南京戦
南京戦（ナンキンせん、、英語：Battle of Nanking）は、日中戦争における戦闘の1つで、1937年（昭和12年）8月以降の上海戦の戦線が拡大し、12月に中華民国の首都南京で展開した。日本軍は中国軍を追撃し、南京を陥落させた。日本軍からは南京攻略戦。中国側からみて上海戦と南京戦を併せて上海南京保衛戰とする研究もある。
この戦闘の最中に南京事件(南京大虐殺)が発生したとされ、戦後南京軍事法廷や東京裁判で訴追された。ただし、事件の内実については論争がある（南京事件論争)。
1937年（昭和12年）7月の盧溝橋事件で日本と中国は全面衝突し、7月末から8月にかけて上海で大山事件など日本将兵が殺害される事件が相次ぎ、8月13日中国軍が攻撃を開始し、第二次上海事変が始まった。8月14日には中国空軍による上海爆撃が実施され、日本軍陣地だけでなく租界地などの歓楽街にも被害が出た。これを受けて日本は8月15日に「もはや隠忍その限度に達し、支那軍の暴虐を膺懲」すると声明を出し、第3・第11師団による上海派遣軍を編成して派遣した。9月2日に「北支事変」から「支那事変」と改称した。
蒋介石も8月15日に対日抗戦総動員令を発令し、自らが陸海軍総司令官につき、四つの戦区に分けて全面戦争体制を整えた。蒋介石は華北は補給維持が困難であるとして増援せず、主力は揚子江流域都市（南京市など）での決戦に備えて温存すると計画した。
日本が中国に対し「速戦速決戦略」を採用したのに対して蒋介石の戦略は、華北の日本軍が南下し、武漢地区で中国が東西に分断されるのを防ぐため、中国軍が華北では後退し、 上海に主力を集中して主戦場を華北から華東へと誘致するもので、「日本軍に上海戦場を開かせる」という「持久消耗戦略」であった。また、アメリカやイギリス、ソ連などを日中戦争に巻き込むという政略も採用した。
上海戦で日本軍は苦戦し、9月までの日本軍第3・第11師団だけで死傷者は12388名にのぼり、第9師団は11月の蘇州河渡河までに12360名の死傷者を出した。日本は11月5日、第10軍を杭州湾に、第16師団は白茆口に上陸させ、戦況は一挙に好転した。11月7日に上海派遣軍と第10軍を併せて中支那方面軍として編成した。河辺虎四郎ら参謀本部作戦課は作戦地域を上海西部の蘇州から嘉興を結ぶ線以東に制限したが、武藤章参謀副長らは南京追撃を主張した。
11月15日、第10軍は「一挙追撃を敢行し、南京を占領すべき」と積極案を出し、独断で進撃を開始した。松井石根中支那方面軍はこれを追認した。制限線撤廃をめぐって激論となっていたが参謀本部も11月24日、南京攻略を容認し、蘇州-嘉興線以東の制限を廃した。方面軍は、上海派遣軍追撃隊は、常州、丹陽、金壇に前身拠点を造り、主力は無錫〜湖州線より東部で準備すると命じた。10軍は嘉興〜湖州〜長興へ、114師団一部は宜興・漂陽へ、18師団追撃隊および国崎支隊は広徳に進出し、主力は後方地区に終結した。最前線の部隊は、中国軍によって徹底的に破壊された橋梁や道路を修復しながら進撃をつづけた。
参謀本部はトラウトマン工作など政治的解決を優先する意見などがあったが、下村定第一部長の意見具申により南京攻略が決定され、大陸命7号によって中支那方面軍の戦闘序列が、大陸命8号によって海軍との共同攻略が下令された。
中国側は消耗持久戦へ転換させ、ゲリラ戦を発動させた。蒋介石は11月7日の日記で「抗戦持久」が重要で、「遊撃戦を発動し、敵を疲労させる」と書いた。これは中国軍の83個師団約40万の兵力を江北に撤退させる退却掩護作戦でもあり、南京防衛は固守して援軍を待つものでなく、敵軍の消耗を目的としたもので、日本軍進撃を食い止めるために橋梁、道路は徹底的に破壊され、家屋は焼かれ、食料は持ち去られた。T・ダーディン特派員によれば、南京城外15マイルの空野清野作戦は中国軍の怒りとフラストレーションであり、焼き払いは軍事目的には役に立たなかった
さらに敗残兵は後方地域に潜入してゲリラ化して日本軍を襲撃した。
国民政府は11月19日に重慶遷都を決定した。首都南京からの撤退に蒋介石が反対し、唐生智も南京固守方針を定めた。
9か国条約会議が不調に終わってからは蒋介石も和平交渉に乗り気で、12月2日にトラウトマン大使と会談した。
戦闘序列概略。旅団以下、各連隊の詳細は南京攻略戦の戦闘序列へ。
いわゆる南京師団とよばれた防衛軍は、広東軍、広西軍、湖南軍によって編成され、南京城内の防衛はそのうち第36師団、第88師団であった。広東軍は追撃戦で打撃を受けており、南京に撤退後、未熟な新兵を補充していた。なお蘇州－句容間の前線で抗戦してきた四川軍は蕪湖方面に撤退し長江を渡河し首都攻防戦には加わらなかった。国民党の資料によれば、将緯国将軍は約14個師、また作戦経過概要等では12月初に約15師強とする。
日本側の資料によれば、上海派遣軍参謀長飯沼守は約20コ師10万人で日本軍が撃滅したのは約5万、海軍と第10軍の撃滅したのは約3万、約2万は散乱したと記した。第十六師団参謀長・中沢三夫によれば、基本部隊計8～9師で当初一師5000だったが1万に増加し8～9万となり、また以前の上海派遣軍第二課調査で20師推定から、総計10〜13万の兵力と推定した。
アメリカ側の資料によれば、12月10日後のアメリカ大使館報告では、陥落前に人口の8割が市を脱出し、主要部隊は撤退し、防衛軍は5万人とされた。
ニューヨーク・タイムズのダーディン記者は中国軍は16個師団約5万人が参加したが、3万3000が殲滅されこのうち2万名が処刑されたと報道した。偕行社『南京戦史』は、このダーディン記者の推定は概ね妥当とし、さらに中国軍戦闘詳報での78軍が二個団補充、2軍団（10軍）のニ個師、74軍の二個師はいずれも7000兵力で、これを加算すれば6-7万、鎮江-丹陽-東昌街付近をのぞく南京付近の総兵力は65,500〜70,500人と推定する。
1937年12月17日のマンチェスター・ガーディアン・ウィークリーは、上海から退却した中国軍30万のうち、「7万5000強の兵が実際に南京付近に駐屯したとするのは疑わしい」として、南京にいた主力部隊は陥落前に重慶へ退却しており、戦闘中も逃亡する兵士は膨大におり、南京陥落を戦った中国軍は2万程度とした。
東京裁判判決では、「中国軍はこの市を防衛するために約五万の兵を残して撤退した。1937年12月12日の夜に、日本軍が南門に殺到するに至って、残留軍五万の大部分は、市の北門と西門から退却した。中国軍のほとんど全部は、市を撤退するか、武器と軍服を捨て国際安全地帯に避難した」とあり、中国軍を約5万とする。
1984年、中国側公式資料集「証言・南京大虐殺」は、南京防衛軍は「退却時五万」とした。
1985年、孫宅魏は 当初の動員兵力10万余とした。
1988年、「南京防衛軍当初15万、虐殺8万説」（孫宅魏）説。
秦郁彦は台湾公刊戦史から「当初は10万、落城時は3.5万～5万」とする。また「兵力計算を困難にする理由に、民兵の存在があった。正規兵はカーキ色のラシャ制軍服を着ていたが、戦闘直前にかき集めた予後備兵、少年兵をふくむ民兵は濃緑色の綿製軍服を着用、なかには私服のままの者もいた。局面によっては、正規兵よりも民兵のほうが多く、とくに難民区に逃げ込んだ者は民兵が主体だったようだ、という参戦者の証言もあるが、中国側が主張する兵力数に、この種の民兵が含まれているかはたしかでない。」と述べている。
孫宅巍は、南京衛戍軍参謀第一科長譚道平の証言から、総兵力は81000人（戦闘兵49000、雑兵32000)で、犠牲は36,500人とする。南京戦史はこの「雑兵」は後方支援兵力か、民兵隊を指すのか判然としない、また71軍(87師)6500、83軍5500という兵力は、鎮江戦当時はともかく12月7日以降の南京に到達した推定としては過大と指摘。
笠原十九司は、「最高時の南京防衛軍の編制は約15師相当の部隊よりなり、総兵力は10万以上と言う事である。数としては、11～13万という数字があげられている。ここではひとまず10数万という言い方をしておく。ここで問題になるのは、この防衛軍総数に中国で、雑兵、民夫、民工と呼んだ後方（勤務）部隊の兵数がカウントされているかどうかである。南京防衛に参加した第71軍第87師所轄の第261旅旅長・陳頤県から筆者が直接聞き取りをしたときの話では、当時国民党軍の一旅は７０００の兵員からなり、戦闘兵が5000人、運送などにあたる後勤部隊が2000人とのことであった。そして中国では一般に（日本軍と違って）後勤部隊を兵数に数えないとのことだった。上記（国民党）の資料で「総兵力数」と兵力を明記している場合はおそらく（武器をもって敵と交戦できないという意味で直接の戦闘力にならない）雑兵の類をカウントしていない。したがって正規、非正規の後勤部隊の兵数を含めれば、南京防衛に動員された者の数は上記の数をさらに上回ることになる。（略）先の総兵力と次に述べた正規・非正規の軍務要員とされた軍夫・民夫を総計して、（孫宅魏の推定）約15万という数が、いまのところ妥当」とした。また笠原は、「総数15万人の防衛軍のうち、約4万人が南京を脱出して再結集し、約2万人が戦闘中に死傷、約1万人が撤退中に逃亡ないし行方不明になり、残り8万人が捕虜・投降兵・敗残兵の状態で虐殺された」と推定する（撤退5万、戦死2万、虐殺8万）。
ただし、上述した譚道平、宗希濂の回想によれば、当初の防衛軍に支援部隊が到着したとあり、雑兵が含まれている。また孫宅魏も「一方中国軍は、唐生智の率いる守城部隊が十五個師、およそ十余万人であったが、雑兵が多く、敵軍と直に戦闘できる兵隊は六割にすぎなかった。防衛軍全体の中で、まだ入隊したばかりの新兵が四割近くもしめていた」と、雑兵、新兵が多いと明記しており、雑兵を含めている。
なお、孫宅魏によれば、中国軍編成は、1個師団が二個旅（87師は3個旅）、四個団（連隊）と各一個営の砲兵、工兵、輜重兵よりなり、合計13個師団であった。孫宅魏は一個旅団を平均約4400人、1個師団を1万923人とし、13個師団の合計14万1999人と推計する。また一個団（連隊）2200人で、17個団の合計は3万7400人とする。この編成で計算すると、陳頤県旅長の一個旅団7000人では、一ケ師は二個旅団と一個連隊（砲兵、工兵、輜重兵など）の合計1万7500人となり、13個師団の合計が22万7500人になる。
森山康平は、中国軍の1個師団は5000人から1万で、日本軍の１個師団より小規模で員数もバラバラのケースが多かったとしている。
栄維木は、編成師団13個と連隊15個の総兵力は計15万とした。國民軍軍事委員會第一軍令部徐永昌は下関碼頭一帯で渡河待機避難民は3日も待っているが、まだ渡れぬ者があると日記に書いた。なお、1939年の時事年鑑では戦死800、戦傷4,000とある。
南京戦史は、12月4日から13日の中国軍戦死者合計を約29,000と推定する。
なお、1937年12月29日に上海派遣軍は日本軍戦死800、戦傷4000、中国軍遺棄死体8万4千、捕虜10,500と発表、翌年1月には敵の損害は約8万、遺棄死体は約53,874と算定した。これにつき戦史叢書は「日本軍の戦果発表が過大であるのは常例であったことを思えば、この数字も疑わしい」とし、『南京戦史』は「上海派遣軍発表の遺棄死体数は、中国防衛軍の総兵力判断6～7万と比べ著しく過大である」としている。
人的被害は、日本軍が中国軍の捕虜・敗残兵・便衣兵、一般市民などに対して戦時国際法違反を行ったとされる南京事件が発生したといわれるが、その規模、虐殺の存否などについて論争があり（南京事件論争）、南京戦#捕虜・敗残兵への対応にも記述ある。
物的損害については、当時の記録としてスマイス調査（『南京地区における戦争被害』）があり、その前書で物的被害は日本軍と中国軍双方によるのが事実であると指摘している。
戦闘詳報などの公式文書の集計では、日本軍は約27,000人の中国軍の捕虜・敗残兵のうち、、約12,000を銃殺など「処断」、7450名を収容、7850名を釈放、不明が172名である。ただし、『南京戦史』はこの集計は大雑把な目安にすぎず、戦闘詳報は戦果として上申される資料であったことから過大に表示されていることはほぼ間違いないとしている。
1937年（昭和12年）11月から日本と中華民国国民政府間の和平交渉であるドイツの仲介で行われたトラウトマン和平工作が行われており、日中間の南京陥落後に、蒋介石は1938年（昭和13年）1月14日、日本側との同交渉を再開するが、広田弘毅外相は、中国は日本が和平交渉を請うた書きぶりだが、講和要望は中国側から提示すべき筋合いであるのに、自分の意見を示さず日本側の条件に説明を求めるのは和平の誠意がなく、遷延策を講じていると考える外ないと答え、大本営連絡会議も同意し次の段階に入るとした。しかし、大本営は外相と連絡会議の方針に反対し、15日に連絡会議を開催を要求した。15日の午前の会議では、政府首脳は中国に誠意なしと主張、陸海統帥部は交渉打ち切りは時期尚早と主張した。閑院宮参謀総長は今一度の確認をすべきとし、多田駿参謀次長、軍令部総長らは中国側の最後的確答を待たずに準備もないまま長期戦に移行するのは困難と主張したが、政府首脳側は譲らなかった。15日の午後の会議では杉山陸相、広田外相は中国に誠意なしと主張し、米内海相は「政府は外務大臣を信頼する。統帥部が外務大臣を信用せぬは同時に政府不信任である」と答え、参謀次長らは夜の会議で、蒋政権否認に不同意であるが、政府崩壊の悪影響を認め、黙過してあえて反対を唱えないと譲歩した。翌16日、政府は国民政府を相手とせずと声明を出した。「南京戦史」（偕行社）の編纂者で独立軽装甲車第二中隊小隊長の畝元正己はトラウトマン工作が流産したことは痛恨の極みとした。
その後、日本軍は1938年4月から5月の徐州会戦によって徐州を占領。6月に中国国民党は黄河決壊作戦で黄河の堤防を破壊し、日本軍の侵攻を止めようとした。その後日本は武漢作戦によって武漢を占領していった。
第二次世界大戦終結後の1946年南京軍事法廷では第6師団長谷寿夫と、百人斬り競争の容疑者として少尉野田毅と向井敏明らが死刑、判決では南京事件の被害者総数は30万人以上とされた。東京裁判では松井石根陸軍大将らが処刑された。
南京攻略に際して日本軍は多数の捕虜や民間人を殺害したとされ（南京事件）、犠牲者数をめぐっても論争となっている（南京事件論争）。
ここでは中国側（日本軍に完敗し、軍民ともに大きな被害を受けた中国側の作戦指導）の問題の諸説を記述する。
1939年、国民党将校の阿壠（アーロン）は上海戦で負傷したため南京にはいなかったが「南京戦におけるあのような狼狽や惨憺たる有様が不可避であったとは、絶対に思わない……しかし実際の退却は、船一艘ない揚子江の轟々たる奔流を渡ろうとして、十数万の大群が蜂のように群がり、それに対して渡し場の守備兵が情け容赦なく発砲する中で決行された。（略）これは戦術の誤りだ」と自軍の対応を批判した。
南京国際安全区委員長のジョン・ラーベは中国政府は「兵士はおろか一般市民も犠牲にするのではないか」と懸念し、国民の生命を省みないと批判した。
ニューヨーク・タイムズのダーディン記者は、日本軍の略奪・暴行、民間人の殺害や捕虜の大量処刑などを厳しく評価しつつ、他方で中国軍に対しても「戦争の初期において示された長江方面軍の勇猛な精神は、ほぼ二ヵ月にわたる上海付近での日本の進撃を阻止できず、士気の失墜を招くことになった。ドイツ人軍事顧問および参謀長である白崇禧将軍の一致した勧告に逆らってまで、無益な首都防衛を許した蒋介石総統の責任はかなり大きい。もっと直接に責任を負わなければならないのは、唐生智将軍と配下の関係師団の指揮官たちである。彼らは軍隊を置き去りにして逃亡し、日本軍の先頭部隊が城内に入ってから生ずる絶望的な状況に対し、ほとんど何の対策もたてていなかった」と評価した。また、ダーディンは日本軍は南京の非軍事施設は攻撃しないと約束し、中国軍も安全区から兵と武器の撤去を誓約していた（ただし唐将軍は武装解除の完了時期決定を保留にした）ため、10万人以上の非戦闘員は、日本軍の入城までは比較的安全に過ごしたと報じている。
台湾の研究者李君山は、列強の日本に対する実力制裁を期待する政略のために膨大な中国軍将兵が犠牲となったとして蒋介石を批判している。中国軍の防衛作戦の誤り、指揮統制の放棄、民衆保護対策の欠如については孫宅巍、楊天石、笠原十九司らも指摘している。
"南京事件を描いたものは南京事件 (1937年)#南京事件を扱った作品を参照。"