質問: 扇情的な記事を売り物にする新聞のことを、ある色を使って何ジャーナリズムという?
回答: イエロー・ジャーナリズム

タイトル: イエロー・ジャーナリズム
イエロー・ジャーナリズム(英: Yellow Journalism)とは、新聞の発行部数等を伸ばすために、事実報道よりも扇情的である事を売り物とする形態のジャーナリズムのこと。赤新聞に近い。1890年代に、ジョーゼフ・ピューリツァー発行の『ニューヨーク・ワールド』紙とウィリアム・ランドルフ・ハーストの『ニューヨーク・ジャーナル・アメリカン』紙が、漫画『イエロー・キッド』を奪い合って載せた事に由来する。共に「黄色新聞(イエロー・ペーパー)」として知られた。これは、多彩な形容詞と誇張の使用や、迅速さを優先して事実検証不足のニュース速報あるいは全出来事の慎重な偽造によって作り出された物語などのような形式をとる場合がある。黄色新聞に扇情的に扱われた人間の興味話は、特にアメリカ合衆国で、19世紀を通じて発行部数と読者数を極度に増加させた。

タイトル: 赤新聞
イエロー・ジャーナリズムと一致するもの。赤新聞に特徴的なもの。

タイトル: イエロー・ジャーナリズム
扇情的な通俗記事や娯楽記事の掲載でピューリッツァーがニューヨーク・ワールド紙の部数を飛躍的に伸ばしたことを見て、ハーストも同種のニューヨーク・ジャーナル紙の発行を始めた。ジャーナル紙はワールド紙の半額で、よりセンセーショナルな記事を満載して部数を伸ばした。両紙による読者獲得のための熾烈な競争が始まり、1896年に、ハーストはワールド紙のスタッフをごっそり引き抜いた。ワールド紙日曜版の人気漫画イエロー・キッドの作者も引き抜き、臆面もなくジャーナル紙でイエロー・キッドを連載させた。ピューリッツァーも別の漫画家を雇い、イエロー・キッドの連載を続けて対抗した。このことから、両紙は「イエロー・キッド新聞」と揶揄され、ここからイエロー・ジャーナリズムという言葉が生まれた。ニューヨークでのこの販売競争はアメリカ各地の新聞社にも飛び火し、扇情的なイエロージャーナリズムはまたたく間に全米に広まった。

タイトル: ニューヨーク・プレス (1887年創刊)
ウォードマンはこの言葉を最初に活字にして発行したのだが、それ以前から「イエロー・ジャーナリズム」ないし「イエロー・キッド・ジャーナリズム派 (school of yellow kid journalism)」といった言い回しが当時の報道関係者の間で流布していたことには確かな証拠がある。ウォードマンはこの言葉の厳密な定義を提示することはなかったが、この言い回しは、それ以前に彼が「ニュー・ジャーナリズム (new journalism)」を「ヌード・ジャーナリズム (nude journalism)」と揶揄していたことを下敷きにしたのかもしれない。1898年の『ニューヨーク・プレス』は、「われわれが連中をイエローと呼ぶのは、彼らがイエローであるからだ (We called them Yellow because they are Yellow.)」と簡潔に述べていた。

タイトル: 日本農業新聞
日本農業新聞(にほんのうぎょうしんぶん)は、世界で唯一の日刊農業専門紙「日本農業新聞」の発行をはじめ、食と農の総合情報メディア、JAグループの情報受発信センターとして、多様な媒体を用いた情報発信を展開している新聞社、多メディア企業である。また、それが発行する新聞のことである。

タイトル: シャルリー・エブド
『シャルリー・エブド』 (Charlie Hebdo) は、フランスの週刊新聞。短く『シャルリ・エブド』とも表記される。左派寄りの風刺新聞であり、政治・社会批判の風刺画を多数掲載している。極右(政治的原理主義)およびあらゆる宗教の原理主義を批判するほか、政治経済、エコロジー、フェミニズム、文化、科学等の分野に関するコラムを掲載。(広告を一切掲載しない)独立系の報道機関として、表現の自由とライシテについては創刊時から徹底した姿勢を貫いている。『シャルリー・エブド』の「エブド」はフランス語の「週刊」を意味する「エブドマデール(hebdomadaire)」の短縮形。「シャルリー」とは当初、漫画『ピーナッツ』の登場人物チャーリー・ブラウンにちなんだものであった。1970年にジョルジュ・ベルニエ(フランス語版)とフランソワ・カヴァナが発禁になった『アラキリ』に代わるものとして創刊。

タイトル: ビデオジャーナリスト
ビデオジャーナリストの特徴は、ジャーナリスト自身が映像コンテンツの全てをコントロールするため、既存のテレビの弱点とされた、取材を主体としたジャーナリズム本来の価値を映像を使って体現できるところにある。ローゼンブラムや神保、及びコロンビア大学のピーター・ハーフォード教授は、「ペンをカメラに持ち替えたジャーナリスト」の表現を好んで使う。

タイトル: Jam (自販機本)
このように『X-MAGAZINE』は現在では到底考えられないほど過激な企画や読物が目白押しであり、表向きはエロ本だが中身はヌードの露出が極端に乏しく無茶苦茶で過激な企画や読み物が満載という『Jam』のスタイルを創刊前から完全に確立する。これに関して『Jam』ブレーンの一人だった八木眞一郎は「『Jam』はエロを冗談によっていかに無効化するかが、今考えれば、唯一のテーマだったのかもしれない」と後に回想している。ちなみに漫画家の蛭子能収は連載前の打ち合わせで高杉から「一応表紙はエロな感じに見えるんですけど、中身は自分たちが好きに作ってるんですよ。自分たちはこれを“ゲリラ”だと思ってるんです」と熱烈にアピールされたと回想しており、元々高杉自身「もっと突き抜けて、ほとんど無意味の方向へ行くまで過激なことをやってみたらどうか」という徹底的に意味を排除したダダ的な誌面作りを標榜していた節があったという。

タイトル: 虚偽報道
虚偽報道(きょぎほうどう)あるいはフェイクニュース(英: fake news)、偽ニュースとは、マスメディアやソーシャルメディアなどの媒体において事実と異なる情報を報道すること、またはそのような報道そのものを指し示す。初めから虚偽であることを認識した上で行う架空の報道や、推測を事実のように報道するなど、故意のものについては捏造報道といわれることもある。

タイトル: 朝日新聞珊瑚記事捏造事件
世間からの批判に驚愕した朝日幹部は、次号の編集局報で全ての記者に向けて以下のように意識改革を訴えた。「朝日新聞が大筋においては相当良質のジャーナリズムを提供していたという誇り、影響力の大きさに対する自負、そういう元来プラスに働くべき要素が、かなり以前から悪い方向にも作用して、ある種のおごり、高ぶりというか、英語でいえばアロガンスが、前社長の表現を借りればサビのように編集現場にも広がっていた」「どうか改革に力をあわせて下さい。今度それをやりおおせなければ、朝日新聞社というところは、尋常なかけあい方をしても官僚的に突っぱねたり、たらい回しにしたり、時には声高にねじ伏せたり、非を部分的に渋々としか認めないで姑息な話のつけ方をしたり......といったイメージが、世間の処々方々でくすぶり、なにかの事件をきっかけに、それがワッと出てくる。そういったことがこれからも繰り返されるに違いありません」

タイトル: デイリーニューズ
デイリーニューズ ((The) Daily News) は、「毎日のニュース」の意であり、英語圏の日刊紙の名称によく使われている。

タイトル: 二六新報
二六新報(にろくしんぽう)は、かつて日本で発行されていた日刊新聞。明治時代から昭和時代にかけて発行され、『日刊工業新聞』『山陽新聞』の源流の一つとされるが、発禁や停刊を繰り返した末に近代日本の新聞業界でも有数の汚れたイメージのブランドとなってしまい、戦後の両紙は本紙を前身とは認めていない。

タイトル: 虚構新聞
虚構新聞は、その全てがUK個人のネタで成り立っており、関心の高い有名な事柄を中心に採用しているが、記事の内容には多くのウソが含まれている。しかし、それは100%ウソではなく、例えば"虚構新聞は虚構新聞社なる株式会社組織によって運営されている"は全てウソであるが(虚構新聞社は個人運営のウェブサイト)、"1880年4月1日創業"(4月1日だけ正しい)や"社員数1人"など、いくつかの真実を加える事によって記事が現実味を帯びるという絶妙なバランスを保つ仕組みになっている。また、表示される広告の一部と「お願い」は本当であるとしている。また、UK自身がインタビューを行った「社主が訊く」シリーズは、サイト内では数少ない「意図して真実が描かれた記事」である。

タイトル: 噂の眞相
『噂の眞相』(うわさのしんそう)は、株式会社噂の真相が発行していた雑誌である。反政治権力・反権威スキャンダリズムを標榜していた。左翼雑誌であったと勘違いされがちだが、後述のとおり左派寄りの論壇やジャーナリストとの激しい論争を繰り広げた事実も勘案すると、批判すべきものには左右関係なく批判を向ける論調であった。略称は「噂真」(うわしん)、「ウワシン」。

タイトル: ストリート新聞
カンザス州ローレンスのチェンジ・オブ・ハート紙(英語版)は2009年に、最近起きたホームレスキャンプの撤去に関するニュース、ホームレスを扱った書籍の批評、ホームレス支援を目的とするファミリープロミス団体の紹介、コミュニティリソースの一覧を掲載、ほとんどの寄稿者がホームレスだった。執筆の仕方は単純明快で、社会科学者のケビン・ハウリーはストリートペーパーは「ネイティブな雄弁」を兼ね備えていると述べている。ハウリーによれば、ストリートペーパーは市民ジャーナリズムと同じで両方とも主要メディアが報じないことに対する運動や素人の参加を促進しているというが、大きな違いは、市民ジャーナリズムが必ずしも特定の立場を支持しているわけではないのに対し、ストリートペーパーは公然とホームレスや貧困層のための主張を行なっている。

タイトル: 政治部記者
政治部記者(せいじぶきしゃ)とは、新聞社、テレビ局などで政治を専門に担当する記者のことである。政治記者、政治ジャーナリストとも呼ばれる。

タイトル: ハゲタカジャーナル
ハゲタカジャーナル(英: predatory journal)は、論文の著者から高額の論文掲載料を得ることのみを目的として発行され、査読付きであることを標榜しながら実際には適切な査読を経ていない低品質の論文を掲載するオープンアクセス形式の学術誌(ジャーナル)を指す。ハゲタカジャーナルの出版元をハゲタカ出版社(predatory publisher)と呼ぶ。ハゲタカジャーナルやハゲタカ出版社を、英語の直訳から「捕食学術誌」、「捕食雑誌」、「捕食出版社」と称する例もある。ハゲタカジャーナルのビジネスモデルは、オープンアクセスの中でも著者が論文掲載料を払うゴールドオープンアクセスの形式をとっており、論文掲載料を支払うと論文が電子ジャーナル上で公開される。

タイトル: マスメディア
企業が自らの商品を売り込むための広告や、各団体が行う広報も、マスメディアでは大量に流される。こうしたマスメディアによる画一的で一方的な大量の情報の提供は、市民の受け取る情報を一様なものとすることで広汎な共通文化市場を生み出し、人々が広く愉しむ大衆文化を成立させた。人々が受け取る同一の情報はお互いの間に共通の話題を成立させ、またある対象に対する人気や、広告やCMと結びつくことで流行を生み出すこととなった。

タイトル: クリスチャントゥデイ
基本信条では、「キリスト教報道機関として、一般クリスチャン大衆に向けての公正かつ迅速な情報提供を信条とします」「新約聖書マタイによる福音書5章37節「あなたがたは、『はい』は『はい』、『いいえ』は『いいえ』とだけ言いなさい」という声明に基づき、イエス・キリストの御言葉こそ真実であると宣べ伝えることを全業務の本拠とします」などとしている。報道理念では「福音による個人変革と社会変革を標榜」「オンライン報道の使命」を掲げており、実践的四大方針として、の4つを掲げている。国際ニュースが多く、エキュメニカル派(リベラル派)、聖公会、ローマ教皇庁(バチカン・カトリック)、正教会、コプト正教会のニュースも扱う。中国や朝鮮半島に関した報道もする。提携関係にある米国クリスチャンポスト及び韓国クリスチャントゥデイ、英国クリスチャントゥデイが配信するニュースの翻訳記事もある。

タイトル: 偏向報道
しかしその結果は悲惨なものとなり、第二次世界大戦終結後、これに懲りた国々では表現の自由を厳格に定めて「権力偏向報道」を撤廃、併せて「権力監視の役目」をマスコミに与えた。これ以降、これらの国々での偏向報道とは、それまでの「権力に都合のよいように恣意的に歪めた報道」あるいはその逆のみならず、「多面的考察を欠いた非中立的報道」あるいは「特定個人の思想などを正当化するため恣意的になされる報道」など複数の定義、考え方がされるようになった。戦後の日本でマスコミの偏向報道をあからさまに主張した公人は、佐藤栄作元総理大臣が最初とされる。1972年6月の退陣表明記者会見で、「僕は国民に直接話したい。新聞になると(真意が)違うからね。偏向的な新聞は嫌いなんだ、大嫌いなんだ。(記者は)帰って下さい。」と新聞記者を退席させ、テレビ局のカメラに向かって語った。

タイトル: エル・パイス
『エル・パイス』(スペイン語: El País)は、スペインで発行されているスペイン語の新聞。発行形態は日刊紙。本社はスペインのマドリードにあり、スペインの代表的メディアグループPrisa(Grupo PRISA)に属す。

タイトル: 報道倫理
友好的につきあえれば、多くの情報を入手できるので、ジャーナリストは情報源との関係構築に努力する。情報源と親しい関係になると、ジャーナリストはより多くの情報を得られる一方で、中立的、客観的な報道がしにくくなり、情報源の側に立った報道になる可能性を持つジレンマが生じる。情報提供者に対し、金銭や物品などで情報提供の見返りを与えることは好ましくない。情報提供者が、自らの持つニュースを必要以上にセンセーショナルに伝え、より高く売ろうとする動機が生じる。また、対価を提供することで、記者がそのニュース内容を信じたがる傾向が生じるからである。ジャーナリストが知った情報を報道しない代わりに、未公表である別の情報を提供するという形での対価もある。情報を公表する、あるいは公表しないことによって、記者は金銭その他の報酬を受け取ることは、公正な報道を期待する読者の利益と背反するため、ほとんどの記者は認めない。

タイトル: 野球害毒論
ただし、『朝日新聞』本紙ではなく、朝日の週刊誌『朝日ジャーナル』連載だった(単行本は『貧困なる精神〈第21集〉』所収)。

タイトル: ポリティカル・コレクトネス
ロバート・ノバックは、「Political Correctness Has No Place in the Newsroom」というエッセイの中で、この言葉を使って、新聞社が偏見があるように見えることを過度に避ける傾向があると思われる言語使用ポリシーを採用していることを非難している。彼は、言語におけるポリティカル・コレクトネスは、意味を破壊するだけでなく、保護されるべき人々をも貶めるものであると主張した。著者のWilliam David SloanとEmily Erickson Hoffは、米国ではジャーナリストが報道現場におけるポリティカル・コレクトネスへの懸念を払拭し、ポリティカル・コレクトネス批判を古い「リベラル・メディア・バイアス」のレッテルと同一視していると主張している。

タイトル: 南京事件論争
有馬哲夫はこのラジオ番組『眞相はかうだ』は、GHQの民間情報教育局が製作したにもかかわらずそのことを隠しNHK製作であるかのように思いこませたという点でブラック・プロパガンダであるとした。池田悠は『正論』(2018年12月号)への寄稿で、南京に残留していた複数の米国人宣教師が事件を創作し、それを中国政府が利用したと主張している。オーストラリア人記者でマンチェスター・ガーディアン紙のハロルド・J・ティンパーリは、南京事件の直前9月まで南京に居て、他のジャーナリストの情報などを元に南京事件について1938年著作「戦争とは何か」を出版し、この著作は当時英米だけで12万冊出版され、日本軍の残虐行為を知らしめ、極東国際軍事裁判にも影響を及ぼしたが、この内容に対しては、正確性についてや、そのほか多くの批判・議論がある。まず、中国政府のプロパガンダによる誇張や脚色が存在するという説がある。

タイトル: 新聞業における特定の不公正な取引方法
新聞特殊指定では、具体的には次の3点を定めている。

タイトル: 環境コミュニケーション研究
環境報道の研究では、温暖化のような抽象的で展開が遅い問題はニュース性(ニュース価値、news value)が低いと判断されトップニュースになりにくいこと、記者クラブ制や取材・報道現場の決まり(newsroom routines)がNPOや住民の声を取材しにくくしていることが明らかになっている(Hansen 2010)。また、人間動物関係メディア論では 欧米メディア(特に広告や娯楽メディア)が人間中心主義、個人主義や消費主義を再生産し強化していることに対して(Corbett 2006)、世界各地の先住民メディア(indigenous media)や日本のアニメ(特にスタジオジブリの作品)が描く「自然観」の方が持続可能な社会につながるとの論考がある(Stibbe 2012)。

タイトル: 長周新聞
長周新聞は先述の通り「日本共産党左派」の準機関紙に近い状態であるため、他の地方紙とは一線を画しているといえる。「独立・民主・平和・繁栄をモットーとするリベラル系オピニオン紙」を標榜しており、現在の編集要領では「勤労人民の新聞として政党、政派や思想信条、職業にかかわりなく、正しい世論を代表し、日本社会の進歩発展のため、真実の報道につとめる」とある。公式サイトに「いかなる権威にも屈することのない人民の言論機関」「幾千万大衆と共に」と標榜している。主な論調は以下の通りである。