世界的に見て日本国内ではBD/DVDレコーダー市場が特異的に大きく、さらにDVDと異なり読み込み専用規格（BDMV）が書き込み可能型（BDAV）よりも策定が遅かったこともあり、日本のメーカーはDVD時代ほど単体プレーヤーに力を入れていなかった。2008年時点で日本の一般消費者向けに据え置き型BDプレーヤーを販売しているのはソニー（2008年12月参入）、シャープ、パイオニア、デノンの4社および前述のPS3のみであった。しかもそれもホームシアター向けの高級機が多く、一般向けの価格帯の機器を販売しているのはソニーとシャープの2社のみであった。2009年に入ると参入するメーカーが急増しており、パナソニックやパイオニアも一般向けの市場に参入し他社もラインナップの拡充をしている。BDドライブをカーナビゲーションに組み込むのが難しいためごく一部の機種にしかBD対応カーナビは発売されていないが三菱電機ではカーナビゲーションなどのモニターに接続して使える車載BDプレーヤーを発売している。なお、ポータブルBDプレーヤーはこれまでパナソニック1社のみが販売していたが、廣華物産がVenturerブランドで2010年12月に10インチポータブルBDプレーヤーを新発売している。2012年秋以降製造の機種は（著作権保護の観点から映像のアナログ伝送を全面禁止とする「新AACS規制」に対応するため）アナログAV出力端子を廃止し、TV受像機とはHDMIケーブルでしか繋げない機種が殆どとなっている（HDMI端子非搭載の従来型TVには接続不可）。2010年半ばからBDプレーヤーの低価格化が進んでおり、2016年にPS4 Proが発売されたことで、高級BDプレーヤーでは画質でPS4 Proには対抗出来なくなった。高級BDプレーヤーを開発してきたメーカーはUHD-BDプレーヤーへ開発環境を切り替えたことで、現在は低価格BDプレーヤーが主流となっている。
2006年6月に北米でサムスン電子が初のBDプレーヤーを発売。当初の価格は1000ドル程度であった。同11月にBD-ROM再生対応のゲーム機「プレイステーション3」（PS3）が発売。当時の価格は500 - 600ドル（日本では49800/59800円）でそれまで発売されたBDプレーヤーより低価格だった。それ以降BDプレーヤーの販売台数の大半を占め普及を牽引している。2007年の北米の年末商戦において東芝がライバル規格のHD DVDプレーヤーを100ドル程度に大幅値下げしたためBD陣営も値下げを余儀なくされたが、それでもBDプレーヤーは300 - 400ドル程度であった。またPS3も399ドル（日本では39980円）に値下げした。DVDプレーヤーとの価格差が大きいこともあり普及が伸び悩んでいるという報道もあったが、最大手のソニーによると北米では在庫切れになるほど売れ行きは好調だという（2008年7月現在）。2009年頃には普及価格帯とされる200ドル程度のプレーヤーの登場が見込まれている。海外ではDVDレコーダーの普及が進まなかったが、これはBDにもあてはまる。そのため米国や東南アジアを含む多くの海外諸国では日本のメーカーも含め再生機のみを販売しており、録画対応のBDレコーダーはほとんど販売されていない。
映画ソフトのほとんどは秒間24フレーム（24Hz）で撮影・収録されている。これをプレーヤー側で60Hzに補間するとわずかながら画質が損なわれる。それを解決するためフルハイビジョン・24HzのままHDMIでデジタル転送する方式が登場し、これを「1080/24p」「1080p 24Hz」などと呼ぶ。受像機側で120Hzなど24の倍数に補間する場合が多くよりオリジナルの意図に近い映像が再現される。さらに、パイオニアから2007年に発売されたBDP-LX91にはデジタル放送の60Hzを24Hzに変換して出力する機能が搭載されており（但し、後継を謳ったBDP-LX88にはLX91の24Hz変換機能は非搭載）、映画番組の再生においてもプレーヤーから24Hzに変換してHDMIでデジタル転送することもできる。1080/24pで再生するにはプレーヤー・受像機の両方が対応する必要がある。PS3や2007年以降に発売されたBDプレーヤー/レコーダーのほとんどが対応している。2007年以降に薄型テレビ・プロジェクタの多くが対応するようになった。なおHDMI接続が必須となり、D端子/コンポーネント端子でも規格上では可能であるが、対応のプレーヤーが出ていないため事実上不可能である。
BDプレーヤーはテレビに接続して視聴する。この際、ハイビジョン画質で視聴するためにはハイビジョン解像度に対応したHDTVとD端子・コンポーネント端子・HDMIケーブルのいずれかで接続する必要がある。中でも完全デジタル転送が行われるHDMIが最も好ましいとされ、近年のほとんどのHDTVは1 - 3端子実装している。HD解像度に非対応なSDTVでの視聴も勿論可能ではあるが、本来の恩恵は受けられなくなる。
冷戦終了後の1992年、タリンに拠点を開設しバルト地域に初進出、この時期に、狭義の再保険企業の枠を越えたリスクファイナンス企業への構造転換が模索され、1998年にキャピタル・パートナーズ部門を設立し、同部門はニューヨークとロンドンを拠点とする、スイス・リー・キャピタルマーケッツ証券（Swiss Re Capital Markets Corporation（米国）, Swiss Re Capital Markets Ltd（英国））へと発展、1999年前半にドイツ語表記のSchweizer Rueckは放棄され、スイス国内においてもSwiss Reが正式な呼称となった。2000年にアメリカ・カリフォルニア州の再保険会社Underwriters Re Group Inc.を買収、2001年にフィラデルフィアを拠点とするLincoln National Corp.の再保険部門を買収、2005年11月、当時世界5位の再保険事業を持っていたゼネラル・エレクトリックの保険部門（GE Insurance Solutions）を買収した。2007年8月、バークレイズの生命保険部門を買収したが、世界金融危機の発生に伴う打撃により、一時的に再保険への事業集中化をはかった。2011年5月から翌年にかけて組織再編を実施、持株会社のスイス・リー（Swiss Re Ltd）の傘下に、再保険事業を取り扱うスイス再保険会社（Swiss Reinsurance Company Ltd）と、元受保険を取り扱うスイス・リー・コーポレート・ソリューションズ（Swiss Re Corporate Solutions Ltd）などの3つの子会社を置き、スイス・リー・コーポレート・ソリューションズは、ルクセンブルクを拠点とするスイス・リー・インターナショナル・エスイー（Swiss Re International SE）などの子会社を保有する形態となった。2013年12月、設立150周年を迎えたスイス・リーは新たな企業ロゴを発表、2014年6月、HSBCホールディングスのイギリスにおける年金運用部門を買収した。スイス・リーの事業地域は南北アメリカが約45％で最大の割合を占めており、事業としては再保険事業が約85％、元受保険が約10％となっている。スイス・リーは保険に関する研究部門として、スイス・リー・インスティテュート（Swiss Re Institute）を設立しており、その調査部門のシグマ（Sigma）によるレポートが、「シグマ調査」として毎年公表されている。