被曝
被曝（ひばく、radiation exposure）とは、人体が放射線にさらされることを言う。「曝」が常用漢字でないことから「被ばく」とも表記される。
被曝は、放射線を受ける形態が外部被曝か内部被曝かでその防護方法が大きく異なる。
放射線の歴史は1895年のヴィルヘルム・コンラート・レントゲンの X 線の発見に始まるが、放射線の利用とともに、人体が放射線を浴びること、被曝（radiation exposure）によって様々な放射線障害が発生することが徐々に認識されていった。
原子爆弾など戦争兵器にも用いられ、健康被害をもたらす放射線被曝はできる限り避けねばならない、しかしながら、放射線治療などに用いられる放射線技術は大きな利益をもたらす技術である。そこで、放射線技術による利益を享受しつつ、被曝に伴う放射線障害を防止することを目的とした放射線防護（radiation protection）の概念が、放射線障害の認識と共に発達してきた。今日においては以下の目標が掲げられている。
放射線防護にあたって最も重要であるのは放射線源から被曝を受ける形態であり、次の二つに分類される。
点放射線源からの外部被曝の場合、最も単純な防護方策はその点線源との距離を大きく取ることであるが、同じ被曝でも空気中に放射性物質が拡散してしまい吸引による内部被曝が疑われる場合は、放射線防護策としては全く異なる方法（マスクの着用など）を取らなくてはならない。
放射線防護策を検討・実施するにあたって場所の放射線量および被曝をしている個人の線量を計測（モニタリング）することは重要である。
放射線防護を行う（確率的影響の発生リスクを人々が容認可能なレベルに抑える）にあたって基本的尺度となる線量概念が実効線量（単位：シーベルト、記号：Sv）であり、個々人の被曝した実効線量は、定められた実効線量限度以下に抑えられる。
なお、低線量の放射線被曝による健康被害については各種議論がある。
放射線は、放射線物質（放射線源）あるいは放射線発生装置より発生する。放射線源が密封線源の場合、被曝は身体の外部からの被曝である外部被曝（external exposure）だけであるが、非密封線源の場合、外部被曝に加えて身体の内部に放射線物質が入り込むことによる被曝である内部被曝（internal exposure）も考慮しなくてはならない。
外部被曝として問題になる線種はガンマ線、X線、ベータ線、中性子線で、これら放射線を防護する方法には次の三つがある。
放射性物質が空気中などに拡散して存在している場合、その放射性物質が体内に入り込むことによる内部被曝の恐れが生じる。そのため、内部被曝については放射性物質を体内に取り込まないような防護が基本となる。体内に取り込まれる経路としては、次の三つがある。
内部被曝をした場合、すなわち一度体内に放射性物質が取り込まれた場合、その取り込まれた放射性物質を除くには、物理的減少（放射性崩壊）と共に生体機能の代謝による排出を待つよりほかない。その場合、物質により放射性物質としての半減期に生物学的な半減期が加わるために、内部被爆の線量の計算には多くの困難がある。
体内に取り込まれた放射性物質がどのように振舞うか（体内のどの部位に沈着するか）は、その元素の化学的性質によって異なる。たとえばヨウ素131は吸気から、皮膚から、食事や飲水からなど多くの経路で内部被爆の推定には難しさがある。
ヨウ素は選択的に甲状腺に取り込まれ沈着する。甲状腺には多くのサイログロブリンの蓄積があり、それがヨウ素と結合している量も変動が大きい。たとえば海産物を多く摂取する日本人の場合はヨウ素の飽和量が高いといわれるが、大陸の住人はヨウ素の飽和度が低いといわえる。このように、甲状腺に蓄積するヨウ素131の量については、被爆にいたる経路が複数であること、また甲状腺のヨウ素の飽和度などにも個人差があり、また内部被爆の影響が長時間にわたると考えられる。このため、多くの仮定と推定により50年間にわたる生体の内部被爆量を預託等価線量として推定するが、その算出には多くの議論がある。
したがって内部被爆防護の立場では、最初に飛散するヨウ素131が住人に到達する前のなるべく早い段階でヨウ素剤を投与し、甲状腺のヨウ素飽和度をあげて、ヨウ素131の蓄積を減らすことが最も重要である。このために原子量発電所の近傍や作業にあたる自治体、警察、軍隊組織などにヨウ素剤の蓄積されているが、わが国では住民にあらかじめ配布されていないので、原子量発電所の事故などの混乱時に短時間にヨウ素剤を配布することが困難であるとの指摘がある。アルカリ土類金属であるストロンチウムは骨中の同じくアルカリ土類金属であるカルシウムと置き換わって体内に蓄積することが知られている。一方で、カリウムやセシウムは水に溶け込み全身の細胞内に広がる。このように、放射性物質の種類によって体内に摂取された後に存在する場所が変わる。
人工的に発生させた放射線（人工放射線）は人間の諸活動に伴って発生する放射線であり、全ての被曝が放射線防護の対象となる。そこで、放射線被曝を伴う行為を導入・実施などする際は、放射線防護の目標達成のため放射線防護体系（system of radiological protection）
の三原則を遵守する必要がある。
さらに、モニタリング（monitoring）により、放射線源、環境および個人の管理が厳重に行われていることを確認しなければならない。
なお、人工放射線の対として、地球誕生以来生活環境に存在している放射性同位元素からの大地放射線と宇宙からの放射線である宇宙放射線を合わせて自然放射線と呼ぶ。自然放射線による被曝により、人々は実効線量で世界平均合計年間2,400 μSv（=2.4 mSv）前後の被曝を受けているとされるが、自然放射線による被曝は人為的にコントロールすることができないために放射線防護の対象から外されている（規制除外）。
被曝は、線源-環境-人が相互に関わり合う中で生じることから、防護措置も1線源管理、2環境管理、3個人管理の三つに分類される。このうち線源管理が最も効果が大きく、防護策を講ずる上で最も優先させるべきである。
さらに、各管理に対応した以下のモニタリング概念が存在する。
放射線防護の観点から被曝の対象は医療被曝、職業被曝、公衆被曝の三つに分類される。
放射線業務従事者または放射線診療従事者が、業務の過程で受ける被曝を職業被曝（occupational exposure）と呼ぶ
。職業被曝に対する防護の責任は、事業者と作業者自身にあり、職業被曝をする人々は被曝管理、健康管理、定期的な教育・訓練を受けることなどが義務づけられている。被曝線量に対しては、法令で線量限度が決められており、放射線業務従事者はサーベイメーターなどを装着し、線量限度を超えないようにしなければならない。
職業被曝、医療被曝以外の被曝、すなわち、原子力・放射線利用に伴う一般の人々の被曝（例えば原子力施設の周辺の住民の被曝など）を公衆被曝（public exposure）と呼ぶ。公衆被曝に対する防護の責任は、公衆被曝をもたらす放射線源を利用する事業者にあるが、職業被曝とは異なり、公衆の構成員の一人ひとりを管理（個人被曝管理）することは実態として難しいため、公衆の放射線安全が確保されていることは、線源モニタリングと環境モニタリングによって確認される。つまり、公衆被曝では基本的に個人モニタリングは行なわれない。
医療の現場における、患者への病気の治療を目的とした意図的な放射線照射による被曝を医療被曝（medical exposure）と呼ぶ。医療被曝に対する防護の責任は、事業者（施設の責任者）および実際に放射線診療に関わる医師と診療放射線技師等によって行なわれる。
医療被曝には、職業被曝や公衆被曝に適用される線量限度は存在せず、線量は防護量である等価線量・実効線量（単位：シーベルト[Sv]）ではなく全て吸収線量（単位：グレイ[Gy]）で表される。さらに、法律で規制される被曝限度には、医療被曝によるものは含まれない。
被曝のおそれのある場所は放射線管理区域に指定され、厳密に管理される。さらに、放射性物質の付着や内部被曝のおそれがある区域は「汚染のおそれのある管理区域」（その他は「汚染のおそれのない管理区域」）として、防護服を着用するなどの汚染防止策が採られる。
また、業務上放射線を扱うため被曝のおそれがある労働者については年間等の被曝線量に限度が設けられており、これを超えて従業することは国際放射線防護委員会の勧告に基づいた放射線障害防止法、電離放射線障害防止規則、人事院規則10-5、医療法施行規則等により多重規制されている。
管理区域に立ち入らない一般公衆の被曝線量限度は、これらの法令による放射線管理区域等からの漏洩放射線線量率や、放出される放射性同位元素濃度の規制により放射線業務に従事する者の限度より遥かに低く抑えられるように義務付けられている。
チェルノブイリ原子力発電所事故を契機に、輸入食品内における放射能の暫定限度が370 Bq/kg（セシウム134+セシウム137の合計値）に設定され、これを超える食品は日本に輸入することができない。
福島第一原子力発電所事故後の暫定基準値（ざんていきじゅんち）については食品に含まれる放射能に関する暫定規制値の項目を参照。
上記の被曝のうち、特に核兵器による被曝や、核実験また「原子力の平和的利用」として開発と設置が進められてきた原子力発電などの原子力事故を受けて、放射性物質による被曝および被曝のリスクも含めて、これまでに世界規模で反核運動が行われてきた。
日本では第五福竜丸被爆事件を契機に安井郁(やすいかおる）が原水爆禁止運動を組織化し、1955年に原水爆禁止日本協議会を設立した。以降、大規模な事故や事件に応じて、様々な反核運動や原子力撤廃運動が展開した。2011年の福島第一原子力発電所事故を受けて、様々な運動が展開している（福島第一原子力発電所事故の影響を参照）
※各運動団体、運動の歴史、また各界による発言や対応などについては反核運動および原子力撤廃を参照のこと。