修学旅行
修学旅行（しゅうがくりょこう）は、日本において小学校、中学校、高等学校の教育や学校行事の一環として、教職員の引率により児童・生徒が団体行動で宿泊を伴う見学・研修のための旅行。特に「宿泊を伴うこと」「行き先がある程度遠隔地であること」で遠足や社会見学とは区別され、「宿泊施設が野営地ではないこと」で野外活動と区別される。
主に最終学年で行われるが、中学校や高等学校では2年次に行われることも多い。理由として、3年次には入学・入社試験など進路に関わる行事が控えているためである。学校によっては、高校1年時に行う例もある。また、稀ではあるが富山大学人間発達科学部附属中学校のように2学年と3学年で2回行われる例もある。
教育課程の上では、特別活動の1つの学校行事の中に位置づけられている。
日本以外における修学旅行は、台湾、韓国に日本の統治時代の名残として存在し、中華人民共和国でも実施されているが、それ以外では、上述・後述のような特性を持つ「修学旅行」に相当するものはないとされる。ただし、ヨーロッパ諸国などでも泊まりがけの旅行は学校行事として存在する。
18世紀のイギリスの上流階級の若者は、教育を数人の家庭教師から受け、その学業の仕上げとして「グランドツアー」 (grand tour) として文化の先進国であるフランスやイタリアなどに遊学していた。イギリス経験論の哲学者で医者でもあったジョン・ロックもその「教育に関する考察」の中で旅行を学業の仕上げとして勧めている。この旅行は数か月から半年、あるいは1年以上に及ぶもので、そのままそこに住みつくこともあった。上流階級が対象で規模も発想も異なるが、一種の「修学旅行」といえる。
こうした旅行の手配業務からイギリスでは、今日での旅行代理店に相当する会社が誕生した。この当時から存続している旅行業者としては、イギリスのトーマス・クック・グループがある。
日本における修学旅行的な学校行事は、明治時代に遡る。1882年（明治14年）に栃木県第一中学校（現・栃木県立宇都宮高等学校）の生徒たちが教員に引率され、東京・上野で開かれた第二回内国勧業博覧会を見学したことが、日本での「学生・生徒の集団旅行」の始まりといわれている。1886年（明治19年）には東京高等師範学校（東京教育大学を経た、現在の筑波大学）が「長途遠足」の名で12日間にわたり実施したという記録がある。全国修学旅行研究協会の資料によると、東京から千葉県東端の銚子まで「兵式体操用の鉄砲を携帯して」歩いたという。
「修学旅行」という言葉は、翌年に長野師範学校（現・信州大学教育学部）が同様に実施したものが、1887年（明治20年）4月20日発行の『大日本教育雑誌54号』に掲載された際に初めて使われたという。これは、時の文部大臣であった、森有礼による師範教育改革の中に、軍隊的な要素が導入されてくることに抵抗した高嶺秀夫東京高等師範学校長が、行軍旅行に学術研究の要素を採り入れて「修学旅行」と称するようになったためである。計画段階から、修学旅行という名目で計画されたのは、東京文理科大学・東京高等師範学校『創立六十年』の記述に従えば、1887年（明治20年）3月に定められた構想であった。なお、公には1888年（明治21年）8月に出された「尋常師範学校設備準則」において使われたのが最初で、その原型は上記の「長途遠足」であった。また、1895年（明治28年）には、東京高等師範学校尋常中等科（現・筑波大学附属中学校・高等学校）において、全校生徒が鎌倉まで徒歩で出かけて1泊2日するという行程の「修学旅行」が実施された。1896年（明治29年）には、長崎県立長崎商業学校（現・長崎市立長崎商業高等学校）が上海（当時は清国）への修学旅行を敢行しており、日本で初の国外修学旅行だとされている。
その後旧制中学校・高等女学校などにも広まった。昭和時代に入って高等小学校の宿泊を伴う修学旅行が許可されると、1943年（昭和18年）に太平洋戦争の戦局悪化によって禁止されるまで、伊勢神宮、橿原神宮、厳島神社、金刀比羅宮といった国家神道教育に通じる神社を目的地とする修学旅行が行われた。ただし、これらは敬神思想の啓蒙を目的としており、現在のような古美術観光も一部で行われてはいたものの、1940年以前の修学旅行のガイドブックでは古美術観光を修学旅行に持ち込んだ事例は目立たず、一般的とは言えなかった。また、旧制の高等商業学校では、「海外に雄飛する人材の育成」を標榜していたことから、朝鮮半島や満蒙地域など東アジアへの修学旅行を実施し、東亜同文書院のように旅行後学生に報告書の提出を求めるケースもあった。
太平洋戦争後は、1946年（昭和21年）に大阪市立東高等女学校（現・大阪市立東高等学校）が九州・阿蘇への修学旅行を再開したのが始まりとされる。本格的に再開されたのは1950年代に入ってからで、同時に古美術観光が積極的に取り入れられている。修学旅行関係者のための専門誌として発行された機関紙『修学旅行』（日本修学旅行協会発行）では、古美術観光を修学旅行に組み込むことが奨励され、教師向けに各社寺が持つ所蔵古美術品の解説、写真を用いた事前指導、現地での実地指導例、古美術見学の教育理念などが取り上げられている。この転換の理由は、1950年代半ばの社寺観光ブームや、国家主義教育否定の方針から伊勢神宮などの神社を避けるとすれば、交通利便や団体宿泊の受け入れ環境などを考えると、旅行先は必然的に京都・奈良中心にならざるを得なかったためと考えられる。また、1970～1980年頃までは、現在のように交通機関が多様化していなかったためにもっぱら鉄道が修学旅行に使われたので、あらかじめ専用列車の時刻を決めておき、何校かの修学旅行客輸送を一括して請け負う修学旅行者専用列車の設定も見られた（詳しくは修学旅行列車を参照）。その後、私立高校においては1970年代後半以降、国立高校または公立高校においても1990年代後半以降は、航空機利用も増え、私立高校では海外を行き先に選ぶ学校も1980年代後半以降多くなった。
その地方から比較的近い観光地への旅行が主流である。たとえば南関東ならば日光・那須・箱根・伊豆・新潟・信州などが多く、南東北や北関東、中部地方東部などからは東京や神奈川（横浜・鎌倉・江ノ島）などに行く場合が多い。近畿ならば奈良・京都・大阪・伊勢志摩・南紀が多い。集団での入浴を目的として温泉のある地域を選ぶ場合も多い。また、西日本・南日本では平和学習の一環として広島・長崎・沖縄へ行くところも少なくない。
北海道の学校は道内の主要都市（主に札幌や函館）や、東北地方の学校は首都圏へ、首都圏や中部地方、中四国地方の学校は近畿地方へ、西日本の学校は東日本へ行く場合が多い。
修学旅行での主な見学地としては、東京方面では、日光、国会議事堂、皇居、羽田国際空港(以上1970年代)東京ドームシティや東京ディズニーリゾートなどのテーマパーク、東京タワー・国会議事堂・東京証券取引所・日本銀行本店・横浜みなとみらい21・東京スカイツリーなどのランドマークが多い。
関西では京都・奈良の法隆寺・東大寺・興福寺・薬師寺・清水寺・金閣寺・平等院・三十三間堂・京都御所・奈良公園などの寺院や仏閣、歴史的建築物が挙げられる。また、近年ではユニバーサル・スタジオ・ジャパンの開業もあり、大阪に行く学校や、阪神大震災の被災地であった神戸に防災学習を目的として行く学校も増えている。
私立の中学校では、航空機を利用して北海道や沖縄に行くケースも近年は多い。北海道方面では、開拓初期の歴史的建造物（札幌市時計台、北海道庁赤レンガ庁舎、北海道大学構内など）やさっぽろテレビ塔、小樽運河、函館の元町地区、五稜郭、富良野・美瑛のラベンダー畑などが多い。
一方、物見遊山ではなく本来の字義通り「学を修める」学習活動を主目的として修学旅行に行き、フィールドワークや地域調査、取材活動等を行いレポートにまとめる活動をしている学校（筑波大学附属中学校や愛知教育大学附属岡崎中学校など）もあり、伝統ある形態が現在も受け継がれているところもある。
公立・私立を問わず東京や近畿が長く主流だったが、近年は、自然体験や太平洋戦争の追体験を目的として、北海道・広島・長崎・沖縄などを目的地として選択する学校が多い。また、四国や九州など雪のほとんど降らない地方では、体験学習としてスキーを実施している学校もある。
1990年代以降、日本国内だけではなく、ハワイ、アメリカ西海岸、イギリス、韓国、台湾などの日本国外への修学旅行も増えている。特に私立では、国外への修学旅行を学校の宣伝材料としている場合も多い。
神社仏閣などは、特定の宗教の特別扱いではないかという意見もあることから、そういった場所を選択する学校は減少傾向にある。しかし、それらの場所を歴史を学ぶ目的や観光で訪れることが本当に特定宗教を特別扱いしていることになるのかという点では反対意見もある。
中学校以上では社会見学の目的で、官庁や出版社・新聞社、テレビ局などを小グループによる行動で見学することも行われるようになっている。その目的は進路学習の一環としてそれらの見学先を職場として理解する目的であることが多い。また高校の一部では進学先理解のために大学や研究施設を見学先とする例もある。これらは主に大都市圏外の学校が大都市圏を見学先とする場合に多いが、逆に大都市圏の学校においては、農業などの大都市圏外の産業・社会・文化に理解を深めるために、遠隔地（たとえば東京周辺の学校において、東北地方北部などへ）の農業経験を行う例も存在する。
大規模な博覧会が開催された年に修学旅行が実施される場合、その博覧会見学がメインとなることも多い。古くは1970年の大阪万博から、新しくは2005年の愛知万博まで、そのケースは多い。その場合、サブの見学地としてその周辺地域の観光地・産業施設などが充てられることも多い。
東日本大震災における福岡県立修猷館高等学校といった大規模な震災が発生した後にその被害や復興などを学習・体験するため被災地へ赴く学校もある。
修学旅行先として日本国外が選択されるケースも増えてきている。目的としては国際感覚を養うなどが挙げられるが、費用は国内よりも高く、安全面での配慮が求められる。
2011年度には全国で737校（国公立304校・私立433校）が実施した。国立高校または公立高校では8.0％、私立高校では32.8％の実施率であった。
2011年度の渡航先割合は東南アジア29.7%、韓国21.2%、北アメリカ17.6%、中国11.8%、台湾8.5%、オセアニア7.7%、ヨーロッパ3.6%。
引率する教職員は、遠足など他の学校行事での旅行と異なり、学級担任・学年主任・副担任などの当該学年担当の教職員のみならず、校長（時にその代理としての教頭）と、養護教諭が加わることが多い。なお、修学旅行引率に伴う校長・養護教諭等の校内での不在時においては、職務代理者がその校務を代行する。
公立学校における修学旅行の実施にあたっては、小中学校（都道府県立の中学校を除く）については各市町村または特別区の教育委員会、高等学校、中等教育学校、特別支援学校及び都道府県立の中学校については各都道府県または政令指定都市の教育委員会がそれぞれ通達により基準を定めている。特に保護者の負担軽減を目的に旅行金額の総額に制限を設けたり、旅行期間の上限を設けたりする例が多い。また旅行先を一定の地域に限ったり、総行程（移動距離）に上限を設けたりする例も見られる。この結果、国立学校または公立学校における修学旅行の旅程は、小学校（義務教育学校を含む）では原則1泊2日、高等学校（中等教育学校を含む）でも5泊6日程度が上限となっている。また日本国外への渡航は原則として高等学校（中等教育学校を含む）に限られており、小中学校で日本国外への修学旅行を実施する例は非常に稀である。
一方で私立学校の場合はそのような制約を受けないため、小中学校から日本国外へ渡航する例も珍しくない。また旅程も公立学校より長くなる傾向があり、2008年の調査によれば、国立高等学校または公立高等学校で5日間以上の旅程を組んだ学校が23.8%にとどまるのに対し、私立高等学校では53.9%と倍以上の割合となった。
かつて（1960年代以前）日本の一般庶民の所得が低かった頃は、なかなか遠方へ家族旅行に行く機会も持てなかったため、修学旅行によって見聞を広めてもらうことが修学旅行の基本的な目的とされていた。しかし、現在では所得が向上し、海外も含め遠方へ旅行に行く家庭が多くなってきたことから、修学旅行の存在意義を問う声もある。加えて目の前に差し迫った進学や就職にマイナスになるということを心配する声や、学校と旅行代理店の癒着への批判から、修学旅行を廃止した例も存在する。
しかし、「短い学生時代に友人たちと一緒に昼夜を過ごす共同生活の体験をとおし、対人関係の望ましい態度や習慣を身につける」・「平和に関する実物の資料に触れるなど、平素と異なる生活環境（現地の自然や文化など）に親しむ中から見聞を深める」「集団生活や公衆道徳の在り方について望ましい体験を積む」体験を通し、「多感な世代の人間形成に大切な役割を担う」などの見地から、学校関係者・生徒・保護者のいずれも今のところ修学旅行に肯定的な見方をする者の方が多く、修学旅行そのものを廃止した学校は数少ない。修学旅行を廃止した例として、公立では宮城県仙台第二高等学校・茨城県立土浦第一高等学校・富山県立富山中部高等学校、私立では函館ラ・サール高等学校・私立武蔵高等学校・早稲田大学高等学院などが挙げられる。また、生徒の修学旅行先の不祥事から修学旅行を中止とした学校もある。しかし、この場合も修学旅行にかわるような宿泊を伴う校外実習が行われていることも多い（例：函館ラ・サール→高1の10月に檜山管内の奥尻島にて災害学習。仙台二高→高1の7月に栗駒山を2泊3日で登山）。
また、修学旅行という呼称を止めて「宿泊研修」などの呼称に言い換えた学校や、ある程度のコースを用意しその中から生徒個人個人の希望に応じたコースを選ばせる学校（当然学年全体で行動することはない）や、修学旅行とは別に希望者のみの海外研修などを用意する学校も存在する。
なお、低所得者や生活保護受給者が増えたことで修学旅行積立金の費用捻出が困難となった家庭が珍しくなくなったという観点から、その意義を問う意見もある。
体育会系のクラブに所属している生徒が、クラブ全体で練習や試合を優先させるために修学旅行を欠席せざるを得ない場合がある。特に高校野球などの全国大会ないしはそれにつながる大会を控えている場合によくある。また、私立などの国外を修学旅行先としている学校では、費用が高いために経済上の都合から修学旅行を欠席せざるを得ない生徒も存在する。
秋田県では「秋田は農業県、子供は宝」という考えのもと、「初めて外泊する子供が多くその安否を知りたい」という親の気持ちを叶えるために1969年頃から秋田テレビが放映を始めた。提供は各学区にあるスーパーや個人商店であることが多い。放映時間はほとんどが夕方に放映され、無事に日程通り行われているときだけ放映されている。2014年時点で、秋田テレビと秋田放送の2局と、まれに秋田朝日放送で15秒ほどのCMを放映しており、小学校・中学校の情報が確認できる。
山梨県でも山梨放送とテレビ山梨でそれぞれ、修学旅行安否情報、研修旅行情報として夕方のローカルニュース枠内で修学旅行生の情報を流している。
ラジオ福島でも情報を放送する場合がある。
京都府ではKBS京都では平日の最終ニュース（テレビは月曜日から木曜日は21:55 - 22:00、金曜日は『京bizW』（21:25 - 22:25）枠内内包、ラジオは毎日21:50 - 22:00=野球シーズン中は原則）の中で「修学旅行だより」として京都府内の各学校の修学旅行生の安否放送を長年放送していたが、携帯電話の普及などを理由として2009年3月に終了した
愛媛県ではNHK松山放送局が、1956年より安否確認放送を行っていたことがある（終了時期は不明）。
長崎県では長崎放送が、前身のラジオ長崎時代の1953年9月よりラジオで安否確認放送を行っている。
他の連絡方法として、各地域にある防災行政無線を使用したり、2000年代以降ではコミュニティ放送局でも各家庭に知らせる方法をとっているところもある。
これは『トリビアの泉』、『秘密のケンミンSHOW』、『嵐にしやがれ』で紹介された。