王子製紙 (初代)
王子製紙株式会社（おうじせいし）は、かつて存在した日本の大手製紙会社である。現在の大手製紙会社の王子ホールディングス（王子製紙）と日本製紙の前身にあたる。
日本の製紙産業の黎明期にあたる、明治初期の1873年（明治6年）に設立。社名の由来である東京の王子で創業し、国内（内地）各地のみならず朝鮮や樺太へと進出、富士製紙・樺太工業などとの合併を繰り返して国内市場8割以上を握る巨大製紙会社へと発展していった。その規模から「大王子製紙」と称された。
戦後の財閥解体政策によって過度経済力集中排除法の対象となり、1949年（昭和24年）に解体された。後継会社は苫小牧製紙株式会社・本州製紙株式会社・十條製紙株式会社の3社である。この3社はその後の再編により、王子ホールディングス（旧苫小牧・本州）と日本製紙（旧十條）になっている。
三井財閥が出資しており、三井の傍系会社の一つに数えられる。
明治に入ってから間もない1873年（明治6年）2月、「抄紙会社」が設立された。この会社が初代王子製紙の前身である。輸入に頼っていた洋紙の国産化を企図して、この頃官僚から実業家に転身した渋沢栄一が中心となって設立した。洋法楮製商社（1871年設立、工場建設に至らず）、旧広島藩主の浅野家が設立した有恒社（1872年設立）に次ぐ、国内で3番目の製紙会社である。設立当初は、両替商の三井組（三井財閥の祖、45%）・小野組 (25%)・島田組 (10%) と渋沢栄一 (10%) らが出資していた。
工場用地は東京の王子が選ばれ、工場建設が進められた。当時、洋紙の原料は襤褸(ボロ、木綿の古布)が良いとされていたため、襤褸を入手しやすい大都市近郊を工場用地に選んだのである（大都市に工場を構えたのは明治初期の製紙会社はどこも同じである)。しかし工場竣工に先立って、有力株主の小野組と島田組が倒産したため資金不足に陥ってしまう。資金不足を三井組の追加出資と、渋沢が頭取となっていた第一国立銀行からの融資で乗り切り、会社設立2年後の1875年（明治8年）12月に工場を竣工させた。工業用水には千川上水から分流させた王子分水が使われた。操業開始翌年から、政府から地券状用紙の大量発注があり、この官需が創業期の立ち上がりを支えた。官需が減退した後は民需に重心を置くようになり、新聞紙や雑誌に用いられる印刷用紙を中心に生産することになる。
1876年（明治9年）5月に抄紙会社から「製紙会社」へと改称した。1893年（明治26年）11月には、商法の施行に伴って同法に基づく株式会社に改組するとともに創業地の名を冠して「王子製紙株式会社」へと改称した。
当初王子工場では襤褸や破布、次いで稲藁を紙の原料に使用していたが、欧米の製紙業で普及しつつあった木材パルプ、特に亜硫酸パルプ（サルファイトパルプ、SP）の生産を目指して森林地帯の静岡県西部に1889年（明治22年）気田工場を新設する。日本で最初の本格的SP製造工場であった。
1890年代中頃になると、主要融資元から第一国立銀行が降り、代わって三井銀行が主要融資元となった。さらに三井は経営権掌握を目指して三井銀行出身の藤山雷太を1896年（明治29年）に専務として送り込んだ（藤山以降1946年（昭和21年）まで三井系の経営者が続いている）。1898年（明治31年）には渋沢が会長を辞任、創業期からの技術者であった大川平三郎も会社を去った。大川とともに一部の技術者や熟練工も会社を去ったため人材不足となり、操業の混乱を招いて、後発の富士製紙（1887年（明治20年）設立）に国内洋紙生産量首位の座を同年明け渡した。
日清戦争後の新聞用紙の需要増大に触発され、1899年（明治32年）静岡県西部に中部工場を新設、工場を3か所に増強した。中部工場はSPに加えて砕木パルプ（グランドパルプ、GP）の生産設備も備えたが、工場の成績は不振を極め、市況の悪化とも重なって経営を悪化させる要因となった。
経営再建のために、三井から新たに鈴木梅四郎が専務として送り込まれた。鈴木は財務整理を断行し、さらに北海道への進出・大工場建設を目指した。新工場の用地は、豊富な木材資源や支笏湖水流の水力発電による電力を利用できる苫小牧村（現・苫小牧市）が選ばれた。苫小牧工場は1910年（明治43年）に操業を開始、品質改善やコスト削減を実現させた。以降同工場は王子製紙の主力工場となっていく。操業開始2年後の1912年、富士製紙を抑えて再び国内洋紙生産量首位に返り咲いた。
1911年（明治44年）、三井から藤原銀次郎を経営者として迎え入れる。藤原の元で合理化を進めていた最中の1914年（大正3年）に第一次世界大戦が勃発、洋紙需要が急伸長する好況となり、これに乗じて財務内容を強化し、事業拡大を進めた。1915年（大正4年）から16年にかけて国立印刷局十條分工場を始めとする3工場を買収、樺太にも進出した。1917年（大正6年）樺太に工場を追加、1919年（大正8年）には朝鮮にも工場を新設して、工場数を計9か所とした。
戦後は一転して不況となるが、洋紙の需要は伸張し続けたため、工場の新増設や他社の買収・合併は依然として続いた。1922年（大正11年）樺太に工場をさらに追加、1924年（大正13年）から1925年（大正14年）にかけて前述の有恒社など計4社を買収ないし合併した。一方で採算があわなくなった気田・中部両工場は閉鎖されたが、工場数は計13か所に増大した。
なお、王子製紙以上に富士製紙はこの時期事業の拡大を進めたため、1922年（大正11年）に洋紙生産量首位を再び明け渡している。1933年（昭和8年）に王子が富士製紙を合併するまで、生産量は富士製紙のほうが上回り続けた。
1933年（昭和8年）5月18日、王子製紙と富士製紙・樺太工業の3社が合併した（手続上は王子製紙が富士製紙・樺太工業を吸収合併）。合併により、王子製紙の紙生産量は国内生産量の8割以上を占め、これ以降その規模から「大王子製紙」と称される。工場は富士製紙の14か所と樺太工業の6か所をあわせて、33か所に増大した。
富士製紙は前述の通り後発ながら王子製紙と競合した大手製紙会社である。合併前年の1932年（昭和7年）時点で、生産高ベースで約36%のシェアを持ち、シェア約30%の王子製紙を抜いて国内首位の製紙会社であった。一方の樺太工業は1913年（大正2年）設立で、当初樺太を拠点としていたが1926年に内地の企業も合併していた。1932年時点でのシェアは約20%。両社の共通点は、かつて王子製紙の技術者であった大川平三郎が社長を勤めていたことである。
王子製紙・富士製紙・樺太工業の3社は、従来から競合しつつもしばしばカルテルを結んで協調行動をとっていた。1920年代末になると市況の悪化で、特に富士製紙・樺太工業の業績が悪化する。1929年（昭和4年）に王子製紙は富士製紙の株式を買収して筆頭株主となり、富士製紙の業績建て直しを支援するようになる。また、1930年頃から樺太工業側から王子製紙へ合同を打診していた。市況と各社の状況から、これ以上の消耗を回避し、なおかつ従来以上の市況統制として3社の合同が構想され、巨大トラストである「大王子製紙」発足へと至ったのである。
大合同から4年後の1937年（昭和12年）から日中戦争が、さらに4年後の1941年（昭和16年）から太平洋戦争が始まるが、戦時中の企業経営は戦争遂行という国策に沿ったものにならざるを得なかった。その例に、中国の占領地での製紙会社の運営受託、フィリピン・マレーシア・インドネシアなど占領地での工場運営、レーヨン（人造絹糸）用パルプの増産、製紙工場の軍需工場への転換、がある。軍需工場へ転換されたのは内地では8か所で、1943年（昭和18年） - 1944年（昭和19年）に休止され、他社に売却されたり傍系会社として分離されたりした。
太平洋戦争末期にはアメリカ軍による空襲の被害にあった。ほとんどが軽微な被害ですんだものの、兵庫県の神崎工場だけはほぼ全滅という被害を受け、戦後になるまで再開できなかった。
1945年（昭和20年）8月15日の敗戦により、占領地や満洲、朝鮮、樺太にある資産のすべてを喪失した。直営工場だけでみても10か所あり、戦後は国内に残った15工場だけで運営することになる。生産能力は戦前ピーク時の3割に落ち込んでいた。
終戦直後から、連合国軍最高司令官総司令部 (GHQ) の財閥解体政策の対象とされた。王子製紙は「解体に該当するような企業とはいえないのではないか」と反論したが、解体の方向へと進んだ。まず、1946年（昭和21年）1月11日に「制限会社」に指定された。これにより当時23社存在した傍系会社が王子製紙の下から独立した。しばらく経営陣とGHQとの交渉が続けられたが、最終的に1949年（昭和24年）1月7日、GHQから解体指令が出された。
これを受けて1949年（昭和24年）8月1日、過度経済力集中排除法に基づき王子製紙の解体が実行された。後継会社として苫小牧製紙株式会社・本州製紙株式会社・十條製紙株式会社の3社が設立され、王子製紙の資産はこの3社に継承された。王子製紙は解散して清算会社となり、12年後の1961年（昭和36年）11月24日に清算業務が終了したことにより完全に消滅した。王子製紙が直営で運営していた工場は、以下の計38工場である。ただし、すべてが同時代的に存在していたことはない。各工場の所在地と操業開始年月、前身の運営会社（当初から王子製紙が運営していた場合は空欄）を記し、備考には休止・閉鎖された場合はその年月日、1949年（昭和24年）8月の分割解体で後身会社に継承された場合には継承先の会社を記した。
会社のトップの肩書きは、発足時の「代表取締」、「専務取締役」、「専務取締役社長」、「取締役社長」と変化している。該当する人物は以下の10人である。また、「取締役会長」という役職も存在した。該当するのは計5人だが、以下の通り常時設定されていたわけではない。