シャルル・ド・ゴール
シャルル・アンドレ・ジョゼフ・ピエール＝マリ・ド・ゴール（、1890年11月22日 - 1970年11月9日）は、フランスの貴族、陸軍軍人、政治家。フランス第18代大統領。第二次世界大戦で本国失陥後、ロンドンにロレーヌ十字の自由フランスを樹立しレジスタンスと共闘した。臨時政府で最初の首相となり、突然それを辞任してからもロスチャイルド家やシュナイダー家といった金融資本家と関わりながら経済政策を展開した。1959年には大統領に就任した（第五共和政）。任期中アルジェリアの独立を承認し、フランスを核武装させたまま北大西洋条約機構から脱退させるなどした。
ド・ゴールは露仏同盟の時代にリールで生まれた。親はイエズス会学院の校長として歴史科を教えていた父アンリ（）と、母ジャンヌ・マヨー（Jeanne Caroline Marie Maillot, 1860-1940）であった。
ジャンヌはノール県の名門実業家と姻戚関係にある（les Maillot-Drouers, les Kolb-Bernard, les Gustave de Corbie）。ジャンヌから五親等たどったところに、ソジェンからインドシナ銀行重役として派遣されたオクタヴ・オンベルグ・パパ（Octave Joseph Marie Homberg, 1844-1907）がいる。その子オクタヴ・オンベルグ・ジュニアは世界恐慌のときラザードとフランス植民地金融社を創業した。ロレーヌ地方の金融勢力はド・ゴールの政治生命にかかわる存在でありつづけた。
ド・ゴールの父アンリは医学・理学・文学の3つの博士号を持っていた。また、アンリは普仏戦争に騎兵中尉として参戦して負傷、祖国の敗戦を経験している。幼少のド・ゴールをたびたび戦跡に連れて行くなどの軍人教育を行った。祖父ジュリアン（）は著名な歴史学者だったという。曽祖父（Jean Baptiste Philippe de Gaulle）はルイ16世の法律顧問で、フランス革命時に投獄された。
ド・ゴールは、フットボールと詩が好きな少年であり、16歳の時には、「悪しき出会い」と題された詩がコンクールで一等に入賞した。25フランの賞金は、自書の出版に用いられた。
ド・ゴールは幼い頃より歴史に興味を覚え、地元の中学校を卒業した。
1909年サン・シール陸軍士官学校に入学した。卒業後は、歩兵第33連隊に陸軍少尉として配属された。歩兵第33連隊はフィリップ・ペタン（のちのヴィシー政権の指導者）の連隊だった。第一次世界大戦では大尉としてドイツ軍と戦い、1916年ヴェルダン戦で部隊を指揮した。ド・ゴールは最も厳重な捕虜収容所だったインゴルシュタット城の牢獄「天女の宿」で生活しており、戦中5回脱獄を図ったものの全て失敗した。1916年3月2日にヴェルダンのドゥオーモン要塞付近で捕虜となったド・ゴールは、インゴルシュタット第9要塞捕虜収容所、ドイツ中部クロナッハのローゼンベルク捕虜収容所、インゴルシュタットとニュルンベルクの中間にあるヴァイセンブルク近郊のヴュルツブルク捕虜収容所などを転々とし、この間に5回もド・ゴールは脱走しているが、そのたびに連れ戻され、ようやく休戦を迎えた。
戦後ポーランドの軍事顧問となり、同国へ赴任した。当時ポーランドは革命ロシア赤軍の侵攻を受けており、首都ワルシャワまで迫られていた（ポーランド・ソビエト戦争）。ド・ゴールはこの戦いで活躍し、「ポーランド軍少佐」の称号を得ると共に、ポーランド政府から勲章も授与された。1921年ド・ゴールは帰国、サン・シール陸軍士官学校の軍事史担当教官として勤めた。4月7日イヴォンヌ・ヴァンドルー（）と結婚した。この年、弟ピエール・ド・ゴールがユニオン・パリジェンヌへ入行した。1922年11月、ド・ゴールがフランス陸軍大学校へ入学した（1924年10月卒業）。そして数年の間ペタンに買われ軍事教育を担い、「戦闘行為と指揮官」という特別講演も行った。1926年レイモン・ポアンカレ内閣が預金供託金庫と別個の独立償却金庫を廃して「国防証券管理・たばこ産業経営・公債償却のための独立金庫」を創設し、旧オスマン帝国領から莫大な財源を得た。1929年11月ド・ゴールがベイルートキャンプで軍事情報を管理した。1931年11月パリの軍事最高会議事務局に入った。1932年ド・ゴールは中佐となり、軍事最高会議事務長に就任した。1934年「機甲化軍にむけて」、1938年「フランスとその軍隊」を執筆した。アドルフ・ヒトラーはド・ゴールの著書『職業的軍隊を目指して』を読み感銘を受けたが、著者はアンリ・ジローだと勘違いしていた。前後して、1934年にはエルヴェ・アルファンがオスマン債務管理局の廃止されたトルコに派遣されている。
ヴェルダン戦の経験からド・ゴールは、これからの戦争は塹壕戦ではなく、機動力のある戦車や飛行機を駆使した機械化部隊による電撃作戦になることを論じ、いくつかの著書の中でそのことに言及した。この見解は、ペタンらフランス軍の主流派には受け入れられなかった。その後皮肉にもドイツ軍が積極的に採用している。
1939年9月に第二次世界大戦が勃発した。まやかし戦争と呼ばれるにらみ合いの後、1940年5月にドイツ軍のフランス侵攻が始まった。「マジノ線」をドイツ軍は機動力のある装甲部隊で迂回し、フランス軍はわずか1か月間で敗北した。開戦直後の5月15日、ド・ゴール大佐は新編の第4機甲師団長に任命されており、そこで戦車の集中運用を行った。ソンム県アブヴィル近辺の反撃では、ソンム川南岸の敵橋頭堡3つのうち2つまでを取り返した。
その後間もなくド・ゴールは陸軍次官に任命され、部隊の指揮を離れた。
1940年6月には、同年3月のエドゥアール・ダラディエの辞任により新たに首相に就任したポール・レノー率いる新内閣の国防次官兼陸軍次官に任命され、フランス軍史上最年少の49歳で少将となった。ドイツ軍によるフランス侵攻に対するイギリス軍の協力を得るためロンドンに飛び、ウィンストン・チャーチル戦時内閣と交渉を開始する。その中で、合法的に英仏連合軍の指揮権の統合と亡命的性格の政策、英仏連合（フランスとイギリスとの政治統合構想）に奔走した。イギリス側の閣議決定後、フランス政府の避難先ボルドーに向かったがレノー内閣は英仏連合の案件と休戦派の圧力で総辞職し、次官職を解かれた。
6月15日に首都パリが陥落した。やむなくド・ゴールは、イギリスへ召還された連合軍顧問の英陸軍将校スピアーズ将軍（）に同伴して亡命することを決断した。そしてロンドンに亡命政府「自由フランス」を結成し、BBCラジオを通じて、対独抗戦の継続とヴィシー政権への抵抗をフランス国民に呼びかけた。こうした情報戦をアンドレ・ドゥヴァヴラン（パッシ大佐）がさらに展開した。彼は、ロスチャイルド家と古くから姻戚のヴォルム銀行（Banque Worms）を代理する立場にあった。ヴィシー政権の主要な閣僚は同行から出ていた。翌1941年10月25日ド・ゴールはジャン・ムーランと会見、一つの大きな組織「レジスタンス国民会議」を作るためムーランを極秘でフランス本土に派遣する。同年エルヴェ・アルファンがド・ゴールの経済顧問となり、ヴォルムとロスチャイルドの共同出資によりSNPA（エルフ・アキテーヌの前身。いわゆるFRANCAREP）が設立された。パッシ大佐はSNPAの監査役となった。
ドゴールは自ら自由フランス軍を指揮してアルジェリア、チュニジアなどのフランスの植民地を中心とした北アフリカ戦線で戦い、対独抗戦を指導した。しかし、仏領インドシナやマダガスカルをはじめとする植民地やフランス本国のフランス軍の多くは、中立を維持するかヴィシー政権に帰属した。その後自由フランス軍は連合国と共同でフランス植民地のガボン、マダガスカルを攻略した。1942年にはアルジェリアのフランソワ・ダルラン大将が連合国側につき、北アフリカのフランス主席となったが暗殺された。この暗殺の背後にはド・ゴールの関与があったという説もある。アンリ・ジロー大将がダルランの後継となり、ド・ゴールとフランスを代表した。
1943年1月にはフランスの指導者を決めるためカサブランカ会談が開かれたが決着しなかった。5月にフランス国内のレジスタンス組織全国抵抗評議会はド・ゴールをレジスタンスの指導者と決定したが、6月にアルジェリアで結成されたはド・ゴールとジローを共同代表とした。この二頭体制は11月にジローが辞職するまで続いた。委員会は翌1944年にフランス共和国臨時政府に改組され、ド・ゴールが代表となった。
1944年6月、連合軍によるヨーロッパ大陸への再上陸作戦・ノルマンディー上陸作戦が成功。ドゴールは祖国に戻って自由フランス軍を率い連合軍とともに戦い、同年8月25日にパリを解放した。翌26日エトワール凱旋門からノートルダム大聖堂まで凱旋パレードを行い、シャンゼリゼ通りを埋め尽くしたパリ市民から熱烈な喝采を浴びた。
フランス解放後、臨時政府がフランスの統治を行うこととなり、制憲議会は満場一致でド・ゴールを臨時政府の主席に選出した。ド・ゴールは自由フランス時代から第三共和政の議会制度には欠陥があると主張していたので、他の指導者・政党の意見を無視することが多くなり、とりわけ社会党 (SFIO)・共産党から批判を受けた。ド・ゴールは経済政策として蔵相エメ・ルペルク（）を用いた。エメは1923年からシュナイダー家でキャリアを積み東欧に確固たる地盤を築いていた。そしてド・ゴールは1945年10月ミシェル・ドブレのデクレでフランス国立行政学院を設けて格差国家を運命付けた。社会党が軍備費を20％削減する予算を提案するにおよび、ド・ゴールは予算案に反発して1946年1月に突如首相を辞任した。
制憲議会が制定した草案が否決され、再度行われた制憲議会選挙でが躍進した。ド・ゴールは自らの憲法構想を表明するようになった（1946年6月16日など）。ド・ゴールは政府と大統領の権限を強化し、政府内部での統一が図られるべきだと主張したが、実際に採択されたフランス第四共和政憲法には反映されなかった。彼はこの信念から1947年にフランス国民連合（略称RPF）を結成した。この前後にわたりド・ゴールは財政を支配して、1945年ルノーを、1948年エールフランス航空を国営化した。翌1949年8月4日シコバンを創設した。この間には閨閥も固めた。1946年、長女エリザベート（）が軍人アラン・ボワシュー（）と結婚した。ボワシュー家はシュナイダー家と姻戚関係にある。ボワシュー家のミシェル（Michel de Boissieu, 1917-2009）はロスチャイルドのペナロヤ（）で専務理事となる。1947年、長男フィリップ（）がモンタランベール家（）の娘と結婚した。モンタランベール家はすでにヴァンデル家（）と姻戚であった。
ド・ゴールはマーシャル・プランを受け入れ、ジャン・モネが独占資本のさらなる育成計画を立案した（モネ・プラン、1948年～1953年）。1951年、欧州石炭鉄鋼共同体が誕生した。1952年、欧州防衛共同体の批准を拒んだ。1955年、ザール独立が住民投票で阻止され、ド・ゴールは「公的生活から引退する」と宣言した。1956年からボワシューがアルジェリア戦争で軍を指揮した。
1958年5月、アルジェリアのフランス植民者（コロン）が、アルジェリアの独立運動に対抗するため、アルジェリア駐留軍と結託して本国政府に反旗を翻し、「ド・ゴール万歳」を唱えてフランス本土への侵攻計画を立てた（アルジェ動乱）。現地駐屯の落下傘連隊がコルシカ島を占領し、鎮圧に向かった共和国保安隊も到着後反乱軍に同調し、フランス本土に脅威を与え始めた。そこでピエール・フリムラン首相とルネ・コティ大統領は軍に顔の利くド・ゴールに出馬を要請した。
ド・ゴールは「現在の極めて困難な情勢の中で行動するために必要な全権」を求めた。ド・ゴールは、1946年憲法が「政党支配性 Régime des partis」に他ならず、執行府により大きな安定性と権威とを与えるが、だからといって民主的であることをやめないような新しい政治体制に、座を譲るべきであると確信していた。ド・ゴールは首相指名をうけた後の6月1日、国民議会に対して6ヶ月間の全権委任を要求し、新憲法草案を提示した。議会はこれを承認し、ド・ゴールは正式に首相に就任した。この全権はによって承認された。ジャック・マシュ将軍やラウル・サラン将軍など駐留軍首脳部はこれを支持した。そして6月4日にアルジェのアルジェリア総督府からド・ゴールが「私は諸君を理解した！」と叫んだ。
欧州ぐるみの周到な計画によりアルジェリア情勢は落ち着いた。その全貌は説明しきれない。1958年からジャック・リュエフ（）が動態の基軸をなしていた。レイモン・ポアンカレのときから政府の経済顧問であったが、フランス銀行副総裁の地位をヴィシー政権に追われた彼は、戦後にモンペルラン・ソサイエティーを主導、1952年から十年もの間欧州司法裁判所で判事を、1959年から翌年にかけてモナコ首相をつとめた。リュエフ・プランがフランスの対外債務を償却した。
ド・ゴールは、正規の形式に従い議会から憲法案を準備する権力の承認を獲得、その憲法案は人民投票に付託されることになった。ド・ゴールが示した憲法草案では、大統領の権限を強化し議会の力を抑制する新憲法を立案し、ただちにこれは国民投票に付された。1958年9月に行われた国民投票で新憲法は投票者の80%近くもの賛成により承認された。同年10月4日フランス第五共和政憲法が公布・制定され、ド・ゴールは第18代大統領に就任した（フランス第五共和政の成立）。
すぐ憲法評議会が設置された。これをローヌ・プーランやエッソの重役であったレオン・ノエル（）が主宰した。彼はペタンの死後に政権を継承するよう遺言された7人の一人で、さらにフランス国民連合の指導者の一人でもあった。1949年には連合の全国評議会副議長となり、1951-58年まで下院議員を務めていた。
1958年9月、フランス領西アフリカ及びフランス領赤道アフリカの広大なフランス領の植民地に対し、フランス共同体の元での大幅な自治を認める第五共和国憲法の承認を求めた。急進的独立派だったセク・トゥーレ率いるギニアはこれを否決し単独独立の道を歩んだものの、それ以外の植民地はすべてこれを承認した。1959年9月ド・ゴールはアルジェリア人に民族自決を認めると発言した。これにコロンは激しく反発し、1960年1月にはアルジェ市でバリゲードの一週間と呼ばれる反乱を起こした。1961年4月アンドレ・ゼレール、ラウル・サラン、モーリス・シャール、エドモン・ジュオーの4人が反乱し、ド・ゴールが速やかに鎮圧した（将軍達の反乱）。右翼組織OASもテロによりアルジェリア領有の継続を主張したが、1962年ドゴールは独立を承認した。ド・ゴールはこの間にたびたびOASのテロと暗殺の標的となった（ → "詳細は「ジャッカルの日」項を参照"）。1962年8月にはパリ郊外のプティ＝クラマールで、乗っていた自動車がOASにより機関銃で乱射されたが、ド・ゴールは九死に一生を得た。
ド・ゴールを支えるフランスとベルギーの財界は、冷戦の陰で欧州統合を推進し、再び地中海のビジネスを繁栄させようと考えていた。こうした思惑がド・ゴールの「独自路線」として実を結んだ。いわゆるド・ゴール主義は独裁体制と異なるのである。ド・ゴールは西ドイツと和解・協力を進める反面、東ヨーロッパ諸国も歴訪し、アメリカ主導の北大西洋条約機構（NATO）や国際連合に対して批判的な態度を取った。
1960年2月フランスはサハラ砂漠のレガーヌ実験場で原爆実験に成功し、アメリカ・ソ連・イギリスに次ぐ核保有国となった。1963年の部分的核実験禁止条約には加盟せず、以降もアルジェリア等で核実験を繰り返し、フランス領ギアナにギアナ宇宙センターを建設してフランスの宇宙開発も推し進めた。
1964年にはイギリスを除く他の西側先進国では最も早く、共産主義政権下の中華人民共和国を国家承認した。同年5月キューバへ機関車を輸出する契約を結び、合衆国から非難された。9月からド・ゴールが直々に中南米諸国を歴訪した。
1965年、仏ソ原子力平和利用協定を締結した。
1966年フランスがNATOの軍事機構から脱退（一般の政治部門には残留）した。NATO本部がパリからブリュッセルへ移転した。このときフランスは国連分担金の支払いを停止、アメリカと近い立場を取るイギリスの欧州経済共同体（EEC）への加盟拒否も表明、同年11月に仏ソ直通電話線設置協定に調印した。また当時激化していたベトナム戦争に対するアメリカの介入を批判し、ベトナムの中立化をアメリカに提案したが、受け入れられなかった。
1967年7月24日には、モントリオール万国博覧会訪問のために訪れていたカナダのケベック州モントリオール市で、群集を前に「自由ケベック万歳!」() と声を上げ、カナダとフランスとの間の外交問題になっただけでなく、ケベック独立運動の火に油を注ぐ結果ともなった。9月にポーランドを訪問し体勢を立て直した。
1967年に勃発したビアフラ戦争で、フランスはビアフラの分離独立を支援した。これはビアフラにある石油利権を狙ったもので、ド・ゴールも腹心を通じて巧みに工作員を使い、ビアフラ分離独立運動を先導させ、資金・戦事物資をふんだんに送ったという証言が後にでている。結局アメリカ・イギリス・ソ連の支援を受けたナイジェリア連邦軍が優勢で、ビアフラは悲惨な飢餓状態に陥って崩壊し、独立はならなかった。
金戦争（Gold war）は新聞が実際に用いた表現である。
世界的な学生運動の高まりと共に、1968年五月革命がおこった。フランス全土をストライキの嵐が襲い、ド・ゴールの政治生命は危機に陥った。そこで5月24日に国民投票を提案した。29日バーデン＝バーデンに赴いて軍と連携し、翌日ジョルジュ・ポンピドゥー首相の説得で国民投票を翻意して議会解散を表明した。それに呼応したド・ゴール支持の大規模なデモが行われ、またオリヴィエ・ジェルマントマがソルボンヌ大学大講堂でド・ゴール支持の演説を行った。五月革命は急速に力を失い、ド・ゴールは議会選挙でも圧勝して危機を乗り越えた。しかしノール県のBSNはサンゴバンの買収に失敗した。翌1969年、彼が国民投票に付した上院及び地方行政制度の改革案が否決された。同年3月、金価格が高騰して24時間のゼネストが巻き起こった。翌4月ド・ゴールは辞任した。
ド・ゴール主義と金価格の関係は、1948年にブレトン・ウッズ協定に対立する形でCFAフランの対ドル相場がフランスフランと乖離し、ド・ゴールを支える金融資本家の経済利権となったことに始まる。1952年と1958年のピネー国債は金価格に応じてスライドするものであった。ド・ゴールは証券収入について累進課税を適用しなかった。むしろ国債応募者の所得に応じて国債利率を引き上げた。しかも相続税と贈与税を減免した。1957年にセーヌ県で行われた調査によれば、1953年までに死んだ僅か33人の相続人が、被相続人の購入した1952年国債について10億フランの相続税を免れた。この額は、ナポレオン戦争の後に亡命貴族へ支払われた補償金総額に等しいが、デノミされて1000万新フランとなった。リュエフと19世紀以来の大資本が1960年前後にわたりアフリカで新たな利権を手にすると、1963年ド・ゴールが国際通貨制度を金本位制に戻そうと言い出した。そして1965年1月フランス銀行が公然と米財務省へ1億5000万ドルをつきつけ正金へ交換した。翌月4日の記者会見にド・ゴールが登場し、「アメリカは基軸通貨という地位を利用してフランス経済を支配しようとしている」などと、疎い者を騙すような説明をした。合衆国資本はリュエフ・プランが誘致したものであった。1967年10月、ポーランド訪問とシュナイダー・コネクションが実を結び、ローマ教皇とギリシア正教総主教の会見が実現した。11月、ポンド危機に際しド・ゴールが金価格を二倍に引き上げるよう提唱した。翌1968年3月の7カ国中央銀行総裁によるストックホルム会議で金の二重価格制が採用された。ユーロダラーのインフレーションはド・ゴール主義の集大成であった。
ド・ゴール没後もゴーリスト（ド・ゴール主義者、ド・ゴール派）はジョルジュ・ポンピドゥー率いる共和国民主連合に結集して議会内最大会派となり、ヴァレリー・ジスカール・デスタンやフランソワ・ミッテランといった非ゴーリズム政権下においても共和国連合として議会に大勢力を維持し続け、ジャック・シラクの元で再び政権を握った。エンジニアのアンブロワーズ（）はド・ゴールの政府でキャリアを積み、アルカテル・ルーセントの前身CGEを経営しながらフランスの資本主義を動かした。彼の母はサノフィ創設者の一人であった。彼自身も金融家としてパリバやジェネラル・デ・ゾーなどの重役となった。
大統領辞任後は地方の山村に住居を移して執筆活動に専念し、翌1970年11月に解離性大動脈瘤破裂により79歳で死去した。『希望の回想』と題した回想録が未完の絶筆となった。
「国葬は不要。勲章等は一切辞退。葬儀はコロンベで、家族の手により簡素に行うように」という遺言に従い、簡素に行われた。霊柩は第4偵察連隊の装甲車によって運ばれた。
フランス政府の希望により、追悼式という形での国葬もパリ・ノートルダム寺院にて執り行われた。第二次世界大戦で同じ連合国のリーダーであった、チャーチルやアイゼンハワーの国葬より多くの政府参列者があった。理由としてフランス旧植民地のアフリカ諸国や、軍事・経済で良好な関係を維持していた中近東諸国などからの参列が多かったことも挙げられる。
墓地は希望通りコロンベ・レ・ドゥ・ゼグリーズにある。
ド・ゴールは歴史や文学に通じた一級の教養人で、その文章は多くの批評家から評価されている。2014年1月、ノーベル財団は1963年度のノーベル文学賞候補80人の中にド・ゴールが含まれていたことを発表した。フランス国民は彼の栄誉を讃え、ド・ゴールの名前を施設などに命名している。
これらは主な例である。他にもフランス国内にはド・ゴールの名を冠した道路や広場が無数にある。またフランス国外でも、カンボジア・プノンペンのシャルル・ド・ゴール通りなど、フランス語圏を中心にド・ゴール由来の名を冠した施設がある。