質問: 近代日本に存在した5段階の爵位とは、公爵、侯爵、伯爵、子爵とあと一つは何でしょう?
回答: 男爵

タイトル: 子爵
1884年(明治17年)5月頃に賞勲局総裁柳原前光らによって各家の叙爵基準となる叙爵内規が定められ、従来の華族(旧華族)に加えて勲功者や臣籍降下した皇族も叙爵対象に加わり、同年7月7日に発せられた華族令(明治17年宮内省達、明治40年皇室令第2号)と華族授爵ノ詔勅により、五爵制に基づく華族制度の運用が開始された。なおこの際に旧華族にあった終身華族(一代限りの華族)の制度は廃止され、華族はすべて世襲制となった。子爵は公爵、侯爵、伯爵に次ぐ第4位(正従三位)に位置づけられた。男爵の上位である。叙爵内規では子爵の叙爵基準について「一新前家ヲ起シタル旧堂上 旧小藩知事即チ現米五万石未満及ヒ一新前旧諸侯タリシ家 国家二勲功アル者」と定めていた。

タイトル: 三国英雄たちの夜明け
爵位には12段階ある。上がるにつれて条件は多くなっていく、爵位を上げていくと同時に官邸レベルを上げていくことができる。爵位の名称は下位から順に公士、大夫、官大夫、公大夫、五大夫、大庶長、男爵、子爵、伯爵、侯爵、公爵、大公爵となっている。

タイトル: 男爵
1869年(明治2年)6月17日の行政官達543号において公家と武家の最上層である大名家を「皇室の藩屏」として統合した華族身分が誕生した。当初は華族内において序列を付けるような制度は存在しなかったが、当初より等級付けを求める意見があった。様々な華族等級案が提起されたが、最終的には法制局大書記官の尾崎三良と同少書記官の桜井能監が1878年(明治11年)に提案した上記の古代中国の官制に由来する公侯伯子男からなる五爵制が採用された。中国の古典籍になじんでいる者が多かった当時の人々に違和感がないものだったと考えられる。1884年(明治17年)5月頃に賞勲局総裁柳原前光らによって各家の叙爵基準となる叙爵内規が定められ、従来の華族(旧華族)に加えて勲功者や臣籍降下した皇族も叙爵対象に加わり、同年7月7日に発せられた華族令により、五爵制に基づく華族制度の運用が開始された。

タイトル: 爵位
華族に列せられていた元公卿・元諸侯等と国家功労者の家の戸主に与えられた公・侯・伯・子・男の五爵が法文の中に現われるのは、1886年(明治19年)の華族世襲財産法の中である。この法律により華族は差押ができない世襲財産を設定することができるようになった。世襲財産は土地と公債証書等であり、毎年500円以上の純利益を生ずる財産は宮内大臣が管理する。全ての華族が世襲財産を設定したわけではなく、1909年(明治42年)時点では世襲財産を設定していた華族はわずかに26%にすぎない(特に男爵は少なく7%)。明治憲法制定により貴族院が設置されると、その議員の種別として華族議員が設置された(ほかに皇族議員と勅任議員がある)。公侯爵の爵位保有者は30歳以上になると全員が終身の貴族院議員に列した。伯子男爵の爵位保有者は同爵位者の間での連記・記名投票選挙(選挙権は成年、被選挙権は30歳以上に与えられる。

タイトル: 身位
江戸時代までに、皇位継承者の確保の観点から世襲親王家の存在意義が理解された。一方、世襲親王家は代を重ねるごとに皇統からは血統的に遠ざかるため、新井白石や中井竹山は皇子の出家を改めるよう提言していた。江戸時代の末期、文久3年(1863年)年1月に至って皇子女の出家が停止され、明治元年(1868年)4月には皇族の出家が禁止された。慶応3年(1867年)12月の王政復古の政変は、五摂家の権力・権威に象徴される宮中の身分秩序を破壊し、皇族と堂上家の地位を押し上げた。宮中の席次は、上位から、王政復古の結果、従来、五摂家よりも下位にあった宮家の親王たちも、翌慶応4年(明治元年)1月1日の参賀では、五摂家当主の参朝停止ににより最上位の位置を占めるに至った。さらに1月16日には、皇族親王を最上位の席次とする布告が出された。親王の序列は、なお品位(位階)に依っていた。

タイトル: 次官
日本における次官の語は、律令制の次官(すけ)に遡る。原則としてすべての官司に置かれた四等官(幹部職員)中の次席で、長官(かみ)を補佐した。官司によって実際の表記はさまざまで、各省では大輔(だいふ)・少輔(しょうふ、しょう)、寮 (律令制)では助(すけ)、弾正台では大弼(だいひつ)・少弼(しょうひつ)、衛府では佐(すけ)、国司では介(すけ)という具合であった。明治以降、国家行政機関である省において、その長である国務大臣が内閣の構成員であり、官僚機構の外部から政治的な判断によって任用される(政治任用制)のに対し、その下の次官は高等文官試験(戦後においては国家公務員採用試験の上級甲・I種試験等)に合格して任用された職業公務員(官僚)が昇進して到達するポスト(資格任用制)の最高位であった(法務省や外務省、旧陸軍省・海軍省を除く)。

タイトル: 官位
また、位階制度はその後変遷を重ねながらも栄典制度のひとつとして現在に至るまで存続する。

タイトル: 皇太子
現在、皇室典範・皇室経済法には皇太弟や皇太甥などに関する記載はない。仮に皇位継承順第1位の者が在位中の天皇の弟または甥の場合、東宮職員、今まで皇太子の執り行ってきた公務の引き継ぎ、内廷皇族と宮家皇族で相当に差のでる内廷費・宮廷費などの諸費用をどうするのかという問題が懸念されていた。令和時代においては、第125代天皇明仁の退位に際する特例法である、天皇の退位等に関する皇室典範特例法第5条により秋篠宮文仁親王は「皇嗣」として、皇室典範における皇太子と同様に扱われることとされた。同法附則第6条により皇族費が増額され、同法附則第11条により東宮職に代わって皇嗣職の新設が規定されている。先述の通り、日本における「皇太子」及びその前身となる概念がいつ頃成立・確立したかについては様々な議論がある。以下には、1981年(昭和56年)の書籍及びその後の皇位継承に基づく歴代皇太子を挙げる。

タイトル: 大永
大永(だいえい、(たいえい)は、日本の元号の一つ。永正の後、享禄の前。1521年から1528年までの期間を指す。この時代の天皇は後柏原天皇、後奈良天皇。室町幕府将軍は足利義稙、足利義晴。

タイトル: 華族
明治2年6月17日(1869年7月25日)、岩倉具視の政策による版籍奉還と同日の太政官達54号「公卿諸侯ノ称ヲ廃シ華族ト改ム」により、従来の身分制度の公卿・諸侯の称を廃し、これらの家は華族となることが定められた。公家137家・諸侯270家・明治維新後に公家となった家5家・維新後に諸侯となった家15家の合計427家は新しい身分層である「華族」に組み入れられた。当初は華族に等級はなかったが、本人一代限りの華族である終身華族と、子孫も華族となる永世華族があった。またこの後も新たな華族が加えられた。奈良興福寺の門跡や院家だった公家の子弟が還俗して新たな華族となった26家は奈良華族と総称された。また、大久保利通の功により大久保家が、木戸孝允の功により木戸家が、広沢真臣の功により広沢家が、それぞれ明治天皇の特旨によって華族になったが、華族令以前に華族に列した元勲の家系はこの3家のみである。

タイトル: 皇位継承順位
皇位継承順位(こういけいしょうじゅんい)とは、近現代の日本の皇室において皇室典範に定められた皇位継承順序に基づく、各皇族の皇位の継承順位である。

タイトル: 冠位十九階
『日本書紀』の大化5年(649年)2月条に、「冠十九階を制す」として1から19までの冠位の名称が掲げられている。大織・小織・大繡・小繡・大紫・小紫・大花上・大花下・小花上・小花下・大山上・大山下・小山上・小山下・大乙上・大乙下・小乙上・小乙下・立身である。

タイトル: 侯爵
1931年の革命で王位が廃されて第二共和政になった際に貴族制度が廃止されたことがあるが、1948年に総統フランシスコ・フランコが貴族制度を復活させ、国王による授爵と同じ規則のもとにフランコが授爵を行うようになった。王政復古後は再び国王が授爵を行っている。2018年時点においてスペインの侯爵位は1397個存在しており、うち153個がグランデの格式を伴う侯爵位である。有名な物には南米アステカを征服したエルナン・コルテスの子孫が保有するバジェ・デ・オアハカ侯爵、総統フランシスコ・フランコの子孫が保有するビリャベルデ侯爵、現当主がファッションデザイナーのアガタ・ルイス・デ・ラ・プラダ(スペイン語版)であるカステルドスリウス侯爵(スペイン語版)、現当主が国民党所属のスペイン下院議員カイエターナ・アルバレス・デ・トレド(スペイン語版)であるカサ・フエルテ侯爵(スペイン語版)などがある。

タイトル: 朝鮮貴族
特記無い者は1910年(明治44年)10月7日の叙爵である。

タイトル: 大錦中
大錦中(だいきんちゅう)は、664年から685年まで日本で用いられた冠位である。26階中8位で上が大錦上、下が大錦下である。

タイトル: 国王
そのため実際には国王であっても、あまり重要視しない国王の場合は、「郡王」などの格下の称号が与えられる場合があった。「王」の字を用いた爵位としては他に「親王」「嗣王」「藩王」が知られる。

タイトル: 社会階級
これは近代国家として世界に通用する日本を建設する上で不合理な制度の残る国というイメージを払拭する狙いがあり、また天皇を中心とした富国強兵を押し進める上では階級間の差別等を是正する効果があった一方、封建的要素も色濃く残した。特に華族については、それまでの支配階級として既得権を奪うことで世情が混乱するおそれが考慮されたり、天皇を中心とした国家建設に向けて皇室の藩屏を担う存在が必要とされたため、それまでの支配階級を特別な身分として遇したものである。華族は、貴族院議員への選出や官僚への登用、学習院への修学などで、様々な特権を享受した。中間的な階級である士族に関しては、髷の禁止や廃刀令や俸禄の廃止といった既得権を奪う施策が段階的に実施され、最終的にはほとんど平民とかわるところがなくなった。

タイトル: 公家
公家(くげ)とは、日本において朝廷に仕える貴族・上級官人の総称。天皇に近侍し、または御所に出仕していた、主に三位以上の位階を世襲する家。公家の称の由来として、元来は天皇または朝廷を指し、「こうけ」「おおやけ」と読んだ。鎌倉時代以降、源氏・平氏・藤原氏などの貴族の内で、武力で天皇に奉仕する幕府を武家(軍事貴族、武家貴族)と称するようになると、それに対比して、儀式と文治をもって天皇に奉仕する宮廷貴族一般を公家(公家貴族)と呼ぶようになった。

タイトル: 官位
官位制は中国から他の政治行政制度と共に継受され、日本で独自の発展を遂げた。官吏を序列化する制度は603年(推古天皇11年)の冠位十二階に始まり、その後数度の変遷を経る(冠位・位階制度の変遷)。そして、701年(大宝元年)に成立した大宝令と718年(養老2年)に成立した養老令にはそれぞれ『官位令』という令があり、これにより官位制は確立した。官位令によれば位階は皇族には一品(いっぽん)~四品(しほん)の品位(ほんい)4階があり、諸臣は正一位~少初位下の30階があった。官位制は位階と官職を関連付けて任命することにより、官職の世襲を排して適材適所の人材登用を進めることを目的とした。しかし高位者の子孫には一定以上の位階に叙位する制度(蔭位の制)を設けるなど、当初からその目的は達成困難なものであった。官位制自体は、形骸化されつつも明治時代に律令法が廃止されるまで続いた。

タイトル: 正三位
律令制下においては、従三位以上を「貴」と称し、また「星の位」ともいわれ、上級貴族の位階であった。従三位が中納言や近衛大将、大宰帥などと官位相当であるのに対し、正三位は大納言相当とされた。勲等との対比では勲一等に値する。時代が下るにつれ、官位相当によらない叙位任官も増え、官位相当の大納言は従二位、大将・中将も二位及び三位で運用されたため、中納言でこの位階に叙せられる例も少なくなかった。これにより、本来、上位の位階である筈の正三位も比較的中堅公卿の位階として定着するようになったのをはじめ、本来は堂上となる筈のなかった武家も、中央政界の争乱への関与と貢献を重ねるうちに身分を上昇させ、正三位またはその前後への位階に昇る例が見られるようになった。

タイトル: 従三位
律令制下においては、従三位以上を『貴』と称し、また星の位ともいわれ、上級貴族の位階であった。勲等との対比では勲二等に比例し、正四位上参議および従三位以上の官位にある者を公卿、上達部とした。律令制下においては、正四位上参議および従三位以上の有位者は氏の下に「朝臣」の姓を名乗り、さらに名(諱)の下に「卿」の敬称が付され、さらに大臣の任にある者への敬称は「公」とされた。代わりに、四位以上で公卿でない者については、氏と諱の下に「朝臣」を名乗った。また、三位以上の公卿が亡くなった場合、皇族同様、死去のことを薨去と称する。また、後代には「三位殿」或いは「三位様」とも称された。また、三位以上の者は自らの家政機関として、政所を開くことを許され、家司として職事従三位家令、少初位下職事三位家書吏とした。

タイトル: 従二位
戦国時代に入ると、武士の官途を担っていた室町幕府の統制が崩れ、次第に有力大名がじかに朝廷に献金し猟官運動を行うことが盛んになり、天文17年(1548年)には西国一の有力守護・大内義隆が従二位に叙せられる異例の叙位(将軍・足利義輝は当時、従四位下であり、生前は従三位に留まった。)がなされている。安土桃山時代、豊臣秀吉が関白宣下を受けて以降、次第に有力な一門や家臣が従二位に昇り、二位以上に昇る武士も登場するようになった。江戸時代以降、徳川将軍家の一門たる御三家、御三卿が従二位・権大納言に昇る例がみられた。日本国憲法に規定される栄典としての位階は死没時に叙位されるため、衆議院議長・参議院議長など三権の長として功労ある者が死後に受けることが多い。内閣総理大臣の場合、一つ上の正二位を授かる者が多いが、任期が短い(概ね1年未満)の者は従二位に叙される。

タイトル: 勲等
勲位の相当は次の通りである。勲一等(正三位に相当)・勲二等(従三位)・勲三等(正四位)・勲四等(従四位)・勲五等(正五位)・勲六等(従五位)以上を勅授。勲七等(正六位)・勲八等(従六位)・勲九等(正七位)・勲十等(従七位)・勲十一等(正八位)・勲十二等(従八位)。勲位は武功によって与えられ、正三位から従八位までの位階と対応するものとされていたが、実際には対応する位階よりも低い待遇(朝服は位階を持たず勲位のみの者は無位の扱い、蔭位や課役免除の適用は対応するとされた位階よりも下の位階に準じた扱いで親族への課役免除の適用が無い、勲七等以下で位階を持たない者は庶人でも任命可能な官職(牧長・牧帳・烽長・主政・主帳・大毅・少毅)にしか就けない、位封・位田・位禄・資人の制度が無い)に留まり、位階が初位もしくは無位の者が勲位を持つことで任官に若干有利になる程度のメリットしかなかったとされている。

タイトル: 称号に大が付く人物の一覧
「大公」とも言うが、大公という爵位は公とは別に存在する。以下は、公ではあるが「偉大なる公」の意味で「大公(爵)」と呼ばれる人物のリストである。

タイトル: 身位
皇室典範の系統に属する「皇族身位令」(明治43年皇室令第2号、昭和22年廃止)では、皇族はそれぞれの身位に応じ、下記の通り叙勲されることが定められていた。勲一等旭日桐花大綬章を授与された男性皇族が、また勲二等宝冠章を授与された女性皇族が、その後それぞれ昇叙されている事例が数多くある(勲一等旭日桐花大綬章、宝冠章をそれぞれ参照)。皇族身位令は「皇室令及附属法令廃止ノ件」(昭和22年皇室令第12号)により廃止された。1947年(昭和22年)5月に施行された日本国憲法及び皇室典範には、皇族の身位に基づく叙勲は規定されていない。日本国憲法における天皇の国事行為(栄典の授与)として総理府のち内閣府賞勲局により栄典・叙勲制度が運用されている。明仁親王、正仁親王、明仁親王妃美智子への叙勲を例外として、制度運用が停止されていた。

タイトル: 賞典禄
賞典禄(しょうてんろく)は、明治維新に功労のあった公卿、大名および士族に対して、政府から家禄の他に賞与として与えられた禄である。支給期間によって永世禄、終身禄および年限禄の3種に分類される。

タイトル: 皇室
皇室(こうしつ、英: Imperial House of Japan)は、日本の天皇およびその一族の総称。2023年(令和5年)1月現在、天皇・上皇及び皇族15名(皇后・上皇后・親王・親王妃・内親王・女王)の計17名により構成される。狭義には天皇・内廷皇族のみを、広義には天皇とその近親である皇族を指すが、皇室の範囲は時期によって異なる。近代以降は、天皇および内廷皇族と、内廷外皇族(宮家に属する皇族)を総称して皇室とする。

タイトル: 親王
なお、内親王は勲一等に叙せられ、勲一等宝冠章が授けられ、王は勲一等に叙せられ、勲一等旭日桐花大綬章が授けられ、女王は勲二等に叙せられ、勲二等宝冠章が授けられることになっていた。戦後でも親王には、大勲位菊花大綬章が授けられ、親王妃、内親王には勲一等宝冠章(現、宝冠大綬章)が、王妃、女王には勲二等宝冠章(現、宝冠牡丹章)が授けられている。現代の皇室において、特定の天皇及び皇族の子女らの呼称として「親王(男性)」及び「内親王(女性)」のみが用いられるが、第一皇子(第一皇男子)、第二皇子(第二皇男子)、第一皇女(第一皇女子)というように、天皇との続柄を指す場合に限っては皇子(皇男子)及び皇女(皇女子)が使用され、「第一親王」や「第一内親王」といった呼称は使わない。

タイトル: 武士
「職能」起源論では、武士と見なされる社会階層は源氏、平氏などの発生期には武芸を家業とする諸大夫、侍身分のエリート騎馬戦士に限定されていたとし、その後、中世を通じて「狭義の武士」との主従関係を通じて「広義の武士」と見なされる階層が室町時代以降拡大していった。発生期の武士の家組織の内部奉公人の中においても武士と同様に戦場では騎馬戦士として活動した郎党や、徒歩で戦った従卒がいたが、室町・戦国期になると武士身分の格差が大きくなり、狭義の武士同士の主従関係(御恩と奉公)のほかに、本来は百姓身分でありながら狭義の武士の支配する所領の名主層から軍役を通じて主従関係を持つようになった広義の武士(地侍や土豪など)が登場する。このように室町時代以降、武士内部に複雑な身分階層が成立していったが、これらは拡大した武士身分の範囲が一応確定された江戸時代の武士内部の身分制度に結実している。