なお、日本と連合国諸国との間の交換船の運航に先立ち、1939年9月に開戦したイタリアとドイツとイギリスの間にも、両陣営に取り残された外交官や民間人の交換が行われていた。なお、ドイツとイギリスの間においては当時まだ中立を保っていたオランダで、イタリアとイギリスの間においては同じく中立国のポルトガルでそれぞれ交換が行われた。
日米及び日英交換船によって日本に帰国した民間人に対しては、昭南出航後に乗り込んだ軍人や軍属により日本文化や戦況についての教育が施された他、帰国後に思想調査が行われ、その結果によって、「英米の思想に染まっていた」と思われる者に対して教育が行われた。特に英米の現地校で学んでいた日本人児童は、その国で育っており、母国への帰属意志が弱かったため、結果的にこのような教育を受けたものが多かった。また、日米交換船でアメリカに帰国した民間人もニューヨーク到着と同時に自由の身になったわけではなく、その殆どがエリス島に隔離収監され、政府当局者より日本や満州国、また日本の占領下となっているフィリピンや香港、シンガポールやタイなどの地域の政治や経済、産業状況などを根掘り葉掘り聞きだされることとなった。
特殊潜航艇によるシドニー港攻撃で戦死し、オーストラリア海軍によって海軍葬が行われた松尾敬宇海軍中佐・中馬兼四海軍中佐・大森猛海軍特務少尉・都竹正雄海軍兵曹長の遺骨も、日豪間の交換船（シティ・オブ・カンタベリーと鎌倉丸）によって日本に返還された。
クーリエや外交官の身分を隠れ蓑にした日本やイギリス、アメリカの諜報員も交換船の乗客となった事が戦後明らかになっている。また、ロレンソ・マルケスから日本まで日本陸軍と海軍の将兵が、航路上での敵国船舶の動向や港湾の状況を監視することを主な目的に、交換船の「運航乗務員」として乗り込んだほか、同様の事例がイギリスやアメリカ側でも行われた。
日本向けの交換船の乗客の多くは、イギリスやアメリカをはじめとした連合国及びその植民地や占領地に住む日本人と、日本の同盟国で枢軸国の一員であったタイ人であった。また、イギリスとアメリカ向けの交換船の乗客の多くは、日本や満州国をはじめとしたアジアの枢軸国とその占領地に住むイギリス人やアメリカ人であった。他にも、これらの国々から帰国、もしくはこれらの国々に赴任するスペインやポルトガル、スウェーデンなどの中立国の外交官や、開戦時に交戦国にある在外公館で任務についていたものの、本国へ一時帰国せずに、ロレンソ・マルケスを経由して第3国へそのまま赴任する日本やドイツ、イギリスやアメリカなどの交戦国の外交官も交換船を利用した。
1945年5月のドイツの敗戦により、ドイツ国内で連合国軍に抑留されることとなった大島浩駐ドイツ特命全権大使をはじめとする、ドイツの影響圏に駐在していた日本の外交官と民間人計120人と、1942年に、当時アメリカが植民地支配していたフィリピンで日本軍の捕虜となったアメリカ陸軍のジョナサン・ウェインライト中将らアメリカ軍の将兵数十人を交換するための交換船が同年8月以降に運航されることとなった。さらにこの船には、1943年9月に連合国に降伏した後に日本で抑留されていた在日イタリア大使館員や、降伏に伴い日本海軍に接収（その後ドイツ海軍に貸与）されたイタリア海軍潜水艦の「ルイジ・トレッリ」の乗組員。第一次日米交換船に使用された「コンテ・ヴェルデ」の乗組員らも含まれることになっていた。第一次日米交換船同様、ポルトガル領東アフリカのロレンソ・マルケスで交換されることとされ、7月には日本人抑留者をドイツよりアメリカに移送したものの、8月15日の日本の連合国に対する敗戦により中止となった。
ロシグリタゾンは1999年に米国で、2000年に欧州で承認されたが、欧州医薬品庁（EMA）は長期投与時の副作用に関する市販後臨床試験を2つ（慢性心障害と他の心血管障害）実施するよう命じた。 この薬は2型糖尿病患者の血糖値管理のために承認されたが、承認に係る臨床試験で評価されたのは代替エンドポイントであるヘモグロビンA1cであって、本来のエンドポイントである糖尿病慢性期合併症（小血管障害、大血管合併症（心筋梗塞、脳梗塞等）、皮膚合併症、下肢合併症、その他）や死亡のリスクではなかった。ただしこれは他の抗糖尿病薬でも同様である。この時公表された臨床試験では、患者の死亡率、合併症罹患率、副作用、QOL等が患者に有利に変化する確証は得られていなかった。2007年にNEJMにメタアナリシスの結果が公表され、心障害リスクの上昇が報告された。ロシグリタゾンの心発作および死亡リスクは、2型糖尿病における血糖降下のベネフィットを遥かに上回るものであった。ロシグリタゾンは市場から撤退すべきという意見が一部にあったが、アメリカ食品医薬品局（FDA）はこれを却下し、米国市場で引き続き入手できることになった。2011年11月から2013年11月まで、連邦政府はアバンディアの販売時に認証済みの医師からの処方箋を義務付け、さらに患者に心発作リスクの説明をする事と特定の薬局のみから入手できる様にすることを求めた。2009年に公表されたRECORD試験（非盲検無作為化臨床試験、実施期間6年間）の結果、心筋梗塞リスクの上昇が見られなかったとして、2013年11月に販売規制は解除された。一方欧州では、ロシグリタゾンのベネフィットがリスクを下回るとして、EMAが2010年9月に承認を停止した。これによってロシグリタゾンは2010年にイギリスおよびインドの市場から、2011年にニュージーランドおよび南アフリカの市場から撤退した。