中波放送
中波放送（ちゅうはほうそう）とは、（電波の、周波数に依る（波長に依る）分類のひとつである）中波による放送である。
日本では、放送法第2条第16号に「526.5kHzから1620.0kHzまでの周波数を使用して音声その他の音響を送る放送」と、総務省令電波法施行規則第2条第1項第24号に「526.5kHzから1620.0kHzまでの周波数の電波を使用して音声その他の音響を送る放送」と定義している。放送法施行規則別表第5号第5放送の種類による基幹放送の区分（1）にもあるので、基幹放送の一種でもある。
振幅変調（AM：Amplitude Modulation）により、主として各国で国内の放送に用いられるが、近距離の国際放送に用いられる場合もある。「AM放送」、「AMラジオ」など周波数変調（FM：Frequency Modulation）による超短波放送（FM放送）と対比して呼ばれることも多い。
FM放送が普及する以前は短波（SW：Short Wave）による短波放送、および高緯度地域での長波（LW：Long Wave）による長波放送と対比してMW（Medium Wave）と、更に以前は、放送は中波のみしかなかったことから、BC（BroadCast：放送）と表示された。
無線での音声放送を世界で初めて実現したのは、1906年米国マサチューセッツ州でのカナダ人レジナルド・フェッセンデンの無線局によるものだが、これは長波放送だった。
以後、世界各地で試験的なものが行われるが、商業放送として最初に免許を受けたのはウェスティングハウス電気製造会社が1920年11月2日にペンシルベニア州ピッツバーグで放送を開始したで、同社の無線技術者フランク・コンラッドが設計した。これは中波放送であり、初の民間放送でもある。
国際電気通信連合（ITU）は、放送用として526.5 - 1606.5kHzを分配している。周波数は、第1地域（アフリカ・ヨーロッパ）、第3地域（アジア・オセアニア（米国のハワイは除く））では531 - 1602kHzの9kHz間隔で9の倍数（例：1134kHz（東京・文化放送）→1143kHz（京都・KBS京都））、第2地域（アメリカ大陸（北アメリカ・南アメリカ）とハワイ）では530 - 1600kHzの10kHz間隔である。従前は全地域が10kHz間隔で、1978年11月23日国際協定時0時から9kHz間隔となった。日本では国際協定時の前日20時から24時に相当する5時から9時までは名目上は「試験電波」扱いとして放送した。
また、地域により差異はあるが2300 - 2498kHzの範囲は放送用を含めた用途に分配しており、赤道近辺の熱帯地域において周波数間隔5kHzで国内放送に用いられる。俗にトロピカルバンドと呼ばれ、中波であるが短波放送に分類されるのが通例である。これは低周波数では空電によるノイズが多いための措置であり、日本では放送用に割り当てられていない。
中波は、昼間は電離層の下部（D層）に吸収されるため長距離には届かないが、夜間はD層が消失しE層からの反射が届くので、遠方の放送が聞けるようになる反面混信が激しくなる欠点がある。実際に、日本でも地域によっては夜間は韓国や中国の放送の混信のため聞きづらくなる国内局もある（このように韓国や中国の電波が日本に届くため、KBSワールドラジオや中国国際放送の日本向け日本語放送で、時間帯によっては中波で放送している）。また日本でヨーロッパやアフリカの放送が受信できたり、逆にヨーロッパで日本の放送が受信できることもある。
伝送周波数の帯域幅が狭く（占有周波数帯幅の許容値は15kHz）、FM放送に比べて低音質である。また、変調方式の特性としてノイズ等に耐性が弱い。特に送信所から遠い場所、一部の家電品の近くや雷発生時に起きやすい。これは同じAMによる長波・短波放送も同様である。そのため、スポーツ実況中継・ニュース・交通情報などの情報を提供するような生番組やトーク番組が主に放送されている。
受信機の回路構成が単純で済み、電波が減衰し音質は悪くなるが、送信所から遠方の地域でも聴取可能であるため、高額な設備投資や維持が出来ないような発展途上国でも標準的に利用されている（超短波は遠方まで届きにくく、近傍に大出力の送信所がある場合には、弱いFM波は完全に抑圧されてしまうのが欠点）。一方で、古い設備が使用され続けており、多くの放送局では設備更新を行う必要がある。先進国ではFM放送の受信機も中波放送と同程度に普及しており、FM放送はノイズ混入が少ないため音質が明瞭である事などを理由に、設備更新の際に中波放送からFM放送に転換する放送局もある。
また、FM放送でサイマル放送することもあり、日本ではFM補完放送または受信障害対策中継放送（通称ギャップフィラー）による。
一部の国では、位相変調を用いたステレオ放送、デジタル化対応が行われている。詳細はAMステレオ放送およびデジタルラジオ#放送技術の規格を参照。
略史にも見るようにかつて法令上は、単に放送または標準放送と呼ばれていた。無線電信法下の時代はもちろん、電波法制定時であっても国内放送で実用されていたのは、中波放送のみだったからである。
地上基幹放送として日本放送協会（NHK）と民間放送事業者（民放）が国内放送を実施している。
これらの事業者は特定地上基幹放送事業者である
放送対象地域による区分としては、一道県内（一部は二府県内）を対象とする県域放送と三以上の都府県を対象とする広域放送がある。但し、隣県の県域放送が受信できる県は珍しいものではなく、広域放送の地域並みまたはそれ以上の数の放送が受信できる県も、青森県、静岡県、香川県、徳島県、山口県、佐賀県など多数ある。
呼出符号（コールサイン）は、NHKラジオ第1放送がJO*K、JO*G、JO*P、JO*Q、NHKラジオ第2放送がJO*B、JO*C、JO*D、JO*Z（一部はマルチメディア放送や実用化試験局に指定）。民放の親局はJO*R、JO*F（一部はテレビジョン放送単営局に指定）である。このほかに民放の中継局にはJO*O、JO*E、JO*W（一部は外国語放送局に指定）、JO*L、JO*M、JO*N、JO*S（JO*L、JO*M、JO*Sの一部はテレビ単営局に指定）が指定されている（「*」は英字）。呼出符号を持つ中継局では、親局とは別に独自の番組を放送したり、CMを独自のものに差し替えることもある。
ステレオ放送は、NHKが試験放送に留まり一部民放のみの実施であったことやFM放送に比べ音質が劣ること、放送設備や受信機にコストがかかることなどから普及せず、設備更新に伴い廃止する事業者が続出している。デジタル化は行われていないが、地上デジタル音声放送（ISDB-T方式）の試験放送で一部の局のサイマル放送が行われたことはある。
上述のように混信やノイズに弱いところから、ケーブルテレビや東海道・山陽新幹線の車両内などではFM放送波に周波数変換して再送信するのが通例である。
但し、都営地下鉄や札幌ドーム、地下街や道路トンネルなどの遮蔽された空間では高周波利用設備により周波数変換することなくできる。
これについてはミニFMを参照。この他、国内線の一部の航空機内でもラジオ第1放送が再送信される。
特殊なものとして特定者に向けた放送と称するものがあるが、これらは電波法令上は特別業務の局による同報通信であり、地上基幹放送局による地上基幹放送ではない。
また、放送法令上の放送でもない。
その他、かつて海上保安庁は灯台などの航路標識事務所から船舶気象通報（通称灯台放送）を送信していた。
海事関係の同報通信の内、1600kHz台のものは放送周波数帯の直上にあるため、バリコンを用いたラジオなら旧式のものでは可変範囲の余裕にあり受信できたが、現行機種ではソニーなどの一部のものに限られる。
全搬送波単側波帯（電波型式はH3E）の上側波帯（USB）で送信しており、周波数は上側波帯で指定されるので一般的なラジオでは（1.5kHz低い）搬送波周波数に同調して受信する。
モールス信号も同様（電波型式はA2A）でBFOなしのラジオでも受信できる。
詳細はラジオ#歴史を参照。
1920年春、ウェスティングハウス電気製造会社の技術者フランク・コンラッドが実験局8XK（中波1200kHz, 100W）で放送実験したものが母体となり、同年11月2日に世界初の商業中波ラジオ局KDKAが誕生した。
米国では、連邦通信委員会規則（FCC Rules and Regulations）97条（Part97） 「Radio Broadcast Services」の中の、Subpart A 「AM Broadcast Stations」が中波放送を規定している。