映画スタジオ
映画スタジオ（えいがスタジオ）は、映画を製作するスタジオのことで、部屋・建物・建物群・サウンドステージ・事務所・倉庫・バックロットを含む。英語の""は、映画の製作・宣伝・配給を手掛ける会社を指すこともある。
1893年、トーマス・エジソンが最初の映画スタジオ「エジソン・ブラック・マライア撮影所」をアメリカ合衆国に建設した。場所はニュージャージー州ウェストオレンジの彼の研究所の近くで、スタジオはタール紙で覆われた構造だった。エジソンはサーカスやボードビルの芸人や、演劇の俳優にカメラの前で演じさせ、ボードビル劇場・娯楽場・ろう人形館・市で上映した。ニュージャージーに続いて、ニューヨーク、シカゴでも映画スタジオが設立されていった。
しかし1900年代はじめに映画スタジオ各社は、気候の良さと日照時間の長さを理由に、カリフォルニア州ロサンゼルスに移り始めた。当時の電気ライトは適切な露光には力不足で、映画製作に最適な光源は日光だったのだ。映画のなかにはロサンゼルスのダウンタウンの建物の屋上で撮影したものもある。初期の映画製作者が南カリフォルニアに移動したのは、エジソンの「モーション・ピクチャー・パテンツ・カンパニー」社（）から逃げるためでもあった。映画関連の特許のほぼ全部を所有していたエジソンのいるニュージャージーから離れることで、特許の強制を難しくしたのである。
ハリウッド地区で最初の映画スタジオは、アル・クリスティが1911年にデヴィッド・ホースリーのために開いた「ネスター・スタジオ」である。同年、他の15の独立系スタジオがハリウッドに移った。最終的には他のスタジオもロサンゼルスに移り、カルヴァー・シティ、バーバンク、サンフェルナンド・ヴァレーのスタジオシティといった地区に分かれていった。
1920年代のトーキーの出現によって映画産業では合併が一斉に進み、ハリウッドのスタジオ・システムは再編された。「5大スタジオ」であるフォックス社（後の20世紀フォックス）、ロウズ社（後のメトロ・ゴールドウィン・メイヤー）、パラマウント映画社、RKO社、ワーナー・ブラザース社は、製作から宣伝・配給・興行まで自社で行った。ユニヴァーサル映画社、コロムビア映画社、ユナイテッド・アーティスツ社も重要な会社だが、自社の映画館を持っていなかったので、自社製作の映画や専属俳優の映画だけを上映することができず、支配力に劣り、「リトル・スリー "Little Three"」と呼ばれた。作品の知名度も資金力も劣るハル・ローチ・スタジオ、グランドナショナル、モノグラム・ピクチャーズ社、リパブリック・ピクチャーズは、不動産用語から「ポヴァティ・ロウ」と呼ばれた。
自社の映画館を持つ「5大スタジオ」は、8人の独立映画プロデューサーから反発を受けた。この中にはサミュエル・ゴールドウィン、デヴィッド・O・セルズニック、ウォルト・ディズニー、ウォルター・ウェンジャーがいた。1948年にアメリカ政府は、独占禁止法違反でパラマウント社を訴えて勝訴した。最高裁判所は、パラマウントの巨大な力は独占の構成要素となり違法であると判決を下し、映画館チェーンの売却をパラマウントに命じた。製作と興行の分離を命じるこの判決によって、「スタジオ・システム」と「ハリウッド黄金期」は終わりを迎えた。
独占禁止を理由としたハリウッドのスタジオ・システムの崩壊にともない、映画製作の方法が変わった。プロジェクトごとにチームをつくり、大抵は黄金期の巨大スタジオからスペースを借りるという方法である。これは今日でも標準的な方法である。
テレビが安定して利益になるということが1950年代中頃までに証明され、その頃から映画スタジオが番組制作にも使われ出した。コロムビア社のスクリーン・ジェムズのように、テレビ制作班を自社に設立したスタジオもある。
ABNアムロ銀行の2000年の調査によると、ハリウッドの映画スタジオの全世界収益の26%は劇場チケットの売上、46%は消費者へのVHS・DVDの販売、28%はテレビ放映料（ブロードキャスト、ケーブルテレビ、ペイ・パー・ビュー）である。
完成した映画はまず映画館で上映される。チケット売上の一定の部分が映画スタジオに支払われるのだが、その割合は週を追うごとに下がっていく。平均的な割合は約55%である。映画館での上映が終了すると、次はVHS・DVDとなって消費者に販売・レンタルされる。その後はテレビで放映され映画スタジオに放映料が支払われるのだが、ここにも順番がある。まずケーブルテレビや衛星テレビのペイ・パー・ビューで放映され、収益の50%が映画スタジオに支払われる。次に、「プレミアム・チャンネル」で放映され、映画の興行収入を元にした固定額（平均600万ドルから800万ドル）が支払われる。さらに、ケーブルテレビのベーシックチャンネルやネットワーク・テレビで放映され、放映回数や作品にもよるが、300万ドルから1500万ドルが支払われる。最後にテレビのシンジケーション市場で売り出され、映画を視聴する市場の大きさをもとに支払いを受ける。最大規模の市場では500万ドルにもなる。1908年（明治41年）、東京の吉沢商会が目黒行人坂に撮影所を設置したのが、日本における最初の撮影所である。つづいてエム・パテー商会、福宝堂がそれぞれ東京の大久保、日暮里に、横田商会が京都・二条城に撮影所を建設、映画製作を行ったが、いずれも1912年に合併し、「日本活動写真」社（通称日活）となった。
1920年代後半（大正年間）には、阪東妻三郎、嵐寛寿郎、片岡千恵蔵、月形龍之介、市川右太衛門、あるいは入江たか子といった当時のスター俳優が独自の製作会社、独自の撮影所を設立したが、いずれも大手企業に呑まれていった。現在では東京と京都にほぼ二分されている撮影所の立地だが、日本の撮影所の歴史の初期には、東大阪市（大阪）や西宮市、芦屋市（兵庫）や横浜市（神奈川）、奈良、千葉にも撮影所は存在した。また、「日本初の映画監督」「日本映画の父」と呼ばれるマキノ省三の「マキノ・プロダクション」も撮影所を持ったが、伊藤大輔の「伊藤映画研究所」（奈良）など当時の独立プロ割拠の時代には、すでに「貸しスタジオ」という発想があり、いくつもの撮影所がレンタル的に機能した。
日本において撮影所システムが確立するのは1930年代（昭和初年）である。それまでサイレント時代は小資本でも映画を作れたがトーキーが登場すると近代的な企業が資本を投下して映画を作る必要が出てきたのである。撮影所システムの特徴は監督以下のスタッフがすべてその映画会社と専属契約していて、なおかつ監督ごとにスタッフが固定している点である。また、俳優もスターから端役に至るまで専属であった。撮影所では同時に並行して何本も映画が撮られており、俳優が1日の間に別の映画の撮影に参加することも珍しくなかった。
1970年代初頭、映画産業の斜陽によって各社は軒並み自社の撮影所を貸スタジオにして独立プロやテレビドラマ、CFの撮影もできるようにし、専属スタッフや俳優も解雇して撮影所システムは崩壊した。
21世紀に入って稼働中の日本の映画撮影所は、東宝の東宝スタジオ、松竹の松竹京都撮影所、東映の東映京都撮影所（うちオープンセットは東映太秦映画村）、東映東京撮影所、角川映画の角川大映撮影所、日活の日活撮影所、そしてかつて大映テレビの経営だった府中多摩スタジオでは現在映画も撮影されている（2008年解体中）。加えて、林海象監督の映像探偵社が運営する「川崎5スタジオ」が2007年（平成19年）に開設された。また異色なのが広島県福山市にある「みろくの里」である。これは、CMや映画の撮影もできるテーマパーク「日光江戸村」とは異なり、一般公開していない、純然たる時代劇のオープンセットのほか1棟のスタジオをもっているが、映画会社としての機能はもっていない。