ADSL
ADSL（エーディーエスエル、Asymmetric Digital Subscriber Line：非対称デジタル加入者線）とはデジタル加入者線（DSL）の1つであり、ツイストペアケーブル通信線路（一般のアナログ電話回線）を使用する上り（アップリンク・受信）と下り（ダウンリンク・送信）の速度が非対称（Asymmetric）な、高速デジタル有線通信技術、ならびに電気通信役務のこと。
ADSLの技術は1990年代にスタンフォード大学とベルコア社が提案したメタリックケーブルを利用した高速ディジタルアクセス技術である。
ADSLは複数あるxDSL規格の1つである。xDSLの技術は大きく分けて上り信号と下り信号が同じだけの帯域幅を持つSDSL（Symmetric Digital Subscriber Line、対称デジタル加入者線）と上りと下りで帯域幅が異なるADSL（Asymmetric Digital Subscriber Line、非対称デジタル加入者線）に分けられ、またそれぞれの中でも細かな変調方式の違いやモデムチップメーカーの技術的な思惑の違い、技術革新による性能向上規格の登場、各国独自の既存電話事情、等によって多くの規格が乱立した。たとえば日本でのみ普及していたISDNの周波数帯とのノイズ干渉を避けるG.992（G.dmt/G.Lite）Annex C等が代表的である。
2010年頃から、ヨーロッパを中心に複数のSDSL回線を束ねて使用するEFM（Ethernet in the First Mile）という専用線サービスが普及しつつある。
ADSLの特徴として、一方の通信帯域を削ることでもう一方により大きな通信帯域を割り当てている（非対称）。通常は下り（ダウンリンク）の速度が上り（アップリンク）の速度よりも高速に設定されている。これは一般家庭などでのインターネット利用ではWebアクセスなどの用途が主となるため、ダウンリンクデータの容量がアップリンクデータに比べて遥かに多く、ダウンリンクを優先することで総合的にデータ通信速度を高速化するためである。
既設のツイストペアケーブル通信線路でアナログ固定電話による通話と同時に信号を伝送するため、音声周波数帯域（0.3 - 3.4kHz）を避けたより高く広い周波数帯域を使用し、複数の搬送波を利用したOFDMなどのデジタル変調を使用しADSLモデムで誤り検出訂正や回線にあわせた通信速度調整を行っている。そのため、従来の電話回線用モデムや低速仕様のISDNなどと比べて高速なデータ通信が可能である。
次の2種類の規格から提供が始まった。
次のようなものが拡張規格として定められている。
以下のような技術を用いることによりダウンリンク12, 24, 40Mbps、アップリンク3, 5Mbpsなどと高速化されていった。
また、アップリンクを低周波数側、ダウンリンクを高周波数側とすることで、送受信の分離（周波数分割複信）をしているものが多い。さらに、エコーキャンセラ（Echo Canceller）を使用し、アップリンクとダウンリンクの周波数をオーバーラップ（Over Lap）させ、ダウンリンクの安定化・高速化と共にアップリンクを高速化しているものもある。
ADSLモデムは、ADSL通信に用いられるデータ回線終端装置である。ADSL通信経路の両端末である利用場所と収容局双方に設置される装置で、一般的には利用場所側の装置をADSLモデムと称する。
モデムによってはIP電話用のアダプターとブロードバンドルーター機能を内蔵しているものもあり、ADSL信号でIP電話を利用することが可能な契約もある。
スプリッタは通話とデータ通信を同時に可能にするため、音声周波数帯を電話機・電話交換機へ、データ通信用の高周波数帯をADSLモデムへ、それぞれ周波数分割して接続するために用いられる機器で分波器と混合器との役割を持つ。
3つの接続口を持ち、加入者線からの配線をLINE端子、電話機をPHONE端子、ADSLモデムをMODEM端子に接続するのが一般的である。また、ADSLモデムに内蔵されている場合もある。
北米では積極的なADSLの導入により2000年には140万回線を超える普及となった。
アメリカでブロードバンド接続を提供している事業者は主に大手通信事業者とケーブルテレビ事業者である。ケーブルテレビ事業者がケーブルモデムを提供しているのに対し、大手通信事業者はADSL接続や光ファイバー、衛星接続を提供している。
OECDの統計によると、2015年6月現在、固定ブロードバンドの接続数（約1億252万回線）のうち、56.5％がケーブルモデム、29.7％がADSL、9.4％が光ファイバーであった。
2015年6月末現在、ブロードバンド加入者数（約2,626万）のうち、83.6%がADSLで、14.6%が超高速ブロードバンド（最大通信速度30Mbps以上）、残りが幹線が光化されていないケーブルや衛星回線等であった。ADSL加入者数は2014年第3四半期をピークに減少傾向にある。
日本では2000年代前半に既設のメタリック通信線が利用できることで急速に普及した。従来の公衆交換電話網を経由したダイヤルアップ接続による従量制通信料金ではなく、月額定額料金で提供される場合がほとんどで、常時接続という利用形態が普及した。しかし、2000年代後半になると、携帯電話に代表される高速な移動系通信サービスの普及と、光ファイバー（FTTH）による高速通信が主流になるにつれて利用者が減少しており、さらにPSTNの将来的なNGNへのマイグレーションに伴ってサービスの廃止が検討されるようになり、NTT東日本とNTT西日本は2017年11月30日、FTTHサービス「フレッツ光」提供エリアで、ADSLサービス「フレッツ・ADSL」の提供を2023年1月31日に終了すると発表した。
既設の公衆交換電話網のメタリック通信線によるアナログ固定電話回線にデジタル情報を重畳して家庭や小規模事業所からのブロードバンドインターネット接続に使用される。アナログ電話回線に重畳させて提供するものをタイプ1、重畳させずに提供するものをタイプ2という。
アナログ電話回線を使用するがデジタル情報による通信であるため、法的にはデジタル伝送路として扱われる。このため工事には電気通信設備工事担任者のDD種もしくは総合種が必要となる。
1999年4月に、伊那市有線放送農業協同組合にパラダイン製のADSLモデムを同社の従業員が持ち込み、有線放送電話網での接続実験を行った。同年8月27日に伊那xDSL利用実験連絡会が記者会見を行い、8月から9月にかけて伊那市有線放送農業協同組合でのxDSLの公開実験をすると発表した。その時の主な参加企業は、長野県のプロバイダー事業者として富士通長野システムエンジニアリング及び長野県協同電算、システム構築を担当した企業はKDDI研究所、数理技研、SunMicrosystems、xDSLの機材提供を行ったのは住友電気工業、住友電設、ソネット、パラダインジャパン、NECであった。
同年9月1日にJANISネット（株式会社長野県協同電算）が長野市の川中島町有線放送農業協同組合の有線放送電話網を使って下り最高1.5Mbps・上り最高272kbpsのサービスを始めたのが商業ADSLサービスの始めとされる。
東京めたりっく通信（後にソフトバンクへ吸収）は、1999年12月24日に新宿新南口のユースビル一階で、ADSL/SDSL接続サービスのデモ・センター「新宿めたりっくバー」を開設した。NTT電話網を利用した商用ADSLサービスは1999年12月にコアラが大分市の一部を対象に、次いで2000年1月に東京めたりっく通信によって東京23区内の一部を対象に開始（申し込みは1999年10月頃から）された。
2001年はブロードバンド元年といわれた。Yahoo!BBと組み合わせて使うIP電話のBBフォンがサービス開始となり、同事業者間で無料通話ができることからIP電話が広く認知されるようになった。2003年にIP電話で050番号が付番され、主にISP系のITSPの新規参入が顕著になる。
NTTがフレッツブランドでFTTHとADSLの2本立てでブロードバンド対応を進めた。イー・アクセス・アッカ・ネットワークス・Yahoo!BBなど主要な電気通信事業者も利用可能な地域を拡大した。総務省の発表によると2001年1月の時点では16,194回線だったのが、2001年12月の時点で1,524,348回線になり、2003年12月末には1000万回線を突破した。
2000年後半以降、ISP間でキャッシュバックや料金値下げなどで顧客を争奪する価格競争が発生しISPとADSL回線料金の合計（電話回線の基本料が別途必要）が月額3000円台前後へと低価格化が進み、ゼロ年代のブロードバンド回線の主流となった。当初、電話局から1km以内ぐらいの地域であれば、下り公称帯域1.5Mbps、実効帯域でも1Mbps程度であった。その後、技術の向上により2005年には、電話局から数百Mという好条件であれば、下り帯域は100Mbpsを測定可能な場合があるまでに上昇している。
2006年頃をピークにかつて1500万件以上いたADSLの利用者は、FTTHの普及や携帯電話のインターネット接続の高速化およびWiMAXなどの高速無線インターネット接続の普及に伴って減少に転じ、2006年の後半以降10年以上にわたって連続して四半期ごとに5%程度のペースで一貫して減少を続けており、最盛期の12％程度の195万件（2018年9月末現在）にまで減少している。固定系ブロードバンドサービスの契約数が3954万件にまで拡大する中で、DSLのシェアは最盛期には75％にまでなったものがもはや4.9%にまで低下している。設備の老朽化と規模の縮小による採算性の悪化から、サービス提供業者の統廃合が進んでいる。最後まで新規受付を継続していた大手のソフトバンクグループも、「Yahoo! BB ADSL」などの各種ADSLサービスについて、新規契約の受付を2019年2月28日で終了することを発表している。
ADSLを始めとしたブロードバンドは基礎的電気通信役務として位置付けられておらず、あまねく全域（全ての市・町・村）で提供することが法的に義務づけられていないため、過疎地（町・山村・離島など）で利用できない状況と、それに伴う料金の地域格差拡大の恐れもある。
また、対応インターネットサービスプロバイダにおいても地域格差が生じている。例えばADSLを加入者接続に利用する場合、NTTなどのアクセスライン提供事業者が設置する相互接続点に専用線でサービス提供用サーバなどを接続しなければならない。これらの機器・回線を他の事業者の社屋に有料で設置するなど高額な費用が掛かる為、都市圏のプロバイダ以外の新規参入がしにくいという問題も抱えている。
加入者線路は音声などの低周波伝送を満たすシールドなしツイストペアケーブルを使用しており、これを高周波伝送に転用しているためその伝送特性が保証されておらず、速度や安定性などが設置条件によって大きく左右され、通信品質を保障することができない（ベストエフォート）。実際のところ、通常の使用環境では最良でも理論値の70〜80%程度となる。
ADSLの速度低下の主な要因としては次のものがある。影響が大きい場合は、速度低下のみならずADSL通信そのものを確立できない（「リンクアップ」しない）状況に至る。
しかしながら線路情報開示システムにアクセスして電話番号を入力すれば、電話局からの距離や回線損失などの回線の状況を知ることはできるものの（回線が光収容の場合はエラーになる）、実際には「契約可能区域」となっているにも係わらず、地方など交換局が疎になっている地域やノイズの多い地点などでは速度が大きく低下する、または接続できない地点が存在することもある。
ただ回線の通信速度が遅い問題や接続できない（リンクできない）問題はモデムの技術水準向上や各種の技術開発により、普及開始当初よりは大きく改善している。ADSLという技術自体が2000年代に入ってから実用化された通信方式として歴史が浅いこともあり、ADSLモデムのファームウェアを最新のバージョンに入れ替えることで、通信状況が改善されることも多い。
業者の中には通信速度が上がらない、通信できないにも係わらず解約に応じないと問題視されている事例もあり国会などでも取り上げられた。現在に於いても半ば強引な契約と顧客の知識不足が重なり、開通後に「速度が上がらない」などの苦情が絶えない。また広告での「最大速度は理論値であり、必ずしも仕様通りの速度が出ない」ことへの注意書きの扱いが小さいとして、業界へ公正取引委員会からの指導も入った。
数Mbpsといった高速での接続は収容局の周辺数kmに限定されることや、古いパソコンや初心者ユーザにとってはオーバースペック（過剰性能）の場合もあり、2003年頃から下り1Mbps・上り512kbps程度の低速ながら低価格なサービスも登場した。
ADSLはFTTHと異なり電話線を利用するため、保安器がADSLに適合していないと電話やFAXを利用する時に一度回線が切断されてしまう。保安器を新しいものに替えれば問題はない。
日本方式のISDN（INS64）にはADSLを重畳して使用出来ないため、INS64をアナログ固定電話に切り替える必要がある。インターネット回線の速度向上を主眼に切り替えを行なう利用者が多いが、音声通話の面でサービス低下が顕在化する場合が多い。代表例はi・ナンバーにて複数番号を利用していた場合でアナログ固定電話へ切り替えた後も回線数を維持する場合はダイヤルインを契約する、IP電話を契約するなどの追加費用が必要となる。
アナログ固定電話に比してINS64は提供される付加サービスが高機能であることや漏話と呼ばれる現象（他の電話線との間で、干渉により通話音声が互いに漏れる）が生じにくいなどの通話品質が高いため、アナログ固定電話への切り替えを避け、タイプ2というADSL専用の回線を引き込む場合もある。
なお、NTTはISDNの廃止時期を2025年としている。
光収容とは利用場所から収容局へ到るまでの伝送路において、電線そのままではなく途中で電話用の光ケーブルへ変換（収容）されていることを表す用語。対語はメタル収容。ADSLは音声通話帯域よりも高い周波数帯域をデジタル情報伝送に利用する技術であるが、電話用光ケーブルでの音声伝送は、光収容の機器が設計上その高い周波数帯域の伝送に配慮しておらず、光収容（音声多重化）の際には不要帯域としてカットされてしまう。このため、伝送路の途中や電話局側末端で光収容されている加入者回線はADSL信号を局舎のDSLAMまで透過させることが出来ず、通信が成立しない。
光収容加入者は残置されている空きのツイストペアケーブル（メタル回線）があった場合にのみ、加入者負担で収容替え工事を行った後でADSLの工事が可能である。しかしコンテナタイプの簡易局舎などで遠隔多重加入者線伝送装置（RT：Remote Terminal, RSBM：Remote SuBscriber Module）に接続されていたり、マンションなどの集合住宅で主配線盤に光ケーブルのみが引き込まれているなど切り替えが不可能でADSLが利用できない場合もある。
2000年代に入り幹線部分のメタル通信線路の新設が停止されているため、光収容加入者はさらに増加するものと考えられる。
ただし都市部などでは以前より普及しているCATVのインターネットサービスや、2004〜2005年辺りからの光ファイバー回線（FTTH/FTTx）の本格的展開普及により、ブロードバンド回線が引けない問題はおおむね解消されつつある（しかし集合住宅など、一部には依然としてその問題は残っている）。
アクセスラインのみ提供の電気通信事業者が行う回線サービスである場合（2006年現在、NTT東西のフレッツのみ）、あくまで加入者と電話局との端末装置同士で高速通信を実現するものである。この為、インターネットへの接続にはインターネットサービスプロバイダとの契約も必要である。また、プロバイダがADSL接続業も兼ねている契約形態でも加入者回線を使用するために、当然NTTなどの通信回線を保有する電気通信事業者と契約をしている必要がある。従って、計2種類の事業者と契約する必要があることになる。この煩雑さは、通信回線の保有とプロバイダ事業を合わせて行うCATVには無い部分である。ただしプロバイダ側がISPサービスの申し込みと同時にフレッツの申し込みを代行受付し、料金請求も合算して行っている場合もある（しかし契約はあくまでも2箇所である）。
ユーザー側から見た場合には、この契約の手続きを少しでも簡略化するためと、プロバイダ側のユーザー囲い込みも目的に、プロバイダがADSL接続業も兼ねている契約形態（Yahoo! BBやTNC「ADSLパワーライン」）やプロバイダが窓口となってADSL契約も一括して行う形態（ADSL提供業者がイー・アクセスやアッカ・ネットワークスの場合。ホールセール（wholesale=卸売）とも言う）もあり利用可能な地区の場合には「フレッツ・ADSL」料金+プロバイダ料金より総額料金が安く設定されているが、この場合にはADSL接続で複数のプロバイダを切り替えて利用できない欠点がある。
直収電話に変更した場合には、系列企業のADSLサービスしか利用できないなどの制限がある。
サービス提供事業者は、最盛期には数十社にも及んだが、2017年現在、フレッツADSLを利用しているISPと、ソフトバンク系列とその業務提携先とその他数社を除けば、事実上それらの大半はサービスを終了している。シェア的には、フレッツADSLの利用が3割、ソフトバンク系列が約6割で、全体の利用者が減少する中で、業界再編の影響とフレッツADSLの利用者の減少の方が比較的多いことから、ソフトバンク系列の利用者の割合が大きくなっている。既存業者のサービス終了などにより他社との契約でADSLの利用を継続しようとすると、事実上ソフトバンク系列のサービスしか選択肢がなくなってたが、ついに、ソフトバンク系列も新規受付を終了する。アクセスライン（接続サービス）を提供する業者は「ホールセール」（wholesale、卸売）とも言い、ADSL回線事業者が各プロバイダと提携し提携先プロバイダの一括サービスとしてプロバイダを窓口に契約する方式。