MiG-29 (航空機)
MiG-29（ミグ29、ロシア語：ミーグ・ドヴァーッツァヂ・ヂェーヴャチ）は、ソ連のミグ設計局で開発された戦闘機である。ロシアでの愛称は「ラーストチカ（ラースタチカ）」すなわち「燕」であるが、これは、女性に対する優しい呼びかけでもある。北大西洋条約機構（NATO）の使用するNATOコードネームは「フルクラム/ファルクラム（Fulcrum）」。
当時東側諸国の主力戦闘機であったMiG-21やMiG-23の後継機として、また、1970年代にアメリカ合衆国が開発したF-14やF-15などの新鋭戦闘機に対抗する新機種として設計された。特にMiG-23が格闘性能で第2世代ジェット戦闘機であるMiG-21におよばず、そのため、MiG-21が長期に渡って改良・運用されており、これに代わる格闘性能の高い戦闘機の開発は当時のソ連にとって急務であった。開発は1972年に開始され、1977年10月には「プロダクト9」という試作機がラメンスコイエ航空試験センターで初飛行した、この年の11月にはアメリカの偵察衛星がラメンスコイエ航空試験センターを撮影した際にこの試験機を確認しており、Ram-Lのコードネームを与えられている。一方、当時のソ連は新型戦闘機を開発していることを明らかにしており、その後に幾つかの小改修が行われた後に、1982年から量産が開始された。実際に部隊への配備が始まったのは1983年からである。
当初、ミグ設計局では大量採用を見越してスホーイのSu-27同様に海軍型であるMiG-29Kの開発も終了していた。しかし、冷戦終結に伴う軍縮と財政難の折り合いから、一機あたりの価格は高くとも能力が高い機体のほうがコストパフォーマンスが高いと判断したソ連は、MiG-29KよりSu-33（Su-27K）を選択し、ミグ設計局が当初期待した需要を確保することは叶わなかった。また、空軍でもSu-27が主力として多く採用された。
操縦装置はフライ・バイ・ワイヤ方式ではなく、リンク機構による機械式を採用しているが、近代化改良型のMiG-29Mでは、4重のフライ・バイ・ワイヤ方式を採用している。主翼は、前縁にはコンピュータ制御の前縁フラップ、後縁には外側に補助翼と内側にフラップを装備している。主翼付け根部分から前方にかけて長く伸びたLERX（前縁付け根延長）が形成されており、中央胴体とともに揚力を発生させる。主翼前縁の上部には、ボルティクス・ジェネレーターが装備されており、気流を乱流状態にして、主翼上部からの気流の剝離を防いで失速を防止する。垂直尾翼は外側に6度の角度で取り付けられており、水平尾翼は全遊動式である。補助翼と水平尾翼と垂直尾翼の方向舵が連結して作動することにより、ロール軸（ローリング）の操縦が強化されており、さらに、機械式のヨー軸（ヨーイング）操縦安定増強装置が付加されている。主翼の付け根部分の下部に取付けられているエンジンの空気取り入れ口には、開閉するドアが付いており、タキシング時にはこのドアを閉めて異物の侵入を防ぐのだが、ドアには小さい穴があり、閉じた状態でも、ここから空気が入れるようになっている。しかし、それだけでは流入空気流量が不足するため、機体上部のLERX部分に装備されたルーバー型の補助空気取り入れ口を開いて、そこから必要な空気を取り入れることもできるようになっており、不整地や凍土からの離着陸をより安全なものとしている。
コックピットには、前面にアナログ型の計器が並んでおり、前方中央上部にHUD（ヘッドアップディスプレイ）がある。操縦桿とエンジンの出力を制御するスロットル・レバーには計10個のスイッチが装備されており、HUDに飛行に必要な情報を映し出すことで、パイロットが飛行中でも視線を逸らさずに手を離すこともなく、スイッチを操作することができるHOTASを導入しているが、西側のものと比べると見やすさや情報量の点で劣っており、兵装などの選択ができないなどの欠点があったが、その後の発展型では改良されている。
機首には、ファザトロン N-019（RP-29）コヒーレント型パルス・ドップラー・レーダーを搭載しており、最大探知距離は100km、目標の最大追跡距離は70kmで、ルックダウン・シュートダウン能力を持ち、最大で10目標追尾が可能で、中距離空対空ミサイルにより視程外射程（BVR)攻撃が可能である。
中距離空対空ミサイルは、R-27またはR-77 アクティブ・レーダー誘導空対空ミサイルを、短距離空対空ミサイルはR-60またはR-73赤外線誘導空対空ミサイルを搭載できる。主翼と胴体下にパイロンを取付けているが、胴体下のパイロンは燃料タンク専用であり、兵装は搭載できず、左右の主翼下の3箇所に装備されたパイロンだけに搭載可能であり、合計6発のミサイルを搭載できる。また、爆弾、ロケット弾ポッドなどの対地攻撃兵装も搭載が可能である。コックピットの風防前にはIRSTとレーザー測距装置の入ったセンサー収容部が装備されており、機軸中心線から右にオフセットで取付けられている。また、IRSTの最大探知距離は約15kmとなっており、このセンサーはヘルメットに装着されているShchel（露：Щель）またはSura（露：Сура）といったHMD（ヘッドマウントディスプレイ）とも連動するようになっており、R-73ミサイルと使用することにより、機軸から左右60度の範囲において、オフボアサイト能力を持っている。また、自己防御装置としてはSO-69とSRO-15の2種類のレーダー警報受信機と、BVP30-26M チャフ・フレア放出器が装備されている。
なお、同時期にスホーイ設計局で開発されたSu-27と形状が似ているのは、ともにTsAGI（中央流体力学研究所）の研究結果を取り入れたためである。外見的に大きく異なるのはその大きさで、前線空軍での局地的使用を想定したMiG-29は簡素・小型であり、防空軍での長距離使用を想定したSu-27は複雑・大型である。武装や燃料搭載量は当然大型のSu-27の方が優れており、特に、少ない燃料搭載量はMiG-29の欠点となっている。
初期生産型のMiG-29 «9.12»が、1983年末にソ連空軍の前線部隊に配備が開始された。前述の通り旧式機であるMiG-21がソ連空軍において未だ主力として多数配備されていたが、それを急速に更新していった。生産開始当初は輸出もSu-27より遙かに順調で、ワルシャワ条約機構各国の他、アジアやアフリカを中心に多くの国で採用されたが、ソ連崩壊以降、輸出面でもスホーイ機の後塵を拝せられている。
近年における新規の輸出はわずかにイエメン（MiG-29SMT）、ミャンマー（MiG-29 «9.12»）、ベネズエラ（MiG-29SMT）のみであったが、2008年12月17日にレバノンへ中古機10機の無償譲渡が発表された。しかし、レバノン政府はMi-24の購入に代えて辞退した。なお、ペルー（MiG-29SE）やエクアドル（MiG-29SMT）も購入を決めたと言われていた（ペルーは現在使用中のものの追加分）。
しかしながら、2005年10月11日の情報として、ベネズエラは予定していたMiG-29M2と複座型（当初伝えられていたMiG-29SMTではない）の購入をキャンセルし、同国空軍で運用しているミラージュ5およびF-16の後継機を再考した。候補としては、Su-30MK、Su-35、F-7などが挙げられたが、最終的にSu-30MK2が配備された。一方、アルジェリアはMiG-23MSやMiG-23BNなどの代替としてSu-30MKAとともにMiG-29SMTの導入を決めている。
また、近年では維持費用がかさむことから、冷戦時代からこれまでMiG-29を運用してきたヨーロッパ各国でもMiG-29は敬遠されるようになり、退役や売却が進んでいる。結果、近年中にヨーロッパでの運用国はポーランドとスロバキア、ブルガリア、セルビアのみになる模様である（ブルガリアは、近年、MiG-29の後継として、JAS-39C/Dを選定した）。
このうち、ポーランドはチェコやドイツからMiG-29を買い取るなど積極的な政策を採っており、今後もF-16C Block52やSu-22M4とともに空軍の主戦力として維持していく方針であるが、他国は維持するだけでも非常に苦心しており、スロバキアも2005年前期にロシアで近代化改修を施すことを決定したものの、予算逼迫から、NATO規格化するための必要最低限の改修と若干の近代化改修しか施すことができない。改修された機体は、MiG-29から改修されたものがMiG-29AS、MiG-29UBから改修されたものがMiG-29UBSと呼称されている。
ブルガリアも、MiG-29は一時期退役状態となり、稼動状態にある戦闘機がMiG-21bis SAUのみとなっていたものが2005年までにアメリカ合衆国の支援で再び現役に復帰した、というような苦しい状況である。セルビアは、アメリカ軍をはじめとするNATO軍の攻撃により大きな損害を受けており、現在保有するMiG-29は数機のみとされている。
ドイツ連邦共和国では、東西ドイツ統一後に、東ドイツが導入していたMiG-29を24機保有するに至り、数少ない西側諸国が保有する東側戦闘機として各国との共同訓練に頻繁に参加させていた。同国のMiG-29Aは、NATO規格のMiG-29Gに改修されたものもあり、同様にいくつかのMiG-29UBはMiG-29GTに改修された。しかしながら、部品供給の問題、低い稼働率、そして、ユーロファイター タイフーンの導入により同国のMiG-29はすべて2005年に退役となり、そのほとんど（23機）は、破格値（1機1ユーロ）でポーランドに売却されたが、その代わりポーランドは運用する機体の「西側化」（NATO規格への改修）をドイツに発注する契約になっており、ドイツにとっても利益のある取引となっている。
また、アメリカ合衆国は、モルドバからイランへの転売が企画されていたMiG-29各型21機を入手し、その特性を研究していたが、現在、試験はすべて終了している（ちなみに、数機がアメリカ空軍のネリス空軍基地に存在）。
日本ではMiG-29は、特に北朝鮮の戦闘機として知られている。同国へのMiG-29の配備は1980年代から始められたとも言われるが、その真相は長らく不明であった。その中で、2003年3月にアメリカ軍のRC-135偵察機に対して同国軍のMiG-29とMiG-23が迎撃、威嚇したことが大きく報ぜられていた。その際に撮影された映像から、同国軍は能力向上型のMiG-29 «9.13»系の機体を保有することが判明した。すなわち、ソ連国内向けの派生型であるMiG-29 «9.13»かMiG-29S «9.13A»、あるいはその輸出型のMiG-29SE «9.13SE»である。前2者は、いずれもソ連の存在した時代には国内のみへの配備であり、後者はソ連崩壊後に販売に入った機体であるため、いずれの機体であれ、北朝鮮への輸出時期はソ連崩壊後、恐らくは1990年代中盤であったということになる。他方、北朝鮮の朝鮮中央テレビでは、1988年にMiG-29を輸入し、金日成親子が機体を視察したとする番組を放映した。
21世紀初頭にはロシアからスーダンへMiG-29が12機輸出されたが、スーダンでは政府の支援すると見られるアラブ系武装勢力によるアフリカ系住民の虐殺問題（ダルフール紛争）があるため、ロシアの行動は国際的な非難を浴びた。しかしながら、ロシアは輸出するMiG-29は対地攻撃能力がないため問題はないと主張し、予定通り輸出を行った。その結果、2003年末-翌2004年6月にかけて計10機のMiG-29EShと2機のMiG-29UBがAn-124 ルスラーン輸送機によって輸送され、スーダン空軍の第2戦闘迎撃飛行隊に配備された。
MiG-29は、機動性には優れていると評価されていたが、敵方にのみ十分な支援を得られる環境での実戦があいつぎ、湾岸戦争では5機（イラク空軍機）、コソボ紛争では6機（ユーゴスラビア所属）のMiG-29 が撃墜されている。
MiG-29の真価が問われたのは、双方共に十分な支援を得られなかったエチオピアとエリトリア国境紛争におけるSu-27との空戦および2009年南オセチア州の帰属に関してロシア・グルジア間に発生した南オセチア紛争においてである。
（エチオピア：Su-27 2機/エリトリア：MiG-29 4機）
1999年2月25日に行われた戦闘は、まず、エリトリアのMiG-29が、前線を哨戒飛行中であったエチオピアのSu-27をバドメ上空で迎撃したところから始められた。エチオピアのSu-27は当時配備間もなく、エリトリア側のパイロットたちはこれを排除せねばならないと考えていた。まず、MiG-29はR-27中距離レーダー誘導空対空ミサイル数発を敵機へ発射したが命中せず、逆にSu-27は引き返して搭載するR-27全弾を発射して反撃した。しかしながら、これもすべて命中せず、接近戦に縺れ込むこととなった。その結果、R-73短距離赤外線誘導空対空ミサイルによってエリトリアのMiG-29が1機撃墜されたとされる。その後、エリトリアは、さらに2機のMiG-29を失ったとされる。なお、エチオピアのSu-27は、2機ともエチオピア人による操縦で、エリトリアのMiG-29は、ウクライナ人教官とエリトリア人による操縦であった。
なお、1999年2月25日の空中戦の24時間後、同空域においてMiG-21による攻撃部隊を護衛中のエチオピアのSu-27S 1機が、アスマラ方面から飛行してきたエリトリアのMiG-29UB練習戦闘機1機を撃墜しているが、この際のSu-27Sパイロットは女性（Capt. Aster Tolossa）であったとされる。ただし、ここでも情報は錯綜しており、撃墜したのは彼女ではなく、また、エチオピアで初の女性パイロットが誕生したのは2004年6月であり、プロパガンダに過ぎないとするものや、彼女は撃墜したのではなく強制着陸させたのであるとする情報もある。
エリトリアは、その後それ以上MiG-29の損失を増やすことを避けるため、敢えてSu-27に空中戦を挑むことはなくなったとされる。また、その後MiG-29を追加購入するとともに、Su-27をウクライナから導入している。こうした一方、近年アスマラで行われたエリトリア独立10周年記念パレードでは、数機のMiG-29がMi-8やAB.412とともに上空パスを行う様子がテレビで放映され、エリトリアはMiG-29の健在をアピールしている。
なお、情報が錯綜しているため、以下のような異説がある。
以上Su-27とMiG-29の間での交戦記録に関するもの
統一後のドイツ空軍は東ドイツ空軍から引き継いだ輸出型のMiG-29 （後に、NATO規格に改修したMiG-29G）を運用していたため、しばしば異機種間訓練（DACT）を行った。MiG-29の搭載するR-73ミサイルが、西側製の同クラスのミサイルより高性能であったこともあり、格闘戦ではF-16と互角以上との評価がなされた。だが、航続距離・搭載量・電子機器・航法システム・有視界外戦闘能力の面で西側の技術に劣っており、良好な運動性と格闘戦能力にもかかわらず、運用は限定的な物にならざるを得ないと評価されていた。
また、MiG-29N（電子機器などの改良型であるMiG-29Sの輸出型）とF/A-18Dとを運用するマレーシアでも同様の「試験」が行われているが、空対空ミサイルとして運用されるR-77の性能の関係もあり、MiG-29Nの方が射程が若干長いと評価されている。なお、マレーシアではMiG-29Nに関してロシアからの部品供給の悪さが致命的な「欠陥」として指摘されているが、同国ではF/A-18E/Fとの比較の末Su-30MKMを導入し、MiG-29Nを改修してSu-30MKMとアビオニクスの共通化を計画するなど、ロシアとの関係を強化する方向に動いている。
MiG-29の輸出型に関してはここに記述されるように様々な「評価」が出されているが、これら輸出型の性能は本来のものより限定されており、特にMiG-29 は大幅なグレードダウン型である。
一方、MiG-29の非グレードダウン型であるソ連国内向けの派生型やMiG-29SMT、MiG-29OVTのような現行生産機に関しては各種データは当事者間でしか知られておらず、不明である。MiG-29M以降の派生型は複数目標への同時攻撃能力やオフボアサイト攻撃能力を持ち合わせており、搭載するミサイルのレーダー性能も飛躍的に向上しているとされるが、やはり、こうした最新機材を搭載した機体は運用国が限定され、海外との共同訓練などで能力を明かすこともほとんどないため、実際の性能は未知数としか言えない。
近年インド空軍とアメリカ空軍との間で行われた共同演習は、Su-30KやMiG-21 バイソンが大々的に参加するなど注目に値する内容であったが、MiG-29に関して言えばこの演習の「実戦」には使用されておらず、また、もし使用されていたとしても、インド空軍で運用されているのはよく知られたMiG-29 であるため、評価するに値しない。新型機に関して明らかにされている珍しい例は上記マレーシアのMiG-29Nであるが、これに関してもMiG-29Nは他に同機種の運用国がなく、唯一の運用当事者からの情報しかないため、客観的な評価は難しい。
«»は製品番号
MiG-29を使用する展示飛行チームとして、以下のようなものがある。
ロシア空軍の「ストリージ」（）では、白・青・黒の特別色塗装したMiG-29 «9.12»とMiG-29UBを運用してきた。機体はのちにMiG-29 «9.13»とMiG-29UBに変更され、塗色も中国訪問にあわせ赤を基調とした白・赤・青の塗り分けに変更された。ただし、このときの中国訪問は実現しなかった。現在は、3番目のパターンを採用している。塗色は平面形で見ると、チーム名の「ストリーシュ」（：「雨燕」）のシルエットとなっている。「ストリージ」は、現在も各地の航空ショーで活発な活動を続けている。英語名は「スウィフツ」（Swifts）。その他、MiG-29OVTデモンストレーターも「ストリージ」の塗色に準じた派手な塗色を施されている。
ウクライナ空軍の「ウクライィーンスィキ・ソーコルィ」（：「ウクライナの鷹たち」）では、MiG-29 «9.13»とMiG-29UBが運用された。チームは主として国内でのアピールを行っていたが、海外での飛行実績もある。機体は、ウクライナのナショナルカラーである明るい青と黄を基調に白と赤とで彩ったものであった。英語名は「ウクライニアン・ファルコンズ」（Ukrainian falcons）。
その他、スロバキア空軍でも臨時の展示飛行チームが編成されたことがあり、2機のMiG-29による実戦用戦闘機の速度を生かした迫力ある飛行を披露した。