質問: 皇室典範に基づいて内閣により国葬として執り行われる、天皇の葬儀を何という?
回答: 大喪の礼

タイトル: 院政
これによって、従来は存在しなかった「皇位にあってこそ天皇として振舞える」「譲位して皇位を離れた天皇はその地位も権限も失われる」という概念が形成されるようになり、その後の日本人の一般的な院政観や専門家の院政研究にも影響を与えることとなった。そして昭和22年(1947年)に法律として制定された現行の皇室典範でも、第4条で「天皇が崩じたときは、皇嗣が、直ちに即位する」とし、皇位は終身制であり、皇位の継承は天皇の崩御によってのみおこなわれることを定めている。さらに第2条で皇位継承の順序を、第3条でその順序の変更について規定しており、天皇が自らの意思によって継承者を指名できなくなった。また天皇を象徴とする日本国憲法の成立により、天皇が内閣の承認と助言を受けた上で行う国事行為以外に政治に関与することはできなくなった。

タイトル: 国葬
また勲一等・文化勲章の受章者の葬儀に天皇から文化庁を通じて祭粢料が下賜されることがある(例:黒澤明、森繁久彌、大滝秀治、五代目 中村富十郎、川上哲治、山田五十鈴、森光子、四代目 坂田藤十郎、石原慎太郎)。第二次世界大戦前後を通じて、国葬は普通東京で行われる。例外的に島津久光は鹿児島で、元大韓帝国皇帝で朝鮮王族であった高宗と純宗は京城府(現在のソウル特別市)で行われた。

タイトル: 鎮魂
鎮魂祭とは、宮中で新嘗祭の前日に天皇の鎮魂を行う儀式である。

タイトル: 即位の礼
明治維新による近代化以降の現代に至る、明治時代・大正時代・昭和時代・平成時代・令和時代と、他の重要な「皇室慶弔行事」と同様に即位の礼の挙行日はその年限りの祝日となることが慣例となっている。明治憲法下で即位の礼を行った大正天皇と昭和天皇の時には勅令により、日本国憲法下で即位の礼を行った明仁(現・上皇)と徳仁の時は法律によって即位の礼の当日が祝日として定められた。以来、即位の礼は「剣璽等承継の儀」、「即位後朝見の儀」、「即位礼正殿の儀」、「祝賀御列の儀」、「饗宴の儀」の5つの儀式から構成され、これらは全て国事行為である。明治憲法下において、「即位ノ礼」は登極令に基づいて挙行され、神事との区別も厳格に行われていなかったが、日本国憲法下で初となる明仁の即位の礼は皇室典範に基づいて行われ、徳仁の即位の礼もこれに倣った。現在の即位の礼の一連の儀式は全て国事行為である。

タイトル: 退位の礼
11. のみ憲法に基づく国事行為で、そのほかの儀式は皇室行事と位置づけている。

タイトル: 明仁から徳仁への皇位継承
」と決められるに至った。すなわち、前帝の崩御のみが、引き続き皇位継承の要件となったのである。日本国憲法では、第1条で天皇が「日本国の象徴であり日本国民統合の象徴」であることが定められている。また、第4条には天皇は「この憲法の定める国事に関する行為のみを行ひ、国政に関する権能を有しない」とあり、「国事に関する行為」の内容は第7条に記されている。1978年には、第84回国会で、政府役員の真田秀夫が、退位や譲位には皇室典範の改正が必要だろうと答弁している。そして、1989年には昭和天皇の崩御により、明仁への皇位継承が行われた。

タイトル: 天皇の公的行為
天皇の公的行為(てんのうのこうてきこうい)は天皇の行為のうち、日本国憲法第7条の定めるところの『国事に関する行為』には該当しないが、純粋な私的行為ともいえず、公的な意味がある行為のこと。ただし、法令では一切、規定されていない。

タイトル: 貞明皇后
1951年(昭和26年)6月7日に「貞明皇后(ていめいこうごう)」と追号され(昭和天皇勅定)、宮内庁長官より同年6月9日に官報告示が執り行われた。「貞明」の出典は、『易経』の一文「日月之道、貞明者也」(日月の道はただしくして明らかなり)から採られた。「大喪の儀」は6月22日に行われ、長男の昭和天皇は以下の誄辞(るいじ、追悼の言葉)を述べている。— 昭和26年6月22日「大喪の儀」にて御陵は多摩東陵(たまのひがしのみささぎ)。歴代皇后の中で、初めて関東の地に御陵が造営された。日本国憲法と現行の皇室典範に基づき葬られた最初の皇后である。戦後の新皇室典範では皇族の葬儀の規定が設けられていないこと、また当時は連合国軍最高司令官総司令部(GHQ/SCAP)による占領下であることから国葬とすることが憚られる状況にあった。

タイトル: 明仁から徳仁への皇位継承
そして、天皇の退位等に関する皇室典範特例法附則第11条の規定に基づき、宮内庁法附則第3条で、「宮内庁に、天皇の退位等に関する皇室典範特例法(平成二十九年法律第六十三号)第二条の規定による皇位の継承に伴い皇嗣となつた皇族に関する事務を遂行するため、皇嗣職を置く」、「皇嗣職に、皇嗣職大夫を置く」、「皇嗣職が置かれている間は、東宮職を置かない」と定められた。2017年12月14日、明仁は、自身の退位の儀式をなるべく簡素に行うことを望んでいると、宮内庁長官の山本信一郎が明らかにした。これを受けて宮内庁は内閣総理大臣官邸に、日本国外からの賓客を招待させず、宮殿で静かに行うように伝えた。2018年1月9日には、「天皇陛下の御退位及び皇太子殿下の御即位に伴う式典準備委員会」の第1回会合が行われた。会合では、日本とその国民の統合の象徴である天皇の退位時には儀式を行うべきとの意見が出た。

タイトル: 国葬
いまお話にありました国葬ということの意義自体が、今日の考え方と、あるいは過去において使いましたものと、必ずしも観念が合致していないのじゃないかと思います。この点はひとつ十分検討する必要がある。国民をあげて喪に服するという考え方、あるいは国の経費をもって葬儀を行なう、この点、端的に申しますと、この二つの間にはかなり差があります。したがって、今後国葬というものを、どちらを主体にして考えていくかということになりますると、なかなか、御意見のように、国をあげて喪に服するということになると、やはり一つの形が考えられるわけでありまして、この点は十分ひとつ検討すべきものと考えておりますので、さよう申し上げた次第であります。ただいま御引用になりました吉田元総理の葬儀につきましても、国葬儀として取り扱うということになって、儀という字が入っておる。

タイトル: 神葬祭
神葬祭(しんそうさい)とは、日本固有の宗教である神道の葬儀である。

タイトル: 宮中祭祀
宮中祭祀(きゅうちゅうさいし)は、天皇が国家と国民の安寧と繁栄を祈ることを目的におこなう祭祀。皇居宮中三殿で行われる祭祀には、天皇が自ら祭典を斎行し、御告文を奏上する大祭と、掌典長(掌典職)らが祭典を行い、天皇が親拝する小祭がある。

タイトル: 故安倍晋三国葬儀
また、首相経験者の60歳代での死去は池田勇人、小渕恵三、橋本龍太郎に次ぐ戦後4人目である。関係者のみの葬儀は妻の安倍昭恵を喪主とし、同月12日に東京都港区の増上寺で執り行われた。しかし、安倍の死後、弔問を希望する各国からの連絡が殺到し、外務省がその対応に追われる事態となる。また、自民党内や保守層からも安倍の国葬を求める声が上がっていた。2022年(令和4年)7月14日、内閣総理大臣の岸田文雄(第2次岸田内閣)は記者会見で同年秋に国葬儀の形式で政府主催の安倍晋三元首相の葬儀を行うことを明らかにした。岸田はこの記者会見で今回の国葬の費用は全額国費で賄う見通しであること、国の儀式開催を規定した内閣府設置法に基づき閣議決定を根拠に国葬を実施できることを説明した。

タイトル: 天皇陵
皇室典範(昭和22年1月16日法律第3号)第27条により、天皇・皇后・皇太后・太皇太后を葬る所を陵(みささぎ/りょう)、その他の皇太子や親王などの皇族を葬る所を墓(はか/ぼ)と定められている。同附則第3項で、当時治定されていた陵及び墓は、第27条の陵及び墓とされた。そのため、実際には天皇・皇后・皇太后・太皇太后の陵の他にも、「尊称天皇」・「追尊天皇」・「尊称皇后」の墓所や、いわゆる「神代三代」(日向三代、天津日高彦火瓊瓊杵尊・天津日高彦火火出見尊・彦波瀲武鸕鶿草葺不合尊)の墓所、日本武尊の白鳥伝承に基づく白鳥陵、飯豊青皇女(飯豊天皇とも)の墓所は「陵」と称されている。

タイトル: 崩御
崩御(ほうぎょ)は、天皇、皇帝、国王(女王)等の君主や、太皇太后(太王太后)、皇太后(王太后)、皇后、上皇、上皇后、王妃などの死亡を表す最高敬語。中国においては、主に『礼記』等にも見られる「駕崩」(がほう)の語が用いられる。本項では、これらに準じる「薨去」(こうきょ)などについても扱っている。

タイトル: 天皇
日本国憲法下においては、天皇は「国事に関する行為(国事行為)」のみを行い、国政に関する権能を有しない(日本国憲法第4条1項)。次に掲げる国事行為は、すべて内閣の助言と承認のもとに行われる儀礼的・形式的な行為である。これらの国事行為に関し、天皇は政治的に責任を負わない(無答責)。ただし、君主無答責とは異なり、天皇の政治的無答責は「象徴」としての地位に内在するものではなく、憲法第3条に定める国事行為についての内閣の責任と憲法第4条に定める政治的諸関係からの厳格な隔離から導き出されるものと解されている。この他、天皇の公務として公的行為がある。国会開会式への出席や宮中晩餐会などが挙げられる。

タイトル: 天皇
皇位継承とは、皇太子などの皇嗣が皇位(天皇の位)を継承することである。皇位継承が世襲により行われることは、大日本帝国憲法・日本国憲法ともに明文規定があり、詳細なルールは皇室典範において定められる。日本神話において、天孫降臨の時に、瓊瓊杵尊が天照大神から授けられた神器。また、神話に登場した神器と同一とされる、あるいはそれになぞらえられる、日本の歴代天皇が継承してきた三種の宝物。天皇の践祚に際し、この神器のうちの八尺瓊勾玉ならびに鏡と剣の形代を所持することが正統な天皇たる証であるとされ、皇位継承と同時に継承される(剣璽等承継の儀)。天皇の即位に際しては、即位の礼が行われる。これは皇室典範に定められた国事行為であり、以下の諸儀式から成る。即位礼正殿の儀は、戴冠式に相当する即位の礼の中心的儀式であり、天皇が即位を国内外に宣明する。天皇の即位に際し、一世一度の重要祭祀である大嘗祭が行われる。

タイトル: 故安倍晋三国葬儀
故安倍晋三国葬儀(こあべしんぞうこくそうぎ)は、2022年(令和4年)9月27日に日本武道館で執り行われた安倍晋三元内閣総理大臣の国葬である。日本における国葬としては1989年(平成元年)2月24日に執り行われた昭和天皇大喪の礼以来の約33年ぶり、内閣総理大臣経験者の国葬としては1967年(昭和42年)10月31日に執り行われた吉田茂の国葬以来約55年ぶりに行われた。また、安倍は日本において国葬が行われた人物として、明治時代以降としては26人目、内閣総理大臣経験者としては伊藤博文、山縣有朋、松方正義、西園寺公望、吉田茂に続いて6人目である。なお、特記のない限り、本記事の本文では日付と時刻は日本標準時(JST)で記載する。

タイトル: 挙哀
例えば天武天皇に死に対しては、約2年間にわたって皇太子から庶民にいたるまで挙哀を行った。具体的にどのように行われるのかは定められていなかったが、平安時代になってから服装・場所・様式などが定められた。ただし、遺詔などによって行われないこともあり、ついに宇多天皇の死以降は途絶えた。

タイトル: 天皇の退位等に関する皇室典範特例法
2022年(令和4年)現在に至るまで、同法以外に皇室典範と一体を成すような特例の法律は制定されてないことから、皇室典範特例法(こうしつてんぱんとくれいほう)と略称されることが多い。条文に最高敬語が使われている日本で唯一の法律である。

タイトル: 宮中祭祀
また、国政と切り離されていた旧皇室典範は日本国憲法施行に合わせて廃止され、全面的に改定された皇室典範は一般法の一つとなった。これに合わせて、皇室祭祀令など戦前の皇室令も、一旦全て廃止されたものの、宮内庁は内部通牒を出し、「新たに明文の規定がなくなった事項については、旧皇室令に準じて実施すること」を確認している。

タイトル: 先帝祭
皇室祭祀令が定める大祭のひとつで、先帝崩御日に毎年斎行される。実際の祭祀の名称は先帝祭ではなく、先帝の箇所に天皇諡号が入る。1947年(昭和22年)に皇室祭祀令は廃止されたが、以降も宮中祭祀として同様に斎行されている。平成時代は昭和天皇祭が斎行されてきたが、2019年(平成31年)4月30日の第125代天皇明仁の退位により、先帝ではなく直近の崩御した歴代天皇の祭祀として昭和天皇祭が令和時代も継続される。先帝祭当日は、かつての休日法「年中祭日祝日ノ休暇日ヲ定ム」および「休日ニ関スル件」で休日となっていたが、1948年(昭和23年)に施行された現行の休日法「国民の祝日に関する法律」で休日から外された。

タイトル: 即位礼正殿の儀
即位礼正殿の儀(そくいれいせいでんのぎ)は、即位の礼の中心となる、即位した天皇が日本国の内外に即位を宣明する国事行為たる儀式である。諸外国における戴冠式、即位式にあたり、皇居宮殿・正殿松の間で執り行われる。

タイトル: 大正天皇
1927年(昭和2年)1月29日に「大正天皇(たいしょうてんのう)」と追号され、大喪が2月7日から8日にかけて新宿御苑を中心に行われた。皇居から新宿御苑の式場までの葬列は計6千人、全長6キロメートルという壮大なもので、沿道には150万乃至300万人の市民が集まったといわれ、葬列はラジオで実況放送された。葬場殿の儀(葬儀)は午後9時から午後11時まで行われ、内外の高官約7千人が参列した。その後、中央本線の千駄ヶ谷駅の隣に臨時で設置された新宿御苑駅から霊柩列車に移され、昭和天皇名代の秩父宮雍仁親王らを乗せ出発。同じく臨時駅の東浅川仮駅まで運ばれ、東京府南多摩郡横山村(現在の東京都八王子市長房町)の御料地に築かれた多摩陵に葬られた。新宿御苑の葬場殿と多摩陵は一般公開されたが好評で、葬場殿は2月9日から3月7日まで、多摩陵は2月13日から4月4日まで公開期間が延長された。

タイトル: 皇室喪儀令
皇室喪儀令(こうしつそうぎれい、大正15年10月21日皇室令第11号)は、1926年(大正15年)に公布された皇室の喪儀に関する法令である。皇室令及附属法令廃止ノ件(昭和22年5月2日皇室令第12号)により、1947年(昭和22年)5月2日限りで廃止された。

タイトル: 明仁から徳仁への皇位継承
」と定められたことから、3月30日に行われた式典準備委員会の第3回会合では、天皇が退位する2019年4月30日に宮内庁の事務のもと、宮中にて退位の礼として退位礼正殿の儀を行い、これが明仁にとって退位前最後に国民の代表に会う機会となることが説明された。こうして4月3日には、儀式についての方針が閣議決定された。この後8月1日には、これらの儀式を準備する皇位継承式典事務局が設置された。2019年1月17日に行われた「天皇陛下の御退位及び皇太子殿下の御即位に伴う式典委員会」の第3回会合では、退位礼正殿の儀では、剣璽等を安置することに憲法上の問題はなく、皇室の伝統にも合致するため、これを行うべきだとされた。服装は、簡便さと高格式が併存するモーニングコートが、見送りの儀式としてはふさわしいとされた。そして4月19日には、退位の礼を国事行為として行うことが閣議決定された。

タイトル: 皇室陵墓令
たとえば、陵墓の官制、職制に関しては宮内省官制(大正10年10月7日皇室令第7号)に、祭典に関しては皇室祭祀令(明治41年9月19日皇室令第1号)、皇室喪儀令(大正15年10月21日皇室令第11号)ほかの皇室令に、陵墓に対する犯罪、不敬行為の処罰、取締については刑法(第74條第2項)、航空法施行ニ関スル件(昭和12年6月1日海軍省令第12号)などの一般の法令・省令にその規定がある。皇室陵墓令について注目すべき点としては、陵形を一定させたこと、陵籍、墓籍を設けたこと、陵墓営建地域を局限したこと、陵墓の兆域(墓域)を限定したことなどがあげられる。

タイトル: 象徴天皇制
なお通常、日本は「象徴君主制」をとる国の1つと分類され、外交上は諸外国より天皇は「日本の君主」としての待遇を受けている。天皇は日本国憲法の定める国事に関する行為のみを行うとされ、国政に直接関与する権能を有しない。天皇の行う国事行為は以下の通り。これらの天皇の国事行為は、内閣の助言と承認が必要とされ、内閣がその責任を負う(輔弼と同義)。

タイトル: 退位
大日本帝国憲法下では、1889年(明治22年)に制定された旧皇室典範と登極令で、皇位継承は天皇の崩御を前提としているため、存命中の退位はできないと解釈されていた。現在の日本国憲法・皇室典範下においても、皇位継承は天皇の崩御を前提としており、長らく退位に関する規定は存在しなかった。 皇室典範で天皇の退位・譲位が認められていなかった理由として、というものがあり、それらの懸念から退位を認めていないとされていた。しかし2016年(平成28年)8月8日に明仁(当時、天皇)の譲位の意向をにじませた「おことば」が発表され、その内容に国民も理解・共感をしていることから、皇室典範第4条に対する特例法として『天皇の退位等に関する皇室典範特例法』が国会で成立し、2017年(平成29年)6月16日に公布、2019年(平成31年)4月30日に施行され、明仁はこの日限りで譲位、翌日皇太子徳仁親王が即位した。

タイトル: 天皇陵
奈良時代から平安時代初頭にかけての天皇陵は、土葬される例(聖武天皇)や、墳丘を作ったと思われる事例(桓武天皇)を経て、仏教思想の影響により、火葬の導入(最初に天皇で火葬を行ったのは第41代持統天皇)や火葬後に散骨して大規模な造営を行わない事例(淳和天皇)などが見られるようになる。淳和天皇以降、在位中の天皇の崩御は国家の行事として山陵の造営が行われて土葬され、譲位した太上天皇の崩御は皇室の行事として火葬にされる慣例が確立する(淳和天皇より後に崩御した嵯峨天皇に関しては両説あり)。しかし、譲位後に次代の天皇から正式に太上天皇の称号が贈られる前に崩御した醍醐天皇の場合は在位中の天皇と同じような葬儀が行われ、次に同様の事例となった一条天皇の場合は本人が生前に希望していたにも関わらず土葬ではなく、太上天皇の葬儀の例として火葬が行われた。