大江川の堤防上にあった松に由来するという。この松は地元住民に崇敬された松であり、「枯松」（かれまつ）と通称されていたという。地名はその枯松が転じたものともされる。松そのものは、1943年（昭和18年）の大江川改修工事により伐採され、現存しない。
千葉県出身。市立船橋高校から、専修大学経営学部を経て2001年に富士通に入社。1年目よりWリーグ昇格に貢献し、ルーキー・オブ・ザ・イヤーを獲得する。その後もチームの主力として活躍し、オールジャパン連覇及び2年連続プレーオフ出場に貢献。2006-07シーズンには年間ベスト5賞を受賞。2005年には日本代表にも初選出。2005年アジア選手権や東アジア競技大会などに出場。2007年アジア選手権、北京オリンピックバスケットボール世界最終予選、2010年世界選手権に出場。2015年、4年ぶりに日本代表に選出され、アジア選手権で優勝。2017年オフ、引退。
自身の特許を主張するため長く係争中の発明家には、ラジオ放送の周波数変調発明を争ったエドウィン・ハワード・アームストロング（Edwin Howard Armstrong）や、1970年に開発した冷却液循環システムがアルミニウム製エンジンオーバーヒート防止策としてフォードのフォード・ピントとGMのシボレー・ヴェガ：Chevrolet Vegaに無断使用されたとして勝訴により数百万USドルを得たワルター・C・アヴリー（Walter C. Avrea）や、レーザー関連技術の特許取得で米国特許商標庁と30年以上争い、レーザー製造会社と法廷で特許主張を争い、後に勝訴したゴードン・グッド（Gordon Gould）がいる。
自動車産業界が反論として持ち出してきた法的論議は、発明というものは独自性と新案性という基準に合致していると類推されるものでなくてはならないということであった。それらの中の1つが"自明でないこと（non-obvious）"である。フォード社は、カーンズの間欠式ワイパーには新規に開発された部品が何も使用されていないことから、特許は無効であると主張した。カーンズ博士は既存の部品を新しく組み合わせて独自のものを作り出しただけであるということが議論された。カーンズの特許で使用されているRC回路の弛張型発振回路の類は、カーンズの特許が提出される10年前から存在していた。これは教科書の基礎電気（明滅するネオンサインへの電気供給のような）の項に掲載されていた。並列ワイパーの技術は自動車製造ですでに利用されており、これは1955年にクライスラー社から発表されていた。フォード社の技術者テッド・デイキン（Ted Daykin）は1957年にワイパーの実験を行っており、吸気管から取り出したエンジンの負圧で作動するそれまでのワイパーに代わる電気モーターで作動するワイパーの設計を依頼された。彼は1963年にフォード社でカーンズ博士のデモンストレーションを見た技術者の中の1人であった。デイキンは、自身と同僚がタイミング装置を含む一連のワイパー関連装置を開発していたと主張した。その中の1人はワイパー用のバイメタル製タイマーを設計したが、作動温度に達するまで時間がかかりすぎ、うまく機能しなかった。デイキンは、カーンズ博士の発明に繋がるような何百人という技術者の先行する技術があったとも語った。
2005年2月9日にカーンズはメリーランド州、ボルチモアでアルツハイマー型認知症が併発した脳腫瘍で死去した。カーンズの発明とフォード社に対する訴訟は2008年度の映画『幸せのきずな（Flash of Genius）』の題材となった。ロバート・カーンズと妻のフィリス（Phyllis）は離婚したが、2人の娘と4人の息子をもうけ、彼が死去したときには7人の孫がいた。
日本では、内務大臣の品川弥二郎や平田東助が中心となって、資本主義の弊害是正、中産階級の育成、庶民の生活安定を目的として、ドイツの協同組合を見習って、1900年（明治33年）に産業組合法を制定した。産業組合法に基づく産業組合には、信用、販売、購買、利用の4つの業種があり、各地に各種の産業組合が設立された。これが農業協同組合（農協）、漁業協同組合（漁協）、信用金庫（信金）、信用協同組合（信組）等の母体となった。生活協同組合も当初の法的根拠としては、これが該当する。生活協同組合が「農業協同組合」などと異なる歴史を持つ点として、「下からの組織」として労働者や消費者らが、自ら出資金を集めて設立し、事業を始めていったことが指摘される。その意味からは、現在の生活協同組合コープこうべが、賀川豊彦らが1920年頃に始めた「農民運動組織」や「購買組合」の流れを汲むものとして、日本国内の生協の祖であると伴に、最も歴史の古い生協として認められる。戦後の生協は、消費生活協同組合法（昭和23年7月30日法律第200号）に基づいて設立されている。当初は、職場や学校や地域に小さな生協が無数に設立され、それらが合併や解散や新規設立等を繰り返して、現在の姿となっている。生協は県境を超えて事業を行ってはいけないという法律条項が長い間存在したので、県単位ごとにひとつの大きな生協にまとまる傾向が続いた面がある。またその一方で、同じ県内でも新たな生協が設立されるなどすると、互いに競合関係が生じる面もあり、生協同士で事業を競い合うという実態もある。日本の地域生協の事業の特徴として、組合員がグループを作って、そこへトラックで配達するという「共同購入事業」が挙げられる。これは1970年前後に、日本で食の安全性に対する信頼が低下した時期に、大学生協を母体として、各地に地域生協が設立する動きが広がり、その中で生まれてきた業態である。日本独自のシステムとなっている。