統計から、ラニーニャ現象が発生するとフィリピン近海の海水温が上昇するため、上昇気流が発生する。その北に位置する日本付近では下降気流が発生し、太平洋高気圧の勢力を強くする（同様に、南海上に台風が存在する場合も台風の上昇気流を補うようにして、太平洋高気圧が強くなる）。そのため、日本付近が猛暑となりやすいと考えられている。他には、1955年、1964年、1973年、1984年、1985年、1995年、1999年、2007年が該当する。ただし、1954年、1970年、1971年、1988年のようにラニーニャ現象が起きていた年でも冷夏になったことや、1991年、1997年、2002年のようにエルニーニョ現象が起きていたにも拘らず猛暑になったこともあるので一概には言えない。また地球温暖化が進むと、フィリピン付近の海水温上昇により太平洋高気圧の勢力が強大化して、日本付近は猛暑になりやすいという予測もある。
また、三大都市圏を中心とする都市部での最低気温の高温記録が相次いだり、熱帯夜の増加や冬日が著しく減少しているのは、ヒートアイランド現象によって気温が底上げされていることが一因と考えられる。さらに東京都心で39.5℃など南関東周辺で観測史上最高の高温記録が相次いだ2004年（平成16年）7月下旬はヒートアイランド現象に加えて背の高い高気圧、フェーン現象が重なった例である。
しかし、猛暑の原因となり得るものはこれだけではない。ダイポールモード現象が発生すると日本付近では高気圧が強まり猛暑になりやすいとされている。この例として、1994年、2001年、2006 - 2008年、2012 - 2013年などがある。通常、この現象は2年連続で起こることは珍しいが、2006 - 2008年は3年連続で起こった。これは、観測以来前例がないとされる。また、太平洋中央部の赤道付近で水温が上昇するエルニーニョもどきと呼ばれる現象が起きると、その海域で対流活動が活発になり、それを補うようにして北太平洋の高気圧が強まるので、日本付近は暑くなりやすいとされる。2004年などがこれに当てはまる。また、この年は猛暑と同時に記録的な豪雨に見舞われたが、同じくエルニーニョもどきが原因と見られている。
他にも、北極振動や北大西洋振動が冬の間に負の状態が続くとオホーツク海高気圧が弱まり猛暑になりやすいという考えや、近年日傘効果をもたらす大規模な火山噴火（1992・1993年の冷夏の一因として1991年のピナツボ山（フィリピン）の噴火が挙げられる。1816年の夏のない年も火山噴火が原因とされる）が起きていないため猛暑が何年も連続するとの指摘もある。また、猛暑の原因が揃っていても冷夏の要因となるような現象が起こって相殺されることもあり確実に猛暑となるとは言えない。
なお、1982年、1983年、2003年、2009年、2014年のように暖春の年でも冷夏になったこともあれば、1978年、1984年、2010 - 2012年のように寒春の年でも記録的な猛暑になったこともあるので、春が涼しかったからといって必ず猛暑にはならないとはいえない。
日本では1913年頃までは夏の気温が著しく低く毎年のように冷夏が続いていた。特に1902年は平年を2.22℃、1913年は1.51℃も下回り、気象庁の統計史上最も寒い夏となっている。その後も、1983年までは2年以上連続で猛暑になることはなく、1993年までは冷夏の頻度も高かった。しかし、1994 - 2002年に当時の平年値では9年連続で猛暑になり（ただし、1995年の北陸および沖縄県、1996・1998年の北日本、1997年の南西諸島、1999年の西日本、2000年の奄美、2002年の北海道は冷夏になっている）1994年以降、猛暑となる年が急増している。特に1994年や1995年8月、1998年8月の西日本と南西諸島、1999年の北日本及び9月、2000年の北日本及び7月、2001年7月（特に東日本）が当時としては著しく暑かった。1996年と1997年は全国平均でも平年並みであるが、1996年は7月中・下旬が、翌年は7月上旬がかなりの高温になった。その後も東日本以北で冷夏となった2003年を挟み（但しこの年も南西諸島では猛暑であった。また九州南部以南を除き、7月は記録的に涼しかったが、6月はやや温暖、かつ8月下旬-9月は顕著な残暑に見舞われるなど冷夏の規模は小さかった）、2004 - 2008年も5年連続の猛暑となった。2004年は6月後半から7月、2005年は6・9月、2006年8月、2007年は8 - 9月、2008年7月 - 8月前半が著しかった。2004・2005年の南西諸島、2006年の東北および東日本、2008年の北日本は平年並みになったが、どの地域でも冷夏にはならなかった。
さらに、比較的涼しかった2009年（平成21年）を挟んで（この年は8月を中心に平年よりも涼しく、残暑も厳しくなかったが、冷夏の規模は2003年〈平成15年〉よりも小さい上、九州南部以南では平年よりも暑かった）、2010年（平成22年）は1994年（平成6年）を大幅に上回る観測史上最も暑い夏になった。この年は6月中旬から9月中旬までの長期にわたって安定した高温が続き、平年よりも寒い時期がほとんどなかった。これにより、多くの地点で平均気温の最高記録や熱帯夜などの最多日数を更新している。特に8月は平年よりも2℃以上高い所が多く、北海道、東北、関東、北陸、四国、中国地方のそれぞれ一部の地域では+3.0 - 3.7℃に達し（当時の平年値）、北-西日本の77の気象官署で月平均気温の最高記録を更新した。9月上旬も38℃以上の記録が相次ぎ、月平均でもかなりの上位に入り、札幌市、岐阜市、名古屋市などの9地点の気象官署では9月の平均気温が過去最高になった。2011年（平成23年）は前年よりも記録の更新は少なかったものの、3か月平均で観測史上5位、2012年（平成24年）8月は同第3位、9月は同1位、2013年（平成25年）8月は同5位、3か月平均で同4位の高温を記録している。旬平均で見れば以下の表の通り、以前にも増して記録の更新が続出している（これは、2010年〈平成22年〉以降、高温傾向が弱まっている冬や春とは対照的である）。当時としての1位になったものは太字で示している。
特に、東・西日本の2010年（平成22年）9月と翌年6月、北日本の2012年（平成24年）9月は同月としての最高気温の更新が多数あった。2010年（平成22年）からは概して言えば北日本ほど、西日本では日本海側が偏差が大きい傾向にある。
上記の通り、ラニーニャ現象やダイポールモード現象、エルニーニョもどきが発生している夏は猛暑になりやすいが、1996年（平成8年）、1997年（平成9年）、2000年（平成12年）、2002年（平成14年）、2005年（平成17年）、2011年（平成23年）は、夏の期間にこれらの現象が起こっていなかったにも拘らず猛暑になっている。
1994年（平成6年） - 2013年（平成25年）の20年間のうち猛暑年は18年に達し（2003年〈平成15年〉と2009年〈平成21年〉を除く全ての年が当てはまる）、猛暑が恒常化している。これに関しては地球温暖化も影響していると考えられるが、それだけが全ての原因とは考えにくく、様々な気象要因が考えられている。特に、2010年（平成22年）はラニーニャ現象により太平洋高気圧が強められたこと、オホーツク海高気圧がほとんど形成されなかったこと、寒気の影響を受けにくかったこと、偏西風が日本付近で北に大きく蛇行していたため、南からの暖気が入りやすい上、ブロッキング現象により太平洋高気圧が長期間居座りやすかったこと、上空のチベット高気圧が強かったこと、北半球の対流圏全体の気温自体が記録的に高かったことが日本付近の高温をかさ上げしたなど、猛暑になりやすい要因がそろっていたことが原因とみられている。
この状況がいつまで続くかはわからないが、仮に2020年頃まで続いた場合は、平年値の大幅な上昇が懸念される。これによって、以前は暑夏とされていた夏が平年並みになったり、平年並みとされていた夏が冷夏として扱われることになる。
冷房などの空調設備の稼動増により電力需要が急増する他、ビールや清涼飲料水、冷菓、氷菓、殺虫剤、虫除け及び虫刺され用薬などの販売が大きく伸び外出先ではプール、海水浴場、河川浴、森林浴また冷房の効いた屋内施設などの利用者が増えるなど経済活動によい影響（経済効果）がある。しかし電力需要が供給量を超えた場合は停電となり、多大な被害が出ることもある。例えば、1987年（昭和62年）7月23日には首都圏大停電が起こった。
熱中症や脱水症状の件数も増し、体力が奪われるので免疫力が弱まり、他の病気にもかかりやすくなる。外気温が高いときは、冷房が効いた室内との温度差が大きくなるため、体温調節も難しくなり、体への悪影響もある。それだけではなく夏風邪のウイルスは高温多湿を好むので、その状態が長く続いたときはより多く繁殖する。実際に2010年（平成22年）8月は、夏風邪が例年の2倍程度流行した。また、短時間で飲食物が腐敗しやすくなり、雑菌の繁殖も早くなるので、食中毒の危険性が高まるなどの悪影響も多い。温暖化が進むことによってマラリアやデング熱などの熱帯性の感染症が日本で流行することも懸念されている。
猛暑の年は米が豊作になる事が多いが、穂が出る時期の高温により品質が低下するという側面もある。
猛暑が長期間継続した場合、少雨による渇水や旱魃が起こりやすく、森林火災が起こりやすくなる。また対流活動が活発化（地表付近が暑くなることによって、上空との温度差が大きくなる）して大気が不安定になりやすく雷雨や局地的な集中豪雨の発生が増え、強くなる傾向にある。例えば、2008年は局所的な豪雨が多く、ゲリラ豪雨と呼ばれた。
また、海水温も上昇するので竜巻が発生しやすくなるとの指摘もある。海水は陸地に比べて熱容量が大きく、長期間猛暑が続くと、多量の熱が貯熱される。そのため、猛暑が収束してもすぐには冷めないので、尾を引きやすい。実際に、2010年（平成22年）（日本周辺における海面水温は、統計がある1985年〈昭和60年〉以降で最も高かった）は被害を及ぼした竜巻の発生数が26個と平年の約2倍に上った。
なお、大暑夏の翌年の夏は冷夏になりにくいことが知られている。実際に1978年（観測史上3位）、1984年（同8位）、1990年（同6位）、1994年（同2位）、2000年（同7位）、2004年（同5位）、2010年（同1位）、2011年（同4位）の翌年にあたる1979年（平年差：+0.22℃）、1985年（同+0.04℃）、1991年（同+0.19℃）、1995年（同-0.05℃）、2001年（同+0.50℃）、2005年（同+0.48℃）、2011年（同+0.88℃）、2012年（同+0.55℃）はどの年も全国的な冷夏にはならなかった。現在のところ、この原因は分かっていないが、記録的な夏の高温は、翌年の夏にも影響を及ぼしている可能性がある。7月上旬に発生した平成30年7月豪雨の後、太平洋高気圧の影響により厳しい暑さが続いた。7月23日には埼玉県熊谷市にて全国歴代1位となる最高気温41.1℃を記録した。他地域でもまた40℃近い猛暑が続いた。7月の平均気温は、東日本で平年比+2.8℃で史上最高となり、西日本でも1994年（平成6年）に次いで、第2位タイとなった。8月以降も猛暑は続き、愛知県名古屋市で最高気温40.3℃を記録した。
さらに8月6日には岐阜県下呂市で午後2時過ぎに41.0℃を記録。さらに、8月8日には岐阜県美濃市でも41.0℃となった。同じ年に41℃以上を3度も記録するのは観測史上初めて。また、8月23日には新潟県で40度以上を記録し、8月下旬では初めて40℃以上になった。この結果、東日本では6月～8月の平均気温が平年比1.7℃高くなり、観測史上1位、西日本では、2013年に次ぎ、1994年と並んで第2位となった。しかし、南西諸島除いて9月に入った途端強い勢力の台風の接近が相次いだため、低温が続き、記録的猛暑の年としては珍しい緩やかな残暑となった。ただ、10月は台風の接近の影響でフェーン現象が発生し、新潟県で10月の最高気温を更新する猛暑日の地点があった。この年は春も記録的に気温が高く、1月2月の気温の低さがありながら、東日本では、年間の平均気温が統計開始以来最も高くなった。出典：日本の地域平均気候データ、季節の地域平均気候表・気象庁 
猛暑日（もうしょび）とは気象庁が2007年（平成19年）4月1日に予報用語の改正を行い、日最高気温が35℃以上の日のことを「猛暑日」と制定した用語である。制定前の2006年までは、非公式ではあるが「酷暑日（こくしょび）」などと言われていた。ただし「酷暑」が気象庁の予報用語として定義されているのに対して、「猛暑」は定義されていない。近年の温暖化傾向もあり北海道を含む各都道府県で毎年のように観測されているが、沖縄県は海洋性気候なので観測例は少ない。ちなみに、沖縄県での観測史上最高気温は、石垣市伊原間（いぱるま、2012年〈平成24年〉7月8日）および南城市糸数（2013年〈平成25年〉8月6日）で観測した36.1℃である。