フジ (チェーンストア)
株式会社フジ（）は、愛媛県をはじめとする四国4県および広島県・山口県に店舗を展開するショッピングセンターチェーンである。愛媛県松山市に本社を置く。東証一部上場（証券コード8278）。
1967年（昭和42年）9月12日、広島市に本拠を置く、繊維卸売業の十和（後のアスティ、法人格はヨンドシーホールディングス）の小売り部門として、全額出資で愛媛県松山市湊町に設立した（フジ1号店、宇和島店の開店は同年10月6日）。広島市の会社が、あえて愛媛県に出店した理由は、親会社の十和が広島を中心にして中国地方に約2,000店の取引先があり、中国地方で小売業を行った場合に不安と不振を与える可能性があったこと。また、十和の商圏外で比較的輸送に有利な場所として、あえて愛媛県への出店になった。なお、現在もアスティはフジの筆頭株主（アスティの持株会社であるヨンドシーHDの持分法適用会社）であるとともに、フジもヨンドシーHDの筆頭株主であるという、事実上の株式持ち合いの関係にある。
フジの中国地方への本格進出は1980年代以降で、その方針は1978年（昭和53年）に決定したが、大手スーパーの進出で経営不振になっていた福山のスーパー『くらや』の支援として、フジ・十和・くらや共同出資で『ニューくらや』を設立し運営するなど、親会社の問屋と小売業に進出しようとする微妙な立場での中国地方での営業も行っている。
2018年（平成30年）2月現在、複数の店舗ブランド名（後述）で96店舗（愛媛県49、広島県21、山口県9、高知県8、香川県4、徳島県5）を展開する。本社所在地は基幹店舗の一つであるフジグラン松山と同一地番で、本部ビルはフジグラン松山と伊予鉄道大手町線を挟んだ反対側にある。
2018年（平成30年）10月12日に、イオン株式会社と資本・業務提携を締結。イオンは2019年（平成31年）2月までにフジ株式の15%を取得する他、フジは2019年（平成31年）3月までにマックスバリュ西日本株式会社株式の一部をイオンから取得する予定。
なお、神奈川県、東京都のスーパーマーケットチェーン「フジ」は富士シティオによる運営であり、両者の間に資本関係等は全くない。
フジの展開する店舗には、複数のブランドが存在しており、別名の商業施設内に展開する店舗ブランドもあるため、構成がやや複雑になっている。店舗の詳細は公式サイトの店舗情報を参照のこと。
以上2業態は2018年3月の企業ロゴ及び、「フジ」店舗のロゴマーク変更後も従来のロゴマークを継続使用していたが、同年7月から、広告・ホームページ上で既存ロゴの一部(店舗ブランド名部分)を新ロゴ仕様にしたロゴマークの使用を開始した。
また、完全子会社のフジマートでは、ピュアークックの店舗名で運営している。
平成22年2月期 決算・参考資料による。平成23年2月期（2011年〈平成23年〉4月発表分）以降は店舗別のデータは公表されていない。核テナント以外の主な併設テナントについて記す。
この他、ファストフード・英会話教室・理髪店や美容院も入居している店舗や、滞在型リゾート温泉（見奈良温泉 利楽）、アウトレットモールが併設されている店舗もある。
また、同ショッピングセンター周辺には大手家電量販店（コジマ・エディオンなど）等も並んでいる。中には重信や松前のように店舗内、あるいは駐車場敷地内に店舗を設営する場合も見られる。そのうちフジグラン三原にあるエディオンはフジがエディオンのフランチャイズとして運営している。また、その影響か一部のグラン（松山・重信・松前・新居浜など）では家電売り場の極端な縮小（いわゆる白物家電やAV機器などは全くなく、電池や蛍光灯、プリンターインク等の消耗品やこたつやファンヒーター、扇風機と言ったその時々のシーズンもの、オーブンなどの小型調理家電程度しか置かないこともあり、インク他プリンター関連に至っては文具扱い）が見られるようになった。1987年から26年に渡って自社発行のポイントカード「エフカード」を発行していた（エフとは、フジの頭文字Fから）。
2013年3月より新カード｢エフカ｣への移行が行われ、同年8月をもって旧カードのサービスを終了した。(移行が行われなかった場合、ポイントは消滅している。)
新旧共に一般的なクレジットカードの大きさ・厚みのプラスティックカードである。
2013年3月1日よりエフカードに変わる、｢エフカ」という電子マネーがついたカードを発行。電子マネーの名は「エフカマネー」。内容に関してはエフカードに準ずるが、エフカマネーでの購入200円（税抜き）ごとにボーナスポイントが付くようになっている（例えば税8%込みで216円のものを買ったとして、還元が現金払いなら2ポイントの所がエフカマネー払いなら3ポイントとなる）。
2018年秋に自社クレジット(青いエフカクレジット)が廃止になり、クレジット機能付きはゴールド(※カードの色がゴールドと言うだけで、ゴールドカードではない)のMasterCardのみとなった。なお、かつては｢いわゆる一般的なクレジットカード｣機能付きのカードをVISA/JCBから選ぶことができた。
2013年8月まで使用できたカード。
現金払い時専用のポイント加算カードと、フジ店舗内、及び近隣のエフカード加盟店（ガソリンスタンドなど）でのみクレジット払いやキャッシングが可能なカード（いわゆるハウスカード。18歳以上限定）がある。両者ともに2年に100円の会費が必要である。クレジット機能付の返済については通常の銀行口座自動引き落とし以外にも、店頭での持参払いも可能である。
さらに、2006年11月にはJCBブランドのついた「fjカード」も発行されるようになった。但しハウスカードとは異なり、こちらはフジ店内でクレジット払いをした場合はエフポイントが付かず、他のクレジット加盟店と同率（同様の提携カードの多くとは違って優遇はない）でOkiDokiポイントが付与される。fjカードを提示した上で現金払いをすれば、割引ポイントが付与される。
また、年会費は無料で中学生・高校生専用の「エフカード・ジュニア」というカードもあったが、エフカ移行時に廃止された。
購入額100円（税抜き）ごとに「割引ポイント」1ポイントが付与され、500ポイント毎に税込み500円の買い物ができる「割引ポイント券」が発行される（お釣りが出ないので500円以上の買い物時に使用するよう推奨されている）。割引ポイントの有効期限はかつてはなかったが、2017年現在は有効期限（発行日の6ヶ月後の月末）が存在する。なお、2000年から2007年までは毎年3月1日から翌年2月末日までの買い物額に応じた「ポイントアップサービス」を行っていたが終了している。
通常は100円で1ポイントだが、ほぼ毎週日曜日には「5倍デー」、毎月1・2日の「1・2祭」、毎月14日〜18日の「月の中市」などでポイント5倍キャンペーンを実施（食料品以外の多く、さらに食料品においても特定のジャンルではたまに10倍もある）している。2007年の旧サービス終了までは、プラス4ポイント（衣料・電機などはたまに9ポイントもある）をプラスするセールを実施していた。
2002年頃までは「ポイント券」を使用した部分にも再度ポイントが付与される、いわゆる「複利方式」で運用されていたが、その後は付与されなくなった。
2007年末頃からレジ袋を辞退すると「エコポイント」として3ポイントが加算されるようになった。但し新居浜市内にある店舗の食品スーパー部門は、同市商工会議所等と締結した「レジ袋削減に関する協定」により、2009年6月からレジ袋の無料配布を中止しており、この制度が適用されない。
株式会社フジマートは、広島県廿日市市に本社を置く企業で、フジの100％子会社。
フジがスーパーふじおかの展開していた12店舗のうち10店舗を買収することを発表した後、2012年11月にスーパーふじおかの会社分割によってその10店舗を継承し、設立された。「ピュアークック」の店舗ブランドで広島市･廿日市市･府中町に食品スーパーを展開している。「ピュアークック」という店舗ブランドは「スーパーふじおか」時代のものをそのまま使用している。
なお、群馬県を中心にフレッシュコーポレーションが運営している同名の店舗（詳細は会社記事を参照）や、かつて大阪府豊中市で同業をチェーン展開していた同名の会社とは無関係である。広島市
廿日市市
府中町
株式会社エービーシーは、かつて愛媛県松山市勝山町に本社を置き、スーパーマーケットなどを展開していた企業。オール日本スーパーマーケット協会（AJS）に加盟していた。
株式会社フジマート四国（フジマートしこく）は、愛媛県松山市勝山町に本社を置くスーパーマーケット。フジの子会社。
株式会社エービーシーは愛媛県松山市内で食品スーパーの「スーパーABC」・「スーパーZ」・酒店「お酒のバッカス」を6店舗展開していたが、近年の個人消費の低迷や小売業の競争激化等で経営環境が悪化。2014年にフジに対して事業立て直しの協力を要請した。
7月7日にフジと事業譲渡等で基本合意契約を締結。エービーシーの運営する5店舗の営業権をフジが新設する「フジマート四国」に、不動産をフジの子会社の西南企画に譲渡し、9月1日より新会社による事業を開始する予定である。フジはエービーシーの店舗と店舗名をそのまま使用するほか、従業員136人も継続雇用する方針である。8月31日にエービーシー･スーパーゼットでの営業を終了し、9月1日よりフジマート四国により営業を開始した。
株式会社フジマート四国は愛媛県松山市の食品スーパー「エービーシー」とその関連会社のスーパーゼットの店舗全5店舗を継承し、食品スーパーを展開している。なお、エービーシー･スーパーゼットから譲渡を受けた店舗の土地・建物等はフジのグループ会社の西南企画が引き継ぎ、全従業員･在庫等をフジマート四国が引き受けている。
フジマート四国への譲渡後も店舗の屋号は変更されず、「スーパーABC」のままとなっている。
かつて存在した店舗
株式会社フジデリカ・クオリティ（ふじでりか・くおりてぃ）は、愛媛県松山市に本社を置く株式会社フジの子会社である。惣菜･デリカ商品などの製造･販売等を行っている。
前項以外のグループ会社は以下のとおり。