共布（ともぬの、ともぎれ）、共切れ（ともぎれ）、共地（ともじ）は、ある衣服を作成した生地と同じ生地、特に、作成した際に残った生地を指す、裁縫の用語。共布は、かけはぎやかけつぎといった補修に使用するため、保存されるべきものである。特に、英語でセルフ・ファブリック (英語: self-fabric) という場合は、本体の生地と同じ生地で作られた他の製品や装飾（エンベリッシュメント）を指し、コントラスト・ファブリック (contrast fabric) の対義語とされる。日本語では、衣服本体と同じ生地でポケットを外側に設ける場合に、「ポケットを共布で作る」といい、衣服以外の布製品でも、例えば手提げ袋について「持ち手は共布で作る」といった表現をする。通常、共布を用いるのは、前面や裏地など、一定のパターン模様にあわせてすっきりとした織目の線を出し、縫い付けられた部分が服全体と調和するようにするためである。特殊なボタンは、目立たなくするために共布で包まれた包みボタンとされることがある。共布は、デザインの細部を目立たせる効果を出すために用いられることもある。例えば、コートに縫い付けられるポケットは、コントラスト・ファブリックによって目立たせることもできるが、通常は、共布でアップリケを作りポケットとする。エンベリッシュメントとしての共布の一般的な使用法には、一緒に身につけることが見込まれる2点の衣服を異なる布で製作した上で、そのうち一方にも部分的な装飾（トリム）に、共布を用いるといったことがある。特に、パイピングは、しばしば共布で行なわれる。イギリスでは、共布を用いた縁取りなどのトリムが、ジョージア朝などロココ調が広まった時期に「Self Fabric trim」と称されて流行した。日本の和服では、着物と共布でバッグや草履を作ることなどがある。
平城宮の発掘調査によって出土した木簡の一つ「二条大路木簡」の削屑中に天平6-7年（734-735年）頃に衛府少志を務めていたことを示す物がある。孝謙朝から淳仁朝にかけて明法博士を務め、天平宝字2年（758年）外従五位下に叙せられ、翌天平宝字3年（759年）史から連に改姓している。その後、天平宝字5年（761年）主計助を兼ねるが、天平宝字7年（763年）河内介として地方官に転じた。淳和朝の天長3年（826年）『令義解』の撰定を指示する太政官符の中に白金が養老律令修定の事業に加わった旨の記載がある。一方で養老6年（722年）に養老律令選定者（矢集虫麻呂・陽胡真身・大倭小東人・塩屋吉麻呂・百済人成）に対する褒賞が行われた際、白金の代わりに百済人成が挙げられている。このため、百済人成と白金を同一人物とみなす説がある。
山田 白金（やまだ の しろがね、生没年不詳）は、奈良時代の官人・明法家。名は銀とも記される。姓は史のち連。官位は外従五位下・明法博士。
フランスのヌーヴェルヴァーグとイタリアのネオレアリズモにインスパイアされた運動である。大学教育を受けた若い映画作家たちはこの運動に教育を受け、シネクラブの上映ホールで観るだけのために貸し出された、ほかのタイプの映画に魅了された。彼らのほとんどが、ポルトガルに存在する最初の映画協同組合を経験し、カルースト・グルベンキアン財団（Calouste Gulbenkian）のおかげで「ポルトガル映画センター Centro Português de Cinema」の設立に成功した。同財団は、リスペクトされる体制であり、若者にとっての要塞である。同ムーヴメントは、ドキュメンタリー同様にフィクション映画も多く生み出した。1970年代までつづくにいたって、「ノヴォ・シネマ」とは、ポルトガルの全映画史に存在したあまたの革新者たちのひとつであることが明らかになった。これに類似した動きがブラジルでも起きているが、それは「シネマ・ノーヴォ」と呼ばれる。
ノヴォ・シネマ（ポルトガル語: Novo Cinema、シネマ・ノーヴォ〔Cinema Novo〕とも、「新映画」の意）は、ポルトガル映画のアヴァンギャルドなムーヴメントであり、ポルトガルにおけるエスタド・ノヴォの時代のまっただなかの1960年代に、効果的なイデオロギーへの橋渡しではなく、これが先駆であると考えるなら、次の時代にリヴェンジする運動が始まったといえるものである。ブラジルにおける同時代のニュー・ウェイヴ運動については「シネマ・ノーヴォ Cinema Novo」を参照のこと。
戦前まではカツオ漁の漁師による季節定住が見られ、また燐鉱石が発掘されたこともあった。戦後は上ノ島の草垣島灯台に職員が駐在していたこともあったが、現在は無人化している。
1971年（昭和46年）、上ノ島は草垣島灯台（1932年（昭和7年）初点灯）のヘリポート建設時に発掘が行われ、縄文時代から古墳時代に至る土器片や石斧・石鏃などの石器類、その原料となる黒曜石・石英、須恵器の破片や耳飾りなどの軟玉製品が出土している。
1950年代末の時点で、イスラエル海軍は、イギリスから取得したZ級駆逐艦2隻（「エイラート」・「ヤーフォ」）、および第二次中東戦争でエジプト海軍から鹵獲したハント級駆逐艦「ハイファ」と、計3隻のイギリス製駆逐艦を基幹としていた。しかしこれらの艦は、いずれも大西洋の戦いに対応した防空・対潜戦重視の艦であり、エジプト海軍が運用していたソビエト連邦製の30-bis型 (スコーリィ型) 駆逐艦に対して、対水上火力では劣勢を余儀なくされていた。イスラエルの地政学的条件から陸・空軍が圧倒的に重要であったため、海軍の予算はごく限られており、兵力の少なさもあって、大型の巡洋艦の導入はもちろん、駆逐艦の更新すら困難であった。このことから、ミサイル艇が着目されることとなった。イスラエルでは、1954年より誘導ミサイルの開発が開始されており、1958年には、ラファエル社の最初期モデルであるルッツが軍に対して提示されていた。そして1960年末、一人の技術将校が、この誘導ミサイルを高速戦闘艇と組み合わせる、ミサイル艇というアイデアを着想した。もしこれが実現すれば、比較的簡便軽量な発射装置で、仮想敵の水上戦闘艦をアウトレンジできるものと期待されたが、当時、西側諸国では類のない先進的な構想であり、ソ連海軍のミサイル艇についてはまだほとんど知られていなかったことから、海軍部内でも実現性は疑問視されていた。しかし1962年には海軍副司令官エレル大佐がこの着想を採用し、詳細な検討を開始した。この前後には、エジプト海軍がソ連製のP-15（SS-N-2）艦対艦ミサイルで武装したミサイル艇を受領し始めたことから、イスラエル側の計画も本格的に推進されることとなった。検討結果を踏まえて、1963年3月にはミサイル艇12隻を整備する5ヶ年計画が国防軍総参謀本部に提出された。当時、軍上層部や政府には海軍に冷淡な姿勢が蔓延していたが、国内の科学技術・産業基盤への波及効果を期待したシモン・ペレス国防次官による支援もあって、1965年に承認を受けた。ただし仮に開発が失敗した場合、海軍は実質的に解体されて水上警察にまで縮小されるとの含意があり、背水の陣での開発となった。これによって建造されたのが本級である。