ケルンではラインラント地方と同様に歴史的にローマ・カトリック教会が多数派である。ラインラント地方のベルギッシュラントの一部とニーダーラインの一部の都市デュースブルクとメールスはドイツ福音主義教会(EKD)に加盟しているラインラント福音主義教会が多数派である。2014年末の統計によると、ケルン市民の36,3%(約420.000人－ケルン市のみ)がローマ・カトリック教徒であり、15,9%(約299.000人－ケルン市と周辺を含む) がラインラント福音主義教会に属し、47,8%がイスラム教、ユダヤ教等のキリスト教以外の宗教、もしくは無宗教、無神論者である。1933年には約18.000人のユダヤ教徒のケルン市民がいたが、ナチス政権時代において約8000人が殺害された。今日、ケルン市内のユダヤ教シナゴーグには4850人超のユダヤ教徒が属している。イスラム教徒はケルン市内に約120.000人(約11%)に居住しており、モスク(イスラム礼拝所)が45か所ある。さらに巨大なイスラム礼拝所ケルン中央モスクが2017年に完成した。ドイツの他の大都市と同様に、ローマ・カトリック教会大聖堂があるケルンにおいてもキリスト教離れが進行し、宗教多元化状況が生じており、もはやキリスト教は絶対的な存在ではない。なお、ケルンで福音主義信徒が市民権を完全な形で認められたのは1797年であった。
第二次世界大戦に際しては、激しい空爆を受けてケルン市内の9割の建造物が破壊された。1945年3月からは市内に立て篭もって抵抗を続けるドイツ軍とアメリカ合衆国軍との間で激しい市街戦となり、3月5日陥落した。しかし、ケルン大聖堂だけは奇跡的にも完全には崩壊せず、絶望の淵に陥っていた市民に希望を持たせた。その後ケルンは復興を果たし、今日へと至る。2015年にはケルン大晦日集団性暴行事件が起きドイツに衝撃を与えた。
1848年、エンゲルスとマルクスはケルンで急進的な新聞『新ライン新聞』(Neue Rheinische Zeitung) を発刊した。1880年にケルン大聖堂が完成した。第一次世界大戦の後、1926年までイギリス陸軍ライン軍団に占領された。ヴェルサイユ条約でラインラントの非武装化が定められたため、1917年からケルン市長になったコンラート・アデナウアーは古い城壁を取り払って緑地帯にし、ケルン大学を再建、フォードやシトロエンなど外国企業を誘致し、メッセやドイツ最初のアウトバーンを建設してケルンをドイツ一の産業都市として振興した。
三十年戦争後、一時期衰微をみたケルンであったが、その後次第に復興し、19世紀にはケルン大聖堂の増築と完成を見るに到る。ケルン大聖堂の完成の大きな要因はヨハン・ヴォルフガング・フォン・ゲーテにより招来されたゴシック様式の見直し、いわゆるゴシック・リヴァイヴァルである。しかしこの動きは必ずしも宗教的権力の強化を意味しない。フランス革命後の世俗化傾向は、選帝侯制度の廃止のみならず、宗教領邦としてのケルン大司教座領の廃止に帰着する。以後ケルンは、ライン川流域の一世俗都市として、商業の中心地として繁栄していく。1794年、ケルンはフランスに占領され、1801年のリュネヴィルの和約で正式に併合された。しかし、1815年のパリ条約でケルンはプロイセンに割譲された。
ローマからはキリスト教も早くから伝播した。ケルンには4世紀に司教座がおかれ、のち8世紀末には大司教座が置かれることとなる。ケルンの初代主教はマテルヌスといい、ケルンに最初の大聖堂を建てたといわれる。794年に最初の大司教が任命された。ケルン大司教はサクソンやフランクの宮廷で王の助言者となった。大司教座の置かれたケルン一帯は、ケルン大司教に帰属する宗教領邦となった。大司教座附属学校がおかれたケルンは、政治のみならず文化の中心となる。特にドミニコ会がおいたケルン大司教管区の神学大学ではアルベルトゥス・マグヌスやマイスター・エックハルトなど中世の重要な思想家が講義した。マイスター・エックハルトによってケルンはドイツ神秘主義思想の発展に大きくかかわることとなる。13世紀に入ると、都市の市民と、ケルン大司教の間でたびたび緊張が生じるようになった。1288年にケルンが自由都市の資格を得ると、ケルン大司教はケルンからボンへ住居を移し、1821年までケルンに帰ってこなかった。
元々は金融、出版、教育事業を手掛けるセブンシーズホールディングスの全額出資子会社であった。セブンシーズHD参加の英知出版を分社化する形で2002年に創設。『小悪魔ageha』の大ヒットに加え、ムック本の販売も当たり、掲載商品の通販事業も開始したことから、2009年3月期には売上高が約75億円と、親会社セブンシーズHDの売上高の4割強に相当する水準に達した。しかし、この頃から雑誌編集・コンテンツ制作の現場と経営との間に溝が生じ始める。あくまで読者に軸足を置く現場に対し、経営側は部数増に伴う「会社の資産価値の増大」に視線を向けるようになった。2010年3月、セブンシーズHDはインフォレストの全株式を25億円でカラーズインターナショナルに売却する。新たな親会社になったカラーズインターは投資会社の傘下の企業で、衣料・雑貨の販売やウェブサイト製作などを主要事業としており、出版業界に通じているとは言い難かった。その後、手形の出回り、カリスマ編集長として知られる中條寿子の離脱など問題が立て続けに発生し、2014年頃から取引先が立て続けに経営破綻した影響で信用不安が一気にインフォレストに波及。印刷業者への支払いやモデル、編集者への報酬の支払いも遅れ始めた。このようなこともあって、2014年11月25日に東京地方裁判所に自己破産を申請。終末期のインフォレストは、インターネット掲示板にも関係者と見られる人物が会社の行く末を危惧するコメントを投稿する事態となり、インフォレストの関係者とみられる人物がリークした情報から帝国データバンクの調査マンが本社ビルに訪問すると、その調査マンにはインフォレストの破産手続を担うことになる代理人弁護士が対応する事態となった。