2010年1月29日にフロリダ・マーリンズとマイナー契約を結んだ。4月3日にマーリンズとメジャー契約を結び、開幕ロースター入りした。開幕後は4試合連続で失点するなど結果を残せず、4月14日にDFAとなり、4月16日にAAA級ニューオーリンズ・ゼファーズへ降格した。6月25日にマーリンズと再びメジャー契約を結んだ。この年は48試合に登板し、3勝3敗、防御率3.75だった。オフの12月2日にノンテンダーFAとなった。
2009年6月24日に金銭トレードでクリーブランド・インディアンスへ移籍した。8月5日にDFAとなり、8月11日にAAA級コロンバスへ降格した。9月1日に再びインディアンスとメジャー契約を結んだ。この年は22試合に登板し、1勝2敗、防御率4.38だった。オフの12月12日にノンテンダーFAとなった。
2005年11月27日にニューヨーク・ヤンキースとマイナー契約を結んだ。2006年6月18日にヤンキースとメジャー契約を結び、6月20日にAAA級コロンバス・クリッパーズへ異動した。8月4日にメジャーへ昇格し、8月5日のボルチモア・オリオールズ戦でメジャーデビュー。5点ビハインドの7回裏から登板し、2回を無安打無失点1四球に抑えた。シーズンでは12試合にすべてリリーフで登板し、0勝0敗1セーブ、防御率4.09だった。2007年4月1日に右肘の故障で15日間の故障者リスト入りし、5月15日に60日間の故障者リストへ異動した。8月15日に故障者リストから外れたが、同日にAAA級スクラントン・ウィルクスバリ・ヤンキースへ降格。登録枠が拡大された9月1日に再昇格した。この年は9試合の登板にとどまり、0勝0敗2セーブ、防御率5.79だった。2008年は先発に転向したジョバ・チェンバレンに代わるセットアッパーとして活躍。60試合に登板し、5勝3敗、防御率3.59だった。2009年3月10日にヤンキースと1年契約に合意し、開幕ロースター入りした。開幕後は25試合に登板したが、6月16日にDFAとなった。
戦後の日本経済復興には、設備投資に巨額・長期にわたる融資が不可欠であったため、1952年に長期信用銀行法が制定され、日本興業銀行、日本長期信用銀行、日本債券信用銀行が資金需要に応えた。1960年代になると、都市銀行が、民間企業の資金需要にこたえるために融資を拡大し、また、民間企業へのモニタリングを強めていった（メインバンクシステムの普及）。1990年代に入り、バブル崩壊や旧大蔵省の不祥事なども関係し、官民両方のセクターで整理統合と合併が進展。業界には合従連衡と改革が連続して起き、競争力を回復したメガバンクが形成される一方で、りそなホールディングスの国有化や地方銀行大手の足利銀行の破綻も起こった。2005年、三菱UFJ・みずほ・三井住友の三大グループに業界は再編された。地方銀行・第二地方銀行では、第二地銀が主に再編対象とされ、県境を越えた救済合併や提携が進みつつある（北陸銀行と北海道銀行によるほくほくフィナンシャルグループの設立、ふくおかフィナンシャルグループによる長崎県の親和銀行の救済、北都銀行と荘内銀行によるフィデアホールディングスの設立など）。銀行の不良債権処理は景気回復と処理積み立てにより大きく前進し、銀行の体質は改善されている。直接金融に傾きつつある大企業の代わりに、中小企業や個人向けの融資（リテール）に力が入れられ始めている。このセクションは日本の間接金融において次第に収益源とみなされるようになっており、銀行はここに活路を見出そうとしている。証券業界は、手数料自由化の競争の中で著しく手数料の低下が進行し収益源が信用取引からの利子収入が主軸になりつつある。大手証券会社は、仲介業務から脱し投資銀行への転換を目指している。山一証券の廃業以降、銀行業界のあおりを受け、証券業界も業界再編が進んでいる。国内業界2位の大和証券は、住友銀行と接近し、日興証券は三菱銀行を離れ、シティグループの傘下に入った。しかし、世界金融危機の煽りを受け、シティグループの各日本法人が買収対象となった。2009年には三井住友フィナンシャルグループが日興コーディアル証券を買収・完全子会社化したことにより、大和証券グループは三井住友フィナンシャルグループから離れた。規制緩和が進み、銀行と同一支店に設置される支店や、銀行業の一部を代行する証券会社も増えている。SBI証券を筆頭にネット専業証券会社の存在感も増しつつある。保険業界は、1990年の後半から2000年代の前半にかけて中堅の生命保険会社の破綻が相次ぎ外資系保険会社による買収が相次ぎ、明治安田生命のように財閥の垣根を越えて経営統合が起きた。また、損害保険業界は業界再編第1幕として、東京海上、三住海上、損保ジャパン、あいおい、ニッセイ同和の大手6社の寡占体制となった。保険金不払い事件を発端とするシステム対応費用の増加、若者の車離れによる自動車保険料収入の減少、国内市場において外資系の保険会社の競争、欧米やアジアの新興国を中心に海外市場への進出を図り収益基盤を確保するために、業界再編第2幕が発生し、東京海上、MS&AD（三井住友海上、あいおいニッセイ同和）、SOMPO（損保ジャパン日本興亜）の3陣営に集約されることとなった。消費者金融業界の債権管理能力は高く、リテールに力を入れる銀行との融合が進んでいる。ただ2006年の貸金業法の改正によりグレーゾーン金利の見直され上限金利が引き下げられ収益が悪化した。また消費者金融会社が過剰に受け取った利息に対する過払い金返還請求が相次ぎ、2010年には武富士が会社更生法を申請するなど経営悪化に苦しむ事業者も出てきている。一方、銀行が消費者金融を傘下に収めたり、カードローン事業を展開し消費者金融市場での存在を現している。