Iモード
iモード、（アイモード）は、NTTドコモ（以下、ドコモ）の対応携帯電話（フィーチャー・フォン）にてキャリアメール（iモードメール）の送受信やウェブページ閲覧などができる世界初の携帯電話IP接続サービスである。
NTTドコモに所属した松永真理・夏野剛・榎啓一などが、携帯電話を利用したインターネットビジネスモデルとしてアイディアを生み出した。「iモード」の『i』は、インタラクティブ・インフォメーション・インターネットの頭文字の『i』、そして英語で「私」の意味の『i』であるとされる。
1999年1月25日に発表され、同年2月にサービス開始。サービス開始時に広末涼子（1998年までドコモ中央のポケットベルのキャラクター）をイメージキャラクターに起用。当初からネットバンキング、待受壁紙、着信メロディの配信などのiメニューサイトが立ち上げられ、それを利用する様のテレビコマーシャルが放映された。
メール機能のiモードメールは、ショートメールや10円メールよりも通信料が廉価でインターネットメールとして使えることから、サービス開始当初から爆発的に普及した。1999年7月からiモードの通信が繋がりにくくなる現象が発生するようになり、2000年3月28日にサーバー設定の人為的ミスにより全国で約3時間iモード接続が利用不能となる障害が発生。その後同年6月まで繋がりにくくなるトラブルが頻発し、連日報道されることになった。加入者の急激な増加による通信トラフィックの増加によりiモードセンターの処理能力を超えてダウンしたことが主因とされた。対応策としてiモード関連の広告展開の休止・502iシリーズの出荷台数制限などで新規加入者を抑制させつつ、当時全国1箇所のみであったiモードセンターを早期に増設することを発表。同年8月頃には一通りの対応を完了した。これを教訓に、iモードのゲートウェイシステムGRIMMを破棄し、2003年にCiRCUSに移行した。
iモードの大ヒットにより、サービス開始後にDDIセルラー・IDO（現・au(KDDI・沖縄セルラー電話連合)）はそれぞれ・（現在はに統一）、J-フォン（現ソフトバンク）はJ-スカイ（現・Yahoo!ケータイ）といった同業他社も同種サービスの提供でiモードに追従した。
サービス開始当初はデジタル・ムーバの高付加価値サービスという位置付けで、フラッグシップモデルの50Xiシリーズに限定して展開されたが、スーパードッチーモやスタンダードモデルの209iシリーズ以降にもiモードに対応させた。2001年以降に発売されたフィーチャー・フォンは海外メーカー製を除いてほぼ全てがiモード対応となっている。なお、シティフォン・カーフォン・ワイドスターは非対応である。また、1999年末で新規受付を終了した「ドニーチョ」契約（平日夜間と週末・祝日終日のみ利用可能で平日日中は着信も不可）ではiモードを契約することができない。
NTTドコモは2006年1月時点で世界最大（登録者数45,687,117人）のワイヤレスインターネットプロバイダとしてギネス・ワールド・レコーズから認定を受けている。
スマートフォンへの移行によりiモード契約者が減少傾向にあることから、2015年発売のP-01Hを最後に新機種は発売されておらず、2016年11月2日にiモードケータイの出荷を同年中に終了することが発表された。らくらくホンシリーズについては出荷を継続するとしていたが、これについても2017年6月までに販売を終了し、iモード対応携帯電話を新品で購入することは不可能となった。
iモードボタン（携帯電話端末の『i』ロゴボタン）を押すことでiモードが起動してiメニューが表示され、iモードブラウザ等の各種サービスの項目からコンテンツを選択することで使用することが可能である。iモードブラウザーでは、各種サービスの登録にて有料、無料問わずコンテンツが楽しめるシステムになっている。基本操作は矢印ボタンと決定ボタンで行い、文字入力などは番号ボタンを使用する。メニュー項目選択時に番号ボタンを押すことで直感的な操作も可能である。iアプリについては、『i』ロゴボタンを長押しすることでiアプリメニューが起動し、各種アプリを選択する。
iモードメールを使用する場合は、携帯電話端末の『i』ロゴボタンとは別に独立したメールボタンを押すことでメールブラウザが起動し、文字の入力、iショット画像の添付、メール送信が可能である。受信メールの閲覧はメールブラウザを起動することで可能である。尚、iモードメールのドメインは「○○○○○codice_1」である。
通信はパケット方式（movaではDoPaを使用）で行われ、通信料金は通信時間単位ではなく通信データ量（パケット量）に応じた課金システムとなっている。利用にあたっては、iモード基本料、iモード付加機能使用料、パケット通信料が課金される（→#基本料金）。iモードブラウザではページの更新時に、iモードメールではメールの送受信時及びiショット画像のアップロード時に(iショット画像や他社の画像メールサービスの受信時は、iモードブラウザの通信データ量に準拠)、iアプリでは、アプリにもよるがアプリ側が通信を要求して認可した場合に通信データ量が発生する。
初期の頃は、通信データ量に応じて料金が加算される従量制の課金システムのため、iモードの使用頻度が多くなるにつれて通信データ量が多くなり、結果的に莫大な使用料金となるいわゆる「パケ死」が社会問題となっていた。FOMAでは通信データ量が見直され、後にパケット通信料が定額制の「パケ・ホーダイ」の開始により、パケ死の問題は解消された。
端末がアクセスポイントとして接続するiモードセンターは、閉鎖的な「iモード専用ネットワーク」と外部のインターネットに接続するゲートウェイの役割がある。iモード専用ネットワーク内ではNTTドコモに認可されたコンテンツプロバイダによる各種ウェブサイトがiメニューサイトを介して提供される。情報料を設定することが可能であり、課金する場合はドコモがiモード情報料として課金徴収代行を行う。
また、iモードメールの設定や契約情報の変更（eサイト）なども行える。外部のインターネットからiモード専用ネットワーク内のURLを指定しても403エラー（アクセス拒否）または「お客様のご利用機種には対応しておりません」と応答するなど高セキュリティとなっている。
iモードのシステムは、2003年からNTTデータと日本電気が共同開発したによって運用され、CARNiVALというシステムによって24時間365日有人監視されている。
携帯電話業界の規格であるWAP・HDML・WMLを採用せず、一般的に普及しているHTTPとHTMLを採用したことにより、コンテンツの開発が容易になった。これによって、iモードサービス開始後も、iアプリ、iエリア、デコメール、iモードFelicaなどの派生サービスを投入できた。
ウェブの通信プロトコルおよび記述言語は、HTTPと、（HTMLのサブセット）を採用している。2001年に登場したではIMT-2000規格のパケット通信によってiモードに接続する。
iモードの正式なコンテンツプロバイダとして承認されていない企業や個人でも で記述し、インターネットのWebサーバー上に勝手サイトとして公開することでコンテンツを提供することが可能である。当然ながら、ISPとなるドコモは勝手サイトの内容については一切関知していない。
機種により利用できる機能は異なる。
日本国内でiモードを利用する場合、以下の基本料金と端末別に設定されたパケット利用料金、アクセスするサイトによってはiモード情報料が必要となる。
iモード付加機能使用料は324円（本体価格300円）。2005年11月1日に行われた統一プラン導入以来210円（本体価格200円）で設定されていたが、2008年6月分から315円（本体価格300円）に値上げした。movaサービスが終了した2012年3月31日まではとで共通だった。2014年4月分からは消費税増税により税込価格が324円となる。
2010年4月よりISPセット割の対象となり、spモードやと組み合わせて契約することで、300円～450円の割引となる。日本での発売は 、 の端末一覧を参照。
spモードは2010年9月1日より提供が開始された、NTTドコモのスマートフォン向けに提供されている携帯電話IP接続サービスである。iモードとは別のインフラを利用しているが、一部重複している。
spモードを契約することにより、通常のiモードメールと同様にcodice_1 のドメインで、プッシュメール、絵文字、デコメールなどが利用可能となる。iモード解約と同時にspモードを契約すると、従来のiモードメールのアドレスを引き継ぐ形で設定できる。またiモードとspモードを重畳契約すると、codice_5 のアドレスが2つ持つことになるが、スマートフォンで2つ同時に利用できるわけでなく、1つのアドレスはiモード端末、もうひとつのアドレスはスマートフォンでFOMAカードを差し替えることで利用が可能となる。またその2つのアドレスは切り替えることも可能である。
2002年ごろから諸外国の携帯電話サービス会社に対してiモードの技術と権利を供与し始めた。しかし様々な原因から日本国外展開は苦戦を強いられている。iモードの国際共通化や事業の多角化のために実施した海外投資で1兆5000億円にも上る損失を計上するなど投資活動には失敗も多かった。
失敗原因の内、日本人と諸外国人との携帯電話の使い方の違いが大きな理由として挙げられる。
日本ではおサイフケータイなどの多機能化が進んだが、諸外国においては通話とSMSを送受信が中心であり、ケータイの使い方そのものが異なっていた。
海外ではメールやネットはPCで行うのが一般的であり、携帯でメールを使用するのは などを使用する一部のビジネスマンのみとなっていた。一般のユーザーが携帯でメールやネットブラウズを行うようになるのは が登場してからである。 はフルブラウズを可能とし、各個人が保有するメールアドレスをそのまま使うことができ、自宅PCの環境をそのまま外に持ち出して使用できることが人気の一因となったが、i-modeで可能となるのは独自ネットワーク内での簡略型HTMLページの閲覧であり、ケータイでネットをする必要のない日本国外ではあまり受け入れられなかった。
また、海外では日本のパケホーダイのような定額通信料プランが無かったため、「一体この通信で幾ら取られるのかわからない」という拒否感もiモードの発展を妨げた原因となった。
携帯電話事業者が受け取るiモードの利益は、日本は10%であったのに対し海外では50%に上っていた事が海外でのiモード不振に繋がったという意見がある。
シンギュラーワイヤレスに買収される前のワイヤレスは、ドコモが大株主であった事情もあり、ワイヤレス版のiモードであるm-modeを展開し始めていたが、立ち上がってほどなくワイヤレス自体が買収により消滅してしまった。
2007年9月25日、S60（）上で動作するiモード用アプリケーションソフトを開発し、日本国外の提携オペレータへ提供を開始したと発表した。iモードブラウザとiモードメール、iアプリ、さらにiチャネルも利用できる。S60 搭載で、ノキアのNTTドコモ向け端末であるNM705iにも搭載されている。
NTTドコモは2011年6月に を フリーとなっても販売しない、その理由は がiモードをサポートしないためだと言明している。2002年4月にフランスのブイグテレコムがiモードの導入を発表した。他のiモード導入企業の敗因を分析してNTTドコモを手本としたためシェアが低いキャリアであるにも関わらず2年で85万契約を達成しした。同社のiモード本部長を務めたブノワ・ルヴェは成功の秘訣は「『ドコモに学べ』の一言に尽きる」と語っている。多くの国でi-modeを導入したキャリアは、i-modeで何が出来るのかを消費者に伝え切れていないとブイグテレコムは考えサービス内容を訴求する広告展開を行った事が成功に繋がった。
ブイグテレコムで人気のコンテンツはゲーム、着メロ、壁紙、占い、天気予報、ニュースなどであり、日本と大差が無いことが要因となった。
さらに日本とフランスで共通しているのは、WAPが導入されたにも関わらず失敗して別のサービスを導入しているキャリアが存在することである。i-modeとVodafone live!が競合していたのも日本と重なる。
また、フランス市場にはインデックスやヤマハなどがコンテンツの供給を発表し、日本でいち早くモバイルコンテンツでのノウハウを身につけた日本企業にビジネスチャンスを与えた。
2007年7月にはイギリスのO2とオーストラリアのテルストラがiモードサービスを終了することが明らかになった。地域によっては利用者が非常に低迷しており、イギリスのO2では1000万ポンド（約25億円）の投資に対して利用者はわずか26万人だという。2009年7月31日、O2は、iモードサービスを終了すると発表した。
オランダのKPNは2007年にサービスを終了した。
イタリアでは同国第三位の携帯ブランドのWindが2003年に着手したが、ユーザーの伸び悩みから2009年12月をもって終了した。
2010年4月1日、ギリシア、ブルガリアの 、およびルーマニアの がiモードサービスを終了した。
日本国外版iモードでは、iモードメールを「」や「」と呼ぶ。画像などを添付するとiMMSという名前になる。