憲兵 (日本軍)
憲兵（けんぺい）とは、大日本帝国陸軍において陸軍大臣の管轄に属し、主として軍事警察を掌り、兼て行政警察、司法警察も掌る兵科区分の一種。
日本陸軍においては、1881年（明治14年）、フランスの国家憲兵制度（フランス国家憲兵隊）を範として、憲兵条例により設置された。なお、この憲兵条例等の勅令により置かれる憲兵を勅令憲兵（ちょくれいけんぺい）といい、このほかに軍令により編成され軍司令官の命令に服する憲兵を軍令憲兵（ぐんれいけんぺい）という。本項では特記のない限り勅令憲兵について詳述する。
名称は「警兵」とするはずであったともいわれるが、1873年3月12日の陸軍省条例にすでに「憲兵」の語が使われていたことから「憲兵」とされたという。憲兵制度は、竹橋事件の影響や、自由民権運動の牽制、警視庁の薩摩閥勢力の減殺などのために創設されたともいわれる。
憲兵設立の際、警視庁は憲兵部を設置して、警察官から憲兵への転出人事を行っている。旧警視局から転出して憲兵になることが予定された警察官は835人であり、これは東京憲兵隊の定員1612人（1881年3月現在）の53％に相当した。初代東京憲兵隊長には、警察出身の三間正弘（別働第3旅団参謀）が任命されている。憲兵少尉以上の35人（1882年9月現在）のうち、20人が警察出身だった。警察から憲兵に転出した警察官は、西南戦争の際に動員された警察官であった（新選旅団・警視隊）。憲兵設置のその日に、警視庁の警備掛は廃止され、旧警視局所管の兵器が全て陸軍省に納付されている。
東京府会は、「憲兵の配置は警察力の増強である」として、警察費を大幅に削減し、巡査の定員が半減した（1874年1月の巡査の定員6000名、1881年3月は3160名）。
なお、明治時代に置かれていた屯田兵について、平時は「屯田兵ハ徒歩憲兵ニ編制」（屯田兵例則）するものとされ、警察が十分に整備されていない開拓時代の北海道において治安維持に当るものとされた。そして、「屯田兵諸勤務ハ凡ソ憲兵ノ規則ニ據ルヘシト雖モ目下北海道ニ於テハ人民寡少事務閑暇ナルヲ以テ其細目ノ如キ之ヲ行フトキハ却テ径庭ヲ生スヘキカ故ニ各長官ノ適宜ニ処分スルヲ以テ可トスヘシ」（屯田兵例則）とされ、憲兵勤務は事実上、長官の裁量に委ねられた。その結果、屯田兵が実態として憲兵任務を担うことはなかった。
日本の憲兵制度は、フランスの国家憲兵隊制度を参考にしたため、陸軍大臣の管轄に属するとされながらも、海軍の軍事警察や行政警察、司法警察も職務として、それらについては陸軍大臣以外の主務大臣の指揮を承るものとされた。
具体的に憲兵は、陸軍大臣の管轄に属し主として軍事警察（軍事警察に係るものは陸軍大臣及び海軍大臣の指揮を承ける。但し外地においては特則あり）を掌り兼て行政警察（行政警察に係るものは内務大臣の指揮を承ける。但し外地においては特則あり）、司法警察（司法警察に係るものは司法大臣の指揮を承ける。但し外地においては特則あり）を掌るものとされた。海軍には独自の憲兵は置かれず、海軍大臣は軍事警察に係るものについては憲兵を直接指揮できるものとされた。そのため、海軍の要人警護等には陸軍の憲兵が当たった。
憲兵は武装していたが、警察比例の原則から、暴行を受けたときやその占守する土地若しくは委託された場所又は人を防衛するに兵力を用いるほかに、他に手段がないとき又は兵力を以てしなくては抗抵に勝つことができないときにのみ、武器を使用することができるものとされていた。
下士官兵であっても憲兵は適正な司法警察権の行使を完全ならしめるために営内居住ではなく、一般（他の兵科各部）の将校准士官や古参下士官と変わらず大半が営外で居住し、そのために多額の営外加俸も支払われていた。憲兵は内地・外地を問わず将校准士官のみならず下士官兵であっても、私服を着用し髪を伸ばし一般人に偽装した捜査任務も多く、特に中国方面に駐箚する憲兵は中国服を着用し中国語を駆使し中国人に成りすましての隠密捜査や情報収集を大々的に行っている。
第三次日韓協約（1907年（明治40年）7月24日締結）の非公式取極めにより、韓国における警察権が日本に委任されることとなり、「韓国ニ駐箚スル憲兵ニ関スル件」（明治40年勅令第323号）が制定された。これによると、内地の憲兵が軍事警察を主とするのに対して、韓国に駐箚する憲兵は治安維持に関する警察を主として兼ねて軍事警察を掌るものとされ、主従が一般と逆転していた。これは、日本国外である韓国内において普通警察では機動的な治安維持の任務を果たせないことに鑑みて、憲兵に普通警察の任を果たさせようとしたものである。
1910年（明治43年）7月1日には、人員の不足を補うために朝鮮人の憲兵補助員制度が創設された。憲兵補助員は陸軍一等卒・陸軍二等卒の取扱いに準じるものとされた。
1910年（明治43年）9月10日、「韓国ニ駐箚スル憲兵ニ関スル件」は廃止され、新たに「朝鮮駐箚憲兵条例」（明治43年勅令第343号）が制定された。こうして、韓国においては憲兵が警察官を兼任し、朝鮮駐箚憲兵隊司令官が朝鮮総督府警務部長を兼ねる状態が続いていたが、1919年（大正8年）にこの制度が廃止された。
全陸軍の憲兵の頂点として、東京に憲兵司令部が置かれその長を憲兵司令官と称す。憲兵司令官は初期を除き陸軍中将ないし少将が補職。
憲兵の部隊は、一般の部隊のように連隊・大隊・中隊・小隊の編制を採らず、（外地および軍令憲兵によっては若干差異があるものの基本的に）各主要地に配置される憲兵隊が基本単位となり、憲兵隊の下に警察署に相当する憲兵分隊（分隊と称されるが人員は数十名）が、憲兵分隊の下に憲兵分遣隊が設けられている。
職員配置
憲兵司令部（東京に一箇）
本部
分隊
隊の編成
1895年の明治28年勅令第95号によって全面改正された「憲兵条例」によると、当時の編制は次の通りであった。なお、ここにいう「伍長」とは階級ではなく職名（意味としては読んで字のごとく「五人（伍）の長」）である。
1896年（明治29年）は憲兵司令官が陸軍少将からも任じられるようになった。憲兵管区が第1から第7まで定められるようになった。憲兵分隊が府県単位に置かれるようになった。
明治29年5月25日勅令232号台湾憲兵隊條例で憲兵隊が台湾に置かれるようになったが、明治30年9月22日勅令第332号憲兵隊條例で台湾憲兵隊条例廃止となり、憲兵隊條例に統一されることとなった。また、この条例改正で憲兵隊管区を第1乃至第10と区分された。
憲兵隊第1乃至第7憲兵隊第8乃至第10明治31年（1898年）11月29日勅令337号憲兵条令改正によって憲兵管区が15となる。
憲兵隊第1乃至第12
分隊
本部
伍
憲兵隊第13乃至第15
伍
明治32年（1899年）9月11日勅令381号憲兵条令改正によって憲兵管区が15となる。
憲兵隊第1乃至第12
分隊
憲兵隊第13乃至第15憲兵隊長は第1第5第12乃至第15憲兵隊を通して二名限り憲兵大佐を以て之に充つることを得。
明治33年（1900年）5月30日勅令第250号憲兵条令改正
憲兵隊第1乃至第12
分隊
憲兵隊第13乃至第15
憲兵隊長は第1第5第12乃至第15憲兵隊を通して二名限り憲兵大佐を以て之に充つることを得。
明治34年（1901年）4月8日勅令第29号憲兵条令改正
憲兵隊第1乃至第12
分隊
憲兵隊第13乃至第15
明治35年（1902年）10月13日勅令第223号憲兵条令改正憲兵隊第1乃至第12
分隊
憲兵隊第13乃至第15明治36年（1903年）3月26日勅令第58号憲兵条令改正憲兵隊
※憲兵司令部及憲兵隊には経理部、衛生部及獣医部士官、准士官、下士、判任文官竝蹄鉄工長を附することを得。明治38年（1905年）9月6日勅令208号「乘馬兵科ノ者ヲシテ憲兵ノ勤務ヲ補助セシムルノ件」（『法令全書』）
明治39年（1906年）2月8日勅令第18号により、韓国に駐箚する憲兵は軍事警察の外行政警察及司法警察を掌る但し行政警察及司法警察に付いては統監の指揮を受く。明治40年（1907年）10月7日勅令323号により、韓国駐剳憲兵隊令が出る。
「朝鮮駐箚憲兵条例」（明治43年勅令第343号）が制定され、朝鮮駐箚憲兵に関する配置等が定まった。朝鮮駐箚の憲兵隊司令部は京城に置かれ、その職員としては次のものが置かれた。
憲兵隊司令部
憲兵隊
憲兵隊司令部及び憲兵隊には次のものを附することが出来る
また、各憲兵隊管区に1憲兵隊が配置された。憲兵補助員制度は引き続き残置された。
大正7年（1918年）5月11日勅令134号南満州に在勤する憲兵上等兵の職務に關スル件
大正8年（1919年）4月1日勅令第99号陸軍兵器部令等改正によって、「南満州に在勤する憲兵上等兵の職務に関する件」は廃止となる。
大正8年（1919年）4月11日勅令第100号憲兵条令改正によって、南満州に於ける軍事警察に係るものは関東軍司令官、南満州に於ける行政警察、司法警察に係るものは関東長官となった。
大正8年（1919年）8月19日勅令第397号憲兵条令改正によって、「朝鮮駐箚憲兵条令」が廃止。
大正8年（1919年）12月12日勅令第490号大正8年勅令第389号朝鮮に於ける憲兵分隊又は憲兵分遣所在金憲兵の職務に関する件廃止
大正9年（1920年）8月7日勅令第240号憲兵練習所条例改正
大正12年（1923年）10月10日勅令441号「各兵科ノ者ヲシテ憲兵ノ勤務ヲ補助セシムルノ件」が裁可された。
大正12年（1923年）11月13日勅令第リ白地ニ赤色ヲ以テ「憲兵」ノ二字ヲ記シタル腕章ヲ左腕ニ纏フ
昭和4年（1929年）4月12日勅令65号憲兵条令改正で「憲兵条令」を「憲兵令」に改正。之まで南満州としたものを「関東州及び南満州鉄道附属地」に改正。
昭和9年（1934年）12月26日勅令第395号憲兵令改正により、第1條中、第2條中「関東長官」を「満州国駐箚特命全権大使」に、第3條第1項中「関東庁民政署長及同法院検察官」を「関東州廳長官及関東法務員検察官」に、第19條中「関東長官」を「大使」に、第6條中「関東長官」を「満洲国駐箚特命全権大使」に改正。
昭和12年（1937年）7月31日勅令第378号陸軍憲兵学校令により、憲兵練習所は廃止となった。
昭和13年（1938年）6月北京に憲兵訓練所開設、支那側憲兵将校以下の再訓練及び能力向上を期する為。指導は日本憲兵将校1乃至2准尉下士官2乃至3名を配置。
海軍の主要根拠地たる鎮守府の軍港境域を主に担任していた各憲兵分隊は憲兵隊に昇格。昭和17年5月に横須賀憲兵隊（旧横須賀憲兵分隊。横須賀鎮守府）・呉憲兵隊（旧呉憲兵分隊。呉鎮守府）・佐世保憲兵隊（旧佐世保憲兵分隊。佐世保鎮守府）を、昭和18年11月に舞鶴憲兵隊（旧舞鶴憲兵分隊。舞鶴鎮守府）が置かれた。なお、格下の警備府は従来通り憲兵分隊のままであった（大湊憲兵分隊（大湊警備府））等。
昭和18年11月19日勅令第875号憲兵令改正により、北部憲兵隊司令部が置かれる。北部憲兵隊司令官は憲兵司令官に隷し、北部軍管区に於ける憲兵隊を統轄する。1945年（昭和20年）、勅令第152号（昭和20年3月30日付）憲兵令改正により以下のような職員配置となった。1945年（昭和20年）4月1日、憲兵の配置編制が大きく変更された。これは戦局悪化に伴い、本土決戦（決号作戦）に備え主に内地の軍隊の大規模な改編が行われ、また軍備の急激な膨張に伴う軍要員の急激な増大に鑑み、憲兵機構の整備を図るため各軍管区毎に憲兵隊司令部を置いた。なお、憲兵隊司令部自体は昭和18年11月、既に北海道において北部憲兵隊司令部として先行して置かれているものである。
また西部軍管区の区域にあっては、別に広島師管区及び善通寺師管区の区域については、特に各別に憲兵隊司令部が置かれ、各憲兵隊司令部の管区内には憲兵隊地区を設け、各憲兵隊地区毎に地区憲兵隊を設けることとする等の必要があることによって所要の改正がなされたものである。
これによると、憲兵隊司令部が置かれる都府県はその憲兵隊直轄区域となるので、地区憲兵隊は、憲兵隊司令部が置かれない府県毎に置かれるが、北部憲兵隊にあっては旭川、釧路、函館、樺太憲兵隊が置かれた。
※昭和20年（1945年）3月30日の改正による。中部・中国、四国の軍管区は同年6月20日の陸軍管区表改正により修正。
満洲方面には関東憲兵分隊が置かれ、新京・奉天・大連・哈爾賓・佳木斯・チチハル（斉々哈爾）・孫呉・牡丹江（密山憲兵分隊・虎林憲兵分隊）・延吉・四平・錦州・間島・興安・承徳・ハイラル（海拉爾）の各分遣隊があった。
中国大陸には北支那派遣憲兵隊司令部・中支那派遣憲兵隊司令部と南支那派遣憲兵隊、開封・漢口・九江・杭州・済南・徐州・上海・青島・石門・蘇州・蘇北・太原・張家口・鄭州・天津・南京・北京の各憲兵隊があった。この内、漢口憲兵隊は1945年（昭和20年）7月26日に第16方面軍憲兵隊への改編が決まっていたが、編成完結前に終戦となった。
北支那派遣憲兵隊司令官は、隷下憲兵隊とは別個に設置された北支那特別警備隊の司令官を兼ねた。北支那派遣特別警備隊は1943年（昭和18年）8月24日の軍令陸甲第81号によって設置され、唐山に司令部を置き10個大隊と1個教育隊で構成され特殊秘密作戦に従事した。秘密作戦という性格からか戦死率が高く、終戦までに800名を越す戦死者を出し大隊長1名と中隊長3名を失っている。
この他、フィリピン・スマトラ等南方方面憲兵隊の任地域と上級部隊は下表の通り。
終戦時の憲兵兵力は国内外の合計でおよそ36,000人であった。
初代憲兵司令官には、越後長岡藩出身の三間正弘憲兵大佐が就任した。但し、その後の憲兵司令官には主に陸軍中将（憲兵科を含む兵科の少将以上には兵科区分がない）が充てられたため、人事運用上、憲兵科出身ではない者も多く任じられた。兵科の少将以上は兵科区分がないため、憲兵特有の階級としては陸軍憲兵大佐以下の官（階級）が設けられた。また、司法権の行使に密接に関与する特別な部門であることから、1940年（昭和15年）に歩兵科・砲兵科・騎兵科・工兵科・輜重兵科・航空兵科の兵科区分が廃止された際も、各部（衛生部・獣医部・経理部・軍楽部など）と同様に憲兵のみ存続した。
1879年（明治12年）10月10日当時、歩兵・騎兵・砲兵・工兵・輜重兵では大尉及び中尉がそれぞれ1等及び2等に分けられ、また参謀は大尉のみ1等及び2等に分けられていたが、憲兵のみは大尉及び中尉とも1等・2等の分類はなされていなかった。
長らく最下級の憲兵は憲兵上等兵とされていたが、1940年（昭和15年）9月15日に旧「陸軍憲兵上等兵」は「陸軍憲兵兵長」（兵1級）と改称され、1942年（昭和17年）11月17日に憲兵兵長の下に再度、新「陸軍憲兵上等兵」（兵2級）が設置された。
憲兵を設置した地方においては、憲兵将校及び憲兵下士は司法警察官として、憲兵卒は巡査と同じく司法警察の事務を行うものとされた。
憲兵は、他の兵科・各部とは異なり将校准士官下士官兵を問わず、入隊時に憲兵科に指定される者はいなかった。他兵科からの転科志願者から、在隊中の勤務態度が吟味され身辺調査を経て、更に憲兵隊での学科試験や面接をもって充足された。
このほか、軍の拡大に伴い憲兵将校に不足が生じたことから、大学法学部出身の各科将校の中から憲兵転科を命じている例もある。
憲兵科軍人又は憲兵科へ転科する軍人に対する教育は、1899年（明治32年）以降は憲兵練習所で、1942年（昭和17年）以降は陸軍憲兵学校で行われた。
他の兵科（兵種）と異なり、戦時の消耗が少なく、また目立つ任務ではないことから功績を挙げにくく、軍楽部と共に昇進が難しい兵科各部とされた。平時では多くが伍長で予備役編入、軍曹や曹長、准士官にまで昇進できるのはごく一部の者だけであった。
兵（卒）の場合も実施学校で専門教育を受けるため、最下級でも憲兵上等兵以上となる。ただし、1940年（昭和15年）-1942年（昭和17年）は除く。憲兵であっても兵卒は国民の義務として兵役に服しているのであって、本来は官吏としての待遇を受けるものではないが、警察の巡査が判任官待遇を受けていることとの均衡から、1895年（明治28年）7月15日に憲兵上等兵も判任官待遇を受けることとなった。
1942年（昭和17年）1月から憲兵上等兵候補者を全国から募集した。募集にあたって学歴を一切問わなかったが、兵卒の大部分が小学校卒であった時代において、実際の合格者に占める小卒の割合は一割程度だった。合格後の待遇は破格のもので、1929年（昭和4年）時点で、一般兵卒の月収が当時8円80銭、小学校教員の月収が46円ほどだったのに対し、1927年（昭和2年）の陸軍給与令による支給規定で、憲兵上等兵は基本給7円に加え、憲兵加俸7円50銭、営外加俸36円の支給を受け月額50円50銭の月収があった。
騎兵や輜重兵等と同じ帯刀/乗馬本分者とされ、下士官兵であっても官給品として乗馬長靴や革脚絆、拳銃、軍刀を佩用することになっていた。将校准士官は陸軍服制に則り一般の将校准士官と同じく将校軍刀・指揮刀を佩用するが、拳銃は常時携帯しない。
憲兵の武器使用には制限があったため、平時の武装はこれら拳銃と軍刀のみであり、有事の際にはこれに加え下士官以下は騎兵銃など小銃を携行した。またこのほか、勤務手帳（憲兵手帳）、呼笛、捕縄、包帯などを携帯することが定められていた。なお、第一次上海事変時の上海憲兵隊や朝鮮憲兵隊の一部では、警備のため軽機関銃や手榴弾の支給を受けることがあった。
また、憲兵下士官兵には他兵科/兵種・各部の下士官兵とは異なる特有の軍装として、マントの支給を受けていた（主に防寒・防雨用。外套は全陸軍下士官兵共通）。このマントは将校准士官マント（着丈は外套とほぼ同寸。憲兵を含む全陸軍将校准士官共通、旧名称は雨覆）とは異なり、短寸（着丈は上衣とほぼ同寸法）でケープに近いものであり、着用したままで軍刀・拳銃や捕縄等を扱い易く、その体裁の良さからも好んで使用されていた。マントは着脱可能な頭巾を備える。
襟章・胸章の定色（兵科色）は黒色で、1940年の兵科定色廃止（各部は存続）以降は旭日章（六光旭日）の金属徽章を襟部に佩用した。このほか、主に下士官兵は白地に赤色で「憲兵」と書かれた憲兵腕章を左腕に着用する。この腕章は1923年（大正12年）制定で、同年に発生の関東大震災の被災地に出動した補助憲兵が臨時に巻いていたものが制式となったものである。なお、将校准士官は基本的に憲兵腕章を着用しない。また、外地では現地人が分かりやすいように腕章に記す「憲兵」の漢字の下部分に、主に英語圏では「MP」・「MP.」・「M.P.」、フランス語圏では「GENDARME」・「Gendarme」と、各国語で憲兵を意味する文字を併記した。
1905年（明治38年）9月6日に「乗馬兵科ノ者ヲシテ憲兵ノ勤務ヲ補助セシムルノ件」（明治38年勅令第208号）が制定され、衛戍総督又は衛戍司令官は、乗馬兵科（騎兵科など）の者を憲兵分隊長等の指揮に属させ、憲兵の勤務を補助させることを認めた。この憲兵の勤務を補助する者には、憲兵条例が準用された。これによって指定された者は、所属兵科の服装を着用し、その上で左腕に赤布の腕章を着用した。
1923年（大正12年）10月11日に「各兵科ノ者ヲシテ憲兵ノ勤務ヲ補助セシムルノ件」（大正12年勅令第441号）が制定され、必要により憲兵科以外の各兵科の者を補助憲兵とすることが認められた。補助憲兵は憲兵分隊長等の指揮に属し憲兵の勤務を補助するに過ぎないが、憲兵条例が準用された。これによって指定された補助憲兵は、所属兵科の服装を着用し憲兵腕章を着用した。
なお、これら補助憲兵は正規の憲兵とは異なり逮捕権や捜査権は持てず、あくまで補助として用地警備や災害発生時などに臨時で任命され使われる立場であった。そのため、正規の憲兵が教育面や意識面で選抜されていたのに対し、質の面で差があった。
著名な憲兵としては次の者などがいる。陸軍軍人軍属違警罪処分例により、陸軍の軍人・軍属の犯した違警罪は憲兵部（憲兵部が置かれていない地では警察署）で処分できたこともあり、一般兵にとっては監軍護法のため何かとやかましいことを言う「目の上のタンコブ」的存在であり、またその職務上から高圧的態度をとる憲兵もいたため、イメージは良くなかった。
憲兵は、陸海軍司法警察官として陸海軍大臣の指揮を受けて軍事警察をつかさどっており、平時では原則として一般国民を対象とすることはない。ただし、憲兵は司法警察官の身分も有し、地方警察が捜査することが難しい政財官界の有力者を捜査するにあたっては、司法大臣と検事総長の指揮を受けて一般国民に対して司法警察官の権限を例外的に行使するものとされていた。
しかし、治安警察法及び治安維持法等を一般警察同様に一般国民に対しても適用する立場であったことから、次第に反戦思想取締りなど、国民の思想弾圧にまで及ぶこととなった。1923年（大正12年）9月の関東大震災直後に東京憲兵隊渋谷憲兵分隊長兼麹町憲兵分隊長、甘粕正彦憲兵大尉が大杉栄、伊藤野枝及び橘宗一を殺害するという事件を起こした（甘粕事件、事件発覚後、憲兵隊の捜査により起訴された甘粕大尉及び森慶次郎憲兵曹長は軍法会議で有罪判決を受けて服役、また監督責任を問われて憲兵司令官小泉六一少将らは停職となっている）。帝国議会の開会中は10名ほどの特務憲兵が詰め、議員の発言を確認していた。事前に政府や軍部に批判的な政党・議員の発言内容や攻撃材料を入手する事も憲兵の任務だったと言う。東條英機の首相在任中には憲兵をして反対派を圧倒し（中野正剛事件など）、東條もこれを積極的に活用した事からこれらを「東條憲兵」と呼んだ。戦後、東條は周囲に「憲兵を使いすぎた」ともらしたという。大戦末期には戦争終結、和平工作をしていた吉田茂(元駐英大使、戦後、首相)のもとにスパイを送り込み、陸軍刑法第99条(造言飛語罪)の容疑で吉田らを逮捕した（ヨハンセングループ）。
さらに憲兵は戦中の占領地治安維持の任務を負っており、特に満州においては逮捕した容疑者を裁判に付さず憲兵隊が独断で処刑する「厳重処分」が横行した。この背景には、満州国法において、匪賊に対しては臨機応変の措置として裁判を経ることなく死刑とできる「臨陣格殺」の制度が定められていたが、この権限が過剰適用されていったことが指摘できる。
一方で、身命を賭して職務に忠実であった事例として、相沢事件で東京憲兵隊長の新見英夫憲兵大佐は永田鉄山陸軍省軍務局長を守ろうとして重傷を負った。また、2.26事件の際、叛乱部隊が占拠する首相官邸から岡田啓介首相を救出したのは東京憲兵隊所属の憲兵達であった。
戦後のBC級戦犯裁判で有罪となり処刑された者は1,000名にのぼるが、その3割を憲兵が占めた。この高い比率は、憲兵が一定の地域に駐留して職務に当たるため顔と名前を覚えられやすいこと、また他部隊が戦争犯罪にかかわった場合、その後移動・壊滅するなどして訴追が困難になったことが影響している。1969年（昭和44年）4月には靖国神社境内に「守護憲兵之碑」が建立されている。