ビルマ国民軍
ビルマ国民軍（ビルマこくみんぐん、Burma National Army, BNA / ）あるいはビルマ国軍は、第二次世界大戦中に日本の指導下で「ビルマ国」の国軍として編成された軍事組織である。ビルマの戦いにおいて日本軍に協力することが期待されたが、枢軸国が劣勢になるとビルマ国政府に対して反乱を起こし、日本軍とも戦闘した。戦後のミャンマー軍の前身とみなされている。
本稿では、前身であるビルマ独立義勇軍（Burma Independence Army, BIA）およびビルマ防衛軍（Burma Defence Army, BDA）、反乱後に連合国指導下で活動した後身のビルマ愛国軍（Patriotic Burmese Forces, PBF, 直訳的にはビルマ人愛国者部隊）についても述べる。
第二次世界大戦前、イギリスの植民地であったビルマでは、軍事部門への現地人関与はカレン族など少数民族だけに認める統治政策が採られていた。そうした中で、タキン党急進派は武装独立運動を目指して活動していた。日本陸軍は、日本がイギリスと戦争状態となった場合のビルマ侵攻作戦を想定しており、このタキン党などを支援することで日本軍に協力的な現地人組織の育成を図ろうとした。タキン党側でも、外国からの支援を積極的に受け入れる方針であったため、日本陸軍の支援を受けることにした。日本陸軍は、1940年（昭和15年）から翌年7月にかけて、アウンサンら30人のタキン党員を密かに亡命させた。また、ビルマ独立支援の謀略を担当する特務機関として「南機関」を創設した。アウンサンらは、南機関の支援を受けて、日本軍占領下の海南島で軍事訓練を開始した。南機関としては、訓練を施したゲリラ要員をビルマに帰国させて、ビルマ公路の遮断工作をさせる計画であった。
1941年（昭和16年）12月8日に太平洋戦争が勃発して日本とイギリスが戦争状態に陥ると、アウンサンらは、南機関とともにタイ領バンコクに拠点を移し、ビルマ独立義勇軍（BIA）の編成に着手した。12月28日に宣誓式が行われ、タイ在住のビルマ人約200人を主力とするビルマ独立義勇軍が結成された。南機関員や現地商社員の義勇兵など日本人74人も参加した。独自の階級制を敷き、軍司令官には南機関長の鈴木敬司大佐がビルマ名でボーモージョー大将を名乗って就任、アウンサン（階級は大佐）らは参謀などとされた。日本から支給された小火器で武装し、専用の軍服なども支給された。
ビルマ独立義勇軍は、1942年（昭和17年）1月3日から、ビルマ侵攻作戦に参加した。任務の重点は、戦闘よりも民衆工作に置かれた。ビルマ独立義勇軍は、占領地各地で志願兵を募って軍事訓練を施しつつ前進した。一部では敗走中のイギリス軍と交戦した。3月25日には、首都ラングーンで4500人による観兵式を行った。4月には日本人将兵が指揮系統から外れ、軍事顧問としての立場に退いた。ビルマ攻略戦終結時には、ビルマ独立義勇軍の総兵力は約2万7千人に激増していた。
1942年6月には、クリーク地帯での作戦用に、兵力30人の小規模な海軍が、ビルマ独立義勇軍の下に設置された。元イギリス海軍兵が主体だった。現在のミャンマー海軍の起源とされる。
日本は、ビルマに軍政を敷いて、ただちに独立は認めなかった。ただし、バー・モウを首班とする自治政府の整備を進めた。それと同時に、日本軍は、ビルマ独立義勇軍の縮小再編を進める方針を決めた。これは、肥大化したビルマ独立義勇軍を規律のとれた国軍として整備する意図と、アウンサンらがビルマ人の支持を集めて日本の占領統治の妨げとなることへの危惧から、決まった方針だった。
1942年7月、ビルマ独立義勇軍は解散となり、3個大隊（2800人）からなるビルマ防衛軍（BDA）が創設された。ビルマ防衛軍は、自治政府の下ではなく日本軍の補助部隊としての地位にあり、第15軍兵備局に隷属した。アウンサンらに同情的だった南機関は、解散させられた。将来的には1万人程度の規模まで拡大することを予定し、日本軍指導下での幹部養成のため、ビルマ幹部候補生隊も設置された。幹部候補生隊の卒業生の一部は、日本の陸軍士官学校へと留学している（第1期生からは30人が陸士57期に編入）。
1943年（昭和18年）8月、日本の指導下で「ビルマ国」（首班：バー・モウ）が独立すると、ビルマ防衛軍は、その国軍であるビルマ国民軍（BNA）に移行した。軍事担当の官庁として国防省が置かれ、アウンサンが国防相に就任。後任の軍司令官にはネ・ウィン大佐が就くなど、国防省や軍の要職は独立義勇軍初期からの面々が占めた。
しかし、ビルマの独立が名目的であったことに不満を持つ軍幹部が多く、密かに抗日組織が軍内部に構成されていった。ビルマ防衛軍時代の1942年末にはすでに抗日独立運動の機運が表面化していたが、その後、「独立」してビルマ国民軍となってからその傾向は顕著となった。インパール作戦の失敗でビルマ戦線での日本軍の劣勢が明らかになった1944年（昭和19年）8月には、アウンサンらも加わった抗日組織「反ファシスト人民自由連盟」（AFPFL）が、ビルマ共産党などと協力して結成された。カレン族などの少数民族もこれに加わり、連合国側との連絡も密かに始まった。イギリス軍は、特務機関136部隊（）を通じて工作を行った。
ビルマ国民軍は、インド国民軍のように自ら進んで戦列に加わることはなかった。日本政府からの戦闘への協力要請は遅くまでなかった。1945年（昭和20年）1月に軍事顧問部長に桜井徳太郎少将が着任すると、イラワジ会戦の戦況が悪化する中、ビルマ国民軍の前線投入がついに発案された。検討の結果、3個大隊3000人の派遣軍を遊撃戦や後方支援用として出動させることになり、3月17日にラングーンで出陣式を行った。このほか、桜井少将は、大規模な民兵の整備などを構想していた。
出陣式を終えたビルマ国民軍であったが、すでに抗日軍事蜂起を決意していた。これ以前に、メイクテーラ駐屯の第5歩兵大隊は、イギリス軍が接近した1945年2月28日には大隊長に率いられて集団脱走しており、3月8日には北部の一部の部隊が公然と反乱を開始していた。3月27日、アウンサンは、全軍へ、バー・モウ政権に対する反乱を命じ、ビルマ国民軍は日本軍への全面攻撃を開始した。なお、アウンサンは、指導を受けた日本人軍事顧問の殺傷は避けるよう指示していたが、徹底されなかった。
1945年5月、交渉の末に連合国軍の指揮下に入った旧ビルマ国民軍は、ビルマ愛国軍（PBF）と改称した。6月15日にラングーンで行われた戦勝パレードにも参加した。
8月の日本軍との停戦成立後、ビルマ愛国軍は、もともと連合国側だったカレン族部隊などと統合された。旧ビルマ国民軍兵士からは5個大隊が編成された。再編後の軍に残れなかった旧ビルマ国民軍将兵の多くは、アウンサンの指導下で民兵である人民義勇軍として温存された。1948年のビルマ独立・ミャンマー連邦成立後、内戦を経て、ネ・ウィン中将ら旧ビルマ国民軍将校が政権を掌握する。そのため、ビルマ国民軍の流れは、軍事政権下のミャンマー軍に受け継がれている。
総兵力は、2800人。指揮系統上、日本の第15軍兵備局に隷属する。
総兵力は、約1万-1万5千人。国防省の職員として約430人。
ビルマ国民軍の主要装備は、日本軍がイギリス軍から鹵獲して供与した小火器や対空砲だった。対空砲では、イギリス製のQF 3.7インチ高射砲の使用が確認できる。日本製兵器では、三八式歩兵銃や南方軍が現地で生産した軍刀があった。なお、ビルマ独立義勇軍結成前の最初期の訓練には、日本軍の関与が発覚しないよう日中戦争で鹵獲した外国製兵器が使用されていた。
正規の軍装は日本軍に準じたもので、日本陸軍の防暑衣などに酷似していた。日本軍との識別のため、略帽には白線が巻かれていた。
ビルマ独立義勇軍として、日本軍・インド国民軍とともにイギリス軍と交戦した。ビルマ国民軍の反乱後は、日本軍と交戦した。
日本軍のビルマ侵攻作戦では、川島威伸大尉（BIAでは「中将」）率いる独立義勇軍部隊が、1942年3月6日にゲリラ攻撃で大きな戦果をあげたと称している。この日、ペグー南方のマンダレー街道で待ち伏せしていた川島兵団200人は、通りかかったイギリス軍のユニバーサル・キャリア3両を銃撃した。この戦闘で、川島兵団は、イギリス軍のウィンカム准将と中佐3名を戦死させ、このことはイギリス側の戦史でも確認できると言われる。
また、同じく1942年3月末に起きた、シュエダウン（プローム（現ピイ, ）南方13km）の戦闘では、平山中尉（BIAでは「大佐」）を長とする平山支隊が、日本軍と共同で比較的に大規模な作戦を行った。平山支隊は、ビクトリアポイント（現コートーン, ）から舟艇機動により、3月5日にラングーン近くに到着、さらにイラワジ川を遡上して上陸していた。平山支隊は、日本軍第33師団歩兵第215連隊第2大隊と連絡すると、シュエダウンでプローム街道を遮断した。分断されたイギリス軍は、3月29日、3個歩兵大隊や第7軽騎兵連隊の戦車30両で反撃を開始し、激戦となった。戦車に慣れていないビルマ独立義勇軍兵士は混乱を起こしつつ戦い、平山支隊長以下半数以上の隊員を失った。他方のイギリス軍は街道を突破したものの、死傷350人・戦車10両喪失などの大きな損害を受けた。バー・モウは、このシュエダウンの戦闘がビルマ独立義勇軍の兵士に軍人としての自覚と充足感を与えたと評価している。