湖畔には河内サイクリングセンターが設けられており、冬季以外の土日祝日及び春休み・夏休み期間中、自転車の貸し出しを行っている。河内貯水池一周（八幡東区河内～田代）にサイクリングロードが整備されている。また、河内貯水池サイクリングロードから接続するルートとして、市南部方面には八幡東区田代から、小倉南区鱒渕ダム一帯の「ます渕ダムサイクリングロード」（旧・道原サイクリングセンター及び道原公園一帯）まで接続するルートが整備されているほか、西部方面には八幡東区豊町（西鉄バス・上重田バスロータリー）から神山町まで、貯水池の送水路跡を利用したルートが「帆柱自転車道」として整備されている。
南河内橋（めがね橋）やつり橋などが存在し、北九州市の観光名所の一つである。下流には河内桜公園が整備され、近辺には河内藤園を始め、河内温泉あじさいの湯、皿倉山河内登山口などがある。
貯水池にかかる長さ133m、幅3.6m、径間66mのレンティキュラートラス構造の橋梁。1926年（大正15年）竣工。日本での建築例は3例しかなく、唯一現存しているもの。2006年12月に重要文化財に指定された。現在は北九州市が管理し、歩行者・自転車専用となっている。通称「めがね橋」。
1914年、第一次世界大戦により鉄鋼物の需要が増え、対処するため板櫃川（いたびつがわ 別名・大蔵川 おおくらがわ、八幡東区から小倉北区を流れている）を堰きとめ、1919年に着工、1927年に竣工した。官営八幡製鉄所の土木課長、沼田尚徳（ぬまたひさのり）が中心となり、設計・施工に当たった。堰堤は高さ43.1m、幅189mで、石造りの立派な造りであり、着工当時は東洋一の規模と言われた。ほとんど人力で工事は進められ、延べ90万人が動員されたが、一人も殉職者は出なかったという。以降現在まで目立った水漏れは無く、貯水池は今も現役である。2007年（平成19年）11月30日、近代化産業遺産（鉄鋼 - 八幡製鐵所関連遺産）に認定された。
新日鐵住金株式会社が管理を行う民間企業所有ダムで、高さ43.1メートルの粗石モルタル製の重力式コンクリートダム。官営八幡製鉄所の鉄鋼増産態勢に対応するため、需要が増大する工業用水確保を目的として建設された。完成以来現役で稼働しており、南河内橋とともに土木学会選奨土木遺産に認定されている。貴重な文化遺産でもある。北九州国定公園に指定されている。
東京都出身。1975年（昭和50年）一橋大学経済学部を卒業し、外務省に入省する。2005年（平成17年）外務省北米局長就任。2006年（平成18年）4月にクリストファー・ヒル国務次官補と東京都内のホテルで会談、BSE問題に絡み米国産牛肉の全面輸入禁止措置がとられていることについてヒル次官補から早期解禁を要求されたのに対し、米国の検査体制整備がなされない限り輸入解禁はできない旨を告げた。同年6月にもヒル国務次官補と外務省で会談し、北朝鮮に対するミサイル防衛でアメリカ軍と連携を強化する方針を確認した。2012年（平成24年）9月11日付外務事務次官就任。同年靖国神社・日本大使館放火事件犯人に対し引き渡し拒絶決定がなされたことに関し、申珏秀駐日韓国大使に遺憾である旨の抗議及び要請を行った。2012年（平成24年）9月24日、沖縄県・尖閣諸島問題を話し合うため中国を訪問し、同25日張志軍中国外交部筆頭副部長と4時間に渡り会談した。双方は協議継続で一致したものの、議論は平行線のままで、関係改善の糸口を見いだすには至らなかった。2013年（平成25年）1月に訪米、バーンズ国務副長官、ラッセル国家安全保障会議アジア上級部長と安倍晋三首相の2月訪米への調整を行った。2013年（平成25年）6月、通常2年以上の在職期間となる外務事務次官職を10ヶ月弱で退任。次官就任前から作家の佐藤優による批判をたびたび受けており、佐藤はこの次官退任劇についても安倍首相による事実上の更迭であるとしているが、同月に小笠原倫明総務事務次官、真砂靖財務事務次官、金子順一厚生労働事務次官、坂篤郎日本郵政社長が、いずれも就任1年を満たずに退任した他、7月には森口泰孝文部科学事務次官も退任し、さらにこれに先立って3月に金沢博範防衛事務次官も退任、2012年（平成24年）12月には梅本和義内閣官房副長官補が就任1ヶ月ほどで退任していたなど、次官級職員の異例の退任が相次ぐ中での人事だった。外務省顧問等を経て、2014年（平成26年）9月1日、宮内庁式部官長。同年12月、上皇后美智子のベルギー行啓に随行した他、2015年（平成27年）4月の天皇皇后のパラオ行幸啓を事務方として取り仕切った。2015年（平成27年）5月1日から侍従長。2016年（平成28年）5月半ばから始まった風岡典之宮内庁長官らとの「4+1」会合に参加し、天皇譲位のための検討を進めた。2019年（平成31年/令和元年）4月23日の閣議決定により、5月1日の皇位継承をもって侍従長を退任し、新設された宮内庁上皇職トップの上皇侍従長に就任することになった。