質問: 刑法245条において「財物とみなす」と書かれており、窃盗や強盗の対象となることが明記されているものは何でしょう?
回答: 電気

タイトル: 準詐欺罪
準詐欺罪(じゅんさぎざい)とは、刑法に規定された犯罪の一つである。18歳未満の児童の知慮浅薄又は人の心神耗弱に乗じて、財物を交付させ、又は財産上不法の利益を得、若しくは他人にこれを得させることを内容とする(248条)。この犯罪を行ったものは10年以下の懲役に処せられ、犯罪行為によって得た物は没収、追徴される(19条、20条)。未遂も罰せられる(250条)。欺罔行為が行われておらず、詐欺罪(246条)の規定で捕捉しきれないが、相手方の意思に瑕疵の有る状態を利用する点で詐欺罪に類似するという点に鑑みて、詐欺罪に準ずる犯罪類型として処罰することを目的としている。 なお、交付のための意思能力自体がない幼児や高度の精神障害者を欺いて財物を奪う行為は窃盗罪(235条)となる。

タイトル: 強盗致死傷罪
傷害ないし死亡の結果は手段となった暴行等によるものだけでなく「強盗の機会」に発生したものすべて含まれると考えるのが判例・通説であるが、広汎にすぎ処罰範囲を限定すべきと考える有力説も存在する。

タイトル: 事後強盗罪
事後強盗罪がいかなる目的で規定されたかについては争いがある。本罪の意義、性格に関する学説の対立状況、および各節からの帰結は概ね以下のとおりである。下級審ではあるが、本罪は真正身分犯であるとした判決が出ている(大阪高判昭和62年7月17日判時1253号141頁)。「窃盗」は窃盗犯の共犯を含まないと考えられている。これに対しドイツの強盗的窃盗罪では解釈上含められ、強盗的窃盗罪の正犯となりうる。

タイトル: 贓物
贓物(ぞうぶつ)とは、他人の財産を侵害する財産犯によって不法に領得された財物のこと。「賍物」と表記される場合もある。刑法においては、以前は贓物に関する一連の犯罪を贓物罪と称していたが、1995年改正(現代語化)により贓物罪は盗品等関与罪に改正されたため、条文上この用語は用いられなくなった。現在では、刑事訴訟法9条や森林法199条以下に残っている。贓物を扱うことを故買といい、それを行う商人を故買屋、故買人、窩主という。

タイトル: 贓物
なお、前近代においては、布に換算した贓物の量で刑の軽重が決められる規定(賊盗律強盗条・窃盗条および鎌倉幕府追加法21条)が存在し、全ての事案で適用されていた訳ではないものの、贓物の量・金額をもって刑の軽重が規定されるという原則が存在していた。また、中世においては「贓状露見法」と呼ばれる法理が存在し、強盗・窃盗を追捕検断するためには対象者が贓物を持っているという証拠を必要とするとされ、『法曹至要抄』に所収された平安時代中期の長徳元年9月13日宣旨から戦国時代の分国法である『今川仮名目録』追加第5条まで広く採用されていたことが知られている。また、贓物は犯人を追捕(逮捕)した者に与えられ、本主にとっては「失われたもの」とみなされて返還されることは稀であった。ジョナサン・ワイルド

タイトル: 強盗罪
反抗を抑圧するに足りる程度の暴行・脅迫があることが必要である(最狭義の暴行・脅迫)。反抗を抑圧するに足りるかどうかの基準については主観説もあるが、客観説が判例・通説である(最判昭和24年2月8日刑集3巻2号75頁)。ただし、相手が特に臆病な人間であることを知った上で反抗を抑圧する認識で行った場合は、客観的には暴行・脅迫にあたらなくても本罪の構成要件該当性を満たすとする説が有力である。暴行・脅迫は財物奪取の手段として行われることが必要であり、相手の反抗抑圧後に財物奪取の意思が生じたような場合は強盗罪とならない(大判昭和8年7月17日刑集12巻1314頁)。強盗罪については、強制性交等罪に対する準強制性交等罪(抗拒不能に乗じて)のような規定は存在しない。ただし、新たな暴行・脅迫行為の存在を認定できれば強盗罪に問える(東京高判昭和48年3月26日高刑26巻1号85頁)。

タイトル: 没収
刑法上、次の物は没収する(刑法19条1項)。没収するか否かは裁判所の裁量に委ねられている、任意的没収である。なお、拘留または科料のみに当たる罪(侮辱罪、軽犯罪法違反など)については、特別の規定がない限り、犯罪組成物件以外は没収できない(刑法20条)。没収物と一体となる従物は共に没収する事ができる(例として袋や日本刀の鞘)。組織的犯罪処罰法、麻薬特例法などにおける没収の対象は「財産」であり、有体物以外の債権等の財産も没収することができるが、刑法19条による没収の対象は有体物に限られる(ただし不動産の没収に関する裁判例は見受けられない)。没収の対象物は社会的危険性・経済的価値のあるものに限られない(東京高判昭和32年5月8日 東京高等裁判所(刑事)判決時報8巻5号116頁は、マッチの軸棒5本を没収した原判決を維持した)。没収は、犯人以外の者に属しない物に限り、これをすることができる。

タイトル: 財産犯
財産犯(ざいさんはん)とは、刑法学の法律用語であり、財産権を侵害する犯罪の総称である。あるいは、財産権を保護するために刑法等に規定された犯罪類型のことを示す場合もある。

タイトル: 略取・誘拐罪
225条の2では「近親者その他略取され又は誘拐された者の安否を憂慮する者」の憂慮に乗じる目的で人を略取、誘拐したり、また憂慮に乗じて財物を交付させ、又はこれを要求する行為を罰している。「その他略取され又は誘拐された者の安否を憂慮する者」とは、社会通念上親身になって憂慮するのが当然の立場の者がこれに含まれるとされる。判例では被拐取者の勤める会社の役員がこれにあたるとされたこともある(最決昭和62年3月24日刑集41巻2号173頁)。

タイトル: 横領罪
窃盗罪の親族相盗例の規定が横領罪にも準用される(刑法255条、244条)。 なお、成年後見人、未成年後見人による被後見人財産の横領のケースでは、親族であろうと準用されないとするのが判例である(成年後見人につき最決平成24年10月9日、未成年後見人につき最決平成20年2月18日)。

タイトル: 強盗罪
財産上の利益の移転を認定することは財物の移転の場合ほど簡単ではないことから必要説も一理あるが、反抗を抑圧するのに被害者の処分行為を要求するのは論理的でないことから不要説が有力である。判例は大審院時代に必要説をとっていた(大判明治43年6月17日刑録16輯1210頁)が、後に不要説に転じ(最判昭和32年9月13日刑集11巻9号2263頁)、最高裁も不要説を踏襲している。 ドイツでは強盗罪ではなく強盗的恐喝罪にあたる。強盗的恐喝罪は動産に限られていないからである。

タイトル: 強盗罪
強盗利得罪や利益強盗罪とも言う。利益が不法という意味ではなく、利益を得る方法が不当という意味である。通説的見解によれば、民法では保護されない不法原因給付であっても刑法では保護されうる。例えば、麻薬の購入資金を預かり、これを不法に領得する目的で暴行・脅迫を加えた場合、二項強盗罪が成立する(最判昭和35年8月30日刑集14巻10号1418頁、強盗殺人のケース)。他に判例で認められたものの例として、暴行・脅迫を用いて、自動車乗車賃の支払いを免れる(大判昭和6年5月8日刑集10巻205頁)、飲食物の代金支払いを免れる(大阪地判昭和57年7月9日判時1083号158頁)、債権証書を認めさせて債権を発生させる(朝鮮高院大正3年8月13日朝高録2巻248頁)などがある。二項強盗罪の成立に被害者の処分行為の存在が要求されるかにつき、必要説と不要説が対立する。

タイトル: 自動車盗
自動車盗(じどうしゃとう)は、自動車の窃盗のことを指し、警察白書では窃盗の一形態に分類される。自動車等の積荷や車両内から現金や品物を盗むことは車上狙いにあたるので同記事を参照のこと。

タイトル: 窃盗罪
支配の意思は補充的に考慮されることになる。「窃取」とは、占有者の意思に反して財物の占有を取得することをいう。詐欺罪や恐喝罪は、占有者の意思(ただし瑕疵ある意思)に基いて財物の占有を取得する点で窃盗罪と態様を異にする。窃盗罪を含む財産領得罪一般に共通して、主観的構成要件要素として、故意のほかに「不法領得の意思」も必要であると考える説が有力である(記述されざる構成要件、判例・通説)。ドイツ刑法第242条では「自己若しくは第三者に違法に領得する ( zuzueignen ) 意図」として明文で規定されている。不法領得の意思とは、判例および通説においては、1権利者を排除して他人の物を自己の所有物として振る舞い、2その経済的用法に従い利用又は処分する意思をいう。なお、学説上、いずれかのみを必要とする説、両者とも不要とする説もあり、争いがある。

タイトル: 窃盗罪
窃盗罪を犯した者は、刑法235条により、10年以下の懲役または50万円以下の罰金に処せられる。法定刑については、刑法が改正され(平成18年法律第36号)、平成18年(2006年)5月28日から罰金刑が加えられた。この改正は、従来は窃盗罪が金銭的に苦しい人が犯す犯罪であり、罰金刑は意味がないと考えられていたが、近年お金はあるにもかかわらず万引きなどの窃盗行為を犯す者が増えていることに対応したものである(詳しくは外部リンク先のサイトを参照)。また、改正前は懲役刑(最低1月)しかなかったため、違法性の軽微な窃盗に対して刑を科すことが罪刑の均衡上相当でないと考えられ、実務上も適用されない場合が多かった。罰金刑の導入によって、軽微な窃盗に対しても刑を科しやすくなった。

タイトル: 万引き
監視カメラなどの記録で確認できれば現行犯でなくとも逮捕される。また万引き犯が、窃盗した物品を取り返されることや、摘発から逃亡するためなどの目的で店員や警備員に対して暴行・脅迫を加えた場合、「事後強盗罪」が成立する。さらに、窃盗の際の暴行によって、人間が怪我や死亡させたりした場合は『強盗致死傷罪』が成立し、窃盗罪より重度な刑罰が科される。

タイトル: 恐喝罪
恐喝罪(きょうかつざい)とは、暴力や相手の公表できない弱みを握るなどして脅迫すること等で相手を畏怖させ、金銭その他の財物を脅し取ることを内容とする犯罪。刑法249条に規定されている。

タイトル: 窃盗罪
歴史的に倫理的・道徳的に反社会的行為とされ、何らかの意味で所有の概念を持つ社会においては、殺人や強姦と並ぶ典型的な犯罪類型とされている。誰もが犯しがちな犯罪であることから、行為の安易さに比較すると身体刑や長期の自由刑など重い罰をもって臨む処罰例、立法例が多い。中世欧州においては窃盗は強盗よりも重罪であった。その理由として、強盗は公然と犯罪を行うため撃退できる可能性があるのに対し、窃盗は密かに遂行できるため、卑怯であるというものである(→自力救済)。江戸時代においては、窃盗は厳罰で臨んだため、非常に発生が少なかったことが知られる。

タイトル: 犯人蔵匿及び証拠隠滅の罪
犯人蔵匿及び証拠隠滅の罪は刑法第二編「罪」第七章に規定されている。国家的法益に対する罪に分類される。

タイトル: 犯罪被害財産等による被害回復給付金の支給に関する法律
財産犯等の犯罪行為により得た犯罪被害財産を犯人から没収・追徴した「犯罪被害財産」を金銭化して、被害者に支給することなどを規定している。

タイトル: 侵害犯
多くの罪がこれに該当し、そもそも犯罪が成立するためには、法益を侵害している必要がある(殺人罪の場合は人の生命、窃盗罪の場合には他人の財物など)。実際に法益を侵害されない限り犯罪としては成立しない犯罪である。例えば、殺人罪の場合、人の生命の法益が侵害される危険性があったとしても、実際に人の生命という法益が侵害しなければ本罪は成立しない。

タイトル: 詐欺罪
詐欺罪(さぎざい)とは、人を欺いて財物を交付させたり、財産上不法の利益を得たりする行為(例えば無銭飲食や無銭宿泊を行う、無賃乗車するなど、本来有償で受けるべき待遇やサービスを不法に受けること。また債務を不法に免れるなどすること)、または他人にこれを得させる行為を内容とする犯罪のこと。刑法第246条に規定されている。未遂も罰せられる(250条)が、予備行為は処罰されない。

タイトル: 強盗致死傷罪
例として債務者が債務(借入金・賃貸住宅の賃借料(特に滞納分))を逃れる目的で債権者を殺害する行為について、(警察・検察庁のさじ加減で)立件される可能性が高い。

タイトル: 金属窃盗
金属製のものはスクラップとしての価値があり、盗まれる可能性がある。警備が緩く屋外においてあるものが狙われやすい。

タイトル: 盗品等関与罪
判例によれば、本罪が成立するためには、盗品等であるとの認識が必要とされている。

タイトル: 財産犯
古典的な財産犯の概念によると、物(財物)や「財産上の利益」の存在を前提とし、それに対する所有権や占有の侵害態様の差異に応じて犯罪類型を分類することになるが、やや新しい拡張された財産犯の概念においては、個人の経済活動そのものを保護するための規定群もその対象となる。財産犯において問題になる「財産」とは何か、についてはいくつか争点が存在し、学説も分かれている。経済財産説と法的財産説との対立や、全体財産説と個別財産説との対立がそれである。

タイトル: 器物損壊罪
器物損壊罪(きぶつそんかいざい)は、他人の所有物または所有動物を損壊、傷害することを内容とする犯罪。刑法261条で定められている。

タイトル: 強盗罪
なお、強盗未遂罪と恐喝罪の観念的競合となるとした下級審の判決もある(大阪地判平成4年9月22日判タ828号281頁)。ドイツ刑法ではこの場合強盗的恐喝罪( Räuberische Erpressung ) が成立し、強盗と同様に罰される。暴行、脅迫の開始時とされている。相手の占有を排除し、占有を取得した時、または財産上不法の利益を得た時とされている。窃盗犯人(窃盗が未遂の場合を含む)が家人等に発見されて居直り、新たに財物奪取の故意を生じて暴行・脅迫を加えたが、財物の奪取に失敗した場合(成功した場合を居直り強盗と呼ぶ)については強盗既遂罪とする説と強盗未遂罪とする説に分かれており、下級審の判決も割れている(既遂罪の例は広島高判昭和32年9月25日高刑10巻9号701頁、未遂罪の例は大阪高判昭和33年11月18日高刑11巻9号573頁)。本罪は状態犯とされている。

タイトル: 不動産侵奪罪
不動産侵奪罪(ふどうさんしんだつざい)は、刑法に規定された犯罪類型の一つ。第235条の2に規定がある。不動産に対する財産権が保護法益。個人的法益に対する罪。未遂も処罰される。1960年に、境界損壊罪とともに新設された。

タイトル: 住居侵入罪
例えば窃盗目的で人の家に忍び込んだ場合には、窃盗罪と住居侵入罪の2罪が成立し、両罪は手段と目的の関係にあるといえるため牽連犯(刑法54条1項後段)となり、科刑上一罪として最も重い罪の法定刑の範囲で処罰される。窃盗罪のほかにも、強盗罪、放火罪、強姦罪、殺人罪などが牽連犯の関係にあるとされる。

タイトル: 詐欺罪
詐欺罪の保護法益は個人の財産であり、単に「騙した」だけの場合や財産以外の利益が侵害された場合は成立しない。そのため、社会一般でいう詐欺の概念とはやや乖離している。広義には、詐欺罪や詐欺利得罪のほか、準詐欺罪(刑法第248条)や電子計算機使用詐欺罪(刑法第246条の2)を含む。

タイトル: 恐喝罪
恐喝罪の客体は「財物」(財物恐喝罪)又は「財産上の利益」(利益恐喝罪)である。原則として、他人の財物、他人の財産上の利益が客体であるが、自己の財物であっても、他人が占有し、又は公務所の命令により他人が看守するものであるときは、他人の財物とみなされる(刑法251条・242条)。また、電気も財物に含まれる(刑法251条・245条)。恐喝罪の行為は、人を恐喝して財物を交付させることである。「恐喝」とは、脅迫または暴行であって、反抗を抑圧する程度に達しないものをいう。もっとも、脅迫の程度が単に威圧感を与えたり困惑させたりするにとどまるような場合は該当しない。いわゆるカツアゲも恐喝である。債権の取り立てなど権利行使がされる際、ときに大小の脅迫行為がされることがあるが、この場合、恐喝罪の成立が問題となり、無罪説、恐喝罪説、脅迫罪説が存在する。

タイトル: ひったくり
日本では窃盗罪が適用されるが、被害者がはずみで転倒したり、抵抗したりするなどで負傷した場合は、強盗致傷罪が適用される。

タイトル: 昏酔強盗罪
昏酔強盗罪(こんすいごうとうざい)は刑法第239条で定められた罪。人の意識作用に障害を生じさせ、反抗できない状態に陥れて財物を盗取することを内容とする。強盗罪の構成要件では捕捉しきれない行為に強盗罪の規定を適用するために設けられた規定の一つであり、同趣旨の規定として事後強盗罪(238条)がある。両者を併せて「準強盗罪」とよばれ、強盗として論じられる。すなわち、法定刑や強盗致死傷罪等の適用において強盗罪と同様に扱われる。なお、ドイツ刑法では規定がなく、解釈上、暴行による強盗罪とされ、強盗罪として処罰されている。警視庁管内では、外国人女性らがマッサージ、飲食店の呼び込みを行い店舗内で提供された一杯目の飲料中に薬物が混入され客が意識を喪失した間に現金の強盗、クレジットカード、キャッシュカードの不正利用が行われる事例が多発している。

タイトル: 森林窃盗罪
刑法244条の親族相盗例の規定は、本罪にも適用される。

タイトル: 不動産侵奪罪
刑法235条の2の規定において、他人の不動産を侵奪した者は、10年以下の懲役に処すると定めている。未遂も処罰される(刑法243条)。 また、親族間の特例があり、刑の免除や親告罪などが定められている(刑法244条)。

タイトル: 略取・誘拐罪
225条に言う営利は、判例によれば、営業で用いられる概念とは異なる。すなわち、反復継続して利益を得る目的は必要ではなく(大判大正9年3月31日刑録26輯223頁)、拐取行為によって財産上の利益を得ることを動機とすることをいう。典型的には、被拐取者を強制的に労働させる目的などがこれにあたる。

タイトル: 窃盗
日本国の警察庁が犯罪統計において用いている窃盗の手口による分類を示す。その他、窃盗の手法や対象物に基く呼び名としての分類であり、法律上の分類ではないが、よく見られる用語を示す。