暖冬
暖冬（だんとう）とは平年（1981 - 2010年の平均）に比べて気温の高い冬のことである。気象庁による3階級表現で12月から2月の平均気温が「高い」に該当した場合の冬をいう。従って3ヶ月平均気温が高い"暖冬"であっても、気温の変化が少なく平年より高い状態が続く年がある一方、暖波で平年より著しい高温になったり一時的に大寒波が来て低温になる変化の激しい年もあるなど、単に暖冬といっても年ごとにその気温の変化は多種多様である。暖冬による影響は、農産物の生産増減、少雪による水資源の不足、冬物衣料や暖房器具の売れ行き不振など経済活動に大きな影響をもたらす。以下は特に断り書きのない限り、日本の事例について記述する。
暖冬の直接的な原因は冬型の気圧配置が長続きせず、北極圏やシベリアの寒気団が日本列島上空に流れ込む現象が一時的あるいは全く発生しないことによる。また、エルニーニョ現象が発生すると暖冬傾向になりやすいと考えられているがラニーニャ現象が発生した年でも暖冬となることも（1989年、1999年など）あり、その関連性はよくわかっていない。反対に1977年のようにエルニーニョ現象が発生していたが寒冬になった年もある。地球規模の気候変動や地球温暖化との関連で長期的に暖冬傾向が強まるとの考えもある。
なお暖冬年は少雪となると思われやすいが、年によっては降雪量が平年を上回ることがあり、寒冬年の降雪量を上回る事すらあるため必ずしも降雪量が平年を下回るとは限らない。特に北海道では暖冬の年は気温が高いため、パウダースノーにならず湿った雪の影響で積雪量が多くなることがある。また日本列島の南海上を東進する南岸低気圧の通過が増加するため、冬型の気圧配置で積雪することが殆どない関東地方などの太平洋側で降雪量が増加することがある。特に1998年はその典型である。また、北海道東部やオホーツク海側の大雪は暖冬の年に起こりやすい現象である。
日本では1987年から1995年にかけて暖冬年が続くようになりそれまで頻繁に訪れていた寒冬年が激減し、1996年が並冬になるまで9年間連続で暖冬が続いた（現在の平年値では1994年や1995年は並冬になっている）。特に1987年12月下旬 - 1988年1月、1989年、1990年の2月と12月、1991年の北日本、1992年、1993年、1998年2月は記録的な暖冬であったためマスメディア等から「暖冬異変」と言われたほどであった。1998年頃からは北日本の暖冬傾向は鈍化し2001年、2003年、2006年が寒冬、1998年、1999年、2000年、2005年が並冬になる等、北日本では暖冬年も多いが周期的に寒冬・並冬年も現れるようになった。しかし、2007年、2009年は1990年代前半の記録に匹敵、もしくはそれを上回るほどの記録的大暖になった。東日本と西日本、南西諸島では1990年代ほどの暖冬ではないが依然として暖冬年が多い傾向にある。2000年代では2000年1月、2002年1・2月、2004年2月及び12月、2007年（特に2月）、2009年（特に2月）、が記録的暖冬となり特に2007年は積雪のほとんどない北日本のスキー場などがマスメディアにより度々報道された。しかしながら、2010年以降は暖冬傾向が弱まっているように見受けられる。2011年は全国平均で平年並み（北日本で高温、西日本以南で低温）になり、2012・2013年・2018年は3ヶ月連続で低温になった。1月および西日本に限れば2011年から5年連続で低温が続いた。一方、2016年は1990年代前半および2007年に匹敵するような暖冬だったたが、全体的に寒冬が多く2010年代に入って高温記録が続出している夏や秋とは対照的である。
この暖冬の要因は地球温暖化と太陽活動が関わっているとされるが地球温暖化と太陽活動だけで全てが説明できる訳ではなく、はっきりとした原因はわかっていない。近年では北極の寒気を周期的に蓄積と放出を繰り返す北極振動（AO）や北大西洋振動（NAO）の関連性も指摘されているが両者の周期性は複雑であるため、現在でも詳しい事は解明されていない。その他、日本海の水温の上昇、太平洋高気圧の勢力の強さ、偏西風の変化、東方海上高度などが暖冬を図る目安となっている。
主に日本の気温統計に使われる古くからの観測が行われてきた気象台（気象官署）や測候所（特別地域気象観測所）の観測地点では、観測開始された当時（明治〜昭和初期）の露場の周辺環境は当初は比較的緑地の多い場所であったものの次第に都市化によって周囲の観測環境は様変わりし、緑地が消え周辺の環境が著しく人工的な熱に影響されるようになった。すると都市化により最も影響を受けるのが冬場の最低気温であり、その大幅な上昇が平均気温を引き上げているとの指摘もある。特に札幌市や旭川市、帯広市、盛岡市などの北日本の内陸の観測地点においては非常に顕著である。また近年になり、これらの観測地点が合理化から建て替えなどにより新たに新設された合同庁舎と同じ場所に移転するケースが増えており、岡山市、広島市、神戸市や金沢市など、合同庁舎の立地利便性などから人工熱の影響を強く受ける市街地中心部へ、または内陸部から海岸部への移転例も非常に増えている。これらのことがより一層、特に冬場の平均気温の上昇に大きく影響しているとも言われている。さらに露場周辺環境の悪化も指摘されており、地域全体の都市化とは別に露場近隣にビルが建つことや庁舎の建て替えなどにより陽だまり効果が発生し冬季の気温低下の妨げになっている観測地点が増えているとの研究もある。さらに雪国では現代になり迅速な除雪が進んだことにより、積雪効果による気温低下を妨げ熱伝導による最低気温の上昇傾向が著しく表れているとの指摘もある。実際、北日本の積雪都市ほど冬季温暖化が著しくなっている。
これらのことから地球温暖化による影響に加えて都市化や観測環境の悪化により暖冬傾向により一層拍車をかけているともいえ、比較的郊外に設置されていることが多いアメダスと市街地にある気象台の最低気温の差異から読み取れることができる。近年、寒波に覆われると気象台や測候所の最低気温とアメダス地点の差が非常に大きくなっている。それほど気温が下がらない官署や測候所に比べ郊外や周囲に緑地が確保された付近のアメダス地点は放射冷却などにより最低気温が一段と下がる傾向にあり、冬場は同じ地域の中でも特に官署が飛びぬけて気温が高いことが多い。また、その官署の気温をその地域の代表的な天気予報の予想気温として発表するため多くの住民の実態とはかけ離れた例も多くなっている。ただ多くの日本人はその地域の気温は人工熱な影響の非常に強い市街地で測るものと思っており、内陸や郊外や緑地にアメダスが設置されている場合、表示される冬季の気温が低いために自治体から苦情が来ることが多い。しかし、逆のケースはほとんどない。
また、海外の都市では気象観測地点は緑地や郊外の空港などで行われているケースが多く比較的観測環境に良好な環境にある一方、日本の場合は統計切断を防ぐためにそのまま市街地での観測が中心なのでより一層、実態以上に暖冬傾向に拍車をかけているという説もある。
直接的には白菜、大根などの冬野菜の生育が早まり供給過剰になることがある。これは価格の下落につながり廃棄処分になることもある。一方、ハウス栽培等での燃料代が少なくて済むメリットもある。中期的には少雪により春以降の農業用水不足が稲作などに悪い影響を与える可能性がある。また一般に暖冬は夏の不作をもたらすとされ、昔から農家にとっては歓迎されない出来事とされている。
暖房に必要なエネルギーが少なくて済むメリットがある一方、冬物衣料の売れ行きが不振になったり雪や氷を観光資源とする観光産業が打撃を受ける。またスキーなどのウィンタースポーツが雪不足のため不振になったり、競技の開催が延期や中止となるなどのデメリットも大きい。
クマなど本来冬眠する動物が冬眠しない、冬眠から覚めるのが早くなるなどの影響がある。えさを求めて人家付近に出没し危害を加えること、それに伴い多くの頭数が駆除されることによって生態系への悪影響が出ることも懸念される。
熱帯系の外来生物など、本来冬の低温を生き延びれない生物が春まで生存し繁殖するようになることにより生態系のバランスが崩れる。場合によっては人間の生活や健康にも害を及ぼす恐れがある。温暖化が進んで寒い冬がなくなると、マラリアや西ナイル熱などの熱帯性の感染症が日本で流行することも懸念されている。前述の通り、気象学的には冬の期間は12月から2月にかけての3か月間を差し2つの年をまたぐため本項でも1シーズンを2つの年で記述する（例：「1948 - 1949年」と記載される場合、1948年12月から1949年2月にかけての冬を表す）。
2016 - 2017年上記の通り、西暦で1の位が9の年は暖冬になる確率が高いことがわかる。1949年以来1の位が9の年は毎回暖冬になっている。どの年も全国平均で平年を0.35-1.32℃上回っており、特に1949年、1979年、1989年、2009年が著しかった。この原因ははっきり分かっていないが、約10年ごとの周期で、暖冬になりやすいメカニズムが働いている可能性もある。
出典：日本の地域平均気候データ、季節の地域平均気候表・気象庁、気象庁｜日本の季節平均気温偏差
平均気温に用いられる気象官署17地点
上記のように暖冬年が増えるにしたがって、10年ごとに更新される平年値は上昇しつつある。実際、2011年5月より使用開始となった新平年値（1981 - 2010年）では冬季における平均気温は特に2月を中心に各地で上昇した。旧旧平年値との差はさらに広がりをみせており、平年値そのものが上昇することによって、平年値との偏差のみによる比較は意味をさなくなる恐れがある（1990年代の平年値との偏差では暖冬とされていたものが、新平年値では寒冬とされる可能性がある）。ただ、神戸や岡山、広島、大島、厳原などのように移転により急激に冬季の気温が急激に上昇した地点もあるので単純比較はできない。気象庁は17地点（網走、根室、寿都、山形、石巻、伏木、長野、水戸、飯田、銚子、境、浜田、彦根、宮崎、多度津、名瀬、石垣島）を都市化の影響の少ない地点として日本の平均気温算出に使っているが、それらの地点でも上昇していることが分かるなど単に冬季の平均気温上昇は都市化・ヒートアイランド化だけが要因とは言えない。
しかし、最低気温の上昇率が平均気温の上昇の主要な原因となっているのは明白であり、温暖化に加えて気象観測露場周辺の環境の変化、つまり都市化により放射冷却が軽減（ヒートアイランド）されていることが最も強く影響している。特に旭川、札幌、帯広、釧路、盛岡、宇都宮などの北日本や東日本の寒冷地の内陸部で非常に顕著に表れており、逆に寿都や宮古などの沿岸部の上昇率は小さい。一般に、観測開始時期が遅いために比較的気象観測に適した環境に設置されている傾向が強いアメダスよりも、古くからの観測が続けられていて、現在では周囲はほとんどが市街地になった官署で特に最低気温が下がりにくくなっている理由もここにある。近年は、老朽化や合理化などにより中心部に新設された合同庁舎などに付随して移されるケースも多く、移転後さらに冬季の気温が上昇している地点が多い。なお2013年度には、気象庁の虎の門への移転に伴い、現在の東京の気象観測の基準となっている大手町から、より気象環境に適した北の丸公園内に露場を移転し、2014年度から東京の正式な観測地となる予定である。これは、移転先の虎の門に露場を移すことが不可能であるからの措置であり、市街地から公園・緑地内への移転は官署の中では例外的と言える。
ストーブリーグでは時期になぞらえて、選手側にとって有利な契約更改を「暖冬」と表現することがある。