質問: コンピュータ本体のメーカーや系列会社以外の、ソフトウェアや周辺機器を製造・販売する会社の総称で、英語で「第三者」という意味があるのは何?
回答: サードパーティー

タイトル: サードパーティー
コンピュータ部品・周辺機器・ソフトウェア等のメーカーのサードパーティーとは、コンピュータ本体のメーカーとは直接の関係がないメーカーである。彼らの製品をサードパーティー製品(非純正品、または社外品)と呼ぶ。対義語としては純正がある。「サード」とは、本体メーカーと顧客の2者に対する「第三者」の意味であり、したがって、他にファーストパーティーやセカンドパーティーがあるわけではない。しかし、という誤解から、中間的な立場のメーカーをセカンドパーティーと呼ぶことがある。今日では、コンピュータ(特にWindowsパソコン)自身が、PC/AT といった共通仕様に則ったものであり、その仕様に則って製造されている部品や周辺機器が、メーカーの区別なく使用できる場合が多いため、消費者にはあまり気にされなくなってきている。

タイトル: ISV
ISV(アイエスヴィ、英語: independent software vendor の略)は、コンピュータメーカ系列ではない、パッケージソフトウェアの開発・販売会社の総称である。従前はサードパーティーという語を用いていたが、近年ではISVを用いる場合が一般的である。近年は、コンピュータメーカのソフトウェア部門が他社製コンピュータ上で動作するパッケージソフトウェアを開発・販売する場合もあり、この場合は「他社」の視点からみた場合にはISVに該当する。また、ISVの製品の上で動作するパッケージソフトウェアの開発・販売会社の製品もISVという場合がある。

タイトル: OEM
1950年代にIBM社で造られた造語とされ、1960年代後半からDEC社の制御用ミニコンピュータの販売対象の業界の定義としてアメリカ合衆国でOEMという言葉が次第に使われ始めたと考えられる。アメリカのコンピュータや電子部品業界から使われ始めたが例として汎用性のあるコンピュータをコンピュータ製造業者A(以下「業者A」)から購入した別のコンピュータ製造業者B(以下「業者B」)がそこで独自の技術的(ハードウェアやソフトウェアなど)価値を付け加え、独特の、または特定(汎用の反対の意味)の機能を持つ製品に造り上げ、業者Bは付加価値再販業者(VAR)としてその製品を市場に出した製造者を指した。この様に文字通り、「オリジナリティーや独創性のある製品化(装置化)を行う製造者(業者B)」として言葉OEMは使われた経緯がある。

タイトル: サードパーティー
サードパーティー(英: third party)とは、第三者団体(企業、機関 等)のことである。「サード」は第三者の「第三」であり、非当事者、つまり、当事者からは独立した者ということである。いくつかの場合に使われるが、日本での使用はコンピュータ関連が多い。他分野では「第三者」と訳し分けないことが多い。

タイトル: OEM
英語の原義では、知的財産権(IP)を有する自社製品を製造する事業者(manufacturer)のことを意味するものである。英語圏においても他社ブランド製品の製造ないしは他社製品の自社ブランドでの販売を行う企業という意味でも使用される。また、日本語では元来の「OEM」の意味合いに加えて「OEM契約」、「OEM生産」や「OEM販売」など「OEM◯◯」と様々な言葉や用語を派生している。「original equipment manufacturing」の略であると解して「他社ブランドの製品を製造すること」とされることも多いが、「OEM」という単語そのものの意味合いと、後になって派生した「OEM◯◯」には意味合いの変化も見られる。

タイトル: サードパーティー
後にパソコンに関しては、自社内で各パーツを製造するよりも大手パーツメーカーの製品を採用することで大幅なコストダウンが図れることから、各社はこぞってこれら一般化された部品を自社製品に組み込んだ。こうして次第に各社固有の独自仕様がなくなり、今日ではパソコン製品では、純正品とサードパーティー製品の差異はなくなっている。一方、大型コンピュータ等では、今日でも依然としてメーカー独自仕様も少なからずあるため、他社製品との互換性がないものも含まれる。これらは、販売店側で独自に調査した接続性に基いてサードパーティー製品と組み合わされることがある。家庭用のコンピュータゲーム専用機(コンシューマーゲーム)業界でのサードパーティーとは、任天堂やソニー・インタラクティブエンタテインメント(SIE)のようなゲーム機本体メーカー(ハードホルダー)以外のソフトウェア発売会社である。

タイトル: サードパーティー
またパソコン製品にあっては、パソコンメーカー出荷時に、既に様々なメーカーから提供されている部品を組み合わせた形で販売されている。そのため、パソコンに限れば、サードパーティー製品かどうかを気にされるのは、Macintosh シリーズのものを残すのみである。一方、メインフレームやサーバ等の、一般の小売店店頭に並ばない種類のコンピュータでは、相性の問題もあるため、基本的にこれらサードパーティ製品との接続は推奨されない。しかし業務システムなど、幾つもの機器を組み合わせる上で、メーカー純正の周辺機器以外の製品を組み合わせて用いる事も多い。その理由としては、メーカー純正の周辺機器がサードパーティー製品よりも高価である、または必要とされる機能が不足している場合が挙げられる。サードパーティー製品では、特定機種との互換性や、接続性を検証して、その動作を保証している製品もある。

タイトル: サードパーティー
その一方で、本体となるコンピュータメーカーでは、直接の取引関係に無いメーカーの製品に関しては、互換性や接続性は検証されない。このため、サードパーティー製品の接続によって故障が発生しても、修理保証が利かないケースもある。コンピュータ製品では、古くはハードウェアの詳細な仕様が公開されておらず、主にソフトウェア上から見た仕様のみが消費者やソフトウェアメーカーに提供されていた。そのため、消費者は主に、メーカー純正の周辺機器を購入するしかなかった。この時代、メーカーと直接的な関係の無いメーカーが、わずかに提供されていたハードウェア情報や共通規格に則って設計されている外部接続端子に接続する周辺機器を発売した。本体メーカーは動作保証しなかったものの、総じて純正品よりも安価に提供されたり、または純正品には無い特徴で消費者に受け入れられていった。

タイトル: OEM
この時代の「OEM」は文字通り「製造者」を意味し、業者Aと業者Bの間に資本関係や委託製造、販売提携などの契約などはなく、あくまで両者の別個の企業行動であった。OEMが造語として造られた1960年代頃には既にメインフレームや小型のコンピュータによる事務、会計や給与などいわゆる事務に関する処理は広く行われていた。一方、制御、計測、生産管理などいわゆる第二次産業の生産現場や研究現場では多くの機器や機械を用いて行われていたがこれらを統合的に結合したものではなかった。PDP-8に代表されるミニコンピュータの登場によってこれらを有機的に結びつけた装置やシステムを業者B自身が独自に学習し従来の技法や技術を生かした「original equipment」と言われる「独自性を持った装置・システム」を差別化戦略として行えるようになった。

タイトル: OEM
用語「OEM」は、1980年代後半ごろからコンピュータ製造業者C(以下「業者C」)に製造委託し販売業者D(以下「業者D」)が自社のブランドとする商品やその手法や両業者なども含めて「OEM化」、「OEMをする」、「OEM製品」、「OEM供給」、「OEM元」や「OEM先」などと多様化して用いられている。また、「OEM」のE(equipment)は、装置や比較的大きな機器や機械を表すが、equipment に当たらないと考えられる機器、製品や商品分野にまでわたって幅広く用法や用語として定着した。例えば、自動車業界などにおいて「OEM元」や「OEM先」が用いられるが、完成した自動車を装置や機器と呼べるかどうかは議論が分かれる。なお、製造元の企業をOEM元、供給先の企業をOEM先と呼ぶことが多いが、逆に製造の委託元の企業をOEM元、委託先の企業をOEM先と呼ぶ場合もあり、注意が必要である。

タイトル: OEM
OEM(オーイーエム、英: original equipment manufacturer)は、他社ブランドの製品を製造すること、またはその企業である。日本語では「相手先(委託者)ブランド名製造」、「納入先(委託者)商標による受託製造」などと訳される。

タイトル: ベンダー
(英: vendor)は、「売り手」(販売者)を意味する英語であり、直接の語義としては製品の供給業者を指す。製造元から購入している業者の場合もあれば、製造業者を含めてこの語を使う場合もある。特定業者の製品のみを扱うベンダーをシングルベンダー、複数業者の製品を扱うベンダーをマルチベンダーと呼ぶ。ベンダーに対する言葉としては、エンドユーザーが挙げられる。IT業界では、ハードウェアや・ソフトウェアの供給元企業を「ITベンダー」と呼ぶ。対義語は「ユーザー企業」。日本では自動販売機(vending machine)の設置、運用会社を単に「ベンダー」と呼ぶ。ベンダーが運用する自動販売機は一般的な清涼飲料水のほか雑誌、酒やタバコ、菓子やパンなど多岐にわたる。自動販売機そのものをベンダーと呼ぶ場合もある。

タイトル: 半導体素子
ファブレスとは、自社内に製造部門を持たずに開発や設計を行い、他社に製造を委託すること、またはその会社を指す。詳細はファブレスを参照。

タイトル: パーソナルコンピュータ製品一覧
五十音順。コンピュータ・情報関連企業設立の年表も参照。

タイトル: 互換機
何を「互換機」と呼ぶか、どのレベルを「互換」と呼ぶかは色々なケースや視点がある。同じ周辺機器などが使用できるハードウェア互換、同じソフトウェアが使用できるソフトウェア互換、その両方の場合もある。また元となる製品のメーカーと著作権侵害などで訴訟となるケースもあるが、リバースエンジニアリングチームと設計チームとを分離したクリーンルーム設計により合法性を確保する例が大型コンピュータやパーソナルコンピュータで見られた。

タイトル: ベルキン
ベルキン (Belkin International, Inc.) は、コンピュータの周辺機器を開発・販売するアメリカ合衆国の企業である。

タイトル: パーソナルコンピュータ製品一覧
パーソナルコンピュータ製品一覧(パーソナルコンピュータせいひんいちらん)は、パーソナルコンピュータの製造メーカー、現在の製品および歴代の機種の一覧である。

タイトル: 中国のソフトウェア産業
以下の会社は海外からのアウトソーシングを受けている割合が多い。主要ソフトウェア製品を販売したり、自身でまたは協力会社を通して中国企業のシステム構築を行なっている。おもに中国における日系会社の情報技術関連構築をサポートしたり、日本のソフトウェア開発のアウトソーシング(外注)をしている。

タイトル: ユビキタスAI
ゲーム機器などの電子機器メーカー及び半導体メーカーに対するソフトウェア使用許諾、ソフトウェア受託開発、サポートに区分される。

タイトル: 第三者
第三者(だいさんしゃ)は、特定の案件・関係について、当事者ではないその他の者をいう。当事者が3者を超える場合であっても、特に第三の数字を増やして用いることはない。

タイトル: 三菱事務機械
三菱商事の子会社として、Bull、富士通、サン・マイクロシステムズなどのコンピュータの販売、保守を行っていた。

タイトル: 日本の企業一覧 (その他製品)
日本の企業一覧(その他製造)(にほんのきぎょういちらん そのたせいぞう)は、「証券コード協議会」が定める業種区分に基づき「その他製造」とされる日本の企業の一覧。

タイトル: エンドユーザー
 エンドユーザー使用許諾契約 (EULA)では、エンドユーザーは、ソフトウェアをインストールする再販業者 、またはソフトウェアを購入して管理する組織とは区別される 。エンドユーザーの議論は一般的にコンピュータアプリケーションに関する文脈で行われ、エンドユーザーは、システムオペレーター、システム管理者、データベース管理者、IT専門家、ソフトウェアの専門家、コンピューター技術者など、商品の利用を支援または保守するユーザーと反対のユーザーの意味で使われる。エンドユーザーは通常、製品設計者の技術的理解やスキルを持たない。 設計者が忘れたり見過ごしたりしやすく、 顧客が不満を感じる機能につながる。 情報技術では、エンドユーザーは通常の意味での「 顧客 」ではなく、通常は顧客の従業員である。

タイトル: シンボリックス
シンボリックス(英: Symbolics)は、同名(Symbolics, Inc.)のかつて存在したコンピュータ製造企業の資産を引き継いだ私企業であり、Open Genera LISPシステムやMacsyma数式処理システムの販売と保守を行っている。本項目では、主にかつてのコンピュータ製造企業について解説する。

タイトル: OEM
歴史としてコンピュータ製造業者Aに限らず、各種の機器を製造する者が差別化戦略や販売戦略として「OEM」への転換を業者Bに促す方法が次第に広まっていった。一例として、ソニーでは1980年代前半に3.5インチフロッピーディスクドライブを搭載したワードプロセッサを発売した時、フロッピーディスクドライブそのものの普及や販売戦略として製造業者BへOEMとなるように働きかけており、この時「OEM供給」や「OEMビジネス」という表現が用いられている。元来造語である用語「OEM」は業者Bを表していたが、デ・ファクトの用語なので、製造者、委託製造者、販売者、消費者のそれぞれの立場から解釈や用法が変化した。

タイトル: セカンドソース
セカンドソース (Second source) とはある会社が市場に供給している製品(オリジナル製品)に対し、他社が供給している同じ仕様の製品。半導体製品の分野で使用されることが多い。セカンドソースに対し、元々の製品はオリジナルやオリジナル製品、英語では"the first source"と呼ばれる。狭義には、他社がオリジナル製品の製造会社と正規にセカンドソース製造契約を結んだ上で、設計情報の開示を受けて製造・販売する同一仕様の製品を指す。広義には、需要者の視点でオリジナル製品と仕様が同じ他社製品全般を指す。この中には、オリジナル製品製造会社と契約を結ばず、無断で同一仕様の製品を製造・販売するものも含む。リバースエンジニアリングでマスクパターンを抽出して同一製品を作るものから、仕様を元に独自開発するものまで、さまざまな形態がある。

タイトル: リンクスインターナショナル
株式会社リンクスインターナショナルは、PCパーツ・パソコン関連製品の代理店事業を行っている企業。マザーボード、グラフィックスカード、メモリー、SSD、PCケース、PC電源やAPPLE周辺機器を主な販売製品としている。

タイトル: 周辺機器
企業側としては、税務上、後者が有利であるので、周辺機器を個別・単独の目的で購入したものと主張するが、税務当局側は、「本体がなければ機能しない」ことを理由に、一体性を認め固定資産とすることが一般的である。

タイトル: パーソナルコンピュータ
主なパーソナルコンピュータのメーカーは以下の通りである。大手メーカーの多くはクアンタ・コンピュータ、コンパル・エレクトロニクスなどの台湾に本社を置く受託製造メーカーにOEM生産を委託しており、ノートパソコンに至っては世界の年間生産台数の約9割を台湾企業が手掛けている。上記以外にもパソコンの製造メーカーはPCをベースとした専用機器やシステム販売、あるいは小規模なPCショップを含め多数存在するが、パソコンの内部に使われている部品は限られた企業が生産している。

タイトル: 認証制度共同事務局
認証制度共同事務局(にんしょうせいどきょうどうじむきょく、英語表記:Secretariat Office for Certification Councils in Japan)とは、電気製品の第三者認証に関する協議会。

タイトル: NTTグループ
下記はNTTのOBが設立した会社であり、当初はNTTグループ企業であったが、グループから独立したものである。現在も社名に「NTT」を付けているが、東京コンピュータサービス(TCS)のグループ企業であり、NTTグループの子会社ではない。当該企業は、創業時から下請けとしてNTTおよびNTT関連会社のソフトウェアの受託開発を中核の事業とするシステムインテグレーターである。

タイトル: セカンドパーティー
セカンドパーティー(Second Party)は、テレビゲーム業界において、プラットフォームホルダーが発売するゲームソフトの企画・開発をする外部の企業群のこと。元々任天堂が提唱した言葉で、サードパーティーからの造語である。2013年現在でも任天堂による使用例がある。ソフトの売り上げを計上する際、こちらはファーストパーティーと合計して計上することが多い。なお、SCE系の企業ではサテライトカンパニーという名称をつかっている。

タイトル: NECパーソナルコンピュータ
NECレノボ・ジャパングループとは、Lenovo NEC Holdings B.V.及びその傘下にあるNECパーソナルコンピュータ、レノボ・ジャパンの総称である。

タイトル: ソフトウェア
スマートフォンやネットワーク機器など、高度なソフトウェアを搭載した機器や製品を販売するビジネス。また、インターネット上で無償で公開されているオープンソースソフトウェアの開発に協力し、成果を自社のサービスなどに組み込むことが広く行われている。2011年における企業別のソフトウェア売上高は以下の通りである。

タイトル: コンピュータ技術者
ここで記述するコンピュータ技術者(コンピュータぎじゅつしゃ)とは、コンピュータソフトウェア技術者を指す。勿論、コンピュータ技術者と言えば、他にも、ハードウェアを開発する技術者など、本来は様々である。

タイトル: 純正
コンピュータでは、ハードメーカー自らが製造している機器を「純正」と呼んでいることが多い。サードパーティーの周辺機器に比べて、高価である。主にメモリ・CD-ROMドライブなどで使用される。周辺機器によっては、純正でないと動作しなかったり、動作が不安定になったりする場合がある。特にCD-ROMドライブのないノートパソコンでは、パソコンメーカー純正のCD-ROMドライブでない場合、リカバリー出来ないことが多い。