シャッター速度の違いにより写り方がどのように変化するか、高速シャッターと低速シャッターで同じ被写体を撮ったもので比較してみたい。これらは同じ水の流れを撮ったものである。左側の写真では水のある一瞬が凍ったような形で捉えられているのに対し、右側では軽い被写体ぶれにより、水が白い糸の束のように表現され、流れとして捉えられている。このように、被写体を静止させたいときには高速シャッターを、ぶれ（モーションブラー）の要素を取り入れようとするときはシャッター速度を遅めに調節してやると効果的である。なお、被写体ぶれの要素を表現に取り入れて低速シャッターを用いる場合、手ぶれ、カメラぶれを防止するため、三脚とレリーズの使用は必須である。
シャッター速度の系列には倍数系列と大陸系列が存在する。現在は倍数系列に中間シャッター速度を入れて0.5EV刻みや0.3EV刻みの露出補正に対応するものも多い。
特化型の就職情報サイトの運営や企業での人材採用支援などを主業務としている。元パソナ代表取締役会長、セガ代表取締役社長などを歴任した中山隼雄によって設立された投資会社アミューズキャピタルが36.05%、その息子でマーベラスの代表取締役会長を務める中山晴喜が設立した株式会社アミューズキャピタルインベストメントが7.68%、個人で4.10%を持つ大株主となっている。
プリンス自動車との合併を経て、日産自動車を日本第二の自動車メーカーへと成長させた功績を残した一方で、日産自動車社内の厳しい労働運動に対処するために自動車総連会長の塩路一郎との間で癒着とも称される密接な関係を形成する等の禍根を残したとの批判もある。この二名の関係については、川又・塩路をモデルとした小説、高杉良『労働貴族』（新版徳間文庫、2005年）や、NHK特集『自動車』製作放映で1980年代前半に日産を取材したアメリカ人ジャーナリストのデイヴィッド・ハルバースタム『覇者の驕り　自動車・男たちの産業史』上・下（日本放送出版協会のち新潮文庫）に詳しい。日産の車種で「セドリック」「フェアレディ」「ブルーバード」「ブルーバードU」「バイオレット」の名付け親でもあった。
茨城県東茨城郡上大野村大字吉沼（現水戸市吉沼町）に生まれる。川又家は、昔はこの集落の庄屋のような家柄だった。明治になって子供がいなかったので、旧水戸藩士の田辺家から養女を迎えた。これが母錦（きん）である。母が17歳のとき、同じ土地の丹下という家から父の操（みさお）が養子にきた。父は水戸の専売局の太子出張所に勤める一役人にすぎず、いわば半農半勤の家計だったので、母は慣れない農事に精を出しながら、しだいに田畑を手放していかざるをえなかった。水戸中学校、京北中学校を経て1929年旧制東京商科大学（一橋大学の前身）卒業。内池廉吉ゼミ出身。1929年、のちに頭取となる大学同期の中山素平とともに日本興業銀行（現みずほ銀行）入行。大日本帝国陸軍主計幹部候補生、日本興業銀行融資事業部長、同広島支店長等を経て、1947年日産自動車常務取締役就任。同専務を経て1957年同社長。1959年日産ディーゼル会長兼務、1967年日本自動車工業会初代会長、1973年日産自動車会長。1983年から日産自動車相談役。経団連の副会長も務めた。
1971年夏から年末までの激動がスミソニアン体制の確立で日本経済は落ち着きを取り戻したが、しかし翌1972年春に3年前の日米首脳会談で決定した沖縄返還の時期を迎え、このニクソンショックによる円とドルの為替レートの変更が沖縄に大きな問題を残すこととなった。1971年8月28日からの変動相場制の移行でドルが流通する沖縄は円の実質切り上げで為替差損が発生し、物価が暴騰した。そこで琉球政府（屋良朝苗主席）は「貿易為替差損補償措置」をとり、ドル建て輸入物価の上昇による業者の超過分を琉球政府が負担することで物価の上昇を抑える施策をとった。しかし結局は物価に跳ね返り高騰を招いた。そして本土復帰時に流通していた法定通貨であるドルから円への通貨交換を行うこととして、その時点での為替レートを参考に公定レートを決定することとなった。1年前には360円の1%前後の固定相場であったレートが、その後変動相場に移り、前年末に308円の2.25%前後の固定相場になって、実質は沖縄県民にとって差損が生じる事態となり、県民の間には元の360円での通貨交換を望む声が強かった。そして本土復帰直前の1972年5月12日に日本政府はその直前1週間の円とドルの相場の動き（303円50銭～305円50銭）から沖縄の通貨交換レートを305円に決定した。併せて前年10月8日時点での個人の現金預金について360円との差額を保障する「通貨交換に伴う特別給付金支給要綱」を決めて琉球政府に通達した。1972年5月15日、沖縄返還に伴う通貨交換が実施され、1ドル305円の交換レートで回収額は1億346万ドル、円支払額は315億円に達した。しかし308円の固定レートは復帰後1年も続かず、その後変動相場制に戻って沖縄は以降円高に苦しめられる時期が続くこととなった。