2015年4月から5大ドームを含む、11箇所全23公演のライブツアー「おいしい葡萄の旅」が始まった。同ツアーは「愛媛県武道館」から始まり、発売日に発表された追加公演では、サザンとしては22年ぶりとなる「日本武道館」での公演も組まれた。ライブを行った会場の中には、原子爆弾が投下された広島県や、横田めぐみが拉致された新潟県など、歌のテーマとリンクする地方の会場もあり、そこで「平和の鐘が鳴る」「蛍」「Missing Persons」を歌ったことを桑田は、「意図はしてないけど、ビリビリ感じるようなものがあった」「泣きそうになっちゃった」（「平和の鐘が鳴る」「蛍」に対して）、「平和の祈りとかそういうのとはまた違うものがあった」（「Missing Persons」に対して）という感想を述べている。
2015年3月29日にWOWOWでこのアルバムにスポットを当てたスペシャル番組『サザンオールスターズ「葡萄」スペシャル』が放送された。また、この番組に向け3月1日には『サザンオールスターズ「葡萄」スペシャル ～プロローグ～』として「アロエ」のミュージック・ビデオにスポットを当てた番組を無料放送している。
アルバムの発売に先立ち、全国47都道府県の映画館(各県1館ずつであり、合計全47館)で『サザンオールスターズ ニューアルバム『葡萄』プレミア試聴会』が2015年3月15日に行われた。アルバムの発売に合わせ、週刊文春（文芸春秋）、週刊現代（講談社）、週刊ポスト（小学館）、週刊プレイボーイ（集英社）、週刊SPA!（扶桑社）の5誌との協力により「スペシャルマガジン 総力特集 サザンオールスターズ『葡萄』」が制作され、4月24日から15万部限定で全国1万1000店以上のローソンで無料配布された。また、冒頭にはスピードスターレコーズ・タイシタレーベルのレーベル長の小野朗による「スペシャルマガジン創刊のごあいさつ」と、渋谷陽一による特別寄稿が掲載された。このパンフレットはそれぞれの編集部が、曲を基に自由な発想で記事を制作しており、そのため小野は「記事とアーティストの本来の意図とが必ずしも一致しているわけではない」とした上で、「その「解釈のズレ」が生じてしまう事こそが”大衆音楽”の持つ可能性であり、楽しみ方の一つである」という見解を述べている。桑田はかねてから週刊誌によく目を通しており、このパンフレットが刷り上がった際も「面白い」と述べていたという。
1998年（平成10年）頃に中流崩壊が話題となり、格差社会論争が注目されるようになった。主として社会的地位、教育、経済の3分野の格差が議論となっている。2006年（平成18年）の新語・流行語大賞の上位にランクインしている。小泉政権期のあいだに一種のブームとして種々のメディアを賑わせたこの言葉は、それになぞらえる概念、例として恋愛格差などの様々な概念の生みの親ともなった。日本社会が平等かつ均質で、一億総中流と言われていた時期（高度成長期からその後の安定成長期頃まで）においては、所得面での格差社会が問題になることはなかった（ただし、経済学者の橘木俊詔は諸外国と比較すると1980年代の日本の収入格差は大きかったという指摘している）。厚生労働省は、バブル期には、主に株価や地価の上昇（資産インフレ）を背景として「持てる者」と「持たざる者」との資産面での格差が拡大し、勤労という個人の努力とは無関係に格差が拡大したとして、当時問題視していたが、その後のバブル崩壊による資産デフレの進行とともに資産面での格差は縮小したとしている。1997年（平成9年）のアジア金融危機を契機として始まった正社員削減、サービス業製造業における現業員の非正規雇用への切り替えにより、就職難（就職氷河期）に喘ぐ若年層の中から登場した、安定した職に就けないフリーターや、真面目に働きながら貧困に喘ぐワーキングプアといった存在が、注目されるようになったこと、ジニ係数の拡大や、ヒルズ族など、セレブブームに見られる富裕層の豪奢な生活振りが、盛んに報道される様になった事等を契機として、日本における格差社会・格差拡大が主張されるようになった。また同時に盛んに報じられるようになった言葉に「ニート」がある（#貧困の文化参照）。2000年代に、格差社会がテーマとして取り上げられている際は、一定の景気回復を前提とした上で、企業利益・賃金の増加のアンバランスないしは、その陰で進行している、不具合という視点が取られることが多い（1997年から2007年の間に、企業の経常利益は28兆円から53兆円に増加したが、従業員給与は147兆円から125兆円に減少している）。小泉政権以前から存在していた、以上の格差が存在するようになったのか、格差が拡大しているのか、については争いがある（例えば、小泉内閣（2001年-2006年）において、正規雇用が190万人減り、非正規雇用は330万人増えた。そのため、小泉内閣によって非正規雇用者の増加が進んだと言われる事があるが、統計では小泉内閣以前から増加している）。総務省の全国消費実態調査によると近年、所得格差の拡大傾向が見られる。世帯主の年齢別では50代以下の世帯で格差が拡大している一方、60代以上の世帯では、格差が縮小している。厚生労働省の2010年（平成22年）版『労働経済白書』では「大企業では利益を株式配当に振り向ける傾向が強まり、人件費抑制的な賃金・処遇制度改革が強められてきた側面もある。こうした中で、正規雇用者の絞り込みなどを伴う雇用形態の変化や業績・成果主義的な賃金・処遇制度が広がり、賃金・所得の格差拡大傾向が進んできた」と指摘している。マスコミや野党などは、当初、単に格差社会を指摘するものであったが、次第に格差の拡大・世襲化という点を強調する傾向が強まっている。格差社会を指摘する場合は、他国との比較において日本の格差社会は顕著なものかどうかという視点が取られることが多いが、格差拡大を指摘する場合は、過去の格差状況との比較が中心的な視点となる。