トリウムは放射性でありまた崩壊生成物の一種として放射性の気体であるラドン-220を生成する。さらに白熱させるために加熱されると特にラジウム-224といった内部にできた崩壊生成物がトリウムから放出される。半減期がとても短いが、トリウム-228から放射性崩壊してラジウムはすぐに補充されるため、白熱させるためにマントルを新たに加熱するたびに空気中にラジウム-224が流れ出す。マントルが屋内で使われているとこの副生成物を吸い込んでしまうかもしれず、アルファ放射体による内部被爆の毒性に関係する。トリウムの中間崩壊生成物にはラジウムやアクチニウムが含まれる。これによってトリウムを使ったマントルの安全性への懸念がある。使用に関する勧告が一部の核安全保障局から出されている。実際にマントルを摂取した場合2ミリシーベルト（200ミリレム）の放射線量を受ける。（訳注: 別の参考文献では1歳から5歳の子供が2.5ミリグラムのマントルの灰を摂取した時の実効線量は2ミリレムである。）しかしマントルの製造に関わっている人にとってはこの放射能は主な懸念になっていてまたもともと工場だった敷地の土に含まれていることで問題になっている。トリウムを使ったガスマントルからの粒子が時間とともに「降下」して空気中に入り食べ物や飲み物で摂取するかもしれないことが懸念への潜在的な原因である。こうした粒子は吸入されて肺や肝臓に残り、長期間の被ばくを起こすかもしれない。マントルが力学的な衝撃によって砕けた際にトリウムを含んだちりが外に出ることも懸念される。これらの問題が合わさって一部の国では一般的にイットリウム、時にはジルコニウムが比較的高価であったり効率がよくなかったりするが代替物として使われるようになった。安全性への懸念によりコールマンへの連邦裁判所への告訴（ワグナー対コールマン）がなされ、最初はこの懸念への注意書きをマントルに表示することで合意して、その後イットリウムを使うようにした。許可の不要な原料や副産物の放射線医学による体系的評価に関した調査報告がアメリカ合衆国原子力規制委員会によって2001年6月に出され、それによると放射性ガスマントルは明示的にアメリカで合法である。
藩祖は、細川幽斎の次男・興元である。慶長5年（1600年）の関ヶ原の戦いの後、兄・忠興と不仲になって出奔する。慶長15年（1610年）7月27日、将軍・徳川秀忠より下野国芳賀郡茂木1万石を与えられて諸侯に列した（茂木藩の立藩）。真偽のほどは定かでないが、幕府は当初豊後国鶴崎10万石を検討したものの、忠興の「興元は10万石の器にあらず」との反対によってわずか1万石に留まったため、細川宗家と不仲になったと伝えられているが、第2代藩主興昌の代には、熊本藩主の息子が鷹狩りの際に谷田部を訪れて歓待されている。その後、興元は大坂の役における戦功により、元和2年（1616年）6月26日に常陸国筑波郡・河内郡6200石を加増され、陣屋を谷田部に移した。土地は痩せて凶作が多かったため財政難が慢性化し、頻繁に援助した熊本藩では貸金は返ってこないものと諦めていた。なお、藩庁を茂木から谷田部に移転して以降も茂木の陣屋は温存され、藩主および藩主一族が住することもあり、『寛政重修諸家譜』の7代藩主・興徳の記載に「茂木あるいは谷田部に住し」とあり、廃嫡となった興誠も茂木にて死去したとある。天保11年（1840年）の藩士は、江戸屋敷58名、茂木陣屋47名、谷田部陣屋43名の計148名。この他、奥女中や足軽、門番人その他となっている。第3代藩主・興隆の代である万治3年（1660年）、検地が行なわれて藩政の基礎は固められたが、享保年間から、大風雨による洪水や飢饉、旱魃や熱病と天災による凶作が続き、さらに江戸の藩邸が焼失したこともあって財政は急速に悪化する。天保5年（1834年）の負債額は、12万7000両、米2600俵という巨額にのぼっている。生産量も激減し、享保8年には1万3000人を超えた人口も、天保6年（1835年）には6702人と半減し、耕地の4割が荒地と化した。文化5年（1808年）、文化6年（1809年）、天保4年（1833年）、天保7年（1836年）には年貢減免を求める百姓一揆が勃発している。このような藩財政の悪化に対し、第7代藩主・興徳は二宮尊徳の報徳仕法を手本とし、藩医・中村勧農衛（なかむら かのえ）を登用して財政再建を柱とする藩政改革を行なった。しかし、藩内部で仕法の反対を求める保守派の動きや、興徳がわずか3年後に死去した上に晩年は冷害に見舞われたこともあり、凶作と米価上昇に改革は挫折する。それでも家老に就任した中村による耕地回復活動は実を結び、耕地面積は回復した。借金も豪商・釜屋七兵衛からの借金2000両を棒引きにするなどの強引な手段と、年貢収入の回復、熊本藩からの財政援助によってようやく減少に転じた。中村勧農衛は間引きを防ぐため『さとし草』を著し、農業人口の維持に努めようとした。しかし幕末に至るとまた凶作が相次いで一揆が頻発する一方、幕府政治に不満が高まって世直し一揆が発生した。 最後の藩主となった興貫は、戊辰戦争では新政府に与して会津若松城攻めに藩兵を派遣する。翌年の版籍奉還で知藩事（藩知事）に就任、明治4年（1871年）2月8日、陣屋を再度茂木に移した。同年7月の廃藩置県ののち、第一次府県統合で谷田部の茂木藩領は新治県となり、のち茨城県に編入された。