日本プロバスケットボールリーグ
日本プロバスケットボールリーグ（にほんプロバスケットボールリーグ）は、2005年から2016年まで株式会社日本プロバスケットボールリーグが主催していた日本のプロフェッショナルバスケットボールリーグである。通称はbjリーグ（ビージェイリーグ）。
日本のバスケットボールを活性化することにより、プロフェッショナルかつエンターテイメントあふれるプレーを魅せるとともに、地域社会におけるスポーツ文化の向上と国際化に貢献することを目的としていた。
2014-15シーズンおよび2015-16シーズンの2シーズンはターキッシュエアラインズとネーミングライツパートナー契約を締結しており、リーグ名は「ターキッシュ エアラインズ bjリーグ」、通称は「TK bjリーグ」となっていた。
2016年、ナショナル・バスケットボール・リーグ（NBL）と共に、新たに発足する「ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ（B.LEAGUE）」に統合された。
2015-16シーズン参加チーム（東:12チーム、西:12チーム、計24チーム）
2013-14シーズンは21チームが以下の様にカンファレンス分けされた。
開催内容および順位決定方法については年度別開催内容を参照。（）内は達成当時の所属と達成日
優勝チームは、次年度レギュラーシーズン前に開催されるbj-KBL チャンピオンシップゲームズ出場権を得る。
基本的にFIBAルールに基づくが、一部NBAルールやbjリーグ独自のルールを取り入れている。
bjリーグのルールのうち、FIBAルールと異なるものは下記の通りである（バスケットボールのルールも参照）。
なお、太字は、2006-2007シーズンから適用されたルールである。
（※）ヘルドボール、ダブルファウル等で、両チームどちらか一方がボールを保持している状態と認められた場合bjリーグでは球団拡張（エクスパンション）を継続的に行っていた。
1チームあたりの運営費は1シーズンで2億5千万〜3億円であり、プロスポーツリーグとしては新規参入がし易い。プロ野球独立リーグの運営費の1億〜1億5千万円よりはやや高いが、Jリーグ・J2の3億〜20億円、J1の15億〜70億円、プロ野球の70億〜200億円と比べると赤字になっても額が小さいため運営リスクは小さいとも言えるが、地上波全国放送に取り上げられる例が少なく、広告効果も小さい。ただし、地域密着によってチームの存在が独占媒体となり得るため、地元メディアがある地方の方が費用対効果が大きい。そのため、三大都市圏よりも地方圏に存在意義があり、新規参入チームが特定の地域に集中しない理由にもなっている。また、サラリーキャップ（2008-2009シーズンは7600万円）を導入しているため、新規参入の際に収支見込を作成し易く、また既存球団にとっては、優勝した次年度に選手年俸総額が高騰して、経営が悪化する事態を予め防いでいる。
当初は大口スポンサーの獲得を前提条件としていたが、景気悪化を受けて条件から外した。
2015-16シーズンは長崎県と石川県が正式に申請を行い、参入が発表された。2015年4月1日に広島県の参入が発表された。bjリーグは10周年にあたる2014-15シーズンに24チーム、長期展望としては47チームによるリーグの実現を目指している。一方で、日本協会主導により2013年を目処にbjとJBLを統合した新プロリーグの発足を目指していた。これに先だって日本バスケット協会はbjリーグ加盟のチーム・選手の協会登録加盟を認める発表をしている（後述参照）。
bjリーグ参戦を目指している、あるいは目指していた主な団体は以下の通り。
参戦を目指している団体
参戦を目指していた団体bjリーグでは参加チームが経済的な事情やスポンサーの資金不足などで継続的な参加が困難になった場合に備え、一般社団法人bjリーグ公式試合安定開催基金と一般社団法人テンポラリーゲームオペレーションの2つの一般社団法人を運営しており、チームの再建や一時的な受け皿運営を支援している。
一般社団法人bjリーグ公式試合安定開催基金は2009年に設立された。bjリーグに所属するチームが経営難により今後の公式戦参加が困難になった場合、その対象チームについて審議のうえチーム・リーグの議決多数決により、運営資金を融資することができる。ただし、自社（チーム運営会社）内においての基金供出金額以内での借り入れについては申請のみで融資を受けることができる場合もある。
一般社団法人テンポラリーゲームオペレーションは2012年に設立された。運営会社がシーズン途中で公式戦に参加することが困難となった場合、残りの当該シーズン終了まで運営を継続することを目的としている。あくまでも当該シーズン終了までの運営継続を目的としており、次年度以後についてはその限りではなく、間接的ながらbjリーグが実質的な運営・管理に当たる。2012年の大分ヒートデビルズの経営破綻に際して設立されているが、大分の救済だけではなく、今後も他チームが同様な事態が発生した場合に備えた受け皿として設立されている。
選手はリーグが主催する合同トライアウトに参加の上、その後ドラフト会議やチームトライアウトなどを経て所属球団が決まる。1球団当たりの選手契約人数は15人以内（試合を行うには最低8人必要）でトライアウト参加資格は16歳以上であり、「義務教育課程在籍者は受験できません」とされている（義務教育諸学校に在籍中の学齢超過者はどちらなのかは不明。男女は問わない）。JBL・JBL2所属選手の場合、移籍選手リストまたは引退選手リストへの登録、それ以外の社会人選手は所属チームからの登録抹消及び移籍承諾書提出、学生選手は所属する部活動を退部する必要がある（ただしトライアウト参加に当たっての登録抹消及び退部届提出義務はない）。
2012年からは新人選手契約制度が改定され、交渉選手名簿に登録された選手をトライアウトを経ずに各球団ごとに大卒見込み1名・高卒見込み1名まで契約が可能になった。なお、高卒見込み者が名簿登録されるにはプロ志望届提出が義務付けられる。
bjリーグ統一契約書に従い、球団とプロ選手契約を締結する。契約にはA契約とB契約がある。
選手契約の締結と解除については、シーズンオフのドラフト会議後及び選手契約満了時のみならず、シーズン中の新規契約や契約解除となる場合もある。また、2006年1月からはアーリーチャレンジ選手制度（現：アーリーエントリー）と呼ばれる期間限定の契約も設けられた。シーズン期間中はリーグ内でのトレードや移籍も可能だが、一定期日（レギュラーシーズン60%以上消化時点）からシーズン終了までを契約凍結期間と定め、その期間は新たに選手契約を結んだり、トレードや移籍を行う事はできない。
フリーエージェント制度も設けられており、資格を得た選手はシーズン後、FA宣言を行った上でリーグ内外のチームに移籍することができる。
2008年には育成指定選手制度が創設され、育成指定選手のアーリーチャレンジ契約は凍結期間でも可能である。
現在は登録を行う際に、リーグならびに日本バスケットボール協会の登録を経て、試合出場が可能になる。
bjリーグの合同トライアウトは日本人選手のみならず外国籍選手にも門戸を開放しており、トライアウト受験資格を持っていれば、国籍無関係で受験ができる。日本国内で教育を受けた選手はもちろん、中には韓国から来日して受験する選手もいる。また、日本国内の合同トライアウトとは別に米国で海外トライアウトを実施している。
NBADL（NBAのマイナーリーグ）や独立リーグでプレーしていた選手から、アメリカの大学を卒業した将来有望なルーキー、そして元NBAプレーヤーまで様々な選手がプレーするようになった。
リーグ発足当初は外国人選手について出場登録・同時出場いずれも自由だったが、2008-09シーズンからは日本人選手育成の観点からアジア外選手の同時出場は3人、アジア人も含めた外国人は4人までとなっている。2010-11シーズンまでは第2Qに限り同時出場がアジア外2人、外国人3人となっていた。2012-13シーズンからは「外国人選手の同時プレイは第1・第3Qは最大2名、第2・第4Qは最大3名」と改正された。
2009-10からは外国人選手も仮保有権が発生している。2010-11からは同時契約も制限が付き、アジア外は5人、アジアは1人までとなっている。
bjリーグでプレーしたNBA在籍経験者
（）内は所属年およびチーム年度表彰であるbjリーグアワードの他に、レギュラーシーズンの週間と月間表彰としてローソン 週間MVP・月間MVP（ローソン協賛、2009-10まではサークルKサンクス）が設けられている。
審判員はbjリーグ独自に採用している。2006年よりbjリーグのヴィジョンでもある「フェアネス＆オープン」の実践として、研修審判員制度を利用している。研修審判はbjリーグの審判研修会へ参加し、7月のトライアウトと9月からのプレシーズンゲームを経て正審判となる制度である。16歳以上でバスケットボールのレフリーとなる意思があれば性別・経験関係なく誰でも受講可能であり、女性審判も活躍している。なお現在は26名の審判員から構成される。
bjリーグはグローバルなリーグを目指しており、各国のプロリーグと協力関係を築いている。その一つに「東アジア構想」があり、第1弾として2006年に韓国プロバスケ・KBLとのbj-KBL チャンピオンシップゲームズを開始。今後は中国プロバスケ・CBAなどにも広げ、アジアクラブトーナメントへと発展させていく。また、将来的には韓国・中国間で開催されているオールスターゲームへの参加を目指している。
上記以外にもチームごとでの国際交流に積極的であり、2006年に大阪エヴェッサは台湾・SBLのチームともプレシーズンゲームを行っている他、台湾での花蓮国際招待バスケットボールトーナメントにも参加。新潟アルビレックスBBも台湾で開催されたアジア・プロバスケットボール招待トーナメントに出場、審判員もbjリーグから清水博が参加している。富山グラウジーズも台湾の璞園建築と毎年プレシーズンゲームを行っている。
2006年の世界選手権開催時には、NBAとユーロリーグそれぞれの代表と交流について話し合った。ユーロリーグファイナルフォーにはコミッショナーの河内敏光も招待され、2008年には浜松・東三河フェニックスがユーロリーグ出場歴のあるMBCディナモ・モスクワとプレシーズンを実施。以降もユーロリーグとのフレンドシップゲームが開催される予定である。2007年には大分ヒートデビルズの株主の一つであるビンス・ロールが経営するパロ・ヴェルデホールディングズとオフィシャルパートナー契約を結び、「bj インターナショナル」を設立。米国とのパイプ構築を目指している。
bjリーグは他のプロスポーツなどとの連携で互いの競技の活性化を図っている。また、クラブ単位で同一地域のプロスポーツチームなどと連携しているケースも多く、以下はその例である。
となっている。
新潟県域局のFM PORT（新潟県民エフエム放送）で新潟戦、コミュニティFMのFM高松で高松戦を適宜中継している。なおFM高松は、高松ケーブルテレビのコミュニティチャンネルを通じて同時放送している（試合音声はFM高松との同時放送で、映像は高松ケーブルテレビの撮影）。
2011年2月12日より、沖縄県域局のラジオ沖縄が、沖縄戦の日本プロバスケ史上初となる全ホームゲーム生中継を実施することが決まった。中継タイトルは「KINGS COURTSIDE LIVE」。
バスケットボールジャパンTV(bjTV)で全試合を配信している。2007-2008シーズンのみライブは無料配信されていた。現在は、ライブとVOD（録画試合）を有料配信している。
bjリーグは日本協会から独立して発足したリーグであり、課題も多く存在する。
bjリーグは日本協会（JBA）から2チームが脱退して発足されたプロリーグである。トヨタやアイシンなど、JBLチームの一部はbjの選手と一切接触してはいけないという規律もある。また、トップ選手の一部は、たとえそれまで付き合いがあったとしても、一切の交流を断絶し、手紙やメールへの返信はおろか、年賀状すら受け取りを拒否して送り返すという行動もとっている。さらに、青山学院大など一部名門大学ではbjリーグのトライアウトを受けた選手に除籍処分を下す方針も打ち出していた。
ところが、2006年バスケットボール世界選手権に端を発したJBAの混乱が続いた事により、2008年に反bjリーグの姿勢を取っていた多くの役員が辞任。新執行部に刷新されてからはbjリーグとの関係正常化に対して前向きな姿勢を見せているが、解決するべき問題はまだ少なくない。しかし、大分国体には大分と福岡から選手を派遣しており、関係正常化へ少なくとも前進したと見られる。また、日本協会傘下の日本バスケットボールリーグ（JBL）の民秋史也理事長より、bjリーグとの提携を模索中であることが明らかにされた。チーム運営や外国人登録などハードルは多いものの、bjとJBLの間での交流戦やオールスター開催などが構想として練られており、11月12日に検討委員会が設置された。bjリーグの河内敏光コミッショナーは「JBLに転籍したいチームがあればJBLへの転籍を認める」と発言しているが、bjリーグのチームがJBLに転籍したケースはなく、逆にオーエスジーフェニックスが浜松・東三河フェニックスとチーム名を変更してbjリーグに転籍している。（2013年秋のナショナルバスケットボールリーグ (NBL)発足に際しては千葉ジェッツがbjリーグからNBLに参加した。）また、浜松・東三河フェニックスの中村和雄ヘッドコーチは「bjリーグから日本代表が選ばれないのはおかしい」と発言している。
2008年以降、全国高等学校バスケットボール選抜優勝大会（ウィンターカップ）ゲスト解説にbjリーグ現役選手を招いたり、2009年のフジテレビ月9ドラマ「ブザー・ビート〜崖っぷちのヒーロー〜」にJBL・bjリーグ双方の選手が出演することになるなど、一連の協力関係が築かれている。2009年10月にはbjリーグ所属球団と選手の協会登録を認める方向が確認され、早ければ2010年アジア競技大会でbjリーグ選手からの日本代表の誕生や2011年オールジャパンのbjリーグ球団参加の可能性が出ることになった。2009-10シーズン開始を前に、bjリーグのチームの主力選手がJBLに移籍する傾向も見られる。2010年3月、bjリーグは正式にJBA理事会より承認され、チームと選手のJBAへの加盟手続きが進められることとなった。2009-10シーズンより京都バスケットボール協会から主催試合の協賛を受けている京都ハンナリーズなど、チーム所在地の地方協会と主催試合やイベントの開催などで協力関係を築いているbjリーグチームは多数存在する。
2013年12月、国際バスケットボール連盟（FIBA）がJBAに対し、国内統治能力（ガバナンス）の欠如を指摘し、改革を求めた際、その指摘に含まれる問題の一つとして国内リーグ構造がピラミッド構造になっておらずbjリーグとNBL二つのリーグが並存状態になっていることあげ、すべての問題の解決期限を2014年10月末と定めた。こうした勧告がなされたのは、JBAは2020年東京夏季オリンピックの開催に際して、選手強化の一環として2016年度をめどとして、bjリーグとNBLとの1部リーグ統合を目指していたが、JBAと両リーグの3者による議論が進展しなかったためである。また、bjリーグはJBAの認定リーグではあるものの、実質はJBAの指揮監督下にない独立したリーグであり、加えて国際大会の競技ルールに準拠しておらず、FIBAの定款・内規に違反していた。
このリーグ統合問題を含むJBA内部の自主改革協議のため、bjリーグからはコミッショナーの河内がJBA理事に就任して会合に参加したが、各方面からの反発により協議は進展しなかったため、結局FIBAが設定した期限の2014年10月末までに問題を解決することはできず、11月26日にJBAはFIBAからFIBA会員資格停止を受けた。これによりカテゴリーを問わず日本のチームは夏季オリンピックや世界選手権やそれらに付随する予選会などを含むすべての国際大会に出場できない事態となった。
FIBAはJBAによる自主改革は不可能と判断し、日本サッカー協会名誉顧問の川淵三郎をチェアマンに据えた改革チーム「JAPAN 2024 TASK FORCE」を発足させ、統合問題への直接介入に乗り出した。TASK FORCEでの幾度の協議を経て、新統合トップリーグ・ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ（通称はBリーグ）の発足が決定。2016年9月に開幕した。
bjリーグは一部の球団が経営面で苦戦を強いられておりリーグ脱退に至った球団も存在する。ただし、リーグ発足当初に黒字経営だったチームは安定したスポンサーを持つ新潟や大阪などわずかであったが、小規模スポンサーを数多く獲得したチーム、地元の支持と支援をとりつけたチームなど黒字化したチーム数は徐々に増えている。
経済面での問題は選手の年俸も同様である。NBLのトップ選手は2〜3,000万円なのに対してbjは1,000万円に満たない。サラリーキャップが設けられているとはいえ、NBL企業チームのアマチュア選手とbjリーグのプロ選手で年俸が逆転している「ねじれ現象」が発生している（NBLにもサラリーキャップ制度は存在するが、総額がbjリーグより多いため1人当たりの取り分も多くなる）。加えて、NBL企業チームの社員選手は親会社の社員としての身分が保証される一方、bjリーグはセカンドキャリアが未整備である。
bjリーグは登録選手すべてプロ契約のプロリーグであるが、NBLの企業チームと比較して選手の置かれている環境や条件が劣っているという問題がある。JBAがbjリーグを公認するまでは日本代表の資格がなかったこと（現在はbjの選手も日本代表になれ、元島根の石崎巧が第1号である）と年俸面（これは外国人選手を中心に契約をしているbjリーグの問題）以外に、選手獲得方法も理由として上げられる。名門大学を卒業予定の即戦力の多くは年内までにNBLチームの内定を受けており、そこから漏れた選手がbjリーグトライアウトに流れる傾向にある。
しかし、NBLへプロとして入団できなかった選手もbjリーグチームと契約を結び、プロ選手としてバスケットボールを続けることが出来るという魅力がある。NBL企業チームの社員選手の初任給とbjリーグのプロ選手ではbjリーグのプロ選手の方が給料は高い場合が多く、しかも大学卒業後にJBLでプロとして活躍できる選手は限られており、くすぶっていた才能を発掘するのがbjリーグの役目となっている。最近はbjリーグで活躍した選手がNBLのプロ選手として移籍することも多くなった。
bj-KBLチャンピオンシップゲームズは通算でbjリーグチームの4勝6敗。アウェイでは未勝利であるが、2006年、2010年に得失点差で優勝している（2006年は両チーム優勝）。それ以外はKBLチームの優勝（2006年はbjリーグのチームは外国人3人同時出場可、その後は2人同時出場可）。
bjリーグ各球団はそれぞれホームアリーナを指定してホームゲームを行っている。しかし、バスケットボールの試合会場は公営の体育館やアリーナ、コンベンションホールであり、一般市民やスポーツ以外のイベントでの使用も多い。また大規模アリーナは、同じバスケリーグであるNBLやF.LEAGUE(フットサル)やプレミアリーグ (バレーボール)等のバスケ以外のインドアスポーツとの競合もあり、全試合同じ会場になるとは限らない。またホームアリーナは各球団の所有物ではないため、所有する自治体・企業と契約の上で他のイベントと調整して使っている。それゆえ球団と管理団体で調整がつかない事例がある。観客動員が多く見込まれる土日祝日にゲームを開催できない事態が生じている。平日の開催が多いと観客、とりわけ子供・家族連れブースターの来場者数伸び悩みが懸念され、選手にとっても変則日程の中での戦いとなる。
bjリーグでは発足当初より外国人選手の出場制限を撤廃してシーズンを行ってきたが、2008-09シーズンよりオンザコート（同時出場）制限が設けられ、アジア以外の外国人3人まで、アジア人枠は1人となり、日本人が必ず最低1人は出場するようになった。サラリーキャップが当初より拡大されたことに加え、日本人選手育成を重点に置いたうえでの制限とされている。しかし、外国人制限を設けることは日本人選手の出場機会が増える反面、チーム内でのポジション争いや試合でのマッチアップなどでの競争力低下に繋がる恐れがあると、日本人選手中心に指摘している。これは同じく2008-09よりオンザコートが1人に減ったJBLや外国人選手を原則的に禁じているWJBLでも同様の指摘を受けている。現に「月刊バスケットボール8月号」にJBL・bjリーグをそれぞれ代表する川村卓也（当時リンク栃木ブレックス）・青木康平（当時東京）が顔を合わせたスペシャル対談などでもこの問題に触れている。ただ、世界のプロスポーツを見てもNBAなどの例外はあるものの大半の国・リーグで外国人の制限は存在し、母国の選手より外国人が多く出場するということは少ない。