ブロードバンドインターネット接続
ブロードバンドインターネット接続（ブロードバンドインターネットせつぞく、）とは、大容量通信ができるインターネット接続サービスを指す。
2015年1月から、米国連邦通信委員会（FCC）が、下り25Mbps/上り3Mbpsをブロードバンドとしている（2010年には下り4Mbps/上り1Mbpsをブロードバンドとしていた）。2015年第1四半期、ユニークIPアドレスの4.6%が少なくとも25Mbpsの平均接続速度でアカマイに接続し、前四半期に対して12%増となった。
比較的低容量なダイヤルアップ接続や一部のPHSなどを「ナローバンド」と称しているが、これに比較して大容量な場合に、「ブロードバンド」と称される事が多い。
1980年代の高速回線は、回線料金や接続料金が高価（月額数十万円以上）な、通信速度512kbpsから1.5Mbps程度・特殊なケースで6Mbpsから数十Mbpsデジタル回線（光ファイバー）であったため、大企業やコンピューター関連企業、さらには先進的な大学・研究機関が利用するものであった。
それ以外の法人・団体や個人などは、時間従量制のアナログ電話回線モデムやISDNによる低帯域（数十kbps〜128kbps程度）ダイヤルアップ接続サービスを利用していた。
1990年代、ツイストペアケーブル通信線路で音声信号より高周波数を使用する広帯域のDSL・ケーブルテレビの同軸ケーブルを用いたDOCSISが開発された。2000年代には、光ファイバーを直接・間接にユーザ個宅まで引き込むFTTH・FTTxも敷設を開始した。
これら手頃な価格の大容量インターネット接続サービスを、それぞれの通信事業者などがブロードバンド回線と呼んで一般消費者・小規模事業所向けに激しく売り込んだのが、ブロードバンドという用語が広まった所以である。わかりやすく単に高速回線と呼ぶ場合もあったと思われるが、結果的にはブロードバンドという（比較的専門的色彩の強い）用語が広く普及した。
ブロードバンドによるインターネット接続は、当初から定額制で提供され、通信料金や時間帯を意識せずに利用できるため、普及とともにインターネットの利用形態に大きな変化をもたらした。
また、常時接続である事を生かしたIP電話・インターネット電話、大容量のデータを短時間に送受信可能になった事によるクラウドコンピューティング・インターネット接続経由でストレージにアクセスするSoIP（オフサイト・データ・ストレージ）、ブロードバンドビデオオンデマンド・IP放送（IPテレビ）などの動画放送など、新しいサービスが可能となった。
無線によるブロードバンド回線（無線LAN、第三世代携帯電話、高度化PHS（W-OAM）、無線アクセスなど）も研究・開発され、一部はサービス開始されている。
無線によるブロードバンド回線は、モバイルブロードバンド（Mobile broadband）と呼ばれ、有線によるブロードバンド回線は、ホームブロードバンド（Home broadband）と呼ばれ、その対語として用いられるようになった。
サービスエリア拡大によるブロードバンド回線の地域格差解消が問題となっている。
光回線において、通信系光ファイバー（光通信）と放送系光ファイバー（光放送）との統合・多重化（光波長多重通信）も行われている。技術開発とともに、法制度・各種制度も各国で整えられている。
バックボーンの回線容量やインターネットエクスチェンジの交換能力、プロバイダー（ISP）のサーバの処理能力や回線容量がボトルネックとなってるため、通信規格最高速度を宣伝していても実際の通信速度が低い場合がある。
世界のブロードバンド契約者数のOECD加盟国の2015年6月のデータから、人口100人に占めるブロードバンド契約者の割合の多い順に示す。
日本の総務省による統計では、FTTH、xDSL、CATVモデムの方式のインターネット接続をブロードバンドインターネット接続としている。よって、実効が50kbpsという低速なADSLの接続であっても、ブロードバンドインターネット接続として集計されている。SD解像度の動画が無理なく再生できる下り1Mbps以上の通信帯域（スループット）が呼ばれることが多いが、明確な線引きはない。なお、FTTHの普及に伴い、「FTTH及び通信速度下り30Mbps以上のCATVインターネット」を固定系超高速ブロードバンドサービスとして統計上区別している。
2015年第1四半期の日本の平均接続速度は15.2Mbpsであった。
総務省を中心に更なる設備競争とサービス競争の促進を行いたいとしているが、これ以上進展する可能性は低い。それに伴って、価格競争も低調となっている。
1999年から2000年に都市部で、ADSL・CATV・FTTHなどの一般個人向けサービスが開始され、徐々に普及し始めた。それまでは専用線以外で常時接続が可能で廉価なインターネット接続手段は、夜間の限られた時間のみ定額となるNTT加入電話回線のダイヤルアップ接続によるテレホーダイを用いた手段しか存在しなかった。
1999年10月に東西NTTは、ISDN回線で定額料金を支払えば定額料金以上の上限額までの通話料金まで利用可能な準定額料金制である「アイ・プラン」を、2000年6月にISDN回線による完全定額制の「IP接続サービス（フレッツ・ISDN）」を全国規模で展開を開始するに至った。
2001年、国がe-Japan計画を策定し、ネットワークの構築に国の補助が出始めたのに伴い、それまで足踏み状態だった地方部への展開にも弾みが付き始めたが、道府県庁から遠い市および町・村・離島に至っては、現在もなおFTTHどころかADSLすらも提供していない地域が多い。
一部の地方自治体では、自治体によるケーブルテレビ（CATV）の整備・ブロードバンドが普及し、過疎地においてもある程度は利用可能となっている。CATVの整備においては、HFC（FTTN）を構成する基幹線（光ファイバー）、引き込み線、加入金などに国・自治体から補助が出ることが多く、都道府県に於いては国道、県道に光ファイバーが張り巡らされ、広範に渡りFTTH/FTTxおよびCATV（HFC/DOCSIS）が普及している地方自治体も出始めている。一方で、自治体によっては対応の遅れなど差が付いており、過疎地域や市街地の周辺地域では整備が全くなされない地域も多く、情報格差が生じている。
2015年12月末、FTTHの契約数は2,758万（前年同期比＋4.7%）である。
1999年8月より、当時のCATVと同程度の通信速度でラスト・ワン・マイルを無線通信としたスピードネットが商用化。
LTEやWiMAXなどの無線高速モバイルデータ通信定額制が普及したことで、移動系データ通信専用サービスは1,947万（2015年3月末現在）にもなっている。ただし、FTTHと同じく地域的な格差が存在する。ADSL回線では通信できなかったり、低速な通信しかでき無かったりする過疎地や市街地の周辺地域では、無線系のインターネット接続サービスが提供されていなかったり、サービスが提供されていても接続速度が低速であることがある。
1999年前後よりCATVによるCATVインターネットがインフラの整った局から普及しはじめる。放送周波数帯とは別の770MHz帯を活用、基幹に光通信を用いたFTTN（HFC：Hybrid Fiber Coaxial）/DOCSIS1.0。この頃の一般的な下り（プロバイダ→加入者）実効帯域は、数100kbps〜1Mbps程度であった。FTTN/DOCSIS2.0による100Mbpsを提供するサービスが郊外でも普及展開し始めている。海外では1Gbpsを提供する物もある。
DSLの契約件数は、2006年4〜6月期に減少に転じ、四半期ごとに約5%のペースで減少しており、2008年3月末に光回線利用世帯がADSL回線利用世帯を初めて超過し、かつて1500万件以上いた利用者は、最盛時の16%程度の241万件（2017年6月末現在）にまで減少している。
施設の老朽化と採算性の悪化により、電話局単位でADSLサービスを終了する回線事業者も現れている。
なお、NTTは、2023年1月31日を以って「フレッツ光」提供エリアにおいてフレッツ・ADSLをサービス提供を終了する。