エドマンド（またはエドムンド、Edmund / Etmond mac Maíl Coluim / Eadmund Margotsson, 1070年以降 - 1097年以降）は、スコットランド王マルカム3世と王妃マーガレットの息子。ダンカン2世の異母弟で、エドガー、アレグザンダー1世、デイヴィッド1世の同母兄。スコットランド王の一人に数えられる場合もあるが、王位についていたという明白な証拠はない。叔父ドナルド3世が異母兄ダンカン2世に王位を奪われると、ダンカン2世の殺害に加担してドナルド3世の復位に協力した。ドナルド3世の復位後はドナルドとエドマンドの共同統治とされ、エドマンドはロージアン及びストラスクライドの南部を統治した。しかし、同母弟エドガーによりドナルド3世が廃位されると、エドマンドは修道院に送られ、僧として一生を送ることとなり、悔恨の中、1100年頃死去した。エドマンド自身の希望により、鎖で縛られて葬られたという。
福井県越前市にあるケーブルテレビ局に、東京からニュースキャスターの箕田三郎が「日本一のケーブルテレビに」と請われてやってくる。ケーブルテレビの信条は「地域をハッピーに」。かつてスクープを連発し「高視聴率男」の異名を取っていた箕田とケーブルテレビのベテランキャスター櫻井薫は方向性の違いにことごとく対立。しかし地域のため一心に番組づくりに取り組む薫の思いや地域の人々の温かさにふれ、箕田はケーブルテレビの役割や自分のキャリアを改めて見つめ直す。
丹南ケーブルテレビが地域貢献事業の一環として製作したケーブルテレビ独自では初となるロードムービー。福井県・丹南地域の名所や街並み、古くから伝わる伝統産業やおまつり等が多数登場。
アメリカ合衆国の成立以前から、北米大陸に先住するインディアン部族との土地の領有権を巡る争いは、入植政府の懸案であった。合衆国政府は1778年に初めてデラウェア州で、この地のデラウェア族と、領土と主権に関する条約を結んだ。これは、「インディアン部族の領土」としてアメリカ合衆国大統領署名のもと、アメリカ内務省が信託保留（Reserve）した土地を認め、「主権国家の領土＝保留地」（Reservation）とするものだった。以後、これを皮切りに、全米のインディアン部族と保留地を中心とした連邦条約が締結・解消を繰り返しながら結ばれ、これは1868年のネ・ペルセ族との条約締結まで続いた。一方、入植白人の人口は1830年代から1885年の間に、合衆国西部において拡大急増した。この3000万人からおよそ6000万人近くへと増えた入植白人は、土地取引市場に対して、それまで以上の土地への途轍もない要求となった。さらに南北戦争後の400万人の黒人奴隷の解放がこれに拍車をかけた。しかし耕作可能な土地のうち、いまだ定住者のいない広い領域はインディアン保留地や、まばらにしか殖民されていない保留地内の連邦政府所有地だけであった。また、インディアン保留地を通る入植者の幌馬車隊やカウボーイは、保留地のインディアンから通行税（たいていは牧牛）を取られた。鉄道の敷設は、これを拒むインディアン戦士の襲撃で度々中断した。入植者の不満は積り、年次倍増していたのである。これら各方面は、鉄道業界の資金提供によって、政府に保留地の信託保留（Reserve） の解消を求めて絶えず圧力をかけた。さらに西部から西海岸部に「金」が発見されたことで、事実上インディアンの主権は完全に無視され、その土地は蹂躙略奪されていった。こうした動きの中、各部族と結ばれたインディアン条約は合衆国によって次々に破棄され、保留地を縮小する方向で結び直された。1871年には議会は「もはや合衆国はインディアン部族を独立国家と認めない、したがって今後は条約は結ばない」と決議したのである。インディアン保留地の解消を要求する勢力を支持し連帯した東部の知識層は、「インディアン権利協会」、「インディアン保護委員会」、「インディアンの友」等の人道主義団体を結成した。また、そのなかにはインディアンもいた。幾人かのよく知られたインディアン言論人、なかでもサラ・ウィネマッカ（Sarah Winnemucca）や、ジトカラ・サ（Zitkala-Sa）といった、白人の英才教育を受けた「エリート」インディアン女性たちだった。彼女らは、保留地制度は間違っており、その中に閉じ込められたインディアンは決して自給自足できないと考えていた。ことにジトカラ・サの出身部族であるスー族は農耕文化を全く持たない完全狩猟民であり、狩猟を禁止され、突然保留地で農業を強制された彼らは社会が完全に崩壊してしまい、飢餓のどん底に落ち込んでいた。彼女らはこういった窮状を東部の白人社会で訴えたのであるが、これに応じて出されたのは、「インディアン個人個人に土地を持たせて年金（小麦粉などの食料）をしっかり与えれば、いずれは農民となり、自給自足できるようになるだろう」との見当はずれな「人道的世論」だった。また、インディアンへのそれまでの「罪深い」歴史への反省としての東部白人知識層の盛り上がりは、「キリスト教によるインディアンの救済」というこれまた見当違いな方向へ向かい、「インディアン寄宿学校」へのインディアン児童の強制入学と白人への同化、というさらなる民族浄化を生んだ。ヘンリー・ドーズ上院議員も、こういった白人知識層である「インディアン市民権協会」の会員であった。一方、この法案に対する反対者は精肉業界であり、インディアンから土地を賃りて（数十年単位の契約で、年間賃貸料が数ドルという理不尽なものが多かった）いた大牧場経営者たちの提携であった。また、それに加えて文明化五部族（Five Civilized Tribes）であった。かれらは、潤沢な資金と大きなワシントンへの影響力を有していた。合衆国下院は、殖民支持の勢力を満足させ、かつインディアンの利害を擁護しようと何年もつとめた挙句、最終的にドーズ法を起草して可決することとなった。