全日本F3000ではブリヂストン、ダンロップ、ヨコハマの3メーカーによって熾烈なタイヤ開発競争が行われていた。ロス・チーバ―はこの状況を「全日本選手権とは何かと問えば、それは3つのタイヤメーカーの争いに他ならない」と表現している。その結果F1並に予選用タイヤが用意されたり、ダンロップのように一国内選手権のためにオフシーズンに海外テストを行うメーカーも存在した。その結果全日本F3000のタイヤは極めて高性能なものとなり、予選用タイヤを使用するとコーナリングスピードではF1を凌ぐほどになっていた。ミハエル・シューマッハは、「ボクはF1に行くから、高度でよりF1に近い日本のF3000は勉強になる」として、1991年に国際F3000ではなく全日本F3000にスポット参戦し、その1か月後にベルギーGPでジョーダンからF1デビューしたが、「ジョーダンで予選に出場した時も、F3000とF1と、それほどのギャップがあるとは思わなかった」と語っている。高性能なタイヤによって、全日本F3000はハイレベルなレースが展開されるようになったが問題がなかったわけではない。一つにはレースの要素としてタイヤの重要性が突出していた、ということである。1989年に全日本F3000とエイヴォンタイヤのワンメイクで行われていたイギリスF3000を掛け持ち参戦していたアンドリュー・ギルバート＝スコットは全日本F3000について「タイヤが占めるマシン性能のパーセンテージが大きいのに驚かされる」、「大げさに言うとタイヤメーカーが勝敗の鍵を握っていると考えていいんじゃないか」と指摘している。また、(サーキットの路面も含めて)ヨーロッパのレース環境と異なる状況に全日本F3000がなっていたことを鈴木亜久里が指摘している。1989年からF1に参戦するようになった鈴木は、日本の走り方ではタイムが出ないことに気づき、ライン取りを日本時代とは変えていったという。
しかし、バブル景気の崩壊後は次第に参加台数が減少し、観客も減少していった。このため当時F1や全日本F3000のテレビ中継を行っていたフジテレビが中心となり日本レースプロモーション（JRP）を設立。1996年に、JRPが主催するかたちで国際F3000のワンメイク化とは違う独自性を持ったカテゴリー「フォーミュラ・ニッポン」に移行する事となった。
シリーズが始まった時期がバブル景気とF1ブームが重なった事や、星野一義や高橋国光、長谷見昌弘、松本恵二、関谷正徳などのベテランやロス・チーバー、マウロ・マルティニ、トーマス・ダニエルソン、トム・クリステンセン等といった若手外国人ドライバーが多数参戦したことにより驚異的な充実振りをみせた。また、鈴木亜久里や片山右京、鈴木利男、中野信治、野田英樹、高木虎之介、服部尚貴、エディ・アーバイン、ジョニー・ハーバート、ハインツ＝ハラルド・フレンツェン、ミカ・サロ、エマニュエル・ピロ、パオロ・バリッラ、マーク・ブランデル、エンリコ・ベルタッジア、ローランド・ラッツェンバーガー、ジャン・アレジ、ミハエル・シューマッハ（ブランデルとアレジ、シューマッハはスポット参戦）など後にF1にステップアップしたドライバーや、ジェフ・リース、ヤン・ラマース、クリスチャン・ダナー、フォルカー・ヴァイドラー、ケネス・アチソンなどの元F1ドライバー、芸能界からは岩城滉一、近藤真彦が参戦していた。さらにドライバーのみならず、各チームやエンジンサプライヤー（エンジンチューナー）、タイヤサプライヤーの技術レベルも極めて高く、エンリコ・ベルタッジアは「インターナショナルF3000はパワフルなF3、全日本F3000は3,000ccのF1」と評した。また、バブル景気を受けて大手企業をはじめとした多様なスポンサーが参入したことで新たなチームやドライバーの出走が相次いだ。最盛期の1990、1991年には出走台数が30台を超え、予選を2グループに分け、予選落ちも発生。また、観客数が1レース5万人を超えることも多かった。
中道右派の国民党と中道左派のオーストリア社会民主党による大連立政権が難民への対応などを巡って崩壊していた。そのため、2017年10月に前倒しで下院選挙が実施された。選挙前の各種世論調査で中道右派の国民党は33-34％の支持率でトップ。難民危機後に一貫性のない難民政策を批判されて辞任したヴェルナー・ファイマンの代わりにオーストリア鉄道の前社長から2016年5月に新たに就任していたクリスティアン・ケルン 首相が所属する中道左派のオーストリア社民党の22-27％の支持率に、第3勢力としてオーストリア自由党が24-27％で第2党に激しく迫る世論調査結果だった。オーストリア自由党伸長の背景として、オーストリアが数多くの難民・移民の西欧・北欧の先進国を目指す際の経由地となったことで、オーストリア国民の抱いた不満を吸収していたことだった。自由党は、その後しばらく政党支持率で長らく首位を維持していたが、中道右派のオーストリア国民党は2017年5月に難民にも強硬姿勢をとる31歳と若いセバスチャン・クルツ外相を党首にすることで支持率首位を取り戻していた。2017年10月15日に行われたオーストリアの下院である国民議会選挙にて与党として連立政権を率いていた中道左派のオーストリア社会民主党が26.8％に、セバスチャン・クルツ外務大臣が率いている中道右派の国民党が難民受け入れ反対をオーストリア自由党の支持層に訴えることで31.5％の票を獲得して勝利した。2015年の難民危機後に支持を高めた反移民・反イスラムのオーストリア自由党は第三党だったが26.0％の得票で社会民主党に僅差の結果であった。躍進が後退した背景として、中道右派の国民党がオーストリア国民に圧倒的人気であるクルツ外相を党首に就任させたことと国民党の移民政策の厳格化を受けて選挙戦終盤に国民党に支持を奪われた。しかし、前回選挙から6％ポイント近くも得票率を増やしたことと、2大政党で中道左派政党である社会民主党に僅差の得票を獲得したことなどから以前より躍進したと評された。12月15日に国民党のセバスティアン・クルツ党首を首相、自由党のハインツ＝クリスティアン・シュトラーヒェ党首が副首相に就任させることで連立政権を成立させることが決まった。2019年5月にシュトラーヒェが自身の不正疑惑の報道を受け党首、副首相からの辞任を表明。これに伴い自由党は国民党との連立政権を解消した。シュトラーヒェの後任にはノルベルト・ホーファーが就任し、5月27日に採決された野党・社会民主党提出の内閣不信任決議案に自由党も賛成に回ることを決めた。このため不信任決議が可決され、クルツは首相を失職することとなった。これがオーストラリアで第2次世界大戦後以降初めての内閣不信任可決となった。