ノボシビルスクのソ連軍スポーツチームに所属し、1976年のインスブルックオリンピック代表として5km、10kmとも6位入賞、リレーではニナ・フョードロワ、ライサ・スメタニナ、ガリナ・クラコワとともに金メダルを獲得した。1978年ノルディックスキー世界選手権では10km、20kmで金メダル、リレーでも銅メダルと3個のメダルを獲得した。1978-1979シーズンのクロスカントリースキー・ワールドカップテスト大会で総合3位となった。ソビエト連邦選手権では通算3個のタイトルを獲得。現役引退後はコーチを務めた。
偽エチオピア皇帝事件（にせエチオピアこうていじけん、英語: Dreadnought Hoax）とは、1910年に起こった悪名高い担ぎ屋ホーレス・ド・ヴィア・コールによる悪戯で、偽者のエチオピア皇帝とその随行団がイギリス海軍の戦艦に乗り込んできた詐欺事件である。
大企業の本来の役割のひとつとして、下請けである中小企業の育成という課題がある。資材担当はその企業の経営層と議論をし、どんな手段をとれば利益が増えるかを考えた上でその企業の潜在力を引き出すことのが主な役割である。何故ならば、儲かっていない企業からは諸費用を減らすことも、新たな技術の提供もできないからである。そのためには財務面も見て、最適な経営アドバイスを提供しなければならず、無謀なことをやらせて赤字を出してしまい会社が潰れてしまうことを避けなければならない。また、そのような企業は往々にして提案（プレゼンテーション）能力に欠けている。あれもできるこれもできる、というパンフレットは誰でも作れるが、お客様にはこういうことができます、というプレゼンができない。それが指示待ちが当たり前の「下請け」の気質だからである。最新またはより良い技術であっても、それがいいものなのかどうかが一瞬でわかるような資料が作れないと、時間に余裕がない大企業の経営層は関心を示さない。さきの資材が「文理」を極めていけば、自ずと中小のコンサルとしての機能を担うことができる。これらがうまく働けば、いわゆる「Win-Win」の関係が成り立つ。
まず大企業で起きたベストプラクティスを低コストで中小企業に展開できるようにする。営利企業にとって、技術と製造と営業には投資しないと、企業経営が成り立たないが、資材機能にもっと投資しないと原価低減が難しいからである。技術や製造の人間が新機種の原価を見ているというケースもあるが、量産に入ると手が回らない。昔ながらの資材では、調達の機能と、せいぜい脅しすかしのコスト交渉が精一杯である（９０年代までの大企業の資材機能程度）。次に大企業の資材は、設計が求めるニーズを先回りして調べておき、必要なときに情報提供するという機能が求められるようになるだろう。これは高級レストランやホテルで、お客様が指示する前に、リクエストを予測して行動を起こす、というやり方を模倣するものである。一見、不可能に見えるかもしれないが、一流ホテルマン等は科学的にそのような先回り術を心得ており、お客様にPricelessな価値観、感動を与えることによって、チップをもらい、次も指名してもらう、というようなことを昔からやっている。資材もお客様である設計者、技術者がなにを欲しているか、なにがほしくなるか、様子を伺う、業界の動向や環境の変化をウォッチングしていれば、できないことはない。この能力の源泉となるのは「文系」の力である。文系科目の習得により感受性、人間性を養い、人間力を高めることにつきる。すでに「理系」の力を手に入れているのならば、「文理」両道を極めるということになり、その相互作用は相乗効果のようなものを発揮すると考えられる。
環境委員会は、衆議院、参議院にそれぞれ置かれる常任委員会である。環境委員会が最初に置かれたのは、参議院は2001年1月31日に召集された第151回国会、衆議院は1980年7月17日に召集された第92回国会である。衆参の環境委員会はそれぞれの議院規則により所管が定められており、環境省、公害等調整委員会所管のうち経済産業委員会の所管事項を除くものを対象とする（衆議院規則92条11号、参議院規則74条11号）。具体的には、環境保全、地球温暖化対策、公害対策等である。委員会の委員は、議院において選任される（国会法42条1項）。委員の選任は、すべて議長の指名によって行われる（衆議院規則37条、参議院規則30条1項）。実際には、各議院運営委員会において、各会派の議席数に応じて各委員会の委員の員数も配分され、個別の人事は配分された員数の範囲内で各会派によって行われる。委員長は、委員の互選（国会法第25条）もしくは議長において指名（衆議院規則第15条第1項、参議院規則16条2項）で選任されると定められているが、後者の場合がほとんどである。この場合、事前に各会派間で協議された常任委員長各会派割当てと会派申出の候補者に基づいておこなわれる。なお、委員長に事故があった場合は理事が職務を行うことになっている（衆議院規則第38条第2項、参議院規則31条3項）。理事の選任は委員の互選（衆議院規則第38条第2項、参議院規則32条2項）となっているが、第1回国会以来すべて委員長の指名により行われている。理事の員数および各会派割当ては議院運営委員会で決定した基準により、選挙など会派の構成が大きく変わった際に見直される。衆議院は中央省庁再編以前の第92回国会から環境委員会が設置されており、第91回国会まで設置されていた公害対策並びに環境保全特別委員会と同じ性格を有す。参議院は2001年1月に実施された中央省庁再編で環境庁、厚生省の一部部局が環境省に統合されたことを受けて設置され、第142回国会から第150回国会までの国土・環境委員会、第99回国会から第141回国会までの環境特別委員会と同じ性格を有す。