バブル時代
バブル時代（バブルじだい）では、バブル景気の時期における日本の文化・流行・社会現象などについて記述する。
潤沢な資金を背景に大都市の再開発の動きが活発になった。1980年代後半、東京原宿の「原宿セントラルアパート」のビルは、大規模な地上げの舞台となった。
都心の優良地区には、地権が細分化された上に借地借家が多数混在し、権利関係が複雑に絡んでいるケースがあった。日本においては、借地借家法によって借主の権利が保護されていたため、土地をまとめて大規模開発をするプロジェクトは必然的に推進が困難となった。そのため、大都市周辺の土地取得のため、大手不動産会社を代表したり、依頼を受けた地上げ屋（主に暴力団員）の強引な手口による「地上げ」が行われるようになり、社会問題となった。東京都内では、暴力団も含んだ地上げ屋による土地所有者への嫌がらせが横行し、放火なども相次いだ。
しかし、計画を完遂できないままにプロジェクトが中止されるケースも多数生じ、バブル崩壊後には往々虫食い状態の利用しにくい空き地が残されることとなった。これらの空き地は「バブルの爪あと」などとも呼ばれる。
バブル経済下では金融・資産運用で大幅な利益を上げる例が強調され、企業においても本業で細々と着実に利益を上げたり、保有株式の配当金等よる利益（インカムゲイン）を上げるのでなく、所有する土地や金融資産を運用して大きな収益（キャピタルゲイン）を上げる「財テク（○○転がし）」に腐心する例もあった。
潤沢な資金による買い漁りの対象は、NTT株の公開に伴う一般投資家による投資や、フェラーリやロールス・ロイス、ベントレーなどの高級輸入車、サザビーズなどが開催したオークションによるゴッホやルノワールなどの絵画や骨董品、にまで及ぶなど、企業や富裕層のみならず、一般人まで巻き込んだ一大消費ブームが起きた。
これらの背景には、中小企業主に対する融資が緩くなったことや、企業に勤めて新居購入のために貯金をしていた世帯が、土地価格の急激な上昇のため新居取得を諦め、新車購入や旅行、消費に走ったことが原因として挙げられる。1989年に内需拡大の掛け声とともに所得税の国税地方税を合計した最高税率が88％から75％に引き下げられ、富裕層を中心に手取り収入が最大2倍近く増えたことが、資金供給に追い打ちをかけた形になっている。
民間企業が好景気を受けた好業績を糧に、更に営業規模を拡大したり経営多角化を行うために新卒者向けの募集人数を拡大し、学生の獲得競争が激しくなった。多く企業が学生の目を惹き付けることを目的にテレビで企業広告を行い、立派な企業パンフレットを作成・配布して学生の確保に走った他、青田買いの一環として、都市部の大学生が主宰するイベント系サークルやそれらが企画するイベントへの協賛を行った。
学生の確保に成功した企業が内定者を他社に取られないようにするため、研修等と称して国内旅行や海外旅行に連れ出し他社と連絡ができないような隔離状態に置く、いわゆる「隔離旅行」を行った他、「内定を辞退した学生に人事担当者が暴行した」というような都市伝説まで囁かれるようになった（都市伝説一覧を参照）。
これらの背景には急激な経済膨張・業務拡大のため、夜中2時過ぎまでの残業や月に1～2日程度しか休みが取れないといった事態がざらになるなどの深刻な人手不足があり、早急に人員を確保することが急務だった。体育会系の学生は我慢強く体力があり、上下関係による人脈で後輩学生を入社させやすいというので企業からは人気があった。特に証券等は、現場が人手不足だったので、OBを通じて学生に食事を振る舞うなどしてまで入社させた。
ただし注意を要するのは、この時代には全ての大学生が誰しも一流企業への就職が楽であったわけではなく、就職人気上位30社程度の一流企業に限定すると「指定校制度」の存在と短期大学を含め大学進学率が同世代の3割程度であったことに留意する必要がある。すなわち主に恩恵を得たのは東京圏の国立・上位私立大学、及び京阪神圏の国立大学である。したがって一流企業は満遍なくあらゆる大学からの採用を増加させたのではなく、バブル景気以前より長年にわたって存在していた指定校に在学する学生の採用を大幅に増加させたことがこの時期の売り手市場の傾向である。その意味でインターネット等でのエントリー制度が主流となった現在のほうが、従来の指定校漏れ大学からの一流企業就職にも少ないながら可能性が出てきたともいえる。もっとも当時の指定校制度に漏れていた首都圏の一般的な私立大学、及び地方の大学に所属する学生も業界2-4番手の大企業に就職できたことから、当時の方が総じて就職活動は容易であった。
有効求人倍率は、1991年に1.40倍を記録。リクルートの調査では、同年の大卒最高値は2.86倍になった。この時代に大量に採用された社員を指してバブル就職世代とも言われる。社内では同世代の人数が多く、社内での競争が激しくなり、一方で、就職直後にバブル崩壊を受けて業務が削減され、それぞれの社員が切磋琢磨する機会も減った。また、以後の採用が長年に亘って細ったことから「後輩」「部下」が居らず、長く現場の最前線に立たされ昇進もままならない者も多かった。
民間企業の業績・給与がうなぎ上りだったことに比べ、景気の動向に左右されにくい公務員はバブル景気の恩恵をさほどには受けなかった。このため「公務員の給料は安い、良くて平均的」といった風評が大学生の間で蔓延して、「公務員はバカがなるもの」と見下されがちだった。とりわけ地方公共団体には優秀な新卒が集まりにくく、各団体は公務員の堅実性のPRを積極的に行った。
農林水産業や製造業などの分野と比較して、銀行や証券といった金融分野が大幅に収益を伸ばし、これらの業界は、さらに高度な金融商品の開発に充てる人材の確保を意図して、理系の学生の獲得に動いた。また、バブル景気の浮かれた雰囲気の中で、電通やサントリー、カネボウやフジテレビなどの、広告出稿量の多い、もしくはマスコミや広告代理店、外資系企業などの華やかなイメージの企業の人気も高まり、文系学生のみならず理系の学生もがこれらの企業に殺到した。
好業績で注目を浴び高い給料を提示する金融業や華やかな業界への就職希望が増えたのに対し、製造業では学生の確保に苦労することになった。理系の学生が、産業界以外の分野、殊に金融業やサービス業へ就職することを指して文系就職とも言われた。これに対応するため多くの製造業が初任給を引き上げる動きに出たが、場合によっては既に在籍している社員よりも高い俸給が提示されることもあり、不公平であるとの批判も起こった。
バブル期は、企業が文化・技術・スポーツ振興に資金提供するなど、「メセナ活動」が多かった（バブル崩壊後は、企業の経営が苦しくなり縮小していった）。
放送局では大量のスポンサーが付いたことで莫大な収入が得られるようになり、番組にはジャンルを問わず多額の制作費が惜しみなく投入された。この時期はファッションモデル出身の若手俳優や女優を主役に据え、生活感が皆無な毎日の暮らしを描いた「トレンディドラマ」が若い女性にブームとなっていて、特にフジテレビ月9ドラマがその牽引役となっていた。経済学者の田中秀臣は「経済状況が好転すると、物質的消費が特徴のトレンディドラマが流行する」と指摘している。
また、アメリカに多いジャンル別FMラジオ局に倣った（スタイルを真似る、英語アナウンスの多用等）「お洒落な音楽だけを流すFM放送局」が登場したのもこの当時（J-WAVEなどJAPAN FM LEAGUE参加局や、平成新局の各社）のことであるが、これらのFM局の多くはその後、方針を修正することとなる。
テレビコマーシャルも従来の商品宣伝型CMは下火になり、それに変わって企業イメージを向上させることを目的としたCM（JR東海のシンデレラエクスプレス等）が多く製作された。
バブル景気直前の1984年には、金持ちと貧乏人の生活や価値観を対比させた 渡辺和博 の著書『金魂巻 現代人気職業三十一の金持ビンボー人の表層と力と構造』で使用された「○金○ビ（まるきん・まるび）」が第1回流行語大賞となり、バブル景気時にもそのまま使用される。『金魂巻』はバブル期にベストセラーとなった。またこの年、前年に『構造と力―記号論を超えて』がベストセラーになっていた浅田彰が、第二著『逃走論 スキゾキッズの冒険』で、人間のタイプを「スキゾ・パラノ」に分類し、同新語部門銅賞を受賞した。
この頃は空前の好景気で国内外・昼夜を分かたず猛烈に働くことが時代の趨勢となり、「24時間戦えますか」のCMコピー（栄養ドリンクのCM曲「勇気のしるし」参照）が流行した。
新たな価値観・感性を持った若者は「新人類」と称された。但し「いまどきの新人類は～」などと若者をなじる時に使われ、決して肯定的な意味で使われていた訳ではない。ファッションでは「DCブランド」が持て囃され、その販売員は「マヌカン（ハウスマヌカン）」と呼ばれた。「ワンレン・ボディコン」の女性の一部が求める結婚相手は「三高」だとメディアは報じ、若手エリート・「ヤンエグ」（ヤング・エグゼクティブ。青年実業家や起業家）の服装はジョルジオ・アルマーニに代表されるソフトスーツであった。
また一部の男性は女性の気を引くべくプレゼントを贈ったり、高級レストランで接待したり、彼女たちを乗せる乗用車にお金を注ぎ込んだりしているとメディアでは伝えられ、このような一部男性は「アッシーくん」、「メッシーくん」、「ミツグくん」、「キープくん」などと蔑んで呼ばれた。そして彼らに対する正式な“彼氏”は「本命くん」とメディアは呼んだ。しかしアッシーや三高などはメディアや社会学者、評論家らが面白可笑しくいっていたに過ぎず、実際にどれだけの男性がアッシーをしていたのか、どれだけの女性がアッシー扱いしていたのかは検証されていない。
一方で、一部の羞恥心を欠いた中年女性を「オバタリアン」、品がなくて、帰宅したら母親に「風呂、飯、寝る」しかいわないような若い女性を「おやじギャル」と呼んだりもした。
セゾン文化（後述）の発信地だった「渋谷公園通り」や、港区芝浦などの「ウォーターフロント」地区が「トレンディ」で「ナウい」場所とされ、松井雅美や山本コテツなどの「空間プロデューサー」がデザインした飲食店は「カフェバー」と呼ばれた。
。また物や人間の価値をも「明暗」を基準に判断する風潮が生まれた。その当時「ネクラ」な性格は忌み嫌われ、いじめや仲間外れの格好のターゲットにされたため、多くの人は暗いと思われることを恐怖し、努めてネアカに振舞おうとした。
『笑っていいとも!』が一大ブームになり「いいとも！」が流行語になったり、第一次漫才ブームでツービートなどのブラック漫才が流行るなど、新たなコメディのジャンルが確立したものの、。
「まじめ」も崩壊し、その当時の人々の間では、愛や正義などの尤もらしいことを語ると「クラい」「ダサい」と馬鹿にされ、恋愛や友人関係、青春期の悩みなどを友人に相談しようとしても、相手にされず、せせら笑われたことも多かったという。一方で、そんなネアカ・軽薄短小といわれた時代に、違和感や息苦しさを感じていた人も多く、彼らは天才ロッカーと後に呼ばれる「尾崎豊」を聴いたりしていた。尾崎は1980年代という時代が生み出した必然ともされる。
1989年には『東京・埼玉連続幼女誘拐殺人事件』が起き、その容疑者（当時）が「ネアカ」と呼ばれる、前述のような当時若年層に求められた青年像とは、対極に位置する外見であったことや、アニメマニアだったことから、似たタイプの若者は「オタク族」といわれだした。この頃の「オタク」は、2014年時点と違ってネガティブな意味でのみ用いられ、精神科医の小田晋はメディアで「オタッキーの犯罪」を連呼していた。このことが、当時マスメディアの間で多く取り上げられたことや、当時の日本では、アニメに関する土壌や理解が発展途上であったため、幼児・児童層より上の年齢の人間が「アニメが好き」ということを公言すれば、それだけで犯罪者予備軍のような目で見られる風潮も、まだまだ多かった。
バブル時代には、「クリスマスは大学生が高級ホテルのスイートルームでパーティ」「赤坂・六本木では万札を振りかざさないとタクシーが拾えない」といった事象が起きた。
格安航空券の流通拡大にあわせて、日本人の海外旅行者が増加したのもこの時期からである。1986年には、550万人程度だった日本の海外旅行者が、わずか4年後の1990年には、1000万人を突破した。
家庭用ゲーム機業界においても、ファミコンの次世代を担う次世代機の競争が各社で始まっていたが、なかでもNECホームエレクトロニクスが開発した「PCエンジン」の周辺機器で、当時最新鋭だったCD-ROM2システム、セガ（後のセガゲームス）が開発した「メガドライブ」の周辺機器であるメガCDを、ゲーム機に組み込ませた製品が4-5万円で発売されるなど、ゲームにおいても高級志向が浸透しつつあった。1990年にSNKからリリースされた「NEOGEO」のように、高級ゲームの市場を開拓すべく発売されたゲーム機もある。スーパーファミコンのソフトの価格が、一部を除き八千円、九千円台であったことも、当時の好景気を象徴している。
1987年から、ポケットベル（略称：ポケベル）で数字送信が可能になり、通信自由化による新規参入事業者との競争で低料金化、事業者参入要件の緩和や技術革新による高速化などが追い風となり、ごく一部の若者の間でポケベルが普及し始めた。日本では、ポケベル事業自体は1968年に開始されていたが、音響通知だけで業務用途が多く、一般レベルでは普及していなかった。それがポケベルが個人の生活に入り込むことで（業務用途の自動車電話・携帯電話、1989年に普及し始めたノートPCなどを除いては）、固定電話と公衆電話が主たる通信手段の時代から、個人で通信手段を持ち歩くのが当たり前の時代へと移り変わる流れを作った。1990年代に入ると高校生-20代前半の一部の若者の間で、数字の語呂合わせでメッセージを送り合う言葉遊びが流行り、恋人同士でも連絡し合うようになったが、ポケベルがブームになるのは、バブル崩壊後となる。
バレンタインデーにチョコを贈る慣行は、オイルショックによる景気低迷の時代に、百貨店業界がより積極的に仕掛けたように、クリスマス・イヴにカップルで夜景の見えるレストランで食事し、ホテルに宿泊するというスタイルは、円高不況期にホテル・外食産業やマスメディアなどによって仕掛けられた。
赤坂プリンスホテルやシェラトン・グランデ・トーキョーベイ・ホテル、東京ベイヒルトンなどの高級シティホテルに宿泊することが流行し、3か月前の予約受付開始直後に「12月24日の予約」が一杯になる状況が続いた。
また前述の通り、スキー場の開発が相次いでなされたことと、1987年に映画『私をスキーに連れてって』が大ヒットしたこともあって、スキーブームが起こり、苗場プリンスホテルなどが人気となり、リフト待ちに数時間かかるような事態も起きるほどであった。
さらに、東京都心至近距離の千葉県船橋市に、屋内スキー場「ザウス」が出来たりもした。「ザウス」は、バブル崩壊後の1993年のオープンであるが、スキー人口のピークの年でもあった。
楽器メーカーでは、ヤマハが前述のスキーブームに便乗して「スキーバスの中に持ち込んで手軽に作曲が楽しめるもの」をコンセプトに設計された、音源内蔵シーケンサーQY10を開発している。また、世の中が『三宅裕司のいかすバンド天国』人気を背景に、バンドブームの流れに乗り、ギターやシンセサイザーをバンド系ミュージシャンとのタイアップやCM放送を通じて盛んに売り出した。
一方、鉄道についても、従来では考えられなかった超豪華列車（「北斗星」「トワイライトエクスプレス」等、またオリエント急行の来日もこの時期）や、リゾートに特化した車両（「スーパービュー踊り子」等）、大手私鉄では新鋭の特急系車両（例として、小田急ロマンスカーHiSEとRSEや名鉄「パノラマSuper」、京阪8000系など）が登場し、これらの列車はバブル崩壊後も根強い人気を保っている。
消費の過熱は、六本木や銀座、新宿、渋谷などの歓楽街にも影響し、これらの盛り場では、大金を手にしたいわゆる「バブル紳士」から、学生ビジネスのみならず、アルバイトで遊ぶための金を手にした学生までが大金をつぎ込んだ。1980年代後半にかけて、六本木では雑居ビル「スクエアビル」の殆どがディスコになった他、六本木駅界隈には、50店舗以上もディスコが乱立し、その多くが盛況になるなど、第2次ディスコ・ブームが起こった。また、カフェバー、カラオケパブが流行するなど、この頃のバブル景気の象徴として「ジュリアナ東京」が取り上げられることが多い。
また、都会に在住する裕福な大学生を中心に組織されたイベント系サークルが、これらのディスコを数十店舗単位で同時に貸し切り、ミズノや日産自動車、スバルやサントリーなどの大企業のスポンサーを付けた上で、全国規模で数千人を動員するパーティーも行われた。
こうした熱狂のなか、1987年の中嶋悟のF1への参戦とホンダエンジンの活躍、フジテレビジョンによるF1全戦中継開始を機に、モータースポーツブームが巻き起こった。
F1を中心とした空前のモータースポーツブームに、宣伝効果を狙った様々な企業が群がった。フットワーク（アロウズを買収）やレイトンハウス（マーチを買収）、エスポ（ラルースを買収）、ミドルブリッジ（ブラバムを買収）など多くの日本企業がF1チームの買収を行った。また、三洋電機や東芝、セイコーエプソンや三越、セガなどの多くの日本企業がチームのスポンサーに名乗りを上げた。
さらにヤマハ（ザクスピードに1989年から供給）やスバル（コローニに1991年に供給）が、エンジンサプライヤーとして参戦したほか、鈴木亜久里（1988年-）や服部尚貴（1991年）が日本企業のスポンサーを受けて新たに参戦した。
F1のみならず、ル・マン24時間レースやパリ・ダカールラリーをはじめとする世界各国のレースに参加する日本の自動車会社や日本人レーシングドライバーに対し、大企業から中小企業まで様々な日本企業がスポンサーを行った。
また、当時日本国内のモータースポーツのトップカテゴリーだった、全日本F3000選手権や全日本スポーツプロトタイプカー耐久選手権 (JSPC)・全日本ツーリングカー選手権 (JTC) 等には、サントリーや日本たばこ、ミノルタやワコールなどの大手企業から、CHERENAや三和都市開発、VIPバケーションなど、不動産取引で大金を手にした不動産業者をはじめとする中小企業、さらに武富士やプロミス、アコムなどの消費者金融業者まで、多くの企業がスポンサーに名乗りを上げ、豊富な資金を得たことを背景に、1990年の全日本F3000選手権には、40台近くがエントリーするなど空前の参戦台数を記録した。
さらに、不動産投機を目的としたリゾート開発の過熱とあわせて、国内におけるサーキットの建設計画が多数立ち上がり、実際に計画され完成に至っただけでも、オートポリスやTIサーキット英田、十勝インターナショナルスピードウェイなどがあるが、上記の3つともにバブル崩壊後に運営法人が破産した。
バブル経済の時代、ベンツや日産のシーマなど高級消費ブームに沸いた。
1988年1月に、日産自動車が発売した500万円以上の高級車「日産・シーマ」が大ヒットを記録、日本銀行の支店長会議では、日本の豊かさを表しているとしてこの事例を「シーマ現象」と名付けた。
シーマやトヨタ・ソアラ、トヨタ・クラウンなどの「ハイソカー」と呼ばれた3ナンバーの国産高級車への人気集中が起きた。とくに1989年に税制改正され、3ナンバー車に以前のような重い課税がされなくなってからは、各メーカーがこぞって対象車種を出したことから、これらの3ナンバー車の販売台数が飛躍的に増加した。
また、1989年にアメリカで先行販売されたトヨタ・セルシオや日産・インフィニティQ45などを、日本での販売開始前にアメリカから「逆輸入」し、高値で販売する業者や、1990年に発売され納車まで1年以上待つこととなったホンダ・NSXを「即納可能」として、高値で転売する業者も現れた。
それまでは、一部の富裕層のステータスシンボルとされていた外国車も、その販売台数の急増から、東京都や神奈川県などの都心部ではメルセデス・ベンツ 190Eが「コ（子）ベンツ」「赤坂のサニー」、BMW3シリーズが「六本木カローラ」などと揶揄されるほどに普及した。
特に高級外車は、東京都心や大阪市内などの大都市の道路でメルセデス・ベンツSクラス（ケーニッヒやキャラットコンプリートなどのチューン版も多かった）やポルシェ・911、ジャガー・XJなどが走っているのが全く日常の光景の一部となり、フェラーリやランボルギーニ、マセラティやデイムラー、さらにはロールス・ロイスなどの、これまで輸入台数の極端に少なかった高級車が走っていることでさえ、大都市近郊においては特に珍しい存在ではなくなったのはこの頃以降のことである。
またこの当時、ヤナセ（メルセデス・ベンツ）やBMWジャパン（BMW）などの正規輸入販売代理店経由でこれらの車を購入する場合、車種によっては注文してから納車されるまで1年以上かかるケースがあったため、輸入車専門店がドイツやアメリカ、ドバイなどから新車（時には中古車）を並行輸入し、「即納車可能」として正規輸入販売代理店の販売価格に上乗せしたプレミアム価格で販売し、その広告を全国紙に掲載しているケースもあった。
この頃フェラーリは、1988年に創設者のエンツォ・フェラーリが死去したことや、同時期にヨーロッパの自動車バイヤーによって中古販売価格を吊り上げるために買占めが行われたこともあり、新車のみならず中古車価格も世界的に高騰していた。
さらにこのような世界的な供給不足を受けて、人気車種の「テスタロッサ」を当時の正規輸入販売代理店のコーンズ・アンド・カンパニー・リミテッドで新車を注文してから納車されるまで2-3年待ちという状況であった。
そのせいもあり、限定で生産された「F40」は、コーンズ・アンド・カンパニー・リミテッドでの新車価格が4,650万円のところを並行輸入された新車（即時納車可能）が輸入車専門店で2億5,000万円で、「テスタロッサ」が新車価格が2,300万円のところを5,000万円近くで、「348」が同じく新車価格が1,650万円のところを4,500万円近くで販売されていたという記録が残っている。
バブル景気絶頂期の1990年にはロールス・ロイスの全生産台数の約3分の1強が日本で販売された。その後バブル景気が崩壊し、これらのロールス・ロイスが持ち主の手から離れたために、日本におけるロールス・ロイスやベントレーの中古車市場が大暴落し、その結果、これらの多くが1990年代中盤に海外の自動車バイヤーに買い取られていった。
1986年に発表され、1987年に日本国内でも発売された限定車のポルシェ・959が、当時の正規輸入販売代理店のミツワ自動車からは数台しか輸入されない（総生産台数は当初200台とされていた）というその希少性から並行輸入車が高値で取引され、1億円近い価格をつけるものも存在した。なお、ランボルギーニ・カウンタックもその例である。
バブル期は、堤清二が率いる西武百貨店とパルコを中核としたセゾングループが、セゾン文化と呼ばれる消費文化を牽引した。当時、大人は西武で、若者はパルコで買い物をするのが一種のステイタスになっていた。西武とパルコのほかには、セゾン美術館、銀座セゾン劇場、パルコ劇場、ロフト、無印良品、アール・ヴィヴァンなどがあり、単にモノを売るだけではなく、文化やイメージを売るというスタイルは「イメージ戦略」と呼ばれ、当時は斬新とされた。渋谷公園通りがオシャレで、この通りに近い西武やパルコは、当時の修学旅行生の観光地にもなっていた。
シブヤ西武（後の西武渋谷店）SEED館には伝説のショップ『カプセル』を設置し、デビュー間もない川久保玲（コム・デ・ギャルソン）、山本寛斎、イッセイミヤケ、タケオキクチら、新進のデザイナーズブランドを展示した。糸井重里の「じぶん、新発見。」「不思議大好き。」「おいしい生活。」などのキャッチコピーや、ハドソン川を内田裕也がスーツ姿で泳ぐバージョンなど、パルコの斬新なCMはしばしば話題になった。ただし、「カプセル」がオープンしたのは1970年、糸井重里のキャッチコピーはは1981〜1983年、内田裕也のCMは1985年で、いずれもバブル景気以前のことである。石岡瑛子、長沢岳夫などを起用した、インパクトのあるイメージと挑発的なコピーのポスター・CMの多くも1970年代〜1980年代前半のものである。美術館、劇場、出版事業等も1970年代から手がけており、堤清二はセゾングループの文化戦略のピークは1975年〜1982年頃だと語っている。バブル期のセゾン文化はラディカルなものではなくなっていた。
2014年現在、六本木ヒルズメトロハットがある場所には、CD・レコード専門店「WAVE」があり、コンテンポラリー・アートと音楽の店で、青山ブックセンターと並び称された「アール・ヴィヴァン」と共に、若者や文化人に定評だった。また過剰なまでに消費が旺盛だったバブル期にあって、過剰な意味や装飾性を削ぎ落した「無印良品」は、却って新鮮だった。元は同じグループだった、西武鉄道グループのプリンスホテルやスキーリゾート、そして「としまえん」のCMも脚光を浴びた。
一方、セゾンのライバルだった東急グループでは、東急ハンズが脚光を浴びた。
も参照。