19世紀初頭になると都市の拡大と共にマンハッタンに次ぎキングス郡の都市化が顕著となった。19世紀後半まではマンハッタンとの交通手段は蒸気船しかなく、小作が行われている農業地帯も多かったがニューヨーク港を効率よく利用できる地形から工業化も進み、また財界人のベッドタウンとしても発展が加速した。1806年にはウォーラバウト港にブルックリン海軍工廠も創業し1966年まで造船を続けた。初期の都市化はロウワー・マンハッタン（マンハッタン島南端）からアクセスの良いブルックリン街より始まり、フルトン・フェリー地区から就航した蒸気船によってブルックリン・ハイツはウォール・ストリートに勤める人々の住宅街として発展した。このフェリー駅からクイーンズのジャマイカ地区を結ぶ道はフルトン・ストリートとなりイースト・ニューヨーク地区まで延びた。また複数あった街や村のいくつかは統合され1834年にブルックリン市が誕生した。これと平行してやや北にあるブッシュウィック町もウィリアムズバーグ村と共に発展。ウィリアムズバーグ村は1840年にウィリアムズバーグ町より分離された村であったが、1851年にはウィリアムズバーグ市ができたことで統合された。このころのキングス郡には2つの市と6つの町が存在しており独立地方行政が敷かれていた。またマンハッタンが1811年委員会計画で完璧な格子状の道路網を築いたのに対し、複数の区画を有していたキングスはあえて道路を碁盤の目にはせず、それぞれの行政が独自に道路網を整備した。これはもともとオランダとイギリスが別々に開拓したために東部と西部で街路の仕組みが異なっていたことも原因である。西部ではマンハッタンと同じ方式で南北にアヴェニュー（街）が走り、東西にストリート（丁目）が走るが、東部ではその逆で、南北にストリートが走り、東西にアヴェニューが走る。東部ではアヴェニューも数字ではなくアルファベット順となる。ウィリアムズバーグ地区とその後背地であるブッシュウィックはイーストリバー沿いであったことから誕生からわずか3年で急激な成長を見せ、1854年にはブルックリン都市圏として扱われるに至った。19世紀中盤よりインダストリアル・ディコンセントレーション（産業の脱集中化）といわれる都市部からの工業地帯の締め出しによってマンハッタンからロングアイランド西部へと移ってきた産業により、造船や製造業などの雇用が生まれ、ブルックリンは合衆国東海岸北部の主要工業地帯となった。
1776年8月27日、ロングアイランドの戦い（別名ブルックリンの戦い）が行われる。この戦いは植民地側が独立を宣言した後に行われた最初の戦闘であり、またこの独立戦争最大規模の戦闘になった。イギリス軍はジョージ・ワシントン率いる大陸軍を現在のグリーン＝ウッド墓地、プロスペクト・パーク、グランド・アーミー・プラザまで後退させた。要塞化されていたブルックリン・ハイツもニューヨーク港を征服しているイギリスの攻撃に持ちこたえることが出来ず、数日後に大陸軍は撤退。現在のアトランティック・アヴェニュー西方にある丘ゴワナス・クリークで激しい戦闘を繰り広げ唯一の優勢を保っていたワシントンであったが、ロングアイランドの戦いにおいて多くの犠牲を出したことから「我々は今日多くの勇敢な兵士を失ってしまった」と悲観的声明を発表した。この戦いで惨敗を喫してしまったワシントンは指揮官としての資質を問われることもあったが、僅か一日で全兵士をイーストリバーを越えて撤退させたことは多くの歴史家によって高く評価されている。ブルックリンを含むロングアイランドはほぼ全てがイギリスの指揮下に置かれ、現在のニューヨーク市地域は瞬く間にイギリスの北米指揮の本拠地となった。イギリスとのビジネス関係からキングスにはイギリス支持派のロイヤリストがおり、彼らは大陸軍と共に撤退や避難はしなかったためイギリスは彼らのサポートも受けることが出来た。しかしワシントン率いるアメリカ独立戦争の情報戦略が功を奏し、徐々にロイヤリスト達は植民地側へと付くようになっていった。イギリスはウォーラバウト港に囚人船を持ち込み、ここに収容され死んでいったアメリカ人パトリオットの人数は独立戦争の戦闘で死んだ数よりも多い。1783年、パリ条約が結ばれ植民地はアメリカ合衆国としてイギリスより完全独立。同年11月25日はイギリス軍がニューヨークより撤退した日で、Evacuation Day（撤退の日）と呼ばれ現在でも式典などが催される記念日となっている。
江戸時代中期、上野国や武蔵国の農村では、養蚕業が盛んになり、生糸や絹織物が生産されるようになり、各地に絹市と呼ばれる市場が形成され、江戸や京都などの問屋から原料や商品の買い付けに訪れる買付人が増加していた。江戸幕府では元禄元年（1698年）と宝暦元年（1759年）に上野・武蔵の絹に対して課税を行う計画が立てられたが、この時は桐生などの絹織物生産地の反対があって中止された。ところが天明元年（1781年）になって地元の有力者である小幡（現在の甘楽町）の新井吉十郎他2名が他の賛同者の名簿とともに上野・武蔵の47か所の絹市に対して10か所の反物并絹糸貫目改所を設置する申請が江戸幕府に出された。有力者たちは改所に関与して絹の販売を独占しようと図り、一方田沼意次を中心とする江戸幕府首脳も米に依存した財政に対する限界から代わりの財源を求めており、絹製品の品質向上と運上に代わる改料確保につながるこの計画を許可したのである。そこで、幕府は現地に対して改所設置と反物1疋に対して銀2分5厘、糸100目につき銀1分、真綿1貫目につき銀5分の改料を買取人から徴収することが伝えられると、現地の農民はこれに強く反発した。しかも同様に反発した買取人たちも買取を拒否したために絹市が事実上停止してしまったのである。これに激怒した上野の人々は対策を講じ始めた。桐生などの上野国東部の人々は幕府に訴願を行って取消を求めようとした。だが、西部の人々は今回の改所設置の背景に西部の地主や商人達がいることを知り激昂した。西部の人々は8月2日の上州藤岡での寄合をきっかけに一揆として蜂起、8日に神流川に集まった人々は当初江戸を目指すことも検討したものの、協議の結果、改所構想の申請者を追及する方針に変更した。8月9日小幡の新井吉十郎の屋敷が打ち壊され、続いて他の申請者やそれに賛同した地主や商人の屋敷が打ち壊されただけではなく、七日市藩陣屋も攻撃され、更に一揆は今回の申請に許可を出した老中松平輝高が藩主を務める高崎藩に向かってなだれ込んだ。これに驚いた幕府は8月16日に改所中止を決定して翌日には現地にも伝えられたが、この報が広まる直前の8月18日には高崎城を包囲した一揆軍と高崎藩兵が衝突した。だが、直後に双方に改所中止が伝わったために一揆は解散したのである。