ベルカ戦争
ベルカ戦争（ベルカせんそう、）は、ナムコ（後のバンダイナムコゲームス）のPlayStation 2用フライトシューティングゲーム『ACE COMBAT ZERO THE BELKAN WAR』の舞台となった架空の戦争。1995年3月25日のベルカ連邦による周辺諸国への宣戦布告から、侵攻された周辺諸国を中心とした連合軍の勝利によって、同年6月20日に停戦条約が調印されるまでの期間行われた戦争である。本項では便宜上、同年12月25日に発生したクーデター組織「国境なき世界」によるクーデター事件についても取り扱う。
1900年代初頭から、隣国オーシア連邦と軍拡と領土拡張を競っていたベルカ連邦は、領土拡大に伴う軍事費の増大に耐えられなくなり、1987年12月17日、連邦を構成する東部諸国から盟主ベルカ公国本国へと駐留軍を撤退させると共に、政治権限の多くを移譲した。
1988年に入り、連邦法の改正により東部諸国に分離独立の気運が生まれ、その一国であるゲベートが2月28日に、それに続きウスティオ共和国が5月12日に連邦より独立した。1991年8月29日には残った連邦領も東部周辺国に売却され、オーシア連邦に対しても北方諸島と五大湖南北帯を割譲した。この時点でベルカ連邦の経済は既に破綻状態に陥っており、脱却の道筋は全く見えていなかった。
ベルカ政府首脳は、領土の割譲を含むオーシア連邦との協調路線によって自国経済の建て直しを図ったが、共同出資事業であった五大湖資源開発公社の採算割れ隠蔽工作が発覚。領土割譲を目的としたオーシア連邦による策謀の疑いが浮上したことで、ベルカ国民の対オーシア感情が悪化、同時に東部諸国の独立を許したベルカ政府の姿勢に対しても国民の不満が向けられ、大規模な暴動にまで発展した。
1992年には、この不満を吸収する形で支持を集め最大議席を獲得した極右政党「ベルカ民主自由党」が政権を事実上掌握。国民の圧倒的支持を背景に政権の独裁的傾向が強まっていった。この頃、隣国ウスティオ共和国で莫大な地下資源が発見され、既に司法の独立性を失っていたベルカ連邦最高裁判所は、連邦法の改正は外国による干渉の結果で違憲であり、東部諸国の独立は無効であると判決。これを大義名分としてベルカ全土に動員令が発令され、政権発足以来増強されていたベルカ軍が国境付近へと集結を開始した。
ベルカ戦争の戦後処理は、ベルカ軍が使用した核兵器や電磁兵器による混乱や記録抹消工作、資源外交の激化などによって混沌とした状況となっていたが、終戦の半年後に起こった「国境無き世界」の蜂起によって、それにさらに拍車がかかる。
アヴァロンダム陥落によるクーデター軍の崩壊後、その中核であったベルカ軍は勿論、多くの離反者を出した連合軍でも捜査が行われ、各国で多数の逮捕者が出る。ベルカ公国では、派閥の一つである旧ラルド派のクーデター関与が疑われ、幹部のヴァルデマー・ラルドが失脚。連合軍では、「国境無き世界」の創設者の一人と目され、戦後行方不明となっていた元オーシア国防空軍大尉ジョシュア・ブリストーが、オーシア大統領暗殺などの新たなテロ計画を企てた罪で逮捕された。この他にも、地下に潜ったベルカ軍強硬派やクーデター軍の残党は、戦後もテロを始めとした様々な工作活動を繰り広げており、情報部や特殊警察などによる捜査が続けられて行くこととなる。
一方、ベルカ軍の優れた指導者や技術者などは、戦後オーシア連邦を始め各国から優秀な人材として招かれることも多く、そのために戦犯としての追及を軽減された例もあった。エストバキア連邦など友好国への亡命という形で追及を逃れた者もおり、ベルカ軍の優れた軍事戦略、軍事技術はこれらの国々でも広まっていった。また、クーデター軍に所属していた人物でも、訴追を免れていたり数年程度の服役などといった軽い刑となっている場合もある。これには人材確保や、司法取引などによる減刑といった理由もあるが、戦後「V2」に関する情報が連合軍によって隠蔽されたことに伴い、クーデターに関する情報も非公開となっていたことが関係しているという見方もある。
戦後の情報錯綜は、戦死者の遺体確認の面でも問題を発生させている。B7R空域のように地理的に遺体の捜索自体が困難な戦闘地域が存在する上、生前の記録と遺体の特徴が全く一致しない、その人物に関する情報自体が消失しているなど、擬装工作が行われた可能性が高い事例も多く、こういった身元不明者や、遺体が回収されていない行方不明者の中には、逃亡の疑いがある危険人物も多数含まれていることから、戦後の捜査が難航する一因にもなっている。
長年その位置が定まらなかった国境線に関しては、停戦条約の発効により一応の決着が付いた。東部諸国は開戦前と変わらず独立を維持、国境線は元に戻る。一方で、ベルカ公国は南西部の南ベルカ一帯が信託統治領としてオーシア連邦に割譲され、開戦前に比して領土の半分以上を失った。また、ベルカ戦争の要因の一つである旧ベルカ連邦の天然資源の利権については、戦勝国同士の外交交渉によって分配されることとなった。しかし、資源を巡る各国の貪欲な姿勢は、「醜いパイの奪い合い」とも形容され、後のクーデター軍蜂起に一種の大義名分を与えてしまうという結果を生んだ。
その一方で、戦勝国を始めとした各国は戦後世界的な軍縮を推進している。その原因については、国力の疲弊によって軍備を維持していく余裕が失われたという理由の他に、多数の核兵器の起爆といった凄惨な戦争を経験したことによって、一種の自浄作用が働いたのではないかとする見方がある。また、この世界的な流れの中で、戦前より冷戦関係にあって世界を二分してきた2つの超大国、オーシア連邦とユークトバニア連邦共和国が軍縮・融和路線へと舵を切った。この歴史的転換に至った経緯には、ベルカ戦争やクーデターなどを経て、互いに大きく疲弊した国力では競争政策の維持が困難となり、戦略的均衡の意味が失われたことや、終戦の翌年に小惑星ユリシーズの地球落下が確定的となり、その対応には両国の協力が必要な状況にあったことなどが挙げられる。ユリシーズの落着が目前となった1999年頃から両国の関係は大きく改善、以降は友好的な関係を築いていくこととなる。
ベルカ戦争終戦から15年後の2010年に勃発した環太平洋戦争、別名「ベルカ事変」。当時、友好国であったオーシア連邦とユークトバニア連邦共和国が突如として開戦した経緯には不透明な点が多々あったが、その背景には開戦以前から継続的に行われていた一連の工作活動が存在していた。ベルカ戦争の終戦後、連合軍による追及から逃れ地下に潜伏していたベルカ公国の強硬派組織「灰色の男たち（Gray Men）」は、両国政府や軍部に対する大規模な工作活動を展開しており、かつての連合軍構成国を代表する両国の同士討ちを図ったのである。壮大な策謀であるが、その目的は単純化すればベルカ戦争の復讐に過ぎず、ベルカ戦争が残した禍根の深さを物語っている。
終戦から10年後の2005年、ベルカ戦争に関する一部の資料が公開される。これを受けてOBCが制作したドキュメンタリー番組が「OBC Documentary Special: Warriors and The Belkan War」（副題を「ベルカ戦争の真実」とした資料もある）である。このドキュメンタリーは、公開された資料の中で「鬼(Demon)」と記述されていたウスティオ空軍のある傭兵戦闘機パイロットに焦点を当てたもので、この傭兵に関わった人物へのインタビューを始め、当時知られていなかったベルカ戦争とクーデター事件に関する様々な情報を含むものとして、高い評価を受けた。