質問: コンピュータ本体のメーカーや系列会社以外の、ソフトウェアや周辺機器を製造・販売する会社の総称で、英語で「第三者」という意味があるのは何?
回答: サードパーティー

タイトル: ソフトウェア発行者
ソフトウェア発行者 (ソフトウェアはっこうしゃ、英: software publisher)は、開発者と配布者の間に位置するソフトウェア業界の発行会社のこと。一部の企業では、これらの役割の2つまたは3つすべてを担っていることがある(実際、特にシェアウェアの場合は、1人の人間が担当する)。ソフトウェア発行者は、多くの場合、著作権使用料を考慮して、制限時間や地理的地域など、特定の制限付きで元の権利者/開発者からソフトウェアのライセンスを取得する。権利者/開発者は、ソフトウェア発行者を通して、より大きな市場または海外の市場に参入できる。 通常、ソフトウェア発行者はこれらの市場に参入するための費用のほとんどを負担する。ソフトウェア発行者は開発者に合意されたロイヤルティを支払う。ソフトウェア発行者の義務は、当事者間で合意された内容によって大きく異なる。通常は以下のような業務を行う。

タイトル: Nimsoft
Nimsoftは、ITインフラストラクチャ内のネットワーク・デバイス、サーバ、データベース、アプリケーション、仮想環境など、クラウド等の外部環境およびデータセンター等の内部環境におけるシステムやサービスを監視・管理するソフトウェア製品群のブランド、ならびに企業。

タイトル: ソフトウェア
ソフトウェア開発を主な事業としている企業であっても、製品をパッケージ等の形でユーザーにライセンス販売しているのは一部である。ライセンス販売以外のソフトウェアビジネスとして、以下のような形態がある。ITコンサルティングや技術者派遣など、顧客が主体となっているソフトウェア開発に参加して、ソフトウェア開発技術や労働力を販売するビジネス。ソフトウェアや情報システム等を自社で稼働させ、顧客がシステムを利用することによって、売上を上げるビジネス。SaaSやクラウドコンピューティングのようにシステム利用者が直接使用料を支払う形式のほか、ネットショッピング等のシステムを、出品者に利用させて手数料を課金する方式や、ソーシャル・ネットワーキング・サービスやウェブサイト検索エンジンを無償で提供し、システムの一部分に表示させる広告を販売するなどの方法で収益を上げる形式もある。

タイトル: プロサイド
国内海外PC周辺機器メーカーの代理店業務も行っていた。 Comtrol以外の代理店業務は、HPCに受け継がれていない。以下、メーカー名、国、主な製品

タイトル: ODM
ODM(オーディーエム、英語: Original design manufacturing)は、他社ブランドによる製品を設計・製造すること、またはそうした会社(英語: Original design manufacturer)を指し、相手先ブランドによる設計製造とも訳される。似たような用語OEM(相手先ブランドによる製造またはそうした製造業者)のさらに発展した形態で、独自に設計して製造した製品を他社ブランドで提供することをいう。ODMは近年規模が大きくなり、2015年の時点で、その多くは購入会社によってブランド化された製品の内製と扱う規模を持っている。この状況は、コントラクト・マニュファクチャラー(CM)とは対照的である。

タイトル: ペリックス
名前の 「 Peri 」は周辺機器「 peripheral 」を、「 xx 」は最先端のテクノロジーを意味しており、一般ユーザー向け製品のみでなく、企業向け、及びプロフェッ ショナルユーザー向けの製品も販売している。

タイトル: ノーブランド
ノーブランドは、ブランド(商標)を大きく掲げずに、法的に定められた事項と一般名称のみを記した商品。和製英語であり、英語圏ではゼネリック(ジェネリック)やノー・フリンジなどと称される。無駄をなるべく排除することによって低価格化を図るほか、商品の本来の機能を特化させようというのが共通的な考えになる。ただ、通常のブランド商品に比べ、価値の低いものとして見られるほか、仕入れる業者が少ないという欠点もある。ノーブランドの名称は主に衣服や装身具、リサイクルトナー、PCパーツ分野で用いられるが、その分野によって定義が異なる。PCパーツ分野においてはバルク品に近いものも存在し、リテール品と同じ製品から取扱説明書や化粧箱などのパッケージを省き、何の表記も無い箱に納め、保証期間を付けないかまたは短期にした製品をノーブランドや流通業者やショップのブランドとして製造・販売する場合がある。

タイトル: ビーインググループ一覧
販売委託している別会社インディーズレーベル

タイトル: エンドユーザー
 たとえば、大規模な小売企業が従業員が使用するソフトウェアパッケージを購入した場合、その大規模な小売企業はソフトウェアを購入した「顧客」だったが、エンドユーザーは仕事でソフトウェアを使用する企業の従業員である。特定のアメリカの防衛関連製品および情報は、ITARおよびEARに基づく米国政府からの輸出承認を必要とする。ライセンスを輸出するには、最終用途証明書を取得するためにエンドユーザーと用途を両方特定する必要がある。 英国では、エンドユーザーアンダーテイキング(EUU)という名前の製品のライセンスに付属するドキュメントが存在する。「エンドユーザー」はソフトウェア工学での中心的概念のひとつであり、あるソフトウェアを最終的に使うと想定される人々を「エンドユーザー」のペルソナとして定義することで、ユーザーの特徴を考慮して設計が行われる。他に、想定ユーザー、対象ユーザーなどとも言う。

タイトル: ZOTAC
ZOTACという名称は、コンピュータ部品やエレクトロニクス業界の領域を指す”ZONE”と、優れた技術で辣腕を振るうという意味の“TACT”の2つの言葉に由来している。

タイトル: AOpen
acer(中文名:宏碁)は自社ブランドの各種コンピュータを販売するほか、日本や欧米の多くのメーカーにマザーボードなどを供給する大手メーカーである。1996年にPCを組み立てる個人ユーザに製品を供給する企業として設立した子会社がAOPENである。2000年に 日本法人エーオープンジャパンが設立された。AOPEN が販売する製品の分野は幅広い。以前は様々なパソコンパーツ、周辺機器の製品、マザーボード、ビデオカード、サウンドカード、LANカード(NIC)、ケース(housing)、電源装置、CD/DVDドライブ、フロッピーディスクドライブ、マウス、キーボード、CPUクーラー、イーサネットハブなどと多岐に渡っている。現在は産業用向けの端末機器、組込み用パーツ全般の企画、販売及びハードウェア・ソリューション機器の開発、設計、製造及び販売・コンサルティングなどのサービスを提供しています。

タイトル: ユーザー (コンピュータ)
エンドユーザーは、ソフトウェア製品の最終的な人間の利用者(オペレーター(英語版)とも呼ばれる)である。エンドユーザーは、システムオペレーター、データベース管理者(英語版)、コンピューター技術者(英語版)のような、製品をサポートまたは保守するユーザーとは対照的な存在である。この用語は、ソフトウェアを使用するだけの人々を、エンドユーザー向けにソフトウェアを向上させるシステムの開発者と区別し、抽象化するために用いられる。また、ユーザー中心設計では、ソフトウェアの開発費を負担する顧客や、ソフトウェアを直接使用しないがその要件の確立を支援するその他の利害関係者から、ソフトウェアのオペレーターを区別する。この抽象化は、主にユーザーインタフェースの設計に役立ち、想定される多くのユーザーに共通するであろう特性に関する部分集合を表す。ユーザー中心設計では、ユーザーの種類を表すためにペルソナを作成する。

タイトル: システムソフトウェア
たとえばデバイスドライバ、またプログラミング言語の処理系(つまりコンパイラやインタプリタなど)もそう分類されることは一般的である。とはいえ、PCなど汎用コンピュータ製品では「OS」や「ファームウェア」などとひとつひとつ区別をはっきり付けることが多いため(多くなってきたため)、PCに関してはこれらをまとめてシステムソフトウェアと呼ぶ機会は少なくなっている。(その結果、近年では)テレビ、家庭用ゲーム機など、コンピュータを応用したデジタル機器でよく用いられる用語となっている。

タイトル: 子会社
子会社(こがいしゃ、英:subsidiary)とは、財務および営業または事業の方針を決定する機関(株主総会その他)を他の会社(親会社)によって支配されている会社である。ただし、「親会社」や「子会社」の定義は国により異なり、制定法上の定義の目的についても必ずしも親会社の株主保護や子会社の少数株主・債権者保護という目的で定義づけが図られているわけではない。

タイトル: バンドル
バンドル(英: bundle)とは、ある製品に対し別の製品が付属している状態で販売等をすること。反対はアンバンドル。

タイトル: CPUの冷却装置
これら企業の中にはファブレスメーカーやOEM専門の商社も存在している。また、これら以外でもパソコンショップなどが、日本市場に未参入の海外メーカーの製品を独自に輸入して販売していることがある。

タイトル: 互換機
互換機(ごかんき、英語: Compatible machine)は、コンピュータやゲーム機などにおいて、特定の製品に向けて作られたソフトウェアや周辺機器などを、そのまま利用できるように他メーカーが設計したもの。代表例にIBM社のPC/ATに対するPC/AT互換機などがある。

タイトル: Mac (コンピュータ)
Appleは、フォックスコンやPegatronなどのアジアの相手先商標製品メーカにハードウェアの製造を委託し、最終製品に対する高度なコントロールを維持している。対照的に、マイクロソフトを含む他の多くの企業は、デル、HP Inc.、ヒューレット・パッカード、コンパック、レノボなど、さまざまなサードパーティが製造するハードウェア上で実行可能なソフトウェアを作成している。そのため、Macの購入者は、マイクロソフトの購入者と比較して、選択肢は比較的少ないものの、優れた統合性を有している。現行のMac製品群のほとんどは、Appleが設計したAppleシリコンが採用されている。Mac ProとiMac 27インチモデルのみ、Intel X86-64プロセッサを採用したものが残されている。

タイトル: バンドル
1969年に、IBMは大型コンピュータのハードウェア値段から、ソフトウェア値段、システムエンジニアサービス値段、教育サービス値段などをアンバンドルした。それまでは、IBMはこれらすべてを含めた値段にしていた。これ以降、こうした様々な分野の会社の活躍が容易になったといわれている。メーカー製パソコンに元々導入されているソフトウェアなどは「プリインストール」とも言う。バンドルされるソフトウェアには4通りある。制限されていない物の場合は「製品版」、制限がかかっていたり、そのパソコン用に相性などのチェック、システムのカスタマイズがされているものを「バンドル版」などと呼ぶ。バンドル版の場合、製品版へのアップグレードを許している物も多い。オンラインソフトウェアには、インストール時に他のソフトをインストールするように勧めるものがある。

タイトル: ブランド
このことから、他の売り手・売り手集団の製品・サービスを識別し、競合他社(他者)のものと差別化することを目的とした、名称、言葉、シンボル、デザイン及びそれらの組み合わせであるとされる。他社(他者)の製品・サービスより優れており、それを顧客に認識させることによって、企業等にとっては顧客の安心感を獲得でき、自有ブランドに「価値」が生まれる。

タイトル: 互換機
ただし、これは他社に対応する周辺機器やソフトウェアを開発させる目的であり、互換機を奨励するものでは無かったし、IBMにはそれをライセンスするつもりも無く、例えばBIOSが公開されていることはむしろ著作権を侵害せずに作られた互換機であることを証明することを難しくしていた(それまでのIBMは、全て自社に権利があるシステムを設計製造するという会社であり、これだけでも異例のことではあった)。しかしコンパックのように、クリーンルーム設計によって著作権侵害の問題を回避する例があらわれ、さらにそのようなBIOSを提供する業者も現れたことから、互換機が広く普及した。その結果、IBM製品が本家で、その互換機という立場から、互換機こそがPC/AT互換機のデファクトスタンダードであり、そのデファクトスタンダードに沿った製品を製造販売するベンダの一つがIBM、という入れ替わりが起きた。

タイトル: ワークステーション
これは、コンピュータ自体の機能や性能による区分ではなく、もっぱらネットワーク内での役割による区分であり、ハードウェアとしてはPCそのものである場合も多かった。近年ではクライアントと呼ぶことが多い。コンピュータを製造・販売するメーカーがそれぞれの販売戦略により、ワークステーションやパーソナルコンピュータ、サーバなどの名称を使い分けていることも、これら各カテゴリの境界を曖昧なものとする要因となっている。2010年代以降、法人でも高性能計算にはハイエンドPCやクラウドを採用することが多くなり、ワークステーション自体がニッチな製品となっている。

タイトル: 第三者認証
日本国内においては、乳児用ベッドやライター等、第三者認証により、必要な品質を確保していることが確認できなければ、販売することができない製品も存在する。

タイトル: 情報システム
明確な定義は存在しないが、一般的には企業内に構築されている情報処理システムは、主たる機能と運用方法の違いによって以下の2つのシステムに分けて扱われることが多い。以下に書かれているもの以外にも、コンピュータを利用した情報処理を行っているシステムは数多くあるが、いわゆる「情報システム」と呼んでいる業界が扱うことが可能な範囲が以下の2つである、ということである。

タイトル: 日本電気
主要な製品・サービスは、コンピュータ、ソフトウェアパッケージおよびネットワーク・通信機器の生産/販売、またそれらを組み合わせたITサービス(コンピュータシステムの構築・インテグレーション)の提供である。その他には、テレビ局向け放送機器や人工衛星の開発・製造を行っている。2000年(平成12年)以降、事業の選択と集中が進み、半導体、パーソナルコンピュータの機器など、携帯電話、照明は分社化している。これらの製品は「#分社/子会社化した部門の製品」に記載する。社内カンパニー制時代はNECソリューションズに属していた。NECのパッケージソフトは、そのほとんどが企業システム向けである。特に、ミドルウェアに強い。下記ソフトウェア以外に業種(医療、製造業など)に特化したパッケージソフトの開発、販売も行っている。

タイトル: シークエント・コンピュータ
シークエント・コンピュータ(Sequent Computer Systems、またはSequent(シークエント))は、1983年から1999年まで存在したアメリカ合衆国のコンピュータ企業である。対称型マルチプロセッサ (SMP)製品および技術の先駆者で、1999年にIBMに買収・合併された。

タイトル: 持株会社
一般に、持株会社のうち、何かしらの事業を行う一方で他の会社を支配するものを事業持株会社、他の会社の支配のみを行い、自社での事業活動を行わないものを純粋持株会社と呼ぶ。一般に「持株会社」といったときは後者を指すとする説がある。この他、持株会社であるかを問わず親会社の元で特定の業種に属する子会社をまとめる会社を中間持株会社と称する事がある。

タイトル: ファクシミリ
その他に、パーソナルコンピュータやサーバのFAXソフトウェアの発売企業や、InternetFAXとオンラインストレージとを組み合わせたASPがある。

タイトル: パッケージソフトウェア
コンピュータの低価格化などによりパーソナルコンピュータ(パソコン)が個人に普及し、伴ってワープロソフトや写真編集ソフトのような個人向けの市販ソフトが多数流通しており、企業向けシステム以外にもこれらを含めて称することが多い。パッケージソフトウエアを利用せず、目的のシステムを独自にいちから制作する開発法を「スクラッチ開発」と呼ぶ。オフコン時代など、パッケージソフトウエアが普及するまでの時代では、こちらが主流であった。いわば、パッケージソフトウエアは既製品(見込生産品)であり、スクラッチ開発品は受注生産品である。