初期のプログラマは今日では推奨されない技法、特にコード書き換えを使う必要があった。当初インデックスレジスタがなかったため、配列にアクセスするには命令内のアドレス部分を実行時に書き換えてやる必要があった。デビッド・ホイーラーはこのプロジェクトで世界初の計算機科学のPhDを取得したが、サブルーチンの概念の発明者とされている。ルーチンにジャンプする命令のあるアドレスに1を加えたアドレスをレジスタに格納した状態でルーチンにジャンプする（これを Wheeler jump と呼ぶ）。サブルーチン側はその渡されたアドレスで最後尾のジャンプ命令のアドレス部を書き換える。この書き換えをサブルーチンの先頭で行えば、さらに別のサブルーチンコールを呼ぶ、入れ子を実現することもできる（再帰はできない、ということに注意）。ただし当時はリロケータブルバイナリなどといったものがあるわけでは当然なく、プログラマがジャンプ先の位置を計算する必要があり、各ルーチンの長さを予め正確に知っている必要があった。サブルーチンはあらかじめマスターテープとして作られており、それをテープ上でプログラム本体の後ろに続けてコピーするというならば「人力リンク」のような作業が行われていた（そのため、サブルーチンの先頭位置はプログラムによって異なるが、コーディングの際には事前のアドレス計算により求めておく必要があった）。また重要なこととして、以上のような技法を初めとした、本機の利用によって得られた経験と、具体的にそのプログラムとを The Preparation of Programs for an Electronic Digital Computer という書籍として公刊し、世界的に広く読まれた、ということが挙げられる。当時は米国の一部のコンピュータのように、軍や兵器や米国の安全に関与しているため秘密にすることが強要され知見が全く共有されなかった等といった例もあった中で、同書は世界的に「プログラミング」の実例を広めたのみならず、その後にプログラム内蔵方式（乃至、ノイマン型）コンピュータを設計する者への指針ともなったなど、広く世界に貢献した。
イニシャルオーダ (initial orders) はスイッチ群で実装されていて、起動時にメモリの先頭ワード群にロードされる。1949年5月には、上述したニーモニック設計を生かした初歩的なアセンブラの機能がわずか31ワードのイニシャルオーダに搭載されている。これが世界初のアセンブラであり、ソフトウェア産業の出発点とも言える。EDSACは同大学の様々な実際の問題を解くのに使われ、今日のオペレーティングシステムに含まれるような様々な技法が考案された。ユーザーはプログラムをアセンブリ言語で書くと、紙テープをさん孔して入力の準備をする。ユーザーは紙テープを見てコードを読み取れるようになった。準備ができると、紙テープを読取装置の近くにある紐に引っ掛ける。オペレータはその紐に引っ掛けられた紙テープ群から1つを選び、EDSACに読み込ませる。これがいわゆるジョブキューの役割を果たした。プログラムの実行によってプリントアウトされたものと紙テープはユーザーに返される。何も出力されない場合は停止したメモリ位置をユーザーに知らせる。デバッガはまだなかったが、ブラウン管を使って指定したメモリ位置の内容を表示することができた。これは例えば数値が収束しているかどうかを見るのに使われた。通常業務時間が終了すると、許可を得たユーザーが自らマシンを操作でき、真空管が故障しない限り夜遅くまで使っていたが、あるユーザーによれば真空管の故障はよく起きたという。
1957年（昭和32年）に設立され、東京都心を中心に多くの賃貸ビルを建設した。また『秀和レジデンス』の商標でのマンション販売や、オフィスビル事業で業績を伸ばした。さらに1980年代後半になると秀和は日本国外における投資にも本格的に進出、創業社長の息子・小林タカジが社長を務めるロサンゼルスの現地法人を拠点として、カリフォルニア州などに多数の不動産を取得した。また、秀和は1987年（昭和62年）頃からスーパーマーケット・チェーンなどの流通業社株を買い集めはじめた。流通再編に意欲をみせる秀和の社長・小林茂は、「中堅スーパー大合同による1兆円企業設立プラン」を提唱、1989年（平成元年）には経営権を保持しようとするスーパーマーケット2社とのあいだで「忠実屋・いなげや事件」とも呼ばれる攻防が生じた。しかしながら翌1990年（平成2年）4月になると不動産融資の総量規制と公定歩合の引き下げが実施されたことで不動産バブルが急激に崩壊、当時の借入額が1兆円超であった秀和の資金繰りも急速に悪化した。同年12月に公表された秀和が5%以上の株式を保持する企業群は流通業を中心に、忠実屋（発行済株式の33.9%を保持）、伊勢丹（同25.3%）、いなげや（同25.2%）、マルエツ（同24.9%）、長崎屋（17.6%）、松坂屋（15.7%）、イズミヤ（6.6%）、東京スタイル（11.0%）などに及んでおり、秀和はこのうち忠実屋株を担保として差し出すことでダイエーから700億円の融資を得て倒産を免れた。流通再編に失敗した秀和は、不動産価格の下落に伴う負債に苦しみ、同様にバブル期に隆盛を極めながらもその後経営に行き詰った日本の不動産会社、麻布建物（A）、イ・アイ・イ・インターナショナル（I）、第一不動産（D）と共に、『AIDS（エイズ）』と揶揄されることもあった。2005年（平成17年）3月、引き続き負債を抱えながらも東京都内に16棟のオフィスビルを所有していた秀和は、アメリカの投資銀行、モルガン・スタンレーによって約1400億円で買収された。その前月である同年2月末、秀和は私的整理ガイドラインに基づく再建計画を取りまとめており、中央三井信託銀行（中央三井トラスト）からは287億円の債権放棄が発表されていた。モルガン・スタンレーは、買収に先立って各金融機関から秀和向け債権を買い集めており、既に最大の債権者となっていた。