中学生の時にテレビで見たSUPERCARに感銘を受けて大ファンになり、ベーシストのフルカワミキのインタビューを読んで「自分もバンドをできるかも」と思いベースを始める。しかし、当初は楽器が出来る友達が周りにおらず、1人で練習する辛さからベースを一度挫折し、別のバンドでギターを担当していた。カバーしていたのはJITTERIN'JINN、THE HIGH-LOWS、ロリータ18号、椎名林檎など。高校時代に友人に誘われて行ったチャットモンチーのライブで、普段は高校でおとなしい橋本絵莉子が歪んだギター音を鳴らし叫ぶように歌う姿に驚愕し、以来チャットモンチーのファンになる。高校卒業を控えた3月に、自分以外のメンバーが就職や県外への進学のために脱退した事を橋本本人に告げられ、同時にベースとして加入の誘いを受ける。ベースを辞めてから年月が経ちほとんど弾けない状態であること、自身の加入でチャットモンチーの音楽性が崩れないかという心配などがあったものの、憧れだったチャットモンチーに加入出来る事を喜び加入する。大学進学後に高橋久美子と知り合い、チャットモンチーに勧誘する。高橋は教職に就きたかったためなかなか承諾しなかったが、その後も勧誘を続けた結果2004年に加入、スリーピース編成となる。卒業論文では「親子丼について」という題で、レシピを元にした「親子丼できたドン！」という楽曲を制作した。メジャーデビューを機に上京。2011年に高橋が脱退した後はdetroit7の山口美代子に師事しドラムスに転向。2014年にサポートメンバーを加えた4人体制になった後は再びベース主体へ戻る。ライブではベースの他ドラムスやキーボード等も演奏するようになり、マルチプレイヤーとしての才能を発揮している。2010年10月10日にアパレルブランド「STINGRAY」を始動。「ドット」をコンセプトとし、ドット柄を多く取り入れたグッズを製作している。2013年よりおおはた雄一とのユニット「くもゆき」でも活動中。同ユニットの楽曲「ザ・ギョーザ！」ではPV監督も務めている。また自身の出身地・徳島県にある三好市・祖谷（いや）の旅館で行われたイベントで世武裕子と共に「忘れちゃいなよバド部」としての演奏もしている。
戦前、終戦直後は制服がハートのセーラーカラーのセーラー服であった。戦後の1953年、中学・高校の冬服にダブルのピークドラペル、くるみボタンのブレザー、夏服にブレザーを脱いだワイシャツ、スカート、リボン形が制定され、続く1960年、中学・高校の夏服に身頃もセーラーカラーも白いセーラー服が制定される。この夏服は、某所の制服コンテストで優勝するが、理由が「生地の透過性に優れている」という理由であって、生徒からもマイナーチェンジを望む声が上がった。1983年（昭和58年）に、生地を厚くして、ダサいと言われていた、ポケットの「江」の刺繍を取り、胸当てを付けて「Ｅ」を刺繍するマイナーチェンジを行った。1987年、中学再開のときに、中学校だけが膝丈のタータンチェックのスカートを導入して、中学校と高校の校則が、まるで違うことに高校生から不満が出て、結果、卒業アルバムの個人写真を撮り終わった後の5月に高校の校則の禁止事項（例、ポニーテール禁止、バレッタ禁止など）が、かなり解除された。高校の冬服も、この年に在校生を集めて、3点のモデルチェンジ案と、「キツく見えるピークドラペル」や、「ボタンが高い位置にある寸胴」を守るか、投票が行われた結果、中学校と同じタータンチェックのブレザー案が採用された。同時に、高校の夏服も、スカート丈が、それまでの床上35cmから、中学校と高校の新しい冬服と同じ膝丈に上げられた。
1996年4月、橋本龍太郎首相が普天間飛行場返還を政治主導で決着させた際の当事者の1人である。当時、日本政府は普天間返還を米国に拒絶されたことから、同年4月16日の日米首脳会談においても共同声明に「（普天間問題の解決に向けて）継続的に協議する」との文言を盛り込むのが精一杯との認識だったが、小川は自民党の委員の1人として「第1ラウンドでダウンを喫したからといって、それで試合終了ではない」と山崎拓政調会長に進言、政治主導による仕切り直しによって普天間返還が合意に至った。その経緯と爾後の展開について、小川は2008年2月号の『中央公論』に詳述している。2010年春には、鳩山由紀夫首相から首相補佐官就任を要請され、普天間飛行場移設問題についてワシントンで米国政府と協議を進めたが、鳩山首相の退陣で成果を具体化することができなかった。ワシントンにおける小川の言動は日本政府の公電で報告されている。小川は機会を見て経緯と詳細を公表するとしている。普天間飛行場問題については、小川は1999年7月、野中広務官房長官からやはり首相補佐官就任含みで沖縄振興開発審議会専門委員として解決を図るよう指示され、北部自治体首長や反対派リーダーと協議、解決の道筋が見えたが、野中長官の中止命令で作業を中断。これも先述の「中央公論」で触れられている。普天間基地移設問題においては嘉手納飛行場統合案、グアム移転案、海上ヘリポート案のいずれにも否定的であり、普天間返還合意直後の1996年6月からキャンプ・ハンセン移転案を主張している。2005年には『地域政策』誌での対談などで披露し、2010年には『この1冊ですべてがわかる 普天間問題』の中で、一例として持論を紹介している。いずれも内容はキャンプ・ハンセン内に海兵隊専用飛行場を新設するもの。小川のキャンプ・ハンセン陸上案は、海兵隊隊舎群の地下にある旧米軍「チム飛行場」（滑走路1600メートル）跡に普天間飛行場に近い2500メートル級滑走路を建設しようとするもので、これであれば海兵隊の訓練に支障が出ることはない。日米両政府が「検討した」とする「キャンプ・ハンセン陸上案」は、小川案とはまったく異なるもので、訓練場の空き地に滑走路を建設することを前提としており、訓練に支障が出ることを理由に米国側から否定された。小川は、日本政府が実行すべき第一は普天間飛行場の即時閉鎖による危険性の除去だとして、キャンプ・シュワブにヘリ部隊のための仮の移駐先を建設し、一時的な移駐を行えば普天間飛行場における危険除去は遅くとも1か月以内に済むとしている。この一時的な移駐であれば、海兵隊の航空部隊と地上部隊の訓練は支障なく行うことができるし、有事への即応能力は損なわれない。なお、小川案では最終的に嘉手納飛行場を沖縄の経済的自立の柱とする目的でアジアのハブ空港化する構想も提示されている。小川はキャンプ・シュワブ沖を埋め立てる辺野古移設案に反対しているが、理由として守屋が中央公論2010年1月号に寄稿した記事などと同様、地元建設業者の利権と海の環境問題を挙げている。小川は県内移設を日本と沖縄の安全保障上の必要条件とみなし、日米安保に依存しない場合、国防費が数倍に跳ね上がり、沖縄における日本の軍事基地も相当増強しなければならない旨を主張している。