質問: 扇情的な記事を売り物にする新聞のことを、ある色を使って何ジャーナリズムという?
回答: イエロー・ジャーナリズム

タイトル: 錦絵新聞
振り仮名があるニュースの絵説きは漢字をあまり知らない層でも容易に読めたため、「新聞」の面白さを一般大衆に知らしめることとなったのである。視覚的報道メディアとして、またゴシップ・ジャーナリズムの媒体として、のちの写真週刊誌やテレビのワイドショーにも通ずるものがある。「新聞」と同じく、東京土産としても喜ばれた。しかし、速報性という点では、新聞記事の後追いであり、早くとも数日遅れ、題材によっては何か月も後の発行であった。錦絵新聞の成功を追うように平仮名絵入新聞のような、絵と振り仮名をそなえた小新聞が発行され始めると、それに押されるように錦絵新聞は大衆の視野から消えていった。廃れた理由は、速報性においては新聞に劣ることのほか、「民衆の錦絵離れ」が指摘されている。錦絵新聞の絵師は小新聞の挿絵画家に、文章筆者は小新聞の記者、寄稿者になったものも少なくない。

タイトル: 新聞縮刷版
大きな事件や出来事が発生した際に、その事件や出来事に関する記事のある主要なページを抜粋、もしくは全ページ掲載した新聞縮刷版が発行されることもある。以下は例。

タイトル: ガロ (雑誌)
この時期の『ガロ』はページ数もさることながら、全体に対する文章の占める割合がかなり増え、サブカルチャー情報誌としての性格が強くなっていった。なお、当時の「事件」として、1993年、当時雑誌『SPA!』に『ゴーマニズム宣言』を連載していた小林よしのりが、「ご成婚パレードでオープンカーに乗った皇太子妃雅子が“天皇制反対ーっ”と叫びながら、オープンカーから周囲に大量の爆弾を投げつける」という漫画を描き、『SPA!』に掲載拒否されて、『ガロ』に持ち込み掲載される、という出来事があった。順風満帆に見えた『ガロ』であったが、親会社のツァイトがPCソフトのプラットフォームがMS-DOSからWindowsへと変わる時代の変化に乗り遅れ、経営が徐々に悪化する。また1996年には創業者であり、長年『ガロ』の名物編集長で青林堂の顔でもあった長井が死去する。

タイトル: 赤井邦道
名前の由来は「赤井邦道」→「あかいほうどう」→「赤い報道」のもじりとして朝日新聞の左派的姿勢への揶揄とされ、縦書きの投稿文のある箇所を横読みをすると「もなー」と読める箇所が存在しており、この投稿は朝日新聞を釣るためのネタ投稿とされた。この投書を「朝日新聞が釣られた」等として『週刊新潮』2003年1月2・9日新年特大号(2002年12月26日発売)など一部週刊誌が取り上げたため、同年12月28日、朝日新聞は東京版「声」欄編集者である伊藤卓郎による「件の投稿は単に採用されることだけを狙った愉快犯的な投稿であるとの指摘があった。投稿者本人とは通常通り事前のやりとりはしたものの、掲載後は連絡が取れなくなった」旨の釈明記事を掲載している。

タイトル: 恣意的な引用
Carl Bialik が記録した、副詞が違う動詞につけられる例では、映画『ダイ・ハード4.0』の広告において、 New York Daily News の「ヒステリックに作り込まれすぎて、驚くほど面白い」の引用文が、「ヒステリックに面白い」と短くされた。米国では、偽りの広告に関する既存の規制以外の、映画に関して誤解を招く切り取り広告を特に規制する法令はない。 米国映画協会は、広告については、引用の正確性よりも表現や内容について審査する。映画会社の中には、短縮した批評を使用する前に、批評家からの承認を得ようという動きもある 。EUの公正取引委員会は、引用元の承認の条件に反して製品が認められていると不正に主張する企業を監視しており、恣意的な引用を禁じている。英国では公正取引庁により施行されており、最大で£5,000の罰金又は、2年の懲役が科される。

タイトル: 新聞広告
 保守革新を問わず、各市民団体が意見広告の掲載を目指して市民運動などを行っている。社告と呼ばれる、宣伝ではない情報が掲載されることがある。商品のリコール・回収情報、株主への案内、経営者や創業者の訃報等を含む社内人事変更のお知らせなど、商品購入者や株主、取引先など限られた関係者に気付いてもらうための広告である。通常は社会面の下部2~4段が充てられ、地味なデザインであることが多い。企業や行政機関が不祥事のお詫びや謝罪を新聞紙面上で行う。謝罪公告の文字があてられる事もある。比較的多いものは、過去の広告に対して、公正取引委員会が景品表示法に基づく排除命令を出した場合のお詫び文や、個人が企業や行政機関によって著しい損害を与えられた場合、裁判で新聞に謝罪広告を出すよう原告が求める場合もある。これも社会面の下部が充てられる。

タイトル: 名古屋タイムズ
記事は名古屋の事件、事故、中日ドラゴンズ、メジャーリーグ、街ネタ、裏話、競馬や競艇などのギャンブル、性風俗関係の情報が中心。夕刊フジや日刊ゲンダイと似た趣を持つ夕刊紙である。多大に週刊誌的な要素が含まれている。休刊までは「市内版」と遠隔地向けの「E版」との2版体制で発行していた。「名タイ」にコラム等を寄稿する主な著名人

タイトル: あしたのニュース
番組テーマカラーやテロップには、 黄色と 紺色を使用、月曜 - 木曜放送分では1年振りに25分番組として編成していた。また『ニュースJAPAN』に続き、番組タイトルの前に「LIVE」と西暦4桁が表記されることとなり、放送開始年である2015年度は『LIVE2015 あしたのニュース』(ライブにせんじゅうご あしたのニュース)となる他、20:54からの『こんやのニュース・あしたの天気』でも、大島由香里がこの番組のセットから当日取り上げる特集の予告編と、その時間までに入電している主要数項目を伝えていた。そのため、『こんやのニュース・あしたの天気』と夕方の『みんなのニュース』、この番組は姉妹番組の関係にあたる。ただし、当時『みんなのニュース』でメインキャスターで出演していた伊藤利尋は登場しなかった。

タイトル: 偏向報道
いわばチェイニー副大統領の自作自演である可能性が高かったわけだが、ジュディス・ミラーとニューヨークタイムズは情報源秘匿の原則に従って、この事実をイラク開戦後もずっと隠蔽していたため「ブッシュ政権の情報操作に加担した」と厳しい批判を受けた。2011年のアメリカやヨーロッパでは、日本の東京電力福島第一原子力発電所の事故後、事実誤認や誇張した報道が相次いだ。アメリカ合衆国オハイオ州のタブロイド紙には「ヒロシマ」「ナガサキ」の隣に「フクシマ」のキノコ雲が描かれた。英国のタブロイド紙は原発事故対応中に「作業員5人が死亡した」とする記事を掲載。これが各国のメディアに次々に伝送、報道される事態になり、見かねた日本の外務省はすべての在外公館に向けて「5人死亡の報道が広く流れている。類似の報道に接したら、直ちに訂正を申し入れるように」と指示する内容の訓令を出すことになった。

タイトル: ニューヨーク・タイムズ
ガーディアンは2018年、ニューヨーク・タイムズが毎日新聞やデイリー・テレグラフなどとともに、中国政府系の英字新聞チャイナデイリーが制作した小冊子「チャイナウォッチ」を折込広告として頒布していることを報じた。ガーディアンはその折込の見出しを引用して「古典的なプロパガンダ手法」と批判し、有名新聞に折り込むことで信憑性を借り受けようとしている可能性があると指摘している。。2020年にニューヨーク・タイムズはこの批判を受けて「チャイナデイリーを含む、問題ある国営メディアからの広告を受け付けない」ことを決定した。

タイトル: クリスチャン・サイエンス・モニター
同紙が創刊されるきっかけの一つには、当時の悪評高いイエロージャーナリズム(扇情的ジャーナリズム)に対するエディの意思表示という意味があった。エディの著書『科学と健康—付聖書の鍵—』 (Science and Health with Key to the Scriptures) が出版されて間もなく、本の人気はジョセフ・ピュリッツァーの目に留まった。ピュリッツァーがエディに対抗する武器として、エディの土地を自分の新聞『ニューヨークワールド』 (New York World) のために使い、その支配権を奪おうという作戦を始めた時、エディは86歳で富と名声の絶頂期にあった。ピュリッツァーはエディに不満を抱いている昔の友人たちや彼女の一人息子に訴訟を起こすよう説得し、この不動産の所有を主張させた。

タイトル: 番組表
その後、番組表は時代に合わせて必要な情報を盛り込んでいく。カラー化した番組の少ない時代には番組表には「カラー」の表記がされ、逆にほとんどがカラー化されると「モノクロ」の表記がされた。ステレオ放送が少数だった時代にはそれを示す記号が付与された。1966年、赤旗がラテ欄を最終ページに掲載し読者の利便を図ると一般紙各紙も追随。ラテ欄終面掲載は日本の一般紙等の標準形態となった。紙面にカラー印刷を使えるようになってから、新聞社と提携している放送局の全番組や、その日の注目番組(主に番組表の外側に広告や紹介があり連動している)などの背景に目立つ色(ピンクや黄色など)を使用したり、スポーツ・映画(洋画と邦画で色を変えることも)・料理などジャンル別に塗り分ける試み(特にスポーツ新聞)も出てきた。

タイトル: LGBTグルーミング陰謀論
The Associated Pressは陰謀論を「批判的人種論を学校で教育することに反対し、親が学校で使用する資料の全てに目を通すことができるようオンライン化するという法案を提出した保守派政治家に代表されるような、アメリカで行われている文化戦争の一端である」と主張する。APスタイルブックは「LGBTQと子供との関わりや教育を、グルーミング・小児性愛犯罪に近しい行為だと誤った比較をしており、真実ではないとはっきり主張していない文脈でない限り、これらの言葉を引用すべきでない」としている。

タイトル: 鬼畜系
こうした差別の根底には、キリスト教によるユダヤ教への宗教差別のみではなく、ヨーロッパ白人の中東系人種に対する人種差別も起因しており、これは現代の白人至上主義につながるものである。イギリスでは風刺漫画雑誌『パンチ』が1841年に刊行され、社会を面白おかしく皮肉的に風刺した。またこの頃の日本でも、時には不謹慎とも見なされた社会風刺雑誌として、野村文夫の『團團珍聞』や宮武外骨の『滑稽新聞』のようなものがあった。特に「癇癪と色気。過激にして愛嬌あり」をキャッチコピーに足掛け8年で全173号を刊行した宮武外骨の『滑稽新聞』は1901年の創刊以来、政府や役人の汚職や醜聞、既成ジャーナリズムの腐敗などを容赦なく暴き出し、歯に衣着せぬ過激な社会風刺が人気を集め、当時としては驚異的な8万部を発行した。

タイトル: 新聞拡張団
「不当景品類及び不当表示防止法」(以下、景品表示法)の「新聞業における景品類の提供に関する事項の制限」には、新聞の契約時における景品は取引価格の100分の8または6か月分の購読料の100分の8のいずれか低い金額の範囲内にされるとあるが、これを超える量の景品を提供して契約を迫るケースがある。数年に渡る長期間の契約を求めるというケースも横行している。中には12年の長期契約を結ばされたケースも相談されている。また解約しようとすると、景品相当の現金を要求されたり、同じ景品を購入して返却するように求められる場合がある。9年間契約させられ、老人ホーム入居のため残り6年半で解約を申し出たところ、10万円近く景品代の全額を返却するように求められたケースもあった。1か月だけの契約という話だったのに、1か月後に解約しようとすると、最低でも3か月購読しないなら景品を返品しろと手のひらを反す。

タイトル: 劇場型犯罪
日本での代表例として「かい人21面相」によるグリコ・森永事件がある。犯人らはマスメディアに犯行声明などを送り付けて、捜査を撹乱した。マスメディアは事件を煽情的に報道したが、一部からは「メディアが騒げば騒ぐだけ、犯人の思惑に加担している」との非難の声もあった。「劇場型犯罪」の語はこの事件を評して、評論家の赤塚行雄が命名したとされる。また、同事件と同じくマスメディアが大きく取り上げながら未解決である三億円事件も劇場型犯罪の例としてよく取り上げられる。パソコン遠隔操作事件や黒子のバスケ脅迫事件では、挑発的な犯行声明をメール送信したり、ネット掲示板に投稿するなどして世間から注目されていた。その他にメディアが報道する中で犯罪行為が繰り返された事例としては、チ-37号事件、青酸コーラ無差別殺人事件、パラコート連続毒殺事件、東京・埼玉連続幼女誘拐殺人事件(宮崎勤)などがある。

タイトル: ムンド・デポルティーボ
ムンド・デポルティーボ(Mundo Deportivo、スペイン語発音: [ˈmundo ðeporˈtiβo])は、スペイン・カタルーニャ州バルセロナ県バルセロナで発行されている日刊紙(スポーツ新聞)。言語はスペイン語。紙名は「スポーツの世界」を意味する。

タイトル: 講談社文庫
1971年の創刊時から1982年まで亀倉雄策によるものが使われた。表紙は、日本文学が緑、海外が橙色、人文・社会・自然の日本編が黄色で、海外編が青とジャンルごとに色分けされた。1982年11月配本から装幀は菊地信義。菊地は講談社文庫の他、福武文庫の装幀も手がけた。背表紙は上から著者、整理番号、題名、値段という並びで、非常に特徴のあるデザインになっている。著者別の色は2006年の時点で赤、ピンク、オレンジ、紫、緑、黄緑、水、黄、灰、ごくまれに黒、茶、ショッキングピンクの全12種類がある。外国人作家は青で統一されており、赤は中国を舞台とした作品に用いられることが多い。2022年の時点では、茶、桃、朱、灰、空、藤、緑、若草、山吹、橙、藍の11種類のカラーが使用されている。これらの色分けに基準はなく、翻訳ミステリーに使用される「藍」を除いて作家が好きな色を選ぶ形式となっている。

タイトル: 日本の新聞
日本では、社会面の隅に4コマ漫画を掲載するのが慣例になっている。地方紙では、同じ作品を何紙かで共有している場合もある。時事ネタを中心とした作品が多く、『サザエさん』『まっぴら君』『サンワリ君』など、当時の世相を知る上で重要な作品も多く輩出されている。

タイトル: 新聞業における特定の不公正な取引方法
新聞特殊指定により新聞は全国一律価格となっている。ただ新聞社が学校教育教材用定価、大量一括購読者向け定価、長期購読者向け定価、口座振替用定価、前払い用定価などの多様な定価を設定しても特殊指定上は何ら問題はない。同様に一物一価を定めている再販制度との違いは次のような点にある。特殊指定は新聞社が新聞販売店に対しテリトリー制や専売店制を強要することを可能にしているとの説がある。それは次のような内容である。ただし「一般指定は適用されない」という主張は通らないとするのが通常の解釈である。

タイトル: 偽りのバランス
偽りのバランス(いつわりのバランス、英語: false balance)は、英語では bothsidesism とも称されるメディア・バイアスのひとつ。対立している見解の間で、実際にはそれぞれの見解を裏付ける証拠のありように大きな違いがあるにもかかわらず、あたかも両者のバランスが拮抗しているかのように、ジャーナリストが問題を提示するというもの。ジャーナリストは、両方の立場をそれぞれ裏付ける実際の証拠の比重に見合わない形で証拠や議論を提示したり、一方の主張に根拠がないことを立証できるかもしれない情報を除去したりすることがある。科学ジャーナリズムの話題における偽りのバランスの例としては、気候変動が人為的原因か自然なものかという議論や、チメロサールと自閉症に関係があるとする主張をめぐる議論(英語版)、進化論とインテリジェント・デザインの間の議論などが挙げあれる。

タイトル: 写真週刊誌
その様なことから、撮影に成功していれば全盛期の編集方針ではまず間違いなく掲載していたであろう、芸能人のイメージを凋落させるようなスクープ写真についても、掲載について意図的に手加減した、あるいは見送ったのではないかとされるケースも増えてきた。同様に裏が取りきれない記事も、訴訟を起こされた時に形勢が不利になる大きな要因となるため、安易に掲載には踏み切れず掲載を見送るという状況が多々見られる様になった。この場合、芸能事務所も刑事裁判や民事裁判に訴え出ずとも出版社との間で「貸し借り(清算も参照)」の関係を作ることもできるため、メディアミックス展開にプラスに働く効果も出てきた。