土壌分類
土壌分類（どじょうぶんるい、Soil classification）とは、使用の際に選択肢を決定する基準となる、各土壌を識別し得る特性に基づいた、土壌の系統的な分類である。
土壌分類において、体系自体の構造から、各分類項目の定義、あるいは利用方法に至るまで変更されることがある。土壌分類の考え方は、それを行う立場によって変わり、特に工学と土壌科学で分類の目的や方法が異なる。
工学士、典型的には地盤工学士は土木や建築に関わり、土壌を土木・建築のための材料とみなす。彼らは、基礎の支持や建築材料として土壌を使用する際の参考にすることを目的とし、その工学的・力学的性質（主に粒度組成、液性限界、塑性限界）に応じて土壌を分類する。現代の工学的な分類体系は、野外観察から、土壌の工学的な性質と挙動の基本的な予測に簡単に移行できるように設計されている。
日本国内の工学的土壌分類は地盤工学会基準である。地盤工学会基準では土壌粒子をその粒径によって区分する。
この粒度区分に基づき、石分の含量によって地盤材料は次のように区分される。
土質材料（いわゆる土）は粒度組成、有機物含量、天然物であるかどうかによって、表1のように7つの分類群（大分類）に大別される。
表2と3で示すように、大分類のうち、粗粒土（礫質土と砂質土）は礫分や砂分、細粒分の含量によって中分類され、さらに中分類は細粒分と砂分の含量によって小分類される。
大分類のうち、細粒土（粘性土と有機質土と火山灰質粘性土）は粒度組成、液性限界、塑性限界および塑性指数により中・小分類される。粘性土は塑性図（塑性指数を液性限界に対してプロットした図）のA線（塑性指数"I"p＝0.73、液性限界w-20）によってシルトと粘土に分類される。
有機質土の中分類も有機質土である。小分類は次の3つである。
火山灰質粘性土の中分類も火山灰質粘性土である。小分類は次の3つである。
高有機質土は構成有機質の分解の程度により次の2つに小分類される。
上記の小分類の項目は粒度の均一性の程度や細粒分の特性によりさらに細分化される。
北米での最も一般的な工学的土壌分類体系は統一的土壌分類体系（the Unified Soil Classification System：USCS）である。USCSには三つの主要な分類群がある：（1）粗粒土（礫質土と砂質土）；（2）細粒土（例えば、シルトおよび粘土）；（3）高有機質土（泥炭と呼ばれる）。これら主要分類群はさらに細分化されている。粒径によって粗粒度は礫質土と砂質土に区別され、さらに"well-graded"とそれ以外の"poorly-graded"に分類される。細粒土はアッターベルグ限界（Atterberg limit）によってシルトと粘土に区別され、そのうえ、それぞれ低可塑性と高可塑性に分けられる。中程度の有機質土はシルトと粘土の細分化を考慮され、乾燥時の塑性特性（とアッターベルグ限界）の変化によって非有機質土から区別される。ヨーロッパ土壌分類体系（the European soil classification system、ISO14688）はUSCSと非常に類似している。異なる点は主に、コードの方法および、シルトや粘土に中間可塑性の分類が追加されている点、そのほか細かい点で異なる。
米国における他の工学的分類体系にはAASHTO土質分類法（American Association of State Highway and Transportation Officials（AASHTO） soil classification system）とthe Modified Burmister systemがある。
地盤工学の完全な土壌分類には色、現地の含水量、その他、USCSコードによって指定されているもの以外の土壌の材料特性を要する。USCSと、そこからさらに追記されている工学的な分類法はASTM D 2487で標準化されている。
地球科学は岩石の変質や地表での地球科学現象について研究している。この立場では土そのものではなく、土壌がどのように堆積・堆層して形成されたかが重要である。一方、土壌学では土壌を植物生育の基盤として注目している。植物生育には有機物の集積状態、孔隙の大きさや分布、地下水位の位置など土壌の構造が大きく関わる。このため、土壌学は土壌の構造と構成の両面を考慮して土壌を分類する。地球科学と土壌学のいずれにせよ、土壌を粒状・粉状の材料とする工学的アプローチと異なり、土壌を自然体（natural system）として扱う。
土壌を自然体として分類するアプローチ（natural system approach）はロシアの土壌学者「現代土壌学の父」ヴァシーリー・ドクチャエーフ（Vasily Vasili'evich Dokuchaev）によって初めて行われた。ドクチャエーフは土壌を5つの因子（土壌生成因子）に基づき、土壌を
の3つに分類した。さらに彼は分類群を細分化し、最終的に13の小分類群を作った。彼は、土壌の形態的性質がその材料の岩石（母岩あるいは母材）だけでなく他4つの土壌生成因子（気候、植生、地形、時間）によって決まることを初めて認識した。ドクチャエーフのロシアにおける観察では特に気候と植生による影響が大きいことが認められた。すなわち、気候帯に沿って類似の土壌が分布すると彼は考えた。ドクチャエーフの分類はこの調査結果に基づいている。
しかし、ドクチャエーフの理論に基づく調査が進むと、この理論が土壌分類において実用的でないことが明らかとなっていった。まず、土壌への気候帯の影響は植生より小さい。次に、母材が何であるかは判定できなかったり、異なる母材から類似の土壌が生成されたりする事例が観察された。つまり、土壌は、ドクチャエフが提唱した土壌生成因子の単純な組み合わせで分類できるほど単純ではない。
また、土壌分類研究の初期では土壌生成作用が重視されていたが、こちらも分類作業に実用することが困難であることが明らかとなった。土壌生成作用とは、有機物の集積様式、造岩鉱物の風化の度合い、表層から下層への物質の溶脱様式などである。これらの情報を土壌断面の観察から判定することは非常に難しい。
以上の経験を経て、現在の土壌分類は客観的に計測可能な性質に基づいて行われる。分類のために注目される第一の性質は「土壌断面に形成されている特徴的層位の種類と積層の様子」である。次いで、各層位が持つ様々な性質（有機物含量、植物根の分布、粒度組成、土色、上層から移動して集積している物質の種類や量、土壌構造、および湛水による酸素供給制限などのために引き起こされた物質変化の痕跡）が肉眼観察される。続いて、層位ごとに土壌試料が採取され、pH、有機態炭素含量、交換性陽イオン組成などが分析される。
日本の土壌分類では農耕地と森林とで別の分類体系が採用されている。
日本の農耕地の土壌分類は農林水産省所管の研究機関が開発した。農耕地土壌分類 第3次改訂版（1995）では土壌群24、土壌亜群77、土壌統群204、土壌統303となっている。
日本における林野土壌の分類法は、大政正隆博士による東北地方のブナ林土壌の研究を基礎とする。この初期の分類体系は土壌生成の理論で土壌形態を識別し、土壌を分類していた。13の土壌基準型を設け、褐色森林土壌群とポドゾル土壌群と地下水土壌群の3土壌群にまとめた。昭和22年に林業試験場の技術指導の下に国有林林野土壌調査事業が始まった。林業試験場は、大政博士の分類体系が広く適合することを確認し、また、分類項目に黒色土と赤色土を追加したり、細かい修正を加えたりした。沖縄の復帰と小笠原の返還後は、亜熱帯林の土壌が新たな調査対象となった。これを機に、林業試験場は新分類の検討を行い、1975年に『林野土壌の分類』を制定した。現在の森林整備には林野土壌の分類が活用されている。
自然体アプローチ、例えばFrench Soil Reference System (Référentiel pédologique français)は、予測される土壌の起源に基づく。米国農務省土壌分類法やWorld Reference Base for Soil Resourcesなどの分類体系では、開発に際して、土壌形態に基づく分類基準および、階層的な分類群の見直しと広報のための実験室での試験が利用された。
別のアプローチとして、序列法と呼ばれる、数値を用いた分類法がある。この方法ではクラスター分析などの多変量の統計的手法によって個々の土壌はグループ化される。序列法では土壌生成の起源についての情報を必要としない。
米国で実施された土壌調査では、土壌分類は通常、土壌形態と、土壌形成で生じた特性に基づいた基準を意味する。この基準は、土地利用と運用の際の選択肢を導くよう設計されている。これは、自然的および客観的基準を複合した階層的体系である。USDA土壌分類法は、マップ単位で土壌を区別するための核心となる基準を提供する。この分類法は、厳密に自然系だった1938 USDA soil taxonomyの実質的な改正である。土壌マップ単位に基づく土壌分類法は、技術的な分類体系に基づいた分類項目へとさらに分類される。例としてLand Capability Classes、hydric soilおよびprime farmlandがある。
科学的な土壌分類システムに加えて、その地域固有の土壌分類体系もある。科学に基づく体系は近年発達したものであり、民間分類法は数千年にわたって使用されてきた。技術的な土壌分類体系は、直接的な土壌生成での分類よりも、土壌に特異的な側面や品質を表現することに焦点を当てている。このような技術的分類法は特定の用途、例えば土壌と水の関係解析、土地の品質評価、あるいは地盤工学などを念頭に置いて開発されている。