旅館
旅館（りょかん）とは、宿泊料を受けて人を宿泊させるための宿泊施設で、通常は和式の構造及び設備を主とする宿泊施設のことを指す。日本旅館ともいう。
旅館の種類には、観光利用や行楽利用主体の温泉旅館や観光旅館、割烹旅館（料理旅館）などのほか、都市部にあるビジネスや修学旅行利用主体の商人宿（駅前旅館など）がある。一般には中〜大規模の施設から個人・家族的な小規模で行われているものまである。このうち、個人の住宅と同じような構造のものや、宿主が他の産業を主体とした兼業の場合は、民宿と名乗ることがある。
日本の旅館業法（昭和23年7月12日法律第138号）では「旅館業」と「旅館営業」とでは概念が異なる。
旅館業法にいう「旅館業」とは「ホテル営業」、「旅館営業」、「簡易宿所営業」、「下宿営業」の4種の営業の総称をいう（旅館業法2条1項）。そして、通常、単に「旅館」と言う場合には、このうちの「旅館営業」すなわち「和式の構造及び設備を主とする施設を設け、宿泊料を受けて、人を宿泊させる営業で、簡易宿所営業及び下宿営業以外のもの」を行う施設のことを指す（旅館業法2条3項）。
旅館営業の施設の構造設備の基準については、旅館業法施行令で次のように定められている（旅館業法施行令1条2項）。
旅館業を経営しようとする者は、都道府県知事（保健所を設置する市又は特別区では市長又は区長）の許可を受けなければならない（旅館業法3条1項）。この際には申請書に営業の種別（旅館業法上のホテル営業、旅館営業、簡易宿所営業、下宿営業の種別）を記載しなければならないが、これとは別に営業施設の名称も記載することとなっている（旅館業法施行規則1条）。したがって、営業の種別については旅館営業として申請している場合であっても、営業施設の名称については「旅館」、「民宿」、「ホテル」、「ペンション」など経営者の設定に委ねられている為、実際には各個のイメージ戦略などから規模の大小、経営形態に関わらず自由に名乗っているのが実情でもある。そのため、「旅館」、「民宿」、「ホテル」、「ペンション」などの線引きは曖昧である。なお、許可の際の構造設備の基準など法令の適用については、営業施設の名称ではなく経営者の申請した営業の種別にしたがってなされることになる。
洋式のホテルと和式の旅館が混在しているという意味も含めて、日本独特の文化と考えられる。
要件ではなく、例外もある。
現代日本社会において和の風雅を感じさせてくれる場所として貴重な存在といえる。
宴会ブームの崩壊で、都心に近い観光地の高級旅館、ホテルは経営が苦しくなっているといわれ、ブームの最中に建設された施設の中には倒産や閉店に追い込まれた施設も出ている。都市部の旅館も、ビジネス客のビジネスホテルへのシフトや、少子化による修学旅行の減少やホテルへのシフトによって経営の苦しい施設が多く、ビジネスホテルに転じた施設が多い。
反面、宴会を主としない固定客を持つ者も多く、これらの多くはバブル期以前に建設された物が殆どである。安定した入り客があるため経営状態も安定している。固定客が多い為、大々的な広告を出さずとも経営の成り立っている旅館も多々ある。
古くからの旅館によっては経営者の高齢化が進み、少子化の影響で後継者ができず、次世代の代替わりが行えない業者も出ている。収支面では経営が成り立っていても、後継者問題で閉店になるケースも見受けられる。
特殊なケースでは、和室の低価格宿泊施設（いわばB&B）を売りに外国人や学生合宿を主なターゲットに切り替え、成功を収めたところもある。
温泉街には通常の旅館の他に、自炊旅館が存在する。これは、宿泊場所を提供するだけでその他のサービスを省くことにより、湯治のために長期滞在できる旅館のことである。「湯治」目的を除けば、外国でのコンドミニアム、あるいは日本の短期賃貸マンションに似ている。温泉街には歓楽的なものと古くからの湯治場と二つの場所があり、湯治場には温泉病院や自炊旅館がある。自炊専用旅館でなくても、普通の旅館に「自炊部」を設けている旅館もある。
自炊旅館は旅館部屋を賃貸アパートのように貸し出すが、1泊単位で宿泊料金が決まっている。宿泊期間は個人差があるが、大抵1週間以上から長くて2ヶ月程度である。入浴料と電気代は宿泊料金に含まれているが、それ以外の布団貸し出し料（布団持込の場合は不要）、冬季ならコタツ、ストーブなどの暖房器具貸し出し料、炊事用にコンロ利用のためのガス代を徴収される。滞在中の部屋の掃除は行われないので、宿泊者自身で行う。洗濯は館内にあるコイン式洗濯機を利用する。
旅館には館内に売店があり、調味料や缶詰などの食料類や石鹸や洗濯洗剤がおいてある。肉・魚・豆腐などの生鮮食料品は外部の業者が移動販売に来るのを利用する。
大分県別府市の「鉄輪（かんなわ）温泉」では「貸間旅館」と称し、一般の旅館に近い部屋やサービスがある例があり、また低価格の公衆浴場を利用することや、「地獄蒸し」という温泉の蒸気で食物を蒸す名物料理が楽しまれている。老若男女に親しまれているシステムである。
旅館のうち、温泉旅館の大半は、不振が続いている。ここでは温泉旅館に特有の不振の原因について順不同で挙げてみよう。
旅行の形態が職場や地域、農業協同組合等の団体旅行から、家族、友人・知人、母娘などの個人・小グループ中心へと移っている。もはや、「社内旅行」が死語となっている企業も少なくない。大部屋に詰め込めば利益になるという仕組みがあだになっている。部屋という空間を売る商売であることから、一定の空間に多くの客を入れる程収益は上がる。
温泉旅館では、団体客の宴会がつきものであった。宴会は盛り上りとともに必然的にアルコール類の消費が多くなる。温泉旅館にとってはこれが大きな収益だった。また、供される料理は量、質よりも見た目の美しさを重視した盛り付けや大皿に多量の料理を盛ったものでも通用した。宴会場に並べておけばよいので、効率も良い。多量一括仕入れでコストダウンも可能である。泥酔した客は酒類も銘柄に構わなくなり、良質で高価な酒類を提供する必要性が低下する。ところが、少人数だとアルコール類はあまり進めず、料理にも素材、調理、盛り付け、器にも配慮が問われる。部屋食には、上げ下げの手間もかかる。
加えて、1990年代、マスコミなどで官官接待などが非難の対象になると一気に宴会ブームが去った。この為、かつての大口顧客を逃すこととなっている。
食事は旅館のお仕着せの宴会料理や会席料理ではなく、洋食や中華も含めて、盛り沢山でもなくとも自分の好みに合ったものを摂りたいという宿泊客の志向がある。旅館の定型どおりの食事はこのニーズに対応できていない。結局、ホテルや民宿等に客が逸走する事態が起こっている。しかし、旅館周辺で調達できない食材を要求すると、当然料金に跳ね返ることになるし、都会から離れた旅館に来てまで、都会と同じものを食べなくてはならないのかと言い分もある。
温泉旅館のパンフレットを見ても分かる通り、とにかく、品数・皿数などの豪華さを競う風潮から抜け出せていない。ただ、老朽化・陳腐化するなど、施設やサービスなどに特色を出しにくい旅館の場合、どうしても品数を競うことに走りがちである。
なお、旅館宿泊者は「泊食分離」を求めているとの指摘もあるが、より正確には、料金の内訳明細の開示を求めるニーズと理解すべきとの意見もある。実際にはエージェントが料理内容を固定化していることが多く、料理の多彩なホテル、仕入れを容易にコントロールできる民宿などに顧客を取られている。
宴会を主とすると「温泉」はいわば添え物であり、温泉街は夜の時間を過ごす空間であった。そのため、外見等にはあまり構わず旅館は拡張競争を繰り広げてきたため、複雑怪奇なコンクリートの姿をむき出しにしており、景観を阻害している。夕方旅館に着いて、即宴会、就寝。朝、食事後あわただしく出発というかつての旅行パターンならこれでもよいが、ゆっくりと温泉街を散策したいという志向には応えられていない。
由布院温泉、黒川温泉など、繁栄を続けている温泉地を見れば、植栽や林野に富む風景など、情趣の感じられる景観の重要性は明らかである。また、ランプの宿などに見られる、旅館のサービスを最小限度に止めた懐古的なたたずまいの宿や、古民家的な物や、特異な地形に立つなどコンクリートの建物自体がノスタルジックなものとしてカメラマンなどにより位置づけられている場合は文化的な景観としての情緒があるため、テレビ取材等も多く、上記には該当しない。
また、景観とはややちがうが、成功例として、城崎温泉では、関係者が浴衣を着て下駄をはいて街巡りをさせるよう努力した結果、さながら浴衣のテーマパーク的といえるようになり、雰囲気作りに重要なアイテムがあることで成功した部分がある。更には浴衣の再評価にまでつながり副次的効果も出た。城崎温泉自体は京阪神に近くさほど不利ではないが、努力が文化まで動かした例である。
温泉偽装問題、各地の公営温浴施設におけるレジオネラ菌の問題をきっかけとして、利用客は泉質に厳しい眼を注いでいる。巨大旅館の場合、露天風呂など「器」の凝りようや豪華さは競うが、泉質については不利さは否めない。源泉の容量には限りがあり、配湯は組合や自治体等が行っていることが多い。昔からの配湯の権利の問題があり、抜本的な改善（源泉掛け流しとする等）は難しい。
かつては温泉街には、共同浴場があり、そのまわりを温泉旅館が囲み、さらにその周囲に土産物店、飲食店、あるいは少し離れた場所や路地に歓楽街や風俗営業店までもが建ち並んでいた。しかしながら、温泉旅館の不振と共にこうした小規模施設も廃業が続き、なかには廃屋同然の建物が並ぶエリアもみられるようになってきた（東日本であれば熱海や鬼怒川や水上、飯坂など、西日本であれば片山津などが代表的）。
これらの多くは経営者の高齢化による経営意欲の低下、後継者難に加え、建築基準との関係で新店舗の建設がしにくいことも指摘される。新店舗の建設の場合、建坪率が厳しくなることが多く、従来の建坪率では建設が困難なことが多い。このため、建物の更新ができず老朽化するに任せる状態とならざるを得ない。こうした新店舗の建設難からの廃業が増えることとなる。これがさらに情緒を阻害し、悪循環となっている。
温泉旅館は伝統的な宿泊施設であることから旅行エージェントとの関係は深く、持ちつ持たれつの関係を築いてきた。ところが、旅行者のインターネット対応が進み、エアラインやビジネス系のホテルのように、サイトを通じた予約等が特殊なものでなくなっていくに連れて、エージェントとの関係やエージェント側に有利とされる商慣行がかえって足かせとなっている。巨艦を誇る旅館ほど、安定的にお客を確保するため、取次手数料が経営上決して軽くはない水準にあるものの、エージェントとの関係を希薄化しづらい。結局、ホテル等のインターネット対応の進んだ競合者にお客は流れている。
温泉旅館は季節変動もあり、もともと高収益な事業構造ではないが、施設・設備の更新競争・大型化のため、借入を重ねてきた。エージェントもそれを推奨してきた。また、金融機関も地域の有力な地場産業として貸し込んできた。このため、一般に借入過剰となっている。
温泉その物の掘削技術が上がったため、安価で掘削が可能となった。日本では、たいていの所では1000mから2000m程度掘削すれば温泉が湧出すると言われている。掘削業者も全国にあり、成果払い方式で受注することが多い。掘削料金は1億円から2億円が相場で、竹下内閣のふるさと創生資金などを活用し、多くの自治体で温泉が掘削された。法に定める「温泉」の基準が緩やかであるため、こうした傾向に拍車をかけている。こうした温泉による外来入浴のできる施設、正しくは温浴施設と呼ぶべきものもあるが、これらは当然、浴槽を含めた施設も新しく、豪華で、日帰り中心であり、料金も高くない。このため、古くからの温泉地というだけでは温泉旅館はお客を呼ぶことは難しくなった。
もちろん、各地の温浴施設の繁盛、部屋数10〜20と決して大規模ではないが人気で予約をとりにくい温泉旅館もある。