アイスランドは、EUとはEEAを通して一定の関係を構築している。またアイスランドはシェンゲン協定にも参加し、EUには加盟しないもののユーロの導入に関心を示している。ノルウェーと同様、アイスランドは領海における水産資源の管理権を失うことを恐れており、これがアイスランドにEU加盟を消極的にさせている唯一最大の問題である。この両国の事情は共通したもので、またアイスランドが北欧理事会諸国の中で単独でEUに加盟していない状況を継続させるのは簡単ではないということもあって、アイスランドとノルウェーはEUに加盟するとしたら同時になるという見方が一般的になされていた。アイスランド政府では委員会を設置し、EUに加盟した場合の漁業権確保の方法を検討している。当時、EU加盟の申請は中道右派政権の方針となっておらず、また社会民主同盟は議論することには賛成の立場をとっているものの、各政党もEUへの加盟について明確な賛成の態度を示していなかった。左翼環境運動は加盟に強く反対しており、また連立与党の1つである保守系の独立党も加盟反対であり、当時の党首であるダビッド・オッドソンは2005年1月の演説で、近い将来におけるEUの発展次第で政策変更がなされることはないとしていた。進歩党の元首相ハルドール・アウスグリムソンはアイスランドが2015年までにEUに加盟するという見通しを示しており、またその決定要因となるのはユーロ圏の将来とその規模であると述べた。しかしアウスグリムソンは右派が勢力を強めている政治状況では加盟を決める余地はないともしていた。現与党独立党は、EU加盟に強く反対していたが、閣僚らは2008年、世界的な金融危機によりアイスランド・クローナが暴落するなどアイスランドも経済危機に直面していることを受け、あらゆる手段を視野に入れなければならない状況だとして、大規模な欧州中央銀行の後ろ盾を得るべくEU加盟の上でユーロを導入する事も有り得ると発言した。2009年7月23日、アイスランドはEUに対し、正式に加盟申請を行ったが2013年にEU加盟に懐疑的な政権が発足し2015年3月12日アイスランドは漁業などの懸念から交渉を打ち切った。
ノルウェーは人口1人あたりの国内総生産 (GDP) が世界で2番目に高い国であるが、ほかのスカンディナヴィア諸国同様、主権を超国家機関に移譲することには積極的ではなく、またノルウェー政府も領海内の石油、ガス、水産資源の監督権を維持したい考えである。ノルウェーは過去4度にわたってEECやEUへの加盟申請を行っているが、1962年と1967年はフランスがノルウェーの加盟を拒否し、1972年と1994年には国民投票で加盟が反対されている。2004年末、当時のノルウェー首相ヒェル・マグネ・ボンデヴィークは2007年にEU加盟についての議論を再開させることを示唆していたが、2005年のフランスとオランダでの欧州憲法条約批准の是非を問う国民投票の結果をうけて議論再開が頓挫し、また同年10月中旬の議会選挙後に首相に就任したイェンス・ストルテンベルクは自らの政権の下でEU加盟に向けた新たな動きはないと述べている。ノルウェーのEU加盟に関する大きな問題となっているのが水産資源の扱いであり、水産資源はノルウェー経済の重要な位置を占め、もしノルウェーがEUに加盟するとこれらはEUの共通漁業政策の管理におかれることになる。ノルウェーは人口1人あたりの国民総生産 (GNP) が高いうえ、農業は盛んではなく発展途上分野というものが少ないため、EUに加盟して莫大な財政負担を拠出してもその見返りは少ないとされている。しかしながらノルウェー国際問題研究所の報告によると、ノルウェーはEUに加盟していないということで毎年1億8000万ユーロが無駄な経費として使われているとされている。とくに遠洋漁業関係者はノルウェーがEUに加盟することで、EUの共同市場に入るさいにかかる経費がなくなることで利益を得ることができ、またEUの領海において操業することができるとされているのである。ノルウェー議会議長トルビョルン・ヤーグランは、ノルウェーとアイスランドはEUとの加盟協議の開始に先立って協同戦略を立てるべきであると提唱し、アイスランド側も賛成の意を表明している。またノルウェーはEEA、シェンゲン協定に参加し、このほかの分野でもさまざまな条約や協定の下でEUの利益を享受することができ、さらに西欧同盟の準加盟国、NATO加盟国でもある。
第一次イングランド内戦で議会派に属し、イングランド共和国成立後は海軍で活動、1651年から1652年にかけて戦隊を率いて海上で抵抗する王党派のカンバーランド公ルパートを追跡する作戦に従事、第一次英蘭戦争でイングランド海軍に従軍し司令官ロバート・ブレイクの次席指揮官に任命された。初めケンティッシュノックの戦い（1652年）に参戦、ブレイクが重傷を負い前線から離脱、代わって司令官となったジョージ・マンク（後のアルベマール公）に引き続き従いポートランドの戦い、ガバードの戦い、シェヴェニンゲンの戦い（1653年）でも戦隊を指揮した。1655年には護国卿オリバー・クロムウェルの命令で艦隊を指揮して西インド諸島へ遠征、翌1656年にジャマイカを占領、イングランド領とした。またブレイクやマンクと共に海軍改革を提唱、クロムウェルに商船と戦闘艦を混用して艦隊を編入することを禁止することを提言したり、新たな戦術を考案し単縦陣として採用、第一次英蘭戦争で威力を発揮した。1660年の王政復古の際には戦列艦ネイズビー（同年にロイヤル・チャールズと改名）で、亡命中だったチャールズ2世をイングランドに迎え入れた。1660年、ペンはサミュエル・ピープスの同僚である海軍理事官に任命された。ピープスとサンドウィッチ伯爵エドワード・モンタギュー（海軍理事局でのピープスの後援者）同様、ペンは王政復古で地位を守り通した「穏健な」議会派であった。王政復古後のペンの生活は、隣人ピープスの日記から知ることができる。ペンとピープスはあまり仲が良くなかったらしく、ピープスは日記に些細なことをあげつらったペンの言動に腹を立てたこと、内心憎しみ合う関係でも外面はお互い仲良くしなければならないことを苦痛に感じていることを書いている。時がたつにつれ次第に関係は変化し、ピープスは1662年の日記に病み上がりのペンが役所で張り切るさまを見て、自分も仕事に熱中して彼を追い越すことを誓うと書き、1666年のロンドン大火でペンと一緒に火事から財産や書類を庭へ埋めたことなどを書いている。第二次英蘭戦争では、王弟ヨーク公ジェームズ（後のジェームズ2世）の旗下、1665年のローストフトの海戦で艦隊長を務めた。一方、戦術ではルパート（王政復古でイングランドに帰国していた）とマンクとの間で論争を起こし、ヨーク公とペンは単縦陣維持、ルパートとマンクは個艦の自由行動を重視、両方の主張を織り込んた艦隊戦術準則および追加準則をヨーク公が制定するのは1673年である。1670年、49歳で死去。イングランド南西部出身のペンはブリストルの聖メアリ・レドクリフ教会（St Mary Redcliffe）に埋葬されている。舵の柄と甲冑は、戦闘で捕獲したボロボロになったオランダ船の幟と共に展示されている。