レジナルドは1911年にNESCOを解雇された後は無線の研究をやめ、別の分野で働いた。実は1904年から、ナイアガラの滝での水力発電の設計を支援していた。特によく知られているのはソナーの開発で、潜水艦同士が信号を送るシステムやタイタニックの悲劇を繰り返さないよう氷山の位置を確認する方法を開発した。第一次世界大戦が勃発するとカナダ政府に協力を申し出てロンドンに出向き、敵の大砲を検知する機器や敵の潜水艦を検知する機器の開発を行った。常に何か新しいことを考えていたレジナルドは、最終的に500以上の特許を取得した。しばしば川や湖で目深に帽子をかぶり、葉巻をくわえて思案する姿が目撃されている。自宅では、猫を胸に乗せて絨毯の上に横たわることが多かった。このようなリラックスした状態で、アイデアを練った。例えば、発明やプロジェクトや特許をコンパクトに記録できるマイクロフィルムのようなものも考案した。石油資源探査での重要な技法の1つ、地震反射法の基本的アイデアの特許も取得している。1915年にはソナーを応用した音波測深器を発明し、1929年にはサイエンティフィック・アメリカン誌の金メダルを勝ち取った。他にも曳光弾、ポケットベル、テレビ装置、船のターボ電気駆動など様々な特許を取得している。
レジナルドがNESCOを解雇された後も、アレキサンダーソンはGEで交流発電式送信機の開発を（主に長距離無線電信用に）続けた。何年かかけアレキサンダーソンは大西洋横断の通信が可能な高出力のAlexanderson alternatorを完成させ、1916年には大西洋横断通信で火花送信機よりも高い信頼性を発揮するようになった。1920年以降、真空管を使った送信機での音声ラジオ放送が広まったが変調方式はレジナルドが1906年に採用したAM方式だった。1921年、IRE（IEEEの前身）はレジナルドに栄誉賞を贈った。1922年には、フィラデルフィア市がジョン・スコットメダルと800ドルの賞金を贈った。
レジナルドが成し遂げた技術的進歩は財政的成功には結びつかなかった。NESCOの創設者・Walker と GivenはAT&Tなどの大企業への身売りを望んでいたが、買い手が見つからなかった。1906年にレジナルドがモントリオールでFessenden Wireless Company of Canadaを創設すると、NESCO側は彼が大西洋横断無線電信サービスの利益を独占しようとしているのではないかと考えた。NESCOオーナーとの間で軋轢が生じ、ついに1911年1月、NESCOはレジナルドを解雇した。レジナルドはNESCOを契約違反で訴えた。一審ではレジナルドが勝ったが、NESCO側は控訴した。資産を保護するためNESCOは1912年に管財人の管理下に置かれ、Samuel Kintnerが同社の管理者となった。法廷闘争は15年以上続いた。1917年、NESCOは管財人の管理を脱しすぐにInternational Radio Telegraph Companyと改称。1920年にはウェスティングハウスに売却され、翌年にはレジナルドの多数の特許を含む資産がRCAに売却された。RCAはレジナルドとの訴訟も引き継いだ。1928年3月1日、RCAとの訴訟は和解に達し高額の和解金を手にした。
大西洋横断無線電信サービスの確立に挑戦することが決定され1906年1月10日、回転式火花送信機を使って大西洋を横断する無線電信実験を成功させた。ブラントロックと全く同じ設備をスコットランドのマクリハニッシュに建設し、両者の間でモールス符号によるメッセージを相互に交換したのである。マルコーニは当時、一方向の通信しか成功させていなかった。ただし日中や夏季にはこの長距離の通信はできず、実験は冬になるまで一時中断された。1906年12月6日、「支持用ケーブルをずらす作業をしているとき、作業員の1人の不注意で」マクリハニッシュの無線塔が倒壊し大西洋横断実験が不可能となり商業化も遠のいた。
このとき、ピッツバーグの実業家・Hay Walker, Jr.とThomas H. Givenが資金を提供しNational Electric Signaling Company（NESCO）を創設した。同社はレジナルドの研究に資金を提供し、長距離無線電信サービスのための高出力の回転式火花送信機の開発と電信および音声送信のための低出力の連続波交流発電式送信機の開発を支援した。この会社の本拠地はマサチューセッツ州ブラントロックである。
日本は国土面積が小さいため地下資源の賦存量は総量で見れば少ない。しかし、狭い面積に多種多様な地下資源を産出し、資源の博物館とも呼ばれている。かつては金・銀・銅、石炭、硫黄を大量に産出しており、戦国時代には戦国大名らが金銀の増産に励んだため、世界の金銀の流通量のかなりの割合を日本産が占めたこともあった。現在は、石炭については埋蔵量は多いものの、良質の石炭が少ないこともあり、大規模な採炭は釧路コールマインで行われているのみである。金・銀は菱刈鉱山などで非常に良質な鉱石が産出するが、採掘コストがかさむため採掘量は多くない。日本海沿岸では石油・天然ガスを産出する。しかし、産出量は少なく国内需要を満たすことはできない。東京周辺の地下には莫大な天然ガスが埋蔵されている（南関東ガス田）ものの、市街地化が進んでいる地域であることから環境規制が厳しく、房総半島でわずかに採掘されているのみである。ここではヨウ素が豊富に採掘され、生産量は世界第二位である。日本の領海・排他的経済水域 (EEZ) に、金・銀・石油・メタンハイドレート等が大量に埋蔵されていることが確認されているが、コストや技術的な問題で採掘できていないものや、調査中のものがほとんどである（詳細は「日本の海底資源」を参照）。ただし、セメント原料の石灰石、ガラスや建築材料の原料となる珪石は露天掘りができるため採掘コストが安く、盛んに採掘されている。木材資源は、森林面積が広く降水量も多いため比較的豊富である。かつては木材生産が盛んであり、高度経済成長期までに天然林の多くが伐採され、その後植えられた人工林が森林面積の大半を占める。林産物の自由化が進むにつれて、工業化の進展や海外産木材とのコスト競争の結果比較劣位となり、日本の林業は壊滅的な衰退を被った。放棄された人工林は荒廃し、保水力の低下など国土保全上の問題が懸念されている。近年は国産材需要が回復しつつあり、衰退した林業の再建が急がれている。水産資源の面では、基本的に恵まれている。近海は豊かな漁場となっており世界有数の漁獲高だが、長年の乱獲と海洋環境の変化により漁獲量は減少傾向にある。日本近海では韓国・中国・台湾・ロシアなどの漁船が操業しており、日本の漁船との競合が起こっている。水資源は、温暖湿潤気候のため降雨が多い上に、山林の保水力が高いため、良質な軟水が豊富に入手可能である。飲料水はもとより工業用水としての質も高い。