Am/pm
am/pm（エーエム・ピーエム）とは、アメリカ合衆国を中心に世界展開するコンビニエンスストアである。
1978年にアメリカ合衆国の石油元売のが、ガソリンスタンドの集客力を挙げる目的でコンビニを併設させた店舗をカリフォルニア州に開店した。店名の由来は、午前 (am) でも午後 (pm) でも関係なく24時間営業することから。
ArcoがBPアモコに吸収合併された後は、BP系列のガソリンスタンドに展開した。そのため、欧米ではガソリンスタンド併設の店舗が多い。現在、アメリカ西海岸を中心に1000店舗以上が営業している。アメリカでの運営会社は、BPの系列会社であるBP West Coast Products LLC。
フランチャイズ店はメキシコ、ブラジル、アルゼンチンにも存在する。韓国では、SKグループが自社のガソリンスタンド内店舗としてチェーン展開をしていたが、その後名称をSK OK Martに変更したため消滅。末期には京義電鉄線幸信駅に一店舗あったが、GS25になり全て消滅した。台湾でも、Arcoと台湾企業との合弁で「安賓超商」として開店したが、損失が膨らみ1995年台湾から撤退した。
日本では、1990年より共同石油（現・JXTGエネルギー）出資の株式会社エーエム・ピーエム・ジャパンが事業展開を開始。2004年にレインズインターナショナルへ資本異動後、2009年に伊藤忠商事が経営権を握るファミリーマートが同社を完全子会社化した。2010年3月1日付けで同社に吸収合併され、ファミリーマートが事業展開するam/pmブランドのコンビニエンスストア・チェーンとなった。その後am/pm店舗は、ファミリーマート店舗への転換もしくは閉鎖が進められ、2011年12月10日に大阪府箕面市と吹田市の最後の2店舗が閉鎖され日本国内から消滅した。
1980年代にアメリカ合衆国でコンビニエンスストアが併設されているガソリンスタンドが普及していたことに着目した共同石油（後のジャパンエナジー→現：JXTGエネルギー）社長の長島一成の肝いりで、アモコ（現BP）からam/pmのライセンスが取得され、1989年から日本国内でのam/pmのコンビニ事業の展開が開始された。
am/pm進出に当たっては、BP系列の本家アメリカのam/pmがガソリンスタンドへの併設店であることから、1990年4月に共同石油の完全子会社として、株式会社エーエム・ピーエム・ジャパンを設立した。
代表的な略称はap（エーピー）である。大阪府など西日本地方では別にアンパンとも言われ、どちらも現代用語の基礎知識などの用語辞典で若者言葉の一語として掲載されている。
しかしその後、発足後のバブル崩壊も影響し、当初想定した石油事業との相乗効果が生じず、ガソリンスタンド連携型から一般のコンビニに方向転換。この時期は思いきった都心型出店で名をはせ、コンビニといえば住宅地というイメージが強かった時期に、現在の都心コンビニの先駆を果たした。2004年8月にジャパンエナジーがグループ企業の日鉱金属と株式移転し、持株会社の形で設立した新日鉱ホールディングス（現: JX金属）が、本業とは関連が薄い事業として持株分の過半数以上のエーエム・ピーエム・ジャパン株式を「牛角」「土間土間」を運営するレインズインターナショナルに売却し、同社のグループ企業となった。
1990年代から定めている企業理念（クレド）は、E志向（Ecology, Earth, Effort./「環境によいことを考え、実行し、限りある資源を大切にし、これからも努力し続けるチェーンを目指します。」）。このE指向から、オリジナル商品（主に弁当・デリカ品）やサービスで「あんしん二重丸」と称している。レインズグループ入りまでは、「あるといいな、がある」や「doing」といったキャッチコピーも用いられていた。
マスコットとして松下進デザインの犬のキャラクター「デリス君」がいた。
2008年、レックス・ホールディングス(2005年にレインズインターナショナルから商号変更)の経営不振と株式会社エーエム・ピーエム・ジャパンが2007年度決算で債務超過に陥った事から、同年9月に、コンビニ他社への売却観測が報道され、続いて2008年10月11日には、レックスがローソンへ優先交渉権を与えるとの報道が時事通信・日本経済新聞・朝日新聞などの全国紙で報じられ、2009年2月13日には、駅構内コンビニNEWDAYSを有するJR東日本も買収に興味を示しているとの報道が、それぞれなされた。
2009年2月25日には、レックスHDとローソンの間でローソンが約150億円で買収する事で基本合意。
3月13日に、レックスHDとローソンとの間で株式および貸付債権譲渡契約、株式会社エーエム・ピーエム・ジャパンとローソンとの間で包括的業務提携契約が、それぞれ締結された。
しかし、同業他社への売却を認めないという契約条項の存在が障害となり、700店舗以上でのam/pmブランドの存続を求めた米国法人エーエム・ピーエム・インターナショナルと合意に達しなかったため、同年5月19日に買収の白紙撤回（株式・債権譲渡契約と包括的提携契約の終了）が発表された。
株式会社エーエム・ピーエム・ジャパンではローソンから社長を受け入れるために相澤利彦社長が2009年3月末で退任していたが、買収交渉の決裂に伴い、2009年5月18日に急遽、本多利範副社長が取締役ではないまま代表権のない社長に就任、代表取締役には小松﨑行彦レックスHD社長が兼任している。
2009年11月には、株式会社ファミリーマート（現在の、ユニー・ファミリーマートホールディングス）とその筆頭株主である伊藤忠商事（伊藤忠）が、エーエム・ピーエム・ジャパン買収への協議に入った事が明らかになった。伊藤忠としては、取引小売店の増加により商品取扱量を拡大し、メーカーとの価格交渉力を強化する事で、ローソンの筆頭株主である三菱商事やセブン-イレブンと親密な関係にある三井物産との競争を視野に入れたものとみられている。このように一連のam/pm騒動は、単なるコンビニ買収合戦ではなく、総合商社を巻き込んだ争奪戦という構図が鮮明になっていった。
11月13日に、株式会社ファミリーマートが、同社株式を1円で、レックスHDの貸付債権を簿価で取得して、正式に買収を発表（実質的な取得価格120億円）。12月28日（事務手続きの遅れにより、当初予定の12月24日から延期）に、株式会社ファミリーマートが完全子会社化した。ローソンによる買収で問題になったブランド転換及び契約条項変更については、米国am/pmとの同意が取れたとしている。
これにより、伊藤忠が関係会社への出資のうえ事業提携関係を持つコンビニエンスストアの店舗数は、ファミリーマート（am/pm含む）が全国およそ8500店舗で、2位のローソンの8700店舗に次ぐ規模となっている。このうち首都圏店舗はam/pmのおよそ500店舗が加わり1700店舗となり、全国店舗数首位のセブン-イレブン・ジャパンを上回る数となった。また、伊藤忠は2009年にサークルKサンクス (C&K) の親会社であるユニーと業務・資本提携を締結しており、C&Kの全店舗を加えればセブン-イレブン・ジャパンを上回る全国1万5千以上の店舗数となる。
2010年3月1日、株式会社ファミリーマートは完全子会社のエーエム・ピーエム・ジャパンを吸収合併した。エーエム・ピーエム・ジャパンは合併により法人格が消滅し、21年にわたる日本での活動に幕を下ろした事になる。
買収時点で1107あったam/pm店舗のうち733店舗を2010年4月より順次ファミリーマート店舗に改装し、不採算の374店舗は閉鎖された。
経営統合後も、商品群やアットバンク・CNぷれいボックス・appointsなどは従前のまま継続されたが、ファミリーマート店舗への転換に向けて徐々に廃止されていった。なお、メルマガやスカイライナーの特急券販売など、ごく一部のサービスはファミリーマート子会社下だった2009年度中に終了している。アットバンクについてはファミリーマートへ転換後も継承されることになり（イーネットは設置されない）、アットバンク設置のファミリーマートが旧am/pm店舗だった事になる。
また、とれたてキッチン・とれたて膳やおにぎり・サンドウィッチなどのデリカ食品をはじめとする、エーエム・ピーエム・ジャパンが販売元となっていた商品は、合併日以降、株式会社ファミリーマートへ変更されている。デリカ食品についてはその後ファミリーマート店舗と同一のものとなっている。
2011年12月12日、ファミリーマートは日本国内のam/pm全店が12月10日までに閉店した事を発表した。
日本における店舗数は、2007年12月末時点で約1170店舗で業界8位、サンクスとサークルKを合算した場合は7位であった。コンビニエンスストア#日本のコンビニエンスストアチェーン一覧を参照。
かつては郊外にはほとんど出店しておらず採算の見こめる都心部を中心に出店していたが、それによりテナント料が高くつき利益率は低いとされていた。また逆にかつては都心のオフィス街、特に虎ノ門や天王洲アイルなどには同社以外のコンビニはほとんど見当たらないといった独自性もあったが、これも他社の追随によって薄れてしまった。
なお共同石油系だったため、郊外店は共石 (JOMO) のサービスステーションに併設されているところが多かった。都市部中心という特性からか、最寄の駅から離れている様な都心部以外の店舗でも、近隣の他社のコンビニなら完備されている駐車場の完備が同店にはされていないという店舗が多い。
レックス・ホールディングス傘下になってからは、住宅地を中心に新規展開している。また、新業態の開発にも意欲的であることをアピールしている。しかしFood Styleの殆どを撤退する代わりに2008年5月までにエーピーエンタ!を50程度出店するとしたことが2007年8月29日の日経流通新聞で報じられたが、実際には1店舗だけしか出店（業態転換）していない等、将来の見通しを過大評価している一面が伺える。
同チェーンは、本社直系の店舗が首都圏とその周辺、ならびにエリアフランチャイズによる京阪神、九州地方（除く宮崎県、鹿児島県）へ展開していたため、山梨県・三重県以外の中部地方と北日本地方（東北・北海道）、中国地方、四国地方、宮崎県、鹿児島県および沖縄県には展開していなかった。また茨城県は首都圏新都市鉄道つくばエクスプレス守谷駅・研究学園駅・つくば駅と阿見町の東京医科大学茨城医療センター内の4店舗のみであり路面店舗はなかった。水戸市にも店舗はなく関東地方の県庁所在地で唯一未出店だった。中国地方においては、これまで広島県のFood style数店舗を除いて出店していなかったが、後に「モラドール」に改称した。
なお、九州旅客鉄道の子会社であるJR九州リテールや、近畿日本鉄道の子会社だったエーエム・ピーエム・近鉄（後にカッパ・クリエイト傘下となり、エーエム・ピーエム・関西に社名変更。その後ファミリーマートへの統合により、2011年4月1日に解散）が提携フランチャイズ会社であったため、JR九州・近鉄の駅構内および沿線に多く出店していた。
国内店舗でも路面店は原則24時間営業である。ただし、オフィスビルや商業施設、九州旅客鉄道、近畿日本鉄道、東武鉄道、首都圏新都市鉄道（つくばエクスプレス）など駅構内などにテナントとして入居する形態の店舗は24時間営業ではない。
主力店舗の「am/pm」の他にも、新業態コンビニの実験展開を行っており、次のように展開していた。
コンセプトは、コンビニエンスストアとレンタルビデオ店の融合した次世代コンビニ（エンターテイメント×CVS）という店舗。
エーピーエンタ! (ap enta!) は、上記コンセプトの通りコンビニにDVDレンタルと書籍販売を複合させた新形態店舗である。平均的なCVSの倍の日販であり、次世代コンビニとしての期待が高い。また、デザイン的にもレギュラーam/pmと15坪規模のレンタル・書籍コーナーが完全に融合しており、これまでのCVSの常識を覆す新しいスタイルのCVSとしても小売業界のみならずエンタテイメント業界・ショウビジネス業界からの注目が高い。
2008年4月から新業態店舗の「丸善キャンパスショップ」に商品やDVDレンタルサービスを供給する。丸善キャンパスショップは山梨学院大学・山梨学院短期大学を皮切りに、全国の大学などに出店した。
ジャパンエナジーと協業した実験店舗で、基本的にはam/pmにセルフ式ガソリンスタンドを組み合わせた複合店舗という位置づけである。
1999年にJOMOのガソリンスタンドを転換する形で東戸塚店を、2002年に新規に大宮店を開店した。開店当初は、両店とも「とれたて弁当」を応用した24時間セルフサービス式のデリスレストランを設置していた。しかし2004年秋頃に撤退し東戸塚店はイートインスペースに、大宮店は2005年に「エーピーエンタ!」へ転換された。大宮店では「とれたてキッチン」を扱っていない。東戸塚店は開店当初、OTC医薬品の販売も行っていたが、早期に撤退している。
ガソリン販売を主としている業態にかかわらず、ガソリン元売メーカーの看板を掲げていないため「ノンブランド」スタンドと括られることが多いが、これは業態ブランドの観点から、どこの元売の影響も受けずに、デリスタウンブランドを作り上げるという意図の表れである。
この点は、デザインや色彩でも表現されており、デリスタウンのコンセプトとして、「コンビニ」でも「ガソリンスタンド」でもない「中規模型商業施設」という概念があるため、ガソリンスタンドでは珍しい「白」「オレンジ」と鴻巣店からは「ダークグレイ」の3色をメインカラーとしている。
デリスタウンの店員は危険物取扱者配置のもと給油所の監視やサポートとam/pmの業務を一緒にこなすため、人的コストの面で効率が高いとされている。
給油に関わる設備はJOMOと同じ機材を用いているが、自動洗車機は洗浄水を再利用する独自の機種を採用している。
1996年9月、千代田区麹町に無人コンビニ 「Delice」1号店を出店。
そして、2003年頃より、複数台の自動販売機による『24時間無人コンビニサービス』の展開を始めた。
「無人コンビニ」または「自販機コンビニ」と呼ばれることもある。従来より食品自販機会社で取り扱ってきたパン類やカップ麺・菓子類に加え「とれたてキッチン」や弁当、おにぎり、サンドイッチ、惣菜などの日配食品の販売も行える点が最大の特徴で、商品の発注処理や消費期限の管理を自動でこなす先進的な自動販売機である。パナソニック フードアプライアンスまたは富士電機リテイルシステムズ製。
日配食品を取り扱う関係上、毎日納品を原則としており、通常店舗の納品ルートとは別に専用物流を組んでいる。営業エリアは、東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県・大阪府・兵庫県。なお一部の自動販売機はEdyでの決済にも対応している。
主にオフィス、工場を中心とする職域や学校、遊技場などの閉鎖商圏での展開を中心にしており一部オフィスビルの共有部などにも設置されている。社員入退室管理を徹底しているIT／システム関連の職域の休憩コーナーや売店の無人化省力化として職域売店・食堂に併設されていることが多い。
一般の目に触れる所では羽田空港第2ターミナルビル到着ロビーの自販機コーナー（スーパー・デリスのみで構成）、オーシャン東九フェリーの旅客船、首都高速5号池袋線の南池袋PAなどに設置されている。
ファミリーマートとの合併後も継続して営業している。2014年1月現在では約750ヶ所に設置されており、2015年度末までに1500ヶ所に拡大する計画と報じられている。その後、2016年11月現在では約1900台が設置されており、2019年2月期までに約3000台に拡大する計画と報じられている。
ブルマート (Bull mart) はかつて存在した日本のコンビニエンスストア。屋号はマスコットのブルドッグにマートを組み合わせたもの。現在はチェーンとしてのブルマートは現存しない。
元々は宅配牛乳の減少に伴う、牛乳販売店の業態転換を目的に始まったチェーンで、出資は雪印乳業（現・雪印メグミルク）が行った株式会社ブルマートが運営やフランチャイズを行っていた。
店内商品も雪印商品を中心に取り扱い、雪印物産（現・日本アクセス）が納入に関わっていた。利点としては、乳製品、氷菓、ドライグロサリーの取り扱いに力を入れていたこと、雪印乳業 - 雪印物産 - ブルマートと共通のPOSシステムを導入することにより、流通の省力化に努めていた。しかし、元の牛乳販売店の店舗面積が小さいことから、業態転換できた店は全体の1割程度だった。また、コンビニの主力商品は弁当やおにぎりといった食品類であり、商品開発が他社に比べて劣り、コンビニとして伸びを見せることが出来なかった。
1994年にam/pmを展開するエーエム・ピーエム・ジャパンが株式会社としてのブルマートの全株式を取得し、傘下のブルマートは順次am/pmに衣替えが行われた。。1990年代より他のコンビニチェーンが行わない商品やサービスを作ることで大手コンビニチェーンと一線を画した店舗運営を行っているが、時代のニーズに添わない等により終了してしまうサービスも多い。
弁当類はレックス傘下入りしてからはロングセラーからレギュラー化しているメニューと短期間（2週間から3週間程度）で入れ替わるメニューで構成されるようになり、飽きがこないように工夫している。また、著名人がプロデュースしたとする「とれたてキッチン」やタレントを起用したPOPで勧めるヘルシー指向のサラダなども登場している。
コンビニでは売れ筋商品であるおでんを販売していない店舗が多いが、福岡県北九州市の「八幡駅店」など取り扱う店もある。またかつてのデジキューブとは提携せず、テレビゲームソフトの販売も行っていない。
1995年より店頭に設置された電話機を通して、オペレータがチケット類の注文に応じるサービス。旧称は「とれたてレジャー情報BOX」。旅行会社ビッグホリデーのグループ会社であるコミュニティネットワーク (CN) が提供している。
店員が専用パソコンを操作することで、オペレータが発注したチケット・搭乗引換券・バウチャー（申し込み控え）の受領と代金の支払いがその場のレジで行える。インターネットによる直販化（eコマース）が進み、利用者が減少したことから、末期にはサービスや設置店舗を縮小していた。2008年9月まではEdyによる支払いが可能で、それ以降は現金払いのみとなっている。
2001年に、ジャパンエナジーの一部ガソリンスタンドにMMK（マルチメディア・キオスク）のeTower（ファミリーマート・スリーエフが導入）を設置するのに合わせてCNの旅行業とプレイガイド申込サービスがMMK上で取り扱えるようにさせ将来的にはam/pmのぷれいBOXを置き換える構想があったが、2003年のappoints設置と2004年にeTower事業が撤退しFamiポートへ置換されたため立ち消えとなった。
なお、九州内の店舗ではCNの取り扱いをしていない。
appoints（アポインツ）は、ソネットエンタテインメントとの提携により、2003年から首都圏店舗を中心に設置されたインターネットキヨスク端末で出入り口やアイスクリームショーケース付近に置かれている。黄色いカバーをタッチスクリーンの液晶ディスプレイの外枠に掛けて目立たせた形をしておりディスプレイの裏側の棚に制御するPC（Windows 2000）が配置されるという、マルチメディアキヨスク端末とは異なるシンプルな構成となっている。通信回線もMMKで用いる専用線ではなく、So-netのADSLを用いた普通の公衆インターネット回線でサービスを提供している。
提供するサービスとして、「Edy Viewer」（PC版と同等）を介してEdyギフトの受け取り・残高照会・チャージを行うと共にオリジナルコンテンツとしてEdyを用いた『club ap』の登録とポイントくじ、So-netのポータルサイトで提供している占いや天気予報などの閲覧やSo-netの入会キャンペーン告知などが有る。
将来的にはEdyカードと通信機を組み合わせた首都高X（首都高速道路株式会社）のサービス提供を扱うとともに、首都高Xの返金も実現される予定であった。
2002年より、ソニーファイナンスとの提携カードとして「am/pm Earth Edy Card」を募集していた（2008年に募集停止、2009年3月31日サービス終了）。プロパーと同等のeLio（Edy含む）機能に加えて独自の機能としてam/pm店舗でのEdy決済時に残高不足となった場合、その場のPOSレジで指定額のオートチャージを行えた。2003年から2005年にかけて、郵便貯金キャッシュカードが加わった「am/pm Earth Edy 郵貯ジョイントカード」も募集されていた。大半の店舗で三井住友銀行、西日本シティ銀行と提携したコンビニATM「アットバンク」を設置していた。
ただし、三井住友銀行のATMが至近距離に存在する店舗（与野駅西口店）や郵便局内に出店している本郷郵便局店などのように店内にコンビニATMが設置されないこともあった。
ファミリーマートに移行した後も旧am/pm店舗はアットバンクのままだったが、2014年冬より首都圏・関西圏店舗で順次ゆうちょ銀行のATMに切り替えられた。ただ、対象が旧am/pm店舗のみなので、イーネットATMが設置されている従前から若しくは合併後のファミリーマートとam/pm転換店舗かの識別点の一つになる（その後、吸収分割で元のサークルKサンクスがファミリーマートに改称した際、サークルKないしはサンクスの店舗からの転換ないしはその後の新規開業店舗にゆうちょ銀行ATMを導入したケースも発生したため、現在はこの規則は崩れている）。街中の路上店舗やオフィスビル内に構える店舗は、エーエム・ピーエム・ジャパンの直営または地場系の中小企業や自営業者によるフランチャイズ経営である。
ライン（路線）フランチャイジーは京成、東武、東急、相鉄および首都圏新都市鉄道の5社の沿線地域を出店の対象としたもの。
いずれも株式会社エーエム・ピーエム・ジャパンの支店を併設している。