軍艦旗
軍艦旗（ぐんかんき、(Naval) Ensign）とは、軍隊（主に海軍）に所属する艦船であることを表章する為に掲揚する旗章である。軍艦旗を掲げる船舶は、戦時国際法や国際慣習法にある軍艦としての特権を受ける。陸軍や空軍などにおける軍旗（連隊旗）に相当するが、国際慣習法上の扱いや位置付けは異なる。軍艦旗は戦闘時には戦闘旗（War flag）として用いられる場合もある。
また、軍艦旗とは別に、船の国籍を示す際に艦首部分に掲げる国籍旗（艦首旗とも、(Naval) Jack）が個別に定められている国があれば、軍艦旗のみを定めている国や、国籍旗のみを定めている国もあり、各国で異なっている。
平時において、軍艦は、停泊中は午前8時から日没までの時間、航海中は常時、艦尾の旗竿ないし斜桁（ガフ）に軍艦旗を掲揚する。戦闘時においては戦闘旗としての掲揚が行なわれる。
海上自衛隊礼式規則（昭和40年5月24日海上自衛隊達第33号）第21条（自衛艦旗を掲揚し又は降下する場合）によると、自衛艦において定時に自衛艦旗を掲揚し又は降下するときは、定時10秒前に喇叭を以て「気を付け」を令して定時に喇叭君が代（帝国海軍および陸軍で使用していたものと同じ喇叭用の曲（喇叭譜）で、一般の楽譜とも陸上自衛隊と航空自衛隊で使用する君が代の喇叭譜とも異なる）1回を奏するものとし、当直士官は、艦橋又は後甲板付近に措いて掲揚（降下）を指揮しつつ、自衛艦旗に対し挙手の敬礼を行う。
艦橋及び露天甲板にある者は、自衛艦旗に対し挙手の敬礼を行い、その他の場所にある者は、姿勢を正す敬礼を行う。海上自衛官は、陸岸において自衛艦旗の掲揚又は降下を目撃するときは、その場に停止し、当該自衛艦旗に対し敬礼を行う。
音楽隊の乗り組んでいる自衛艦が、外国軍艦と同所に在泊し、定時に自衛艦旗を掲揚又は降下するときは、「国歌」を奏した後外国軍艦の首席指揮官の先任順序により逐次当該国の国歌1回を奏する。但し、外国の港湾に在泊するときは、「国歌」に続き当該国の国歌を先に奏するものとする。自衛艦が外国軍艦と同所に在泊し、定時の自衛艦旗の掲揚又は降下に際して外国軍艦において奏する「国歌」を聞き、又は自衛艦において外国の国歌を奏するときは、艦橋及び露天甲板にある者は自衛艦旗又は当該国の軍艦旗に対し挙手の敬礼を行い、その他の場所にある者は起立して姿勢を正す敬礼を行うものと定められている。かかる取扱いは海上自衛隊以外の海軍においても、基本的に同じである。これらの海上自衛隊における自衛艦旗に関する礼式については海上自衛隊の礼式も参照。
また、軍艦以外の船舶は、軍艦とすれ違う際、敬意を表してその掲げている国旗を半下して行なう敬礼（半旗）をするのが通例である。これを受けた軍艦は、軍艦旗を半下して答礼を行ない、また国際信号旗で“御安航を祈る(UW)”を掲揚して応える。
国連海洋法条約第20条によれば、潜水船その他の水中航行機器については、沿岸国の領海においては、海面上を航行し、かつ、その旗を掲げなければならないとされており、国旗又は軍艦旗を掲揚すれば、潜水艦も他の軍艦に同じく、沿岸国の領海において、無害通航権を行使できる。
例外的にエア・クッション型揚陸艇等のホバークラフトではプロペラへの巻き込みを防ぐため、軍艦旗を掲揚せず船体へ塗装することで代用している。
日本の艦尾に掲揚する旗については、江戸幕府が幕府海軍に導入した洋式船の「惣船印」として日の丸を制定していた。明治維新後の日本海軍でも、1870年10月27日（明治3年10月3日）制定の「海軍御旗章国旗章並諸旗章ヲ定ム（明治3年太政官布告第651号）」において、艦尾用の「海軍御国旗」及び船首旗章として白布紅日章が定められ、商船と同じく幕末以来の単純な日の丸を使用していた。
1889年（明治22年）10月7日、海軍旗章条例により帝国海軍の軍艦旗として十六条旭日旗を意匠とする旗が定められた（大日本帝国海軍の旗章も参照）。なお、旭日旗（十六条旭日旗）自体は軍艦旗制定から遡ること19年前の1870年6月13日（明治3年5月15日）、帝国陸軍が太政官布告第355号において「陸軍御国旗（1879年（明治12年）、「軍旗」に改称）」として、日本史上初めてこれを考案し定めていたものである。そのため帝国海軍の軍艦旗は、その遥か以前に考案・制定されていた帝国陸軍の軍旗（陸軍御国旗）を模倣したものにすぎない（旭日旗を参照）。しかしながら帝国陸軍の軍旗をそのままコピーするのではなく、旭日の日章位置が中央の軍旗に対して軍艦旗は旗竿側に寄るものとした。以降、十六条旭日旗は日本の軍艦旗として用いられたが、第二次世界大戦（太平洋戦争、当時呼称：大東亜戦争）の敗戦による海軍解体に伴い廃用となった。
その後、保安庁警備隊の創設に伴い、日本国との平和条約（サンフランシスコ講和条約）が発効し主権回復をした1952年（昭和27年）、中央に赤色の桜花を配し、地は青色の横縞7本及び同幅の白色横縞9本を描いた「警備隊旗」が制定された。
1953年（昭和28年）後半になると、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP）により解体された日本軍の役割を実質的に引き継ぐための自衛隊創設の機運が高まってきた。これを受けて従来の組織編成や旗章、服装などが見直されるようになり、警備隊では警備隊旗に代わる新しい旗章を制定するとして各部に研究を依頼した。しかし、大方の意見は旧軍艦旗を支持するものであった。第二幕僚監部でも検討を重ねたが旧軍艦旗の採用は国内外に軍国主義の復活を予感させるとして二の足を踏んだ。このころ、第一幕僚監部が隊旗選定のため指導を受けていた東京芸術大学に意見を求めると「部隊の旗として旧海軍の軍艦旗は最上のものであった。国旗との関連、色彩の単純鮮明、海の色との調和、士気の高揚などすべての条件を満たしている」との回答を受け取った。さらに画家の米内穂豊に、旭光を主体とする新しい自衛艦旗の図案を依頼したところ、「旧海軍の軍艦旗は黄金分割によるその形状、日章の大きさ、位置光線の配合など実に素晴らしいもので、これ以上の図案は考えようがない。それで、旧軍艦旗そのままの寸法で1枚書き上げた。お気に召さなければご辞退致します。画家としての良心が許しませんので」との申し出をうけた。
1954年（昭和29年）6月上旬に保安庁で旗章制定の審議が開かれた。旧海軍と同一の旗を用いるか否かに議論が集中したが、最終的には原案支持との結論に達した。6月9日の第5次吉田内閣の閣議で正式に決定され、自衛隊法施行令（昭和29年政令第179号）により帝国海軍と同じ規格の「自衛艦旗」が制定された。後日、吉田茂首相が「世界中でこの旗を知らない国はない。どこの海にあっても日本の艦（ふね）であることが一目瞭然で誠に結構だ。旧海軍の良い伝統を受け継いで、海国日本の護りをしっかりやってもらいたい」と述べた。
自衛艦旗は引渡式に続いて行われる自衛艦旗授与式により内閣総理大臣から交付され、除籍又は支援船に区分変更される際に返納されることとなっている。自衛艦旗授与式では儀礼曲『海のさきもり』が演奏される。
日本の軍艦旗は、このように日本陸軍旗（連隊旗）と同様に考えられている側面もあるが、陸上で部隊指揮官や司令部（特に連隊長や連隊本部）の所在地を示す軍旗とは異なり、国際法上の船舶の国籍を表示する機能が重要であることから扱いは異なっていた。日本陸軍の軍旗は連隊の象徴として編成時に陸海軍の大元帥たる天皇から親授されるものであったため、再交付は原則として行われなかった。そのため損傷したり褪色しても修理や再染色をしないことが多いどころか、むしろ酷く損傷していればいるほど、数多の激戦を経験して積み上げてきた確固たる伝統の証として、内外ともに広く認証及び珍重されていた。そのため連隊旗は房だけになり、旗自体の識別が困難で標識の体裁をなしていないものも珍しくなかった。これに対して軍艦旗は常時、雨や日光、潮風に晒されるため劣化が早く、あくまで消耗品として割り切られており、艦内には常に複数枚の予備が積み込まれていた（破損した軍艦旗は軍需部で交換された）。これは常に鮮明な旗を掲げることで、海上でも不備なく国籍確認が行われることが重視されていたからである。しかしながら、シンボルとしての軍艦旗は連隊旗程ではなくとも尊崇される存在であり、艦艇の総員退艦・沈没時には軍艦旗降下を経て回収することが求められていた（「瑞鶴」等）。
日本海軍では、長期出動で補充が出来なくなった場合、補修用生地（アルパカ）で信号員が縫製した。この作業のため、信号兵は航海学校教程で、軍艦旗および信号旗等の制作・補修の教練を受けていた。さらに高速で動き回る駆逐艦や潜航・浮上を繰り返す潜水艦の場合は特に消耗が激しいため、降雨時は手製軍艦旗で代用することもあった。通常、軍艦旗の管理は、国旗や信号旗類と共に信号部が担当。公式使用時のみ、御写真の棒持とともに内務科が担当する。軍艦旗には6種類（一幅半、二幅、三幅、四幅、六幅、八幅。一幅36cm）あり、艦種や式典によって掲揚する大きさが指定されていた。
なお帝国海軍の「戦闘旗」とは、各艦艇が戦闘の目的で出動する時、後部マストに掲揚した軍艦旗をさす。
海上自衛隊の艦首旗（首艦旗・国籍旗）も帝国海軍と同じく日章旗（日の丸）である。掲揚は港に停泊中に自衛艦旗が掲揚されている間には艦首に、航海中は指揮官が国籍を表示する必要があると認めた場合のみメインマストに掲揚する。また国旗と内閣総理大臣旗等又は指揮官旗とを併揚する際には、国旗は右舷に掲揚する。
陸上自衛隊の自衛隊旗（八条旭日旗）と違い、海上自衛隊の自衛艦旗は国際慣習上「国旗」と同様の扱いがされるため、式典等で観閲台の前を通る際は観閲官（観閲官の指揮官旗含む）は自衛艦旗に対して敬礼を行い、毎日掲揚・降下するも自衛艦旗であるため、日本の国旗は『艦首旗』『日章旗』『日の丸』と呼んで区別することが多い。なお主要艦船部隊以外の部隊（総監部、航空基地など）は陸空と同じく国旗を掲揚しており、単に『国旗』と称している。
イギリス海軍の軍艦旗は、イングランドの国旗をベースとし、白地を赤十字で四分しカントンに国旗（ユニオンジャック）を配した「ホワイト・エンサイン」と呼ばれるものである。なお、青地（ブルー・エンサイン）であれば海軍予備隊旗あるいは政府船旗（もしくは一定の条件を満たした民間船旗）であり、赤地（レッド・エンサイン）であれば一般の商船旗である。艦首旗は国旗と同一。
このホワイト・エンサイン型の旗は、イギリス連邦諸国および植民地であった国の海軍旗に広く見られる。
アメリカは国籍旗のみを定めており、軍艦旗は星条旗をそのまま掲揚する。現用の国籍旗は、元は独立戦争時に用いられたもので、「ファースト・ネイビー・ジャック（The First Navy Jack）」と呼ばれる。星条旗と同じ13本の紅白のストライプを横切るかたちで描かれたガラガラヘビと、「DONT TREAD ON ME（私を踏みつけるな＝我々の自由と権利を蹂躙するな）」のモットーが書かれている。元は星条旗のカントン部が国籍旗として用いられていたが、2002年9月11日以降は、連邦政府や商船など非海軍用旗に変更された。
これと似たもので、アメリカでは「」がある。こちらではガラガラヘビはとぐろを巻く図案で、黄色地である。これは国籍の識別という国籍旗本来の目的を阻害しないためである。一般的には民間用であるが、歴史的に大陸海兵隊で用いられた経緯などから、現在もアメリカ海兵隊で使われることがあるほか、アメリカ陸軍のACUワッペンにも同じ図案があり、最近のティーパーティー運動など、愛国的な意図でよく用いられる。
ロシアでは帝政時代の17世紀末、ピョートル大帝のデザインによる、白地に青十字の聖アンドレイ十字旗が海軍の軍艦旗に定められた。1992年、ソ連崩壊後のロシア連邦になってから旧国旗とともに復活した。
ドイツの海軍旗は、政体の変動による国旗の変遷と共に変化しているが、全体または一部に国旗と同一の色（黒・赤・金又は黒・白・赤）を配し、中央やや旗竿寄りに国を象徴する紋章・意匠を配するパターンは概ね共通していた。ドイツ連邦共和国の海軍の軍艦旗は、スカンディナヴィア半島・バルト海沿岸諸国で伝統的に使われてきた燕尾形のものになった。
中国の軍艦旗は、星の隣にあるのは漢数字「八一」を図案化したもので、人民解放軍建軍の日とされる南昌起義のあった1927年8月1日を意味する。陸軍はこの青白の部分が緑で、空軍は淡青となる。
台湾海軍の軍艦旗は国旗（青天白日満地紅旗）と同一である。
スカンディナヴィア半島 - バルト海沿岸諸国は伝統的に、旗の右側（旗竿の反対側）に燕尾形の切込みを入れたものを海軍旗としてきた。第二次世界大戦後のドイツ連邦軍も、この伝統に習って海軍旗を燕尾形にしている。
独立した沿岸警備隊を有する国では、海軍との違いを明確にするため、別途制定された船艇旗（エンサイン）を掲揚することがある。海上保安庁では羅針盤を図案化した「海上保安庁庁旗」を制定しており、船舶の引渡式ではマストから造船会社の社旗を降下、海上保安庁庁旗を掲揚して引渡が完了する。
沿岸警備隊以外の公船や商船は船尾に国旗（商船旗）、船首旗に社旗を掲げる。掲揚するのは船籍の国旗であるため民間企業では所在地と異なる国旗を掲揚する船も多い（便宜置籍船）。
造船会社では顧客に引き渡すまで社旗を掲げ、引渡式で顧客の使用する旗に切り替える。
国際法とは無関係だが、日本の漁船は縁起を担ぐため出港・入港時に大漁旗と呼ばれる旗を掲げる慣習がある。