この年，ケインズは自由党から立候補を薦められた．ケインズはこれを断ったけれども，鳴り物入りの宣伝にも拘わらず，1929年の春の総選挙において，自由党は完敗し，わずか 95 名しか当選しなかった．自由党と共に失業者九歳を宣伝した労働党はここにはじめて 287 名の議席を得て第一党になった．ケインズはこの年，トランスファー問題を巡って，オーリンとの有名な論争に入った．自由党の凋落はしかし，一つのより凶悪なものへの前触れにすぎなかった．この年大恐慌がイギリスにも波及した．失業者は 1929 年末には 120 万程度であったが，1930 年 4 月には 166 万， さらに年末には 250 万，1931 年には 300 万を超えるに至った． 1931 年 8 月，総選挙が行われたときには失業者は最高潮に達し，労働者階級は第二次労働党政府の実績と政策に失望して，選挙には保守党が勝った．その後，ボールドウィン保守党総裁とサミュエル自由党総裁の参加した挙国内閣の首相となった労働党のマクドナルドは，緊縮と増税による国際収支の均衡を図ったが成功せず，大英帝国に巨大な犠牲を強いた金本位制度は、1931年9月21日についに再び放棄されなければならなかった。その前年 1930 年12月、ついに「貨幣論」(Treatise on Money, 2.Vol)が出版された。
五年間にわたって準備された本書について、ハロッドは、「ケインズの経済学者としての重要性と影響の完全な尺度を得ようとする将来の研究者は『貨幣論』を読まずしてはその目的を果たし得ないであろう」とまでいっている。確かに、ケインズ経済学の構造をみる上で本書の占める地位は大きい。しかし、またハロッドもいうように、その内容を要約しようとするすべての企ては、きわめて困難である。おそらくそのためにはまた、十分数章を準備する必要があるだろう。しかしわれわれはいまそれを断念しなければならない。
「貨幣論」は、あきらかに、「世界の福祉に対して非常に実際的な重要さをもつもの」との確信から、「貨幣的理論の基本的諸問題への斬新な接近方法を提唱し」たものであった。その斬新性はいったいどこにあったのであろうか。われわれは貨幣理論について有名な貨幣数量説の方程式MV=PT を知っている。この方程式はあきらかに、取引高または生産高(T)が完全雇用水準で所与であり、流通速度(V) が制度的に与えられた定数である場合には、物価水準 (P) はもっぱら貨幣存在量 (M) によって変動することを示そうとしていた。ケインズがこれに対して新しくいおうとしたことは、物価水準が、M や P 以外の経済諸量の変化によっても、すなわち利子率の変化によっても左右されるという点であった。もっとも、古典派の場合にあっても、利子率の変動が物価水準を左右することを否定するわけではない。しかしその場合においても市場利子率が変化することによって、銀行信用が変動し、それを通じて現金残高の存在量が変化することによって説明されたのであって、ケインズはこの点を顕在的に説明しようとした。このことはいわゆる基本方程式によって明白になる。
となる。ところが、ケインズはこの場合第一に古典派的な生産水準決定の理論を前提し、生産高 O は所与と考えた。このことは、彼が「一般理論」の序文において「私のいわゆる『基本方程式』は生産高を所与と仮定したうえでの瞬間的描写であった」という有名な字句によってもあきらかである。第二にに、支払い所得 E についてもケインズは十分の分析を行わなかった。この E はあきらかに有効需要をあらわしているのに、それがいかにして決まるかという有効需要の理論をかいていたことは、「一般理論」と「貨幣論」を区別する重要なひとつの論点であるといってよい。彼は \frac{E}{O} を生産要因の能率収入率と予備、それは時の経過とともに徐々にしか変わらない値をもつと考えた。こうして物価水準の決定因として、戦略変数 Q または (I-S) が登場する。すなわち、この Q あるいは (I-S) は、市場利子率と自然利子率との差によって変動し、後者自然利子率が前者市場利子率より大ならば Q はゼロより大、両者の等しい場合は Qゼロ、前者市場利子率が後者自然利子率より大なら Q はゼロより小となると家庭されたから、物価変動の理論は二つの利子率の変動を軸とする投資の流れと貯蓄の流れとの相対的な動きによって説明されることになるのである。彼の物価水準の決定に関してより詳細にみるためには、さらに消費財物価水準 (P) および生産財物価水準 (P') ｎ決定に関する彼の見解ものべなければならない。しかし、話の大綱をみるには以上の論理だけでも許されるであろうし、それによって物価水準の安定のために銀行の統制しうる重要な経済的変数、なかんずく主要なてことして利子率がクローズ・アップされるその仕方を理解することができたと思う。
ケインズが、利子率の戦略変数としての役割をいかに重視していたかは、「貨幣論」第 37 章国民的統制の問題第三節において、1930 年の景気沈滞を分析した際にもっとも明白にしめされている。すなわち、彼の考えでは、第一次大戦後 1925 年までにしばらく続いた高率の自然利子率は投資誘因の減退とともに当然下落するべきはずのものであった。ところが、金本位への一般的復帰、および賠償引渡しと戦債支払いのために市場利子率は異常な高水準に達した。アメリカだけはなんらの信用制限をしなかった。そこでヨーロッパの国々は、新投資によってどれだけ儲かるかということとは無関係に、彼らの切迫した負債の支払いのために資本を高い利子で借りなければならなかった。それに投機的借り手が加わり、この熱病を終止させようとする中央銀行の信用制限によって恐慌は爆発したと考えるのである。こうして恐慌の原因は、「誤って指導された貨幣政策の頑強な固守」の結果として把握された。したがって、ここから、英蘭銀行と連邦準備局とが、共同して短期利子率（市場利子率）を自然利子率（投資と貯蓄とを均衡させるような利子率）に見合う低水準に維持するような銀行利率政策と、公開市場政策をとるおとが要求されるのであり、一般に本書においてケインズは利子率操作による資本制経済の規制可能性についてきわめて楽観的であったといってよい。
もっとも、時がたつとともに、銀行利子率の操作を通じて投資を規制することの困難が自覚されてき、それと関連して多くの人々が基本方程式の批判に向かってきた。しかし、クラインのように、「基本方程式はこの書物の本質的な貢献ではなかった」というのはいい過ぎであるが、ハロッドの表現に従えば、本書の中心的な教義は、投資過程と貯蓄過程との区別に依存する。すなわち、ポイントはまさに次の点にあった。古典派経済学は、疑いもなく貯蓄は通常資本支出＝投資され、したがって貯蓄は投資に等しいと考えていたが、ケインズはここで、資本支出を企てようとする決意と貯蓄をしようという決意がそれぞれ社会の別の階級によって行われ、両者はしたがって必ずしも等しくなるものではなく、投資が貯蓄よりも大なら、ブームまたはインフレーションが訪れ、逆の場合には不況と失業が現れるであろうことを主張した点にあった。このことから直ちに、正統派経済学者たちによって強調された節倹の美徳も、彼の場合には、いつでもそれが美徳になるものとして考えられなかったということもわかる。なぜなら、節倹が美徳たりうるのはインフレーションのはじめの段階だけであって、逆に不況と失業の存在する場合には、気前よく金を使うことのほうが社会的美徳になるからである。
以上のように、ケインズは従来の理論の大前提としてのセイの法則を取り出し、これを批判することによって、総雇用量の決定には生産物に対する需要の大きさが主要因であるという見解を対置した。
前節で述べたように、ケインズは一定の雇用量が企業にとって需要されるためには、それによって生産される生産物が企業の満足しうる価格で販売されるだけの需要がなくてはならぬと考えた。
逆にいえば、生産物に対する総需要量と、これに対応して企業が需要する総雇用量との関連を確定しておくことは絶対に必要となる。この役割を果たすのが「一般理論」での「総供給関数」である。
ケインズは、従来の理論と同様に、企業は実質賃金率の高さに応じて雇用量を決定すると考えている．だから、企業は生産物が単に何円の価格で販売されるかが問題ではなく、貨幣賃金率に比していくらの価格で売られるかが関心事である。即ち、貨幣賃金率が時間当たり 50 円のとき、その生産物が 100 円の価格で売れるよりも、賃金率が 5 円のときに、20円で売れる方が望ましい．そこで同様に考えると、企業にとって総需要 10 兆円の方が 2 兆円よりつねに望ましく従って雇用増大を誘発する、とは限らない．もし貨幣賃金率が前者では 50 円、後者では 5 円であれば、2 兆円の場合の方が賃金率に比して価格はより高く、実質賃金率は低い．これらの事情を考慮しようとすれば、総需要価額を貨幣賃金率で除した大きさを考えればよい．この大きさをケインズは「労働単価」で測った総需要価額と呼ぶ．このようにケインズは総需要価額を労働単価で測ることによって第二の事情を処理する。
 
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