兵科
兵科（へいか）とは、狭義には軍隊において軍人に割り当てられた職務区分のうち、主に直接的な戦闘を担当する区分のこと。広義には、戦闘職務以外の後方職務を含む区分全体のこと。さらに狭義の兵科においてより細分化された特技職区分（兵種と称す）を指すこともある。そのため、単に「兵科」といっても多様な用いられ方をする。
例として、大日本帝国陸軍では主に戦闘を担当する区分を「兵科」、後方職務を「各部」と区分し、さらに兵科の一部には細分化された「兵種」を内部に置いていた。しかし1940年9月の改正により、歩兵科といった兵科の区分（「兵科区分」）を憲兵を除いて廃止し、単一の「兵科」としている（「各部」および「兵種」は存続）。陸上自衛隊では戦闘を担当する職務以外を含めて、「職種」という。
騎士時代には乗馬本分者とそうでない者などの区別はあったが、近代的軍隊創設のころから部隊や軍人の合理的管理のため兵科制度（この章では概念上の兵科をいう）が創設されるようになった。伝統的には、歩兵・騎兵・砲兵・工兵が戦闘兵科の中心である。
しかしながら、新兵器の開発により特定の兵器を専門に扱う兵科が新設されたり（古くは砲兵、新しくは航空兵科や機甲兵科など）、外征型の大規模な陸軍の創設により兵站を担当する兵科（輜重兵科など）が新設されたり、組織の肥大化と行政的管理の必要性から行政管理的兵科（古くは憲兵、新しくは会計科など）が新設されたり、技術の進展に伴い先端技術を必要とする兵科（通信兵科や化学科など）が新設される傾向がある。
また、兵科制度は、個々の軍隊の、その時代、状況に適応するように設計されるため、特に後方支援担当の兵科においては制度設計が様々であり、対応関係を論ずるのは困難である。
兵科の細分化は兵科同士の縄張り争いを生み出した。日本陸軍では砲兵科（砲兵）では迫撃砲と称す分類の火砲を、歩兵砲として歩兵科（歩兵）が導入した際には曲射歩兵砲と称されるといった名称の置き換えが発生していた。とくに細分化が酷かったのはドイツ軍で、第一次世界大戦では擲弾は歩兵科、砲弾は砲兵科、爆薬は工兵科という細分化により、類似した兵器に対して、歩兵科ではグラナーテンヴェルファー（擲弾投射器）、砲兵科ではモーター（臼砲・迫撃砲）、工兵科ではミーネンヴェルファー（爆薬投射器）という呼称が使用され、開発から生産まで全て別個に行われていた。第二次世界大戦でも砲兵科の突撃砲と、機甲兵科の駆逐戦車のように類似した兵器が兵科ごとに設計から生産まで別々に行われる事態を招いている。このような事態は非効率的であるが、このような問題に関してはどこの国のどの時代にも程度の違いこそあれ、存在しており、現代でも根本的には解消していない。
大日本帝国陸軍では、当初は様々な兵科区分が置かれる。明治7年11月8日に改定された陸軍武官表の時点では、兵科区分として次のものが置かれていた。
1925年（大正14年）には、航空技術の進展に伴い航空兵科が新設されている。
もっとも、固定的な兵科区分は時代の趨勢に適合しないという判断から、1940年（昭和15年）9月15日に「兵科区分」（歩兵・騎兵・砲兵・工兵・輜重兵・航空兵）を廃止した。但し、憲兵科のみは存続する。これによって「兵科区分」は原則として廃止されたが、各部に対応する戦闘兵科の総称としての「兵科」の概念と、後述の「兵種」は存続している。
当初は参謀科・要塞参謀科を置いていた日本陸軍であるが、明治12年10月10日の時点では、要塞参謀科はなくなっている。また、明治19年3月9日の時点では、参謀科はなくなっている。なお、参謀が独立した兵科区分（参謀科）に属する軍制はプロシア軍などに見られる。
屯田兵について、明治12年10月10日の時点では、屯田兵科が設けられている。さらに、明治24年3月30日に、単なる「屯田兵科」を廃止してこれを細分化し、新たに「屯田歩兵科」、「屯田騎兵科」、「屯田砲兵科」、「屯田工兵科」を置いた。もっとも、明治29年5月8日勅令第190号では「現ニ屯田各兵科ニアル将校並ニ准士官ハ辞令ヲ用ヰス当該兵科ノ将校並ニ准士官トス」として、屯田各兵科（屯田歩兵科、屯田騎兵科、屯田砲兵科、及び屯田工兵科）は廃止された。
兵種（へいしゅ）とは、兵がその特技によって分類された区分である。「陸軍兵ノ兵科部、兵種及等級表ニ関スル件」（昭和6年11月勅令第271号）などに規定がある。兵科部の下に兵種が分類され、兵種毎に対応した階級呼称は廃止された。
昭和に入り、戦車部隊の増加に対応して、歩兵から戦車兵を独立した兵種とさせた。1943年（昭和18年）には、陸軍独自に船舶兵器を運用し揚陸作戦に資するため、工兵（兵種）の一部であった船舶工兵・上陸工兵を船舶兵として独立させた。
1937年（昭和12年）に、各部の階級制度の大幅な改正が行われた。従来は「陸軍一等主計正」など兵科と全く異なった階級名が用いられていたが、この改正により「陸軍主計大佐（従来呼称は陸軍一等主計正）」など、兵科の階級名に準じた階級名となった。また、この改正と同時に「将校相当官」の呼称を改め「各部将校」とした。
明治7年11月8日に改定された陸軍武官表の時点では、次の各部が置かれていた。
陸軍で経理を扱う部門は、名称の変遷が激しいところである。
明治7年当時の監督部は、監督課・司契課・糧食課・被服課・病院課・裁判所囚獄課からなっていたが、明治12年10月10日頃には、監督部内を課に分けることが廃止され、「司契」などの特別な官名も廃止された。また、病院課に置かれていた会計部下士たる「看病人」は軍医部下士に移った。また、明治19年3月9日の時点では、監督部から軍吏部が分離している。明治36年12月1日に監督系と軍吏系とに分かれていたものが統一され、官名に「主計」を用いるようになった。この際の改正では、次のように官名が変更された。
後に主計総監は「陸軍主計中将」と改称された。
明治21年6月26日に、軍医部が衛生部と改称された。
明治19年3月9日の時点では、馬医部が獣医部に改称されている。明治21年6月26日に、獣医部の下士を廃止した。
明治12年10月10日の時点では、軍楽部が設けられている。
1919年（大正8年）8月6日、陸軍技術将校令（大正8年8月6日勅令第368号）が制定施行され、陸軍将校（歩兵・騎兵・砲兵・工兵・輜重兵・航空兵科に属している兵科将校）のなかで、技術を掌る部門にある者を「技術将校」という分類とした。技術将校は主に一般大学の工学部又は理学部出身の学士から補充することが予定された（当時の陸軍補充令）。1940年9月15日には、これらは独立した各部の一つとして「技術部」となった。
創設当時の技術部は、兵技と航技（航空技術）とに分かれていて、将校・下士官の官名も「陸軍○○中将」ないし「陸軍○○伍長」（○○には兵技又は航技が入る）とされた（昭和15年9月13日勅令第580号）。また、兵については、従来の「工機兵」が「技術部兵」と改称され、「工機兵たる歩兵」は「技術部兵」に転じることとなった。技術部兵も将校・下士官同様に「陸軍○○兵長」から「陸軍○○二等兵」（○○には兵技又は航技が入る）という名称となった（昭和15年9月13日勅令第581号）。
航技将兵は黄色の定色の山型胸章に加え、襟部に航技を示す鳥の翼を象った航技特別章を着用してこれを区別し（昭和15年制式。後述の昭和19年の兵技との一本化に於いて廃止）、昭和18年制式期は航空胸章を着用した。
昭和19年8月10日に、階級名上の兵技・航技の分類を改め単に「陸軍技術中将」から「陸軍技術二等兵」とした（昭和19年7月10日勅令第448号）。
昭和17年4月1日、従来は文官であった法務官の武官化により法務部が新設された（昭和17年3月30日勅令第297号）。
陸軍廃止時に存在していた各部とその階級は次の通りである。少尉以上の官階しか存在していない衛生部（軍医）、衛生部（薬剤）、衛生部（歯科医）、獣医部（獣医）及び法務部（法務）は、それぞれ医師、薬剤師、歯科医師、獣医師、高等文官試験合格者などの有資格者を以て充てることが予定されているものであった。また、最上位の官階が少佐である衛生部（衛生）、獣医部（獣医務）及び法務部（法事務）は、下士官兵から順次昇進してきたいわゆるたたき上げの者が予定されていた。
日本陸軍では、兵科部毎に定められたいわゆる兵科色を「定色」と称す（兵科色呼称も使用されていた）。上述の兵科の定色は昭和15年の兵科廃止直前の時のもの。上述の各部の定色は昭和15年以降終戦にかけてのもの。
陸軍軍人となった皇族・王公族に指定された兵科は次の通りである。歩兵・騎兵・砲兵に集中しているのが特徴である。竹田宮家からは騎兵が、北白川宮家からは砲兵が多い。李王家からは歩・騎・砲兵が万遍なく出ている。
他方、海軍でも、戦闘を担当する部門と他の部門との分類を含めて、軍人を固有の「科」で分類しており、それが個々の軍艦内の編成としての「科」に対応していた。第二次世界大戦後の海上自衛隊では、各隊員は自衛艦内で「科」に属するものの、それは各隊員に固定的なものではなく、より緩やかで重複して取得しうる職域特技によって分類されている。
兵科、兵種という用語は、日本海軍でも用いられていた。日本海軍における「兵科」とは、種々に分類されている「科」の一つであって、主に戦闘を担当する科の名称であった（砲術・水雷・通信など）。
海軍軍人となった皇族では、海軍兵学校ではなく、京都帝国大学を卒業した宇治家彦伯爵（昭和17年10月5日の臣籍降下前は久邇宮家の家彦王） のみ技術科に属したが、そのほかの皇族は全員兵科に属していた。