このクロストリジウム・ディフィシル腸炎は、抗生物質の投与等で正常な腸内細菌叢が撹乱されて菌交代症が生ずる事で発生すると考えられている。正常腸内細菌叢を掻き乱す事は、C. difficile に増殖の機会を与えていることになる。つまり、この疾患は抗生物質関連下痢の一つである。C. difficile 腸炎の発生は、抗生物質であるニューキノロン、セファロスポリン、クリンダマイシンの使用と強く相関している。一部の研究者は、日常的な家畜への抗生物質使用がC. difficile などの流行に結び付く危険性があると指摘している。
1950年代から、米国の農家で薬用に満たない低用量の抗生物質の家畜への投与が家畜の体重増加を大幅に早めることに利用されてきた。このことは薬剤耐性菌リスクを高めることになる。EUは2006年に家畜を肥育させる目的での抗生物質の使用を禁止した。家畜においても、薬剤耐性菌リスク軽減のために農林水産省は「責任ある慎重使用」を求めている。なお、実験動物のマウスへの抗生物質の低用量投与でも体重増加を示した。生後6か月のヒトの幼児でも抗生物質の投与と体重増加が関連を示していた。
The first rule of antibiotics is try not to use them, and the second rule is try not to use too many of them.（抗生物質の第一のルールは使わないようにすること、第二のルールは使う種類を多くしすぎないようにすることである）—Paul L. Marino、ICUブック 第3版Choosing Wisely勧告では、呼吸器ウイルス感染症に対して抗生物質を処方してはならない。米国家庭医学会（AAFP）ガイドラインでは「児童・成人の風邪に対して抗生物質を使用してはならない（should not be used, エビデンスレベルA）と勧告している。米国品質保証委員会(NCQA)によるHEDISにおいては2005年から「急性気管支炎への処方はゼロにすべき（should be zero）」と勧告している。英国国立医療技術評価機構(NICE)ガイドラインでは、抗生物質の処方を控える、もしくは遅らせるべき患者として、急性中耳炎、 急性咽喉炎/急性咽頭炎/急性扁桃炎、 風邪、 急性鼻副鼻腔炎、 急性咳/急性気管支炎を挙げている。日本感染症学会と日本化学療法学会の合同ガイドラインでは、ウイルス性急性気管支炎に対しては、ほかに慢性呼吸器疾患を抱えていない限り抗生物質の投与を原則として推奨しない（推奨レベルA, エビデンスレベルI）。薬剤耐性菌を生む問題があり感染症においても適正使用が言われ、感染症でもない状況での抗生物質の不適切使用は戒められる。
抗生物質の大部分は抗菌薬として使用される。抗菌薬の投与方法は臨床薬理学の考え方が適用されている。細菌感染症に対する抗生物質の投与は、抗生物質は化学療法剤とは異なるものの、臨床医学的にはまとめて化学療法と呼ばれている。その他、ポリエンマクロライド系抗生物質は真菌の治療に使用される。また、癌治療にはマイトマイシンCやブレオマイシン、アドリアマイシン、ドキソルビシンなどの抗生物質が使用される。またシクロスポリン、タクロリムス、エベロリムスも抗生物質であり、免疫抑制剤として膠原病、自己免疫疾患、移植医療の現場で活躍している。
抗生物質を含む抗菌剤は、細菌が増殖するのに必要な代謝経路に作用することで細菌にのみ選択的に毒性を示す化学物質である。例えば、β-ラクタム系抗生物質は細菌特有の細胞壁の合成を阻害するが、人体の細胞に対してはほとんど毒性を示さない。アルコール、ポビドンヨードなどのように、単に化学的な作用で細菌を死滅させる殺菌剤、消毒薬とは区別される。人類の最大の脅威であった細菌感染を克服し、平均寿命を大幅に伸ばすこととなった。しかし、感染症との戦いは終わったわけではなく、治療法の開発されていない新興感染症、抗生物質の効力が薄くなるなどした再興感染症などが問題となっている。また、抗生物質は病原性を示していない細菌にも作用するため、多量に使用すると体内の常在菌のバランスを崩してしまう場合がある。それにより常在菌が極端に減少すると、他の細菌や真菌（カビ）などが爆発的に繁殖し、病原性を示す場合もある。さらに、生き残った菌が耐性化する耐性菌の出現も問題となっている。
「ポスト団塊ジュニア」と呼ばれる1975年から1984年までに生まれた世代は、1990年代後半から2000年代前半にかけてのインターネットが普及した時期に社会人となった。しかし、少年期の時代背景は、1970年代後半生まれと1980年代前半生まれの世代とでは、大きな断層が見られる。これは、「冷戦という“長い安定期”の終わり」「冷戦後という“短い周期で変化する世界”の始まり」である1989年（日本では昭和から平成に元号が変更）を、何歳の時に体感したかによって異なるからである。1980年代前半生まれは、「10歳の時点で冷戦が終わっていた」世代であり、阪神・淡路大震災や地下鉄サリン事件が発生した1995年当時はまだ義務教育期間中だった。高校時代からネットや携帯電話に親しみ、女性はコギャル文化やお姉系といった新しい文化を形成、おたく文化の一般化と氾濫の中で青年期を過ごすなど、1990年代後半から2000年代の青少年文化の担い手となった世代である。一方で、1970年代後半生まれの世代は、概ね「小学校時代はまだ冷戦時代」であり、阪神・淡路大震災などが発生した1995年頃には既に義務教育を終えており、青少年文化としては団塊ジュニア（1970年代前半生まれ）の延長線上に位置しているが、高校卒業後の青年期にネットや携帯電話が一般化した。消費社会研究家の三浦展は、出生数の50%以上が団塊世代の子供となる世代こそが真の団塊ジュニアと考え、厚生労働省「人口動態統計」から団塊世代が実際に産んだ子供の比率を調査し、1973年～1980年生まれを『真性団塊ジュニア世代』と名付けている。