前身は1967年度に始まった『中国語会話』。2008年度からの各語学講座番組の刷新により、ドイツ語・フランス語・スペイン語・イタリア語・ハングル講座とともに、タイトルが『テレビで中国語』へと改められた。初年度となる2008年度には、北京オリンピックの開催に伴い通常の深夜・早朝放送に加えた追加放送が行われている。リオデジャネイロオリンピック開催年の2016年には、早朝の再放送が競技の試合時間延長に伴う放送時間変更で中止となった分は、別日に放送された。『中国語会話』ではNHK放送技術研究所が開発した声調の抑揚を可視化するソフトが番組内で利用され、2016年4月から番組公式サイトのサービスやスマートフォン用アプリ「声調確認くん」として学習者も利用できるようになった。2009年度放送分はDVD版（テレビで中国語 実感！伝えるヨロコビ 全3枚セット）が販売されている。
アミコ専門店街のある徳島駅前西地区にはかつて徳島市立内町小学校が広大な面積を有して立地していた。そのため商業施設が少なく県都の表玄関である徳島駅前にしては賑わいに欠け、歩行者通行量（8時-18時、1973年徳島商工会議所調査）では東地区の元町商店街が18,000人に対して、駅前通りを挟んだ西地区の元町商店街は2,500人しかなかった。1963年、内町小を移転し、その跡地に再開発ビルを建設するという計画が徳島市や地元地権者の間で持ち上がった。1972年に徳島商工会議所がまとめた徳島商業近代化計画で、中心市街地を駅前地区と新町地区を2つの核として整備、発展させるという「2眼レフ構想」が立てられ、駅前西地区の再開発が現実味を帯びてくる。1977年、山本潤造市長は再開発事業を最重要施策に位置付け、その後市を中心とした地権者が徳島駅西地区市街地再開発準備組合を設立、さらに79年冬には徳島都市開発株式会社が創立し、キーテナント探しや地元商業者との折衝が行われた。このときの計画では、ビルは地下3階、地上15階建て、延べ床面積は90,560m²と、現ビルの倍近い規模のものであった。のちの調査で地盤が軟弱であることが分かり、縮小された。キーテナントのデパートの面積は約20,000m²が想定された。地元商業者からは計画への反対意見が相次いだものの、徳島県消費者団体連合会の意識調査で、回答者の79%が再開発事業に賛成で、デパート希望者の83%が都市型有名デパート誘致を望んでいるという結果が出て、消団連は再開発ビル早期建設を訴え市長に陳情した。地権者の大半も有名デパート誘致に積極的になった。地元の丸新百貨店は、有名デパートの進出に危機感を覚え、もし進出すれば経営基盤が揺らぎかねないとして、1978年秋から組合に対して再開発ビルにキーテナントとして入居する意向を示した。しかし、権利金や内装費など、入居までには総額100億円ほどの投資が必要であるうえ、入居後の売上が年間200億円はなければ採算ベースに乗らないことが予想され、年商100億円ほどの丸新にとって単独での出店は負担が大きすぎた。さらに有名デパート入居を求める声が高まっていたため、大手百貨店との共同出店を検討することとなった。丸新は関係の深かった大丸（現：大丸松坂屋百貨店）に共同出店を要請したが、当時大丸は大阪駅前の大規模な再開発計画に参画しており、徳島へ投資する余裕はないとしてこれを拒否。再開発ビルへの単独出店を目指していたそごうに共同出店するよう求め、仲介役を山本市長が担った。そごうと丸新の交渉は1979年4月に始まり、店名は徳島そごう、営業権はそごうが取ることで合意したが、両者が出資比率の過半数を取りたいと主張したため対立、山本市長は両者に最終斡旋案を示したものの、その案でも丸新の出資比率は49%と過半数を取れていなかったため、丸新側が斡旋案を拒否し、交渉は決裂。7月にそごう単独出店が決定した。丸新の西谷社長は「そごうに迎合した斡旋案で、これを認めれば永年かけて築いてきた地盤が大手資本に乗っ取られる。市側はそごうに断られると後がないと言っているが、そごう以外の都市型デパートに広く出店を求めたことがあるのか。最初からそごうにのめりこみ、そごうからいいなりの条件を提示されたとしか考えられない」と市や市長を批判。これに対し市長は「市民が都市型デパートを望んでいる限り、そごう有利の条件を提示せざるを得ない」と主張した。丸新はその後、西武百貨店（現・そごう・西武）との提携、テナントの一新など、徳島そごうに対抗して様々な戦略に出たが、売り上げは減り続け、1995年3月に閉店した。閉店年度（1994年度）の売り上げはそごう出店前のほぼ半分の約50億円になっていた。そごう開店日の買い物客は約15万人、売り上げは3億5000万円にのぼった。開店後しばらくの間は波及効果が駅前の商業施設だけでなく新町地区にも及び、郊外店の増加を受けて減少を続けていた通行量も一時的に増加した。しかし、効果は長続きせず、結局は丸新の閉店などで衰退に拍車がかかっただけだった。東新町の通行量（丸新前）はそごう開店前の1979年の平日に約16,000人、休日に約30,000人あったものが、2007年の調査では平日約2,000人、休日約1,600人にまで減少している。