都市銀行や大中規模の地方銀行などでは、システム子会社が独自に開発した勘定系システムを使用することが多い。これに対して、ポスト三オン時代以降では、システムベンダーが主体となって開発された勘定系パッケージソフトや、共同センターを利用する銀行が増えている。2008年10月時点で地方銀行では108行のうち約8割は勘定系を共同化したとされる。システムベンダが主体となって開発された勘定系パッケージには、富士通のPROBANKやFSPS、NECのBankingWeb21、NTTデータのNTTデータ地銀共同センター、日立製作所のNEXTSCOPEなどがあり、開発・運用などアウトソーシングを含めて提案されているものも多い。これに対して日本IBMは、三菱UFJ銀行の地銀共同化システム（通称・Chanceプロジェクト）や、八十二銀行などのじゅうだん会のように、勘定系パッケージの開発主体は銀行であり、日本IBMは保守運用を担当する形態が多い。また複数の銀行で、システム全体または部分の共同開発、センターや運用を含めた共同化などの動きも進んでいる（例えば、静岡銀行の次期システムのオープン系の勘定系部分に京葉銀行が相乗りする方針を明らかにするなど）。このほか、自前で運用したシステムの保守管理を圧縮する目的で、システムベンダにアウトソースするケースも見られ、そのシステムの延命が難しくなった時点で、共同化されたシステムや都銀（あるいは、都銀が地銀向けにパッケージ提供するケースを含む）のシステムに加入するというケースもある。加えて、ソフトウェアパッケージでの提供もあり、NTTデータのBeSTA（2016年時点では、NTTデータ地銀共同センターなどのハードウェア込みのパッケージによる提供のみだが、個別提供も将来的な検討を行っている）や日本ユニシスのTRITON（ハードウェアを利用金融機関が別途用意する個別提供のケースやACROSS21・ACCECSS21のようなハードウェア込のパッケージによる提供とがある）などがある。なお勘定系システムに限らないが、一般的にシステムを変更する場合は「更新」や「更改」、特に別システムへの変更を含む大幅な変更を「移行」（マイグレーション）や「置換」（リプレース）などとも呼ぶが、その用語の使い分けは明確ではない。
地方銀行では都市銀行のように強力なシステム部門を持たないため、第三次オンラインシステムの運用コストの負担感、法令順守やウェブ対応を含む新規開発負担、更には国産ベンダーのメインフレームからの撤退基調などから、ベンダーや他銀行と提携し、共同センターなどで共同運用する、開発や運用をアウトソーシングする、共同開発したパッケージに移行する、などの動きが強まっている。これらの動きは、地方銀行が個別にシステム部門を抱えてエンジニアのレベルを維持するよりも、ベンダーの支援を受け、ベンダーに対しシステムの使用料金を支払う形にすることで固定費の実質的な削減と、外部の専門家集団による新技術導入や品質向上を目指したものである。しかしこれらのパッケージ化やアウトソーシング化は、地方銀行のシステム開発力や企画能力を減退させ経営の自由度を低下させる側面もあり、また提携銀行間の設計・運用の合意に失敗する、ベンダーのパッケージ開発の大幅な遅延や失敗により銀行が大きな損害を受けるケースも発生している。
1996年の三菱銀行・東京銀行の合併（東京三菱銀行→現 : 三菱UFJ銀行）、1999年の第一勧銀・富士銀行・日本興業銀行の経営統合（みずほフィナンシャルグループ。現 : みずほ銀行・みずほコーポレート銀行）に続く金融界の大再編では、合併による量的規模拡大とともに、システムを統合・合理化することによるコスト削減と、投資効率の改善によるIT化の強化が、経営方針に謳われるなど、銀行界の再編はシステム部門の重要性を改めて認識させた。合併期においては、優劣の開いたシステム間で統合が図られることとなったために、原則的に先進的なシステムか、規模の大きいシステムに片寄せされる片寄せ統合が多く行われた。旧三和銀行と旧東海銀行が合併したUFJ銀行（現 : 三菱UFJ銀行）のように、合併と同時にシステムが統合される場合もあったが、東京三菱銀行（現 : 三菱UFJ銀行）・三井住友銀行・みずほ銀行のように合併が優先され、システム統合が間に合わない場合には、旧来のシステムを平行稼働させて、単一のシステムのように見せかける「リレー統合」がしばしば行われた。しかし、どちらの手法を取ったとしても、今までに類をみない巨大で複雑なシステム統合であり、経済システムに銀行システムが与える重要性が高まった現代において、システム統合の過程によって発生したシステム障害が、銀行の経営に与える影響だけでなく、決済制度そのものの存続を危うくするシステミック・リスクに発展する危険性が増大した。それが現実化したのが、2002年1月のUFJ銀行、それに続く4月のみずほ銀行・みずほコーポレート銀行のシステム障害であり、システム開発・運用におけるリスク管理の重要性が再認識された事件であった。また、合併対応後のシステム開発においては、もはや第三次オンラインシステム時代のような、アーキテクチャを含めシステムを全面的に刷新する動きは見られないものの、勘定系システムに依存したオンラインシステム全体を見直し、サービスごとにシステムを再構築したり、勘定系システムの実質的な解体に繋がるハブ・アンド・スポーク型アーキテクチャへの移行が進められている。
近年では、各地にこういった曲を生演奏するケントスや銀座ライオンなどといった店も存在する。また、一部の若者の間では、クラブやライブ・ハウスなどにおいて、オールディーズ音楽専門のDJがかけるレコードの曲に合わせ踊ったり、聴いて楽しんだりする現象も見られる。オールディーズ専門のレコード／CD店なども存在する。欧米ではオールディーズの楽曲をテーマ、或いは重要なモチーフとした書籍・映画が近年多い。『スタンド・バイ・ミー』、『ブルーベルベット』、『クライング・ゲーム』（男が女を愛する時）など。フィル・フィリップスの1959年のヒット「シー・オブ・ラブ」は、ロックバンド・ハニードリッパーズが1985年にヒットさせた後、1989年にこれを主題歌とする映画『シー・オブ・ラブ』が製作された。また、世界的に大ヒットした『ゴースト/ニューヨークの幻』に使われた「アンチェインド・メロディ」は、ライチャス・ブラザーズの曲の中では「ひき潮」の方が知名度は高かったが、映画に使われたことでこちらの方が有名になった。また、これらの音楽の愛好家には、特に熱心な収集家が多い。こうしたファンは当時のヒット曲のオリジナル盤や、誰も知らないようなマニアックな曲などを探し、収集している。日本の著名人では、山下達郎、萩原健太、鈴木雅之、大滝詠一（故人）らがいる。彼らは、ラジオDJや音楽活動にそれを活かしている。1950年代から1960年代前半頃の英語圏のポップス（ポピュラーミュージック）は全て『オールディーズ』といえるが、ロックンロールがビートルズ登場以降、「ロック」と抽象化された部分があるので、ビートルズ登場以前をオールディーズと、とらえることが多い。代表的なミュージシャンは、ポール・アンカやニール・セダカ、デル・シャノン、プラターズ、コニー・フランシス、リトル・エヴァらのポップス、エルヴィス・プレスリー、ビル・ヘイリーとコメッツやチャック・ベリーらのロックンロール、ロカビリー、デルズらのドゥーワップ、サム・クックらのソウルミュージック、ビーチ・ボーイズらのサーフ・ロック、スプリームス、マーヴェレッツらのモータウン・サウンド、クリスタルズらのガール・グループ、バブルガムサウンド、クリフ・リチャードやシャドウズらイギリスのロックなどである。日本では、シルヴィ・ヴァルタンやジリオラ・チンクエッティ、ミーナなどヨーロッパの歌手、グループも含まれる。時代は、最も狭義ではロックンロール誕生からビートルズのアメリカ進出（1954年 - 1964年ごろ）までの音楽をさす。ちなみに、オールディーズは広義にとらえると、1965年から1990年代の音楽を含めることもある。