バトロボ（戦闘）後に、戦闘に参加したロボポンに経験値が与えられる。経験値を溜めることでレベルが上がる。また、ロボポンによっては経験値とともに貰える「エネだま」を溜めることができ、一定量溜めることで研究所で進化させることができる。進化すると、ステータスが上がる他、種族が変わったりする場合がある。ロボポンに搭載されているCPUは、研究所で購入する事により性能を上げる事が可能。下記の戦闘で指示に従うようになったり、スピーダーでの判断力が向上する。
『1』のほうは、磁石で捕まえるという『ポケットモンスター』と同じ方式を取っており、棒磁石、U磁石、電磁石と続いて捕獲成功率が上がっていく。得たロボポンはパートナーとして同行させたり、主人公の会社で派遣を行ったり、売却したりすることができる。なお、続編ではこれとは異なる方法でロボポンを入手するようになっている。ソフトに内蔵されている時計の時間によっては各マップで出現するロボポンが変化する。
ロボットポンコッツ（ロボポン）と呼ばれる野生のロボットを捕獲して育成し、他のオーナー（ロボポン所有者）と対戦するというシステムで、『ポケットモンスター』の影響を強く受けた内容となっている。キャラクターデザインは水谷謙之助が担当しており、ロボポンのデザインには実在する人物や既存のキャラをモチーフにしたものや、性に関するものをモチーフにしたものなどがあるのも特徴のひとつである。当初の企画では、よりロボットらしいデザイン中心であったことが関係者のTwitterで明かされている。『コミックボンボン』でのタイアップも行われ、同誌での漫画化もされたほか、『サイボーグクロちゃん』の登場人物であるクロちゃんが、ロボポンとして登場している。日本国外では『Robopon』のタイトルで、『1』の初期2バージョンと『2』が発売された。音楽は「ロボットポンコッツ」シリーズ（ゲームボーイカラー）、「ロボットポンコッツ64 〜七つの海のカラメル〜」のいずれもACEが担当している。
創刊から数年間は飛行機や船もあつかっていたが、やがて自動車の記事が中心となる。 ラジコンの専門誌としては長い歴史を持ち、これまで多くの新製品の紹介や愛好家層の拡大に努めてきた。RC冬の時代において同分野の雑誌が次々と休刊になる中でも生き延びてきた。1978年4月15日創刊、当初の名称表記は「ラジコンマガジン」であった。大きさはB5サイズの平綴じであったが、1991年4月号よりA4判変形サイズの中綴じに変更。2006年4月号より平綴じに変更された。
近年、物質中でのマヨラナ粒子の実現も可能であると理論の研究から明らかになった。物質におけるマヨラナ粒子は、2次元か1次元に閉じ込められており、一般のフェルミオンやボソンとは違った性質を持つエニオンとなる。エニオンは非可換統計に従い、粒子交換によって状態遷移が起きるとされている。粒子の位置を制御するだけで占有する状態が安定に保たれるので、トポロジカル量子計算に利用できると考えられている。
民営化によって、3つの事業会社と窓口会社に分割された。従来から、電子メールなどの普及により発生している郵便事業の損失分を、郵便貯金・簡易保険の収益で補う、という不透明な会計が行われてきたことから、分社化により郵便事業の事業合理化が期待されている。すでに、国際スピード郵便の利用を企業に対して積極的に促すなど、郵便事業本体の収益性を高める取り組みに加え、Japan Post Systemの導入による集配業務の生産性向上を目指した取り組みも行われている。また、日本郵便が日本通運と宅配便事業の統合も視野に入れた、包括的な業務提携を結ぶことで合意しており、「ペリカン便」と「ゆうパック」が手を組むことで、互いの長所を生かしあいながら、業界内での競争力を高めようとする動きもみられている。しかし、一方で手紙・はがきといった郵便物を、適切な料金で全国一律に配送するユニバーサルサービスの維持も続けなくてはいけないため、合理化と公的なサービスとの両立が課題となっている。事業ごとに分社することは、かえって非効率化やサービスの低下になるのではないかという考えもある。例えば、ゆうちょ銀行やかんぽ生命の直営店が設置される各地の中央郵便局などの大規模な局舎で、担当会社ごとに仕切りを作る内装工事が行われたり、ATMが郵便局会社とゆうちょ銀行で分担して管理が行われているがために、備え付けられている封筒を郵便局会社とゆうちょ銀行で違うものを用意したりなど、過去の制度に比べて業務ごとの区分が厳密になる。分社化によって従業員が取り扱える業務はそれぞれが所属する会社の業務のみに限られるため、これまでは郵便の配達員に年金の受け取りや簡易保険の保険料納付を頼むことなどもできたが、このような会社間をまたぐ業務の取り扱いが不可能になる。また、時間外窓口は、民営化後は日本郵便による取り扱いとなるため、通常の取扱時間の窓口（郵便局会社の取り扱い）と受けられるサービスに差が発生することが考えられる。なお、国鉄分割民営化では、それまで全国1社で行われていた事業が地域ごとに分割されたため、複数の会社間をまたがって走行する列車では直通便の削減や会社境界ごとに運行区間の分割などが行われた。例えば、直通列車がなくなったことで乗換を余儀なくされ、それが原因で利用者が減少したにもかかわらず、利用者が少ないという理由で減便・廃便されたという見方も存在する。民営化法案では、民営化後10年以内（2017年9月末まで）にゆうちょ銀行とかんぽ生命の株式を完全に売却することが定められている。このため、郵便局においてはこれまでのゆうちょ銀行とかんぽ生命との事業に制約されない新たなサービスを期待する意見がある。例えば、既存の金融機関や保険会社が郵便局の窓口ネットワークを活用できるようになるといったことである。すでに首都圏にある一部の郵便局では、損害保険会社の自動車保険を「損害保険代理店」として受託販売している。その反面、直接の資本関係が断たれるため、これまで全国どこでも郵便局に行けば受けられた郵便貯金と簡易保険の業務を郵便局が必ずしも受託しなくても良いということにもなり、特に貯金業務・簡易保険業務に関して、採算の取れない地域では郵便局があってもサービスを受けられなくなる可能性があるのではないかという意見も根強い。