モバイルアプリケーション
モバイルアプリケーション（）とはスマートフォン、タブレットコンピュータ、その他携帯端末で動作するように設計されたコンピュータプログラム。
「携帯アプリ」「スマホアプリ」あるいは単に「アプリ」と略されることも多い。
2008年から登場していて、App Store、Google Play、Windows Phone Store、BlackBerry App Worldのように基本的にモバイルオペレーティングシステムメーカーが運営するアプリケーション配信プラットフォームを通じて利用するのが一般的である。
有料で配信されるのもあれば、無料（基本プレイ無料）で配信されるアプリケーションもある。一般に、プラットフォームからiPhone、BlackBerry、Android端末、Windows Phoneといった目的の端末にダウンロードするが、ラップトップやデスクトップコンピュータにもダウンロードできるアプリケーションも存在する。
一般的にアプリケーション価格の30%ほどは「手数料」などの名目で配信元（iTunesなど）に渡り、残りはアプリケーション作者に配分される。平均的なスマートフォンユーザー数によって同じアプリケーションでもiPhone、Android、BlackBerry 10といった端末で価格が異なることもある。
「app」という用語は「アプリケーションソフトウェア(application software)」の略称で、よく使われる言葉して定着していて、は2010年にこの用語をに選出した。2009年、技術コラムニストのはより新しいスマートフォンを初期の洗練されていないスマートフォンと区別する形で「アプリフォン(app phones)」と名づけている。
初期のモバイルアプリケーションは電子メール、、連絡先、株価情報、天気予報といった一般的に生産性や情報検索のためのアプリケーションが提供されていたが、ユーザーの需要拡大や開発ツールの機能が発達したことで、デスクトップ用アプリケーションソフトウェアパッケージで提供されている他のカテゴリのアプリケーションも提供されるようになった。アプリケーションの数や種類の増加により、幅広いレビューやお薦め、ブログ、雑誌、専用オンラインアプリケーション情報サービスといったキュレーションソースが出現するようになり、アプリケーションの探索が発達した。2014年には政府規制機関がアプリケーション、特に医療系アプリケーションを規制やキュレートする試みを始めた。
モバイルアプリケーションの利用は発達し続けていて、携帯電話ユーザーの間で利用が増え続けている。2012年5月、コムスコアによる研究によれば先の四半期の間においてモバイルユーザーの中でアプリケーションを使う人とブラウザで見る人の割合がそれぞれ51.1%と49.8%いう結果たった。また、研究者はモバイルアプリケーションの使用率がユーザーの場所と時間による環境と依存度が強く関係していることを発見した。
市場調査会社のガートナーによれば、2013年のアプリケーションダウンロード数が102億（うち91%が無料アプリケーション）で、売上高も2012年の18億ドルから44%増の26億ドルに達するとしている。さらにアプリケーション市場の成長により欧州連合でアプリケーションの売上高が10億ユーロを超えていて、欧州連合28カ国で529,000人の雇用を創出していると発表したアナリストもいる。
携帯端末対応アプリケーションの開発には対応させる端末の制約と特徴を考慮しなければならない。携帯端末の動作にはバッテリーが必須な上、搭載プロセッサはデスクトップコンピュータ用と比べて非力であるが、位置探知やカメラ機能が搭載されている。また、開発者は画面サイズ、ハードウェア仕様、モバイルソフトウェア間の激しい競争環境で試行錯誤しなければならず、プラットフォームごとに仕様を変更する必要もある。
さらに、モバイルアプリケーション開発には特化された統合開発環境を使用しなければならない。最初のテストはエミュレータを使用した開発環境で行い、次にフィールドテストを行う。エミュレータは携帯電話上でアプリケーションをテストするためのコストのかからない方法であり開発者が物理的なアクセスを行う必要はない。
開発プロセスの一環としてのモバイルユーザインタフェース(UI)設計もモバイルアプリケーションの製作にとって非常に重要である。モバイルUIは設計の概説として制約、環境、画面、入力、そして機動性を考えなければならない。ユーザーは端末とのやり取りに関して重要な点になることが多く、またインターフェースはソフトウェアとハードウェア両方のコンポーネントを伴っている。ユーザーはシステムを操作するために入力していて、端末による表示はシステムがユーザーの操作結果を指し示せるようにする。モバイルUIはユーザーの手に合わせた携帯端末の画面サイズなど限られたアテンションやフォームファクタによって制限される。また、モバイルUIコンテキストはユーザーがモバイルアプリケーション内でのやりとりから分かる位置やスケジューリングといったユーザーアクティビティからの合図を知らせている。全体的に、モバイルUIの目標は主に分かりやすくユーザーフレンドリーなインターフェースである。
モバイルUIやフロントエンドはエンタープライズシステムへのアクセスに対応するためにモバイルバックエンドに依存していて、モバイルバックエンドはデータのルーティング、セキュリティ、認証、権限付与、オフライン作業、サービスオーケストレーションを容易にしている。この機能はモバイルアプリケーションサーバ、Mobile Backend as a service (MBaaS)、SOAインフラストラクチャを含むミドルウェアコンポーネントの混合で対応している。
アプリケーションストア最大手はAndroid対応のGoogle PlayとiOS対応のApp Storeの2つである。
Google Play (旧称Android Market)とはAndroid端末に対応した全世界展開のオンラインソフトウェアストアでGoogleが手がけている。2008年10月にスタートした。
アップルによるiOS対応のApp Storeは2008年7月10日にスタート、2011年1月時点でダウンロード数が10億を突破した。同年6月6日時点で425,000本のアプリケーション数があり、約2億人のiOSユーザーがダウンロードした。アップルによる2012年のWorldwide Developers Conferenceにてティム・クックCEOはApp Storeには650,000本のアプリケーションがダウンロード可能なだけでなく、この日までに驚異的なことに30億ものアプリケーションがダウンロードされたと発言した。
Amazon AppstoreとはAndroidオペレーティングシステムに対応したアプリケーションストアの1つで2011年3月に3,800本のアプリケーションでオープンした。Amazon AppstoreのAndroidアプリケーションはBlackberry 10端末にも対応している。
BlackBerry WorldとはBlackBerry 10とBlackBerry OSに対応したアプリケーションストアで、2009年4月にBlackBerry App Worldとしてスタート、2011年2月時点でアプリ1本あたりの最大売上はアップルの6,480.00ドル、Android市場における1,200ドルよりも多い9,166.67ドルである。2011年7月、1日のダウンロード数が300万、総数で1億ダウンロードとそれぞれ突破している。2013年5月時点で120,000本以上のアプリケーションが入手可能だがBlackBerry 10はAndroidアプリケーションにも対応している。
ノキアのアプリケーションストアは2009年5月から全世界向けに開始された。2011年4月時点で、5万本配信されていて、8月時点で1日900万ダウンロードされていると発表した。2011年2月、Windows Phoneを主要OSとして対応することを発表した。2011年5月、10月にOvi製品群をノキアブランドにリブランドすることと、Ovi StoreをNokia Storeに改名する計画を発表。Nokia Storeは配信プラットフォームとして過去製品に対応しているが2014年1月に旧型であるSymbianとMeeGoに対応したアプリケーションの新規配信と更新の受付は終了している。
Windows Phone StoreとはマイクロソフトによるWindows Phoneに対応したプラットフォームで2010年10月に開始、120,000本以上のアプリケーションが利用可能である。
WindowsストアとはマイクロソフトによるWindows 8/Windows 10とWindows RTに対応したプラットフォームであり、Windows 8と互換性があると認証された従来のデスクトッププログラムにも対応してるが、主にタブレットやその他タッチパネル端末に対応したアプリケーションを主に配信しているが、未だにデスクトップコンピュータやラップトップのキーボードやマウスでも使用できるアプリケーションも配信されている）。
サムスン製端末に対応したアプリケーションストアは2009年9月にスタート、2011年10月時点でダウンロード数は1,000万を突破、現在125カ国でWindows Mobile、Android、Badaの端末に配信している。
モバイルアプリケーション管理(MAM)とは、社内で開発され一般利用可能なビジネス向けのモバイルアプリケーションのためにソフトウェアとサービスのプロビジョニングとアクセス制御を担当することで、BYODへの対策を取っている。もし従業員が自分の端末を企業の環境に持ち込んだ場合、モバイルアプリケーション管理は企業のIT技術者による必要なアプリケーションとコントロールアクセスのビジネスデータへの転送と端末が紛失した場合や所有者が企業を退職した場合にその端末にローカル保存されたビジネスデータの消去が可能になる。
特にBYOD環境で使われるモバイルアプリケーションは、保護されていない極秘資料がユーザーの知識や認識無しにインターネット上に流出することがあるために、ビジネスにとって重大なセキュリティリスクになる。盗まれた企業資料に関する報道は悪人の手に落ちた企業や個人の情報の広がり具合がいかに迅速かを物語っている。データ窃盗は単なる機密情報の損失にとどまらず、企業自体が攻撃や脅迫に晒されることになる。
プロのモバイルアプリケーション管理は企業資料の保護に携わる。アプリケーションラッピングも企業資料保護の1つの方法であるが、著作権侵害や保証権利の損失といった欠点もある。機能性、生産性やユーザーエクスペリエンスはアプリケーションラッピングの下特に限定されていて、ラップされたアプリケーションの方針を変えることもできない。そのためもし必要な場合、再度ゼロから作成する必要があり追加のコストが掛かってしまう。
別な方法として、ネイティブのユーザーエクスペリエンスを制限せずにネイティブアプリケーションをEnterprise Mobility Managementを通して安全に提供する方法もあり、アプリケーションを何時でも容易に実装したり方針を調整できるなどよりフレキシブルなIT管理を可能にする。