グラム陰性で、直径約0.5µm、長さ2.5-5µm。2-3回ねじれたらせん菌の形状を持ち、顕微鏡下ではS字状、あるいはカモメ状と呼ばれる曲がりくねった形態として観察される。長軸の両端（極）に、それぞれ4-8本の鞭毛（極鞭毛とよばれる）を持ち、この鞭毛の回転運動によって、溶液内や粘液中を遊泳して移動することが可能である。微好気性で栄養要求性も厳しいため、分離や培養が難しい部類の細菌であり、酸素濃度5%、二酸化炭素濃度5-10%の雰囲気で専用の培地を用いることで培養可能となる。ヘリコバクター・ピロリは自然環境においては動物の胃内だけで増殖可能であり、それ以外の場所では、生きたらせん菌の形では長時間生残することはできない。しかし、患者の胃生検組織、唾液あるいは糞便中からcoccoid form と呼ばれる球菌様の形態に変化したものが分離されることがある。Coccoid formは一種の VNC状態だと考えられており、この形態では増殖はできないものの、一部のcoccoid formが再びヒトの体内に入って蘇生する可能性が示唆されているため、この性状も本菌の感染に関与しているのではないかという説も提唱されている。
1968年には｢EM CY MAIOR｣(ELENCO発売)を発売。セルジオ・ポルト、トッキーニョなどの作品を収録。ボサノヴァと言う括りで本作は語れない作品になる。これを機にELENCOから発表がなくなる。同年、アメリカではボサノヴァブーム真っ只中でワーナーより｢THE EXCITING NEW SOUND｣を発売する。この後、シンシア、シミラミスを代役にラスベガスなどで活動。1972年にシーヴァが帰国し、シナーラにドリーニャ・タパジョスとソーニアが加わり、新生クアルテート・エン・シーが誕生。オデオンと契約し「QUARTETO EM CY」（オデオンから発売）（※上記同タイトルとは別のもの）を1枚発売、さらにシングル盤を製作した。このあとにフィリップス・レコードと契約を結ぶ。ここからが第2期黄金時代と呼べる。1974年には盟友ヴィニシウス、トッキーニョら等とのライブなどの活動を行うようになる。1975年に「ANTOLOGIA DO SAMBA CANÇÃO VOL.1」、翌1976年には、同VOL.2（共にフィリップスから発売）に参加。サンバ・カンサォントリビュートアルバムで再評価に繋がる重要な盤である。それ以降は、「RESISTINDO」（1976年のライブ盤）、「QUERELAS DO BRASIL」、（1978年発売のアルバム）、「COBRA DE VIDRO」（1978年、MPB4とのショー）、「EM 1000 KILOHELTZ」（1979年のショー）、「FLICTS」(1980年、絵本作家ジラウド作品の音楽化作品。セルジオ・リカルドと共演）、「INTERPRETA GONZAGUINHA CAETANO IVAN MILTION」（1980年オムニバス盤）などがある。このころ、メンバーのドリーニャが白血病で亡くなってしまう不幸が起きる。しかしシベーリを呼び戻し活動を再開する。それ以降も精力的にリリースを重ね、2006年時点でも活動を継続している。
災害の復旧は、市町村長に実施責任が課せられている（災対法87条）。ただし費用が莫大であるため国庫負担が必要であり、土木施設災害負担法、農林水産業施設災害負担法、学校施設災害負担法などによって補助率が定められている。災害復旧事業費は、事業を行う主務省の災害査定官と財務省の立会官が現場に立ち会って査定を行う（災害査定立会制度）。災害復旧事業は、公共土木施設災害復旧事業費国庫負担法などの規定から、原則として原型復旧、つまり元の機能に復旧する物に限られ（原形復旧主義）、改良を加えると対象から外れてしまうという問題がある。例えば、津波被害からの復旧のために堤防を高くしたり、安全のために鉄道路線を変更したりすると補助率が低くなる。災対法88条で施設の新設・改良について十分な配慮が必要（改良復旧主義）と謳われてはいるものの、課題とされている。なお、東日本大震災復興基本法では基本理念で原形復旧に留まらない姿勢が打ち出されている。他方、施設ではない地域の経済や生活、コミュニティなどはこうした法律の対象外である。また、激甚災害法は一定以上の被害のあった災害を「激甚災害」と認定し、国庫補助率を引き上げる。認定を受けた場合、特別交付税をはじめとして多くの復旧費で国庫補助を受けられるようになるため、自治体は事業の見通しが付けやすくなる。また、非施設を含めた幅広い事業を対象にすることができる利点もある。被災者への公的援助として、災害弔慰金法に基づいた災害弔慰金、災害障害見舞金、災害援護資金の貸付、また被災者生活再建支援法に基づいて住宅が全壊・大規模半壊となった住民への支援金がある。これらは1990年代から2000年代にかけて、度重なる災害での反省を踏まえて制定・改正され拡充されている。しかし、災害弔慰金の額が「主たる生計維持者」であるかどうかによって大きく変わること、災害障害見舞金の基準が厳しいこと、支援金の対象が限られ認定がスムーズではないことといった問題も指摘されている。災害時には、善意の募金による義援金が集められ被災者に配分される。しかし、被災者数や報道のされ方など、災害によって1人当たりの配分金額に差が出るという課題がある。また、配分について迅速性と公平性のバランスがしばしば問題となる。個人が加入する保険類においては、多くの商品で自然災害についての免責事項が約款で定められているものの、適用する場合としない場合があり、ケースによってまちまちである。火災保険では適用しない場合が多いが、見舞金として一部を支払う商品もある。火災保険の欠点を補うために創設されたのが地震保険だが、火災保険等とセットで加入しなければならず、また金額に限度がある。こうした欠点を補うものとして、例えば兵庫県は自然災害の種類・住宅の古さに関係なく被害程度に応じた共済金を支払う「住宅再建共済制度」を独自に設けている。一方、生命保険の場合は過去多くの事例で免責事項を適用せず支払いを行っている。