貞観地震
貞観地震（じょうがんじしん）は、平安時代前期の貞観11年5月26日（ユリウス暦869年7月9日、
グレゴリオ暦7月13日）に、日本の陸奥国東方沖（日本海溝付近）の海底を震源域として発生したと推定されている巨大地震である。地震の規模は少なくともマグニチュード8.3以上であったとされる。地震に伴って発生した津波による被害も甚大であった。
この地域に周期的に発生する三陸沖地震の1つとして理解されてきたため、貞観三陸地震と呼称されることがある。
「東北地方太平洋沖地震」（東日本大震災）が、この地震の再来ではないかと言われている。
延喜元年（901年）に成立した史書『日本三代実録』（日本紀略、類聚国史一七一）には、この地震に関する記述がいくつか記されている。
貞観11年5月26日（ユリウス暦869年7月9日）の大地震発生とその後の被害状況については、次のように伝える。
上記の史料にある「陸奥國」の「城」は多賀城であったと推定されており、多賀城市市川橋遺跡からは濁流で南北大路が壊された痕跡が発見されているが、堆積物中からは海生種珪藻は確認されず、貞観津波との関係は不明である。「流光如晝隱映」の部分は、地震に伴う宏観異常現象の一種である発光現象について述べた最初の記録であるとされる。
「去海數十百里」は原本では「去海數千百里」であるが、当時の1里 = 6 丁（約650 m）であるとしてもこれは喫驚せざるを得ずとし、「去海」は海岸から津波で浸水した城郭までの距離を表し、多賀城から湊浜までは50丁位（約5.5km）にも満たないから、「數十百里」（30 - 65 km?）が妥当であるとしている。また、「數十百里」であるとしても正鵠を失ったものであるとし、これは「沿海數十百里」と読むべきとする説もある。
朝廷の対応は遅く、地震から3カ月を経た貞観11年9月7日（ユリウス暦869年10月15日）になってようやく以下の通り、從五位上紀春枝を陸奥国地震使に任命したことが『日本三代実録』に記されている。
発災から4カ月を経た11年10月13日（ユリウス暦869年11月20日）の記事には、清和天皇が、陸奥国の国境が被災地とする詔を発したことが記載されている。朝廷は民夷を論ぜず救護にあたり、死者はすべて埋葬するように命じた。被災者に対しては租税と労役義務を免除している。
同年12月8日辛卯、陸奥国の正五位上勲九等苅田嶺神に従四位下を授ける（同じ記事は12月25日にもあり）。吉田東伍は三代実録原本では正六位上から従四位下の超階となっていることから、「府城の変災の歳に、三階を超越したるは、正しく彼の災をば、山神の憤怒に因るものと見做された証拠にもなる。」としている。
同年12月14日（ユリウス暦870年1月19日）には、清和天皇が伊勢神宮に使者を遣わして奉幣し、神前に次の通り告文を捧げた。告文では、はじめに同年（ユリウス暦869年）6月15日から新羅の海賊が博多へ侵攻したこと（新羅の入寇）、次に7月14日の肥後での地震風水の災、最後に5月26日の陸奥国又異常なる地震の災についてごく簡単に述べ、国内の平安を願っている。
遅くとも翌年の貞観12年9月までには、陸奥国の修理を担う「陸奥国修理府」が設置されている。
また、京都平安京では、疫病や死者の怨霊などを払い鎮めるため御霊会などの儀式が行われた。これは、現在の祇園祭の起源と言われている。
地震発生時の朝廷は以下の通り。参議以上議政官。なお、散三位以上該当者は無し。9世紀には大きな地震・噴火が頻発しており、これらは『日本三代実録』に収録されている。
貞観地震との地球物理学的関連性は明らかではないが、地震の前後に火山の噴火が起こっている。この地震の5年前の貞観6年（864年）には富士山の青木ヶ原樹海における溶岩流を噴出した貞観大噴火が起きている（噴火の詳細については「富士山の噴火史」も参照）。また、2年後の貞観13年（871年）には鳥海山の噴火記録がある。この地震の9年後の元慶2年（878年）には、伊勢原断層の活動、又は相模トラフのプレート間地震とも推定されるM 7.4の相模・武蔵地震（現在の関東地方における地震）が発生しており、誘発地震の可能性が指摘されているが、間隔が開き過ぎているともされている。915年には十和田火山の大噴火による火山灰 (To-a) が東北地方の全域に及び、宮城県北部においても火山灰に埋もれ、そのまま廃絶された水田跡が発掘されており、貞観地震津波に続き、東北地方に重大かつ深刻な社会変動を引き起こした。朝鮮半島では白頭山もこのころ大噴火した。
西日本では前年の貞観10年（868年）に播磨地震（山崎断層を震源とする地震）、仁和3年（887年）に南海トラフ巨大地震と推定される仁和地震（M 8.0 - 8.5。一般的に南海地震とされるが、東海・東南海との連動説も有り）が起こっている。これらの関連性は不明であるが、この時代日本付近の地殻が大きく変動していた可能性が高いとされる。
今村明恒(1936)は、684年頃から887年頃は地震活動の旺盛期の一つにあたるとしている一方で、9世紀頃に地震記録が集中しているのは地方の地震が京都に報告される体制が整備された中での、六国史編集の人為効果による見掛けの現象であるとの見方も有る。従来から文献研究者には存在が知られた地震であったが、東北地方の開発に伴う地盤調査と日本海溝における地震学研究の発展に伴い、徐々に地震学的研究が積み重ねられている。三陸沖地震による震災の記録が少なく貞観地震の記録は貴重であることに加え、2011年3月11日に東北地方太平洋沖地震が発生したことで、研究の重要性も増している。
明治時代には歴史地理学者吉田東伍による研究があり、『日本三代実録』にある「城郭」は陸奥国府・多賀城（）を指すと考え、広大な範囲の浸水は津波であり、震源は太平洋側の沖合いにあるものと推定している。また、百人一首に登場する清原元輔の詠んだ「末の松山浪こさじとは」についても宮城県多賀城市八幡の丘陵にある「末の松山」（）であり、津波がこの末の松山を越えそうで越えなかった状況を示すものと考証している。東北地方太平洋沖地震の津波もまた末の松山の麓まで浸水させた（「沖の石」（）も浸水した）が、この丘を超えることはついになかった。末の松山の老松二本は「鍋かけの松」とも言われ、この津波の時に流れた鍋がかかっていたからと伝えている。
関連して「小佐治と猩々ヶ池」伝承がある。最も古い採録は1907年舟山万年著『塩松勝譜』であるが、わずかずつ異なる伝承がいくつか残されている。大略は多賀城八幡の居酒屋の娘小佐治（こさじ）のもとに猩々（海から現れる異形の生き物。赤毛）が通うようになり、やがて猩々は村の者に殺されることを察知し、小佐治に屍は池（八幡村上屋敷とも中谷地とも）に捨てて欲しい、それから六日の後に大津波が来るので末の松山に逃げろと言い残す。その言葉のとおり、猩々は殺され、やがて八幡上千軒・下千軒は大津波に呑み込まれ、小佐治（別伝では、小佐治とその両親）だけが助かった。
今村明恒も、貞観地震と慶長三陸地震は東北地方太平洋沿岸に特に巨大な津波をもたらし、その規模は明治三陸地震を凌ぎ、何れも日本の地震の活動期に発生したものであることを説いている。特に三陸海岸は世界的な津波常襲地であるにもかかわらず、有史以来、慶長年間に至るまでの約1200年間で、貞観地震の津波記録が唯一のものであることに着目し、この津波が如何に激烈・絶群なものであったか想像に難くないと述べている。
1995年には飯沼勇義は宮城県名取市の神社に伝わる貞観年間の疫病の流行により庶民が大いに苦しんだとする伝承と貞観津波との関連を指摘し、今後も津波に襲われる危険性を訴えた。
この津波に関する伝説・伝承は25例が確認され、宮城県気仙沼市から茨城県大洋村（現・鉾田市）にかけて分布している。これを基に宮城県 - 茨城県沖の日本海溝沿いに長さ230km、幅50kmの断層モデルが仮定され、M8.5が推定されていた。一方、三陸地方に津波伝承が残らない理由として、そもそも津波が頻繁に次から次へと襲う津波常習地には津波伝承は生まれにくいことと、文字を持たない蝦夷の伝承が後の住民へと語り継がれたかどうかは疑問が残り、伝説・伝承が残らない三陸地方が直ちに被災しなかったことを意味するものではないことも指摘されている。また、その後の研究で、特に砂押川下流域の多賀城市旧八幡村のみならず、旧市川村・旧南宮村から利府町旧加瀬村にかけての砂押川中流域にも、大津波に関わる漂着伝承が残されていることが明らかにされている
10月13日の詔中の文言「陸奥国境、地震尤甚、或海水暴溢而為患」の「陸奥国境」とは、「陸奥国の境の内」の意味であって陸奥国中の広い範囲で尤も甚だしく被害が出るほどであったと解釈され、12月14日の伊勢神宮告文中の「陸奥国又異常奈留地震之灾言上多利。自餘国々毛、又頗有件灾止言上多利」の記述は、被災が陸奥国に留まらず、隣国すなわち常陸国も同様である事を報告したとも読め、広い範囲に及ぶものであったと解釈される。
1986年以降、箕浦幸治によって着手された仙台平野における古津波堆積層の研究は、文献記録が残る貞観津波以前にも、3枚の古津波堆積層があり、未知の先史地震による津波とした。1990年に東北電力女川原子力発電所の建設に伴い行われた貞観津波の痕跡高に関する研究は、考古学的所見と津波堆積物調査とを突き合わせて検討し、「津波の最大遡上地点は、藤田新田付近との結論」を得、「貞観11年の津波の痕跡高として、河川から離れた一般の平野部では2.5〜3mで、浸水域は海岸線から3kmぐらいの範囲」と推定した。
2000年代になると、ボーリング調査等による仙台平野の津波の痕跡の研究が長足の進歩を遂げた。2005年から5年間にわたって、文部科学省による委託を受けた「宮城県沖地震における重点的な調査観測」（国立大学法人東北大学大学院理学研究科、国立大学法人東京大学地震研究所、独立行政法人産業総合研究所）によって行われた。2005年、岩手県大槌湾では内湾静穏域の湾奥中央部水深10ｍから海面下35ｍまでの調査で、過去6000年間の海底シルト層中から22枚の津波堆積層が確認された。これらの層は、津波襲来時に多くの土砂を巻き込み、一気に引き波によって海底にもたらされた堆積層である。年代測定は、津波に巻き込まれた合弁2枚貝や保存状態のよい新鮮な個体20点を用いられ、AMS法による14Ｃ年代測定、OxCal3.10による暦年較正、海洋リザーバ効果400年と仮定し、年代は算出された。その結果、層厚約2mのTs10が貞観津波堆積層と同定された。
仙台平野の沿岸部では、貞観地震の歴史書が記述するとおり、1000年ほど前に津波が内陸深く溯上したことを示す痕跡が認められた。ところが研究が進むにつれ、この種の津波の痕跡には、貞観津波を示すと思われるもの以外にもいくつか存在することが明らかとなった。東北大学大学院工学研究科附属災害制御研究センター等の研究では、仙台平野に過去3000年間に3回の津波が溯上した証拠が堆積物の年代調査から得られ、間隔は800年から1100年と推測されている。また、推定断層モデルから9m程度の津波が、7- 8分間隔で繰り返し襲来していたと考えられる。2007年10月には、津波堆積物調査から、岩手県沖（三陸沖） - 福島県沖または茨城県沖まで震源域が及んだ、M8.6の連動型巨大地震の可能性が指摘されている。一方、2008年の調査では陸前高田平野からは津波堆積物は見つかっていないので想定震源域の北限を決められる。
2011年（平成23年）3月11日には三陸沖を震源として、岩手県沖から茨城県沖までの広範囲を震源域とするMw9.0の連動型超巨大地震「東北地方太平洋沖地震」（東日本大震災）が発生した。貞観地震と同様に広範囲を震源域として内陸部まで被害が及ぶ巨大・広域津波が発生している点、さらに上記の800年から1100年間隔で同様の地震が発生するという推測などから、この地震は貞観地震との関連性が指摘されている。
2011年8月、津波堆積物の年代比較調査により、過去3500年間に東日本沿岸を少なくとも7回以上の大津波が襲い、その津波を起こしたのは千島海溝から日本海溝沿いにかけての4つの震源域のいずれか、または複数が連動活動して発生したM9クラスの地震と推定されたとの結果が公表された。貞観地震もその1つと考えられている
河角廣(1951)により規模"M" = 7.5が与えられ、マグニチュードはM8.6に換算されていた。宇佐美龍夫(1970)は、昭和三陸地震より大きいと考えられるが1960年チリ地震でも当時はMs8.5とされ、M8.6には及ばないと考え、M8.3 - 8.4が妥当であるとした。しかし当時はモーメントマグニチュードの概念は存在しなかった。宇佐美龍夫(2003)では推定値に幅を持たせてM8.3±としている。
仙台平野で見出された津波堆積物に基づく産業技術総合研究所の断層モデルによる推定ではM8.4前後とされたが、これは宮城県沖から福島県沖に例えば長さ200kmの断層モデルを置くとした場合の推定であり、津波堆積物の見出される範囲を浸水域と仮定していた。
その後さらに三陸海岸にも津波堆積物が発見され震源域がさらに広がり、また、東北地方太平洋沖地震では津波堆積物よりもさらに内陸側まで浸水していたことが指摘され、プレート間の滑りが大きく海溝軸付近まで断層破壊域が伸びていた可能性もあり、その規模は従来の推定のMw8.4を大きく上回り東北地方太平洋沖地震に匹敵する可能性があるとも考えられている。
また、地形から推定される東北地方太平洋岸の隆起量と、地質学的に観測される歪み速度、および潮位データによる沈降速度とを総合的に見ると、M9クラスの巨大地震が繰り返し発生しないと合理的に説明できないとされる。纐纈一起(2011)は東北地方太平洋沖のプレート境界の歪のエネルギーを分析し、1000年に1度では歪がたまり過ぎるとしてM9クラスの地震が約440年に一度発生すると試算し、貞観地震もその候補になるとした。従来M8.4程度と推定されてきた歴史地震はモーメントマグニチュード尺度ではMw9クラスになる可能性があり、宝永地震などと共にMw9クラスの超巨大地震と推定される可能性がある。
1990年に東北電力(株）女川原子力発電所建設所の阿部壽らによる考古学的所見を導入した津波痕跡高・浸水域に関する研究はあるものの、遺跡における津波に関わるイベント堆積物の調査検討は行われていない。
1999年から2000年にかけて行われた多賀城市市川橋第26.27次調査では、旧砂押川の流路近くの南北大路を浸食するイベント堆積物（SX1779）が検出され、珪藻分析が行われた。その結果、海水生種は認められず、海水の影響は論じられないとされた。
珪藻分析は東北大学においても行われ、同じく汽水生・海水生ともに認められず、「津波により海から直接運搬され堆積したものではない」とされた。
その後、多賀城城下に津波が至ったとする『日本三代実録』の記載をめぐって、柳澤和明と斎野裕彦との間で論争となった。
2016年には多賀城城下とその周辺で検出されたイベント堆積物から、4類型4地域に分けられた。(A)類型：海水生種珪藻を含まない洪水堆積層。旧砂押川川筋周辺に広がる、(B)類型：海水生種珪藻を僅かに含む。多賀城城下の道路側溝や遣水遺構等の人工的施設の堆積層中の一部に認められ、海からの影響を否定できない地域、(C)類型：特に外洋性種珪藻完形殻を複数以上含む。多賀城城外の標高2.05ｍの湿地帯・水田跡に面的に広がっており、津波の遡上によりもたらされたとする解釈も否定しがたい地域、(D)類型：淘汰良好な砂の薄層は埋積を完了した潟湖跡の特に低い標高0.6ｍの低湿地に広がっている。
(B)(C)類型が津波が旧河道や人工的流路を遡上して氾濫した可能性があり、(D)類型は津波が海から直接押し寄せたものと考えられた。
864年貞観の富士山噴火、869年の貞観地震・津波、869年疫病の流行などが起こったため、自然と社会を見つめ宮廷政治が整えられ、宮廷文化が生まれた。
当時の貴族は、地震や火山の噴火、疫病の流行などの原因を穢れに触れた神の怒りとみなし、穢れへの拒否感を強めた。そして貴族たちは日本を神国とみなす意識を強め、日本の外の世界を穢れに満ちた世界とみなして、外国との接触を極力避けるようになった。その結果、遣唐使は9世紀後半には途絶し、19世紀まで日本は、中国の王朝との外交がなくなった。
また9世紀になると貴族は相次ぐ災害に対応できなくなり、国司に地方行政を委託し、地方行政を事実上放棄した。その影響で、地方は無政府状態に陥り、16世紀の安土桃山時代まで700年間、日本列島は戦乱が相次ぐようになった。そのような状況の中で、有力な農民は自衛のために武装し、武士へと成長していった。