神奈川県立鎌倉高等学校では1956年夏の甲子園県予選準々決勝に進むが、エース村木博（慶大－日本通運）を擁する湘南高に敗退。しかし強肩強打の三塁手として注目を浴びる。1957年に大洋ホエールズに入団。1年目から一軍で起用され、8月からは岩岡保宏に代わり遊撃手に定着、30試合に先発出場を果たす。翌1958年には開幕から八番打者として起用され75試合に先発。シーズン後半に失速し打率は低迷するが、4本の本塁打を放った。1959年は打撃に優る麻生実男が入団し控えに回るが。二塁手も兼ねて35試合に出場。1960年に三原脩監督が就任。開幕4試合は二塁手として先発するが、その後は近藤昭仁が二塁手に定着し出場機会が減少する。1961年は外野手としても起用されるが、1962年には一軍出場がないまま同年限りで退団した。豪快なバッティングが魅力であったが、気の弱さと恵まれた家庭の育ちで野球をやらなくても生活に困らないという欲のなさが災いし、伸び悩んだ。
ケプラヴィーク市の近くにあり、首都のレイキャヴィークからは西へ50kmの距離にある。温泉観光地のブルーラグーンはレイキャヴィークへ向かう幹線道路の途上にある。長さ3065m、幅60mの滑走路1本と、長さ3054m、幅60mの滑走路1本を持つ。空港の敷地は25平方キロメートルであり、NATOの防衛圏に含まれている。IATA国際コードはKEFである。この空港は初めは外国の軍用航空基地として作られた。第二次世界大戦中の1943年3月24日にアメリカ海軍建設大隊によって建設された。北大西洋の中央部に位置し、航空機の拠点として非常に有意義な位置にあったためであり、戦時中はUボートの警戒に当たる哨戒機の基地として使われている。戦後、アメリカ軍が一時期空港から完全に引き上げ、大西洋を横断する航空機の給油地点として広く使われるようになる。しかし、冷戦が始まるとともにその戦略的価値が再評価され、1951年からアメリカ軍の駐留が再開される（アイスランド防衛隊）。冷戦の期間中、アメリカ軍は駐留を続け、アイスランド政府も空港に対して支出を行っていたものの、空港の運営費用の一部はアメリカ政府が負担していた。1980年代の半ばごろまで、乗客へのアメリカ軍の監視が行われており、アイスランド領内にあるにもかかわらずアメリカ軍によりパスポートのチェックも行われていた。このチェックはアイスランド人にとって大変不評であったが、冷戦の終焉と共に中止された。2006年にアメリカ軍が撤退し、空港の管理は完全にアイスランドが行うこととなった。1960年代から1970年代にかけて、ベトナム戦争への抗議行動などと連携して、アメリカ軍とNATOの撤退を求める抗議行動が頻繁に行われた。ケプラヴィークを出発地点として50kmの道を歩き、"Ísland úr NATO, herinn burt"（訳:アイスランドのNATOからの脱退と軍隊の撤退を求める）の掛け声と共に空港周辺で抗議を行った。参加者の一人に、後にアイスランドで初めての女性大統領となるヴィグディス・フィンボガドゥティルがいる。アイスランドの人口は30万人ほどであるが、アメリカやカナダとヨーロッパの各都市との間が定期航空便で結ばれている。ケプラヴィーク国際空港は国際線のみが発着するようになっており、グリーンランドやフェロー諸島への近距離国際便とほとんどの国内便は50kmほど離れたレイキャヴィーク空港を利用している。アイスランド航空 (Icelandair) が、ケプラヴィーク国際空港を利用する主な航空会社である。
2014年6月24日、藤井が市議時代に自身の出身中学校への雨水濾過機設置に便宜を図った見返りに、名古屋市北区の浄水設備業者社長から、現金30万円を2回に分けて受け取った疑いがあるとして、愛知県警・岐阜県警による合同捜査本部は事前収賄容疑などにより藤井を逮捕した。逮捕当日、自民党岐阜県連から除名処分を受けた。同年7月15日、名古屋地検は藤井を事前収賄などの罪で起訴。同年8月19日、美濃加茂市議会は9月定例会において、藤井に対する問責決議案を賛成多数で可決した。「市政の停滞と混乱を来し、対外的な信頼を損なう事態を招いたことに深く反省を求める」とする決議内容であった。同年8月25日、名古屋拘置所から保釈された。裁判の弁護人は郷原信郎が担当している。9月17日、初公判。9月25日、愛知県警などから参考人として十数回の事情聴取を受けていた美濃加茂市の税務課長（2014年3月まで同市教育委員会教育総務課長）が自殺。なお、藤井は江川紹子の取材に対し、警察の取り調べを受けた際に「早く自白しないと、美濃加茂市を焼け野原にする」と言われたと述べている。2015年1月16日、本件の贈賄罪および別件の詐欺罪に問われた会社社長に対して名古屋地裁は懲役4年の実刑判決を言い渡した。なお、この判決と藤井の件は別の裁判官、証拠で審理しているので、藤井の裁判には影響はない。2015年3月5日、裁判の最大の争点の一つは、贈賄側である会社社長の供述の信用性とされるが、一審の名古屋地裁は、会社社長の供述は変遷しており、信用性に疑問が残るとして、藤井に対し無罪を言い渡した。これに対し、3月18日、名古屋地検は名古屋高裁に控訴した。2016年11月28日、名古屋高裁で行われた控訴審（村山浩昭裁判長）では、会社社長の供述の変遷は、通常の記憶の減退の範囲内とするなど、供述には相当の信用性があるとして、一審判決を破棄。懲役1年6月、執行猶予3年、追徴金30万円の有罪判決が言い渡された。藤井は即日上告。2017年12月13日、最高裁第三小法廷は、藤井の上告を棄却する決定を行ったことが明らかとなった。このため、藤井の有罪が確定することとなり、公職選挙法第99条の規定により公職（市長職）の当選効力を失うこととなった。これを受けて藤井は同日、「市政に混乱を来さないため」として辞職を表明した。12月26日付で最高裁第3小法廷は上告棄却に対する藤井の異議申し立てを退ける決定をし、名古屋高裁判決が確定した。