ニュートンとライプニッツによって確立された数学的に分析する手法は、より多くの数学者が計算を学び、公式を発展させた18世紀に花開いた。運動の問題への数学的分析の応用は、論理的力学または混合数学（後に古典力学と呼ばれるようになった）として知られた。この研究は、当初は天体力学を中心に進展したが、ダニエル・ベルヌーイの流体力学に関する1738年のHydrodynamicaの研究等でも応用された。論理的力学は、ニュートンの原理を基礎として観測される運動の数学的記述の発展に取り組み、解析的近似によって複雑な式の取り扱いを大きく改善した。当時の代表的なテキストは、ヨハン・バプティスト・ホーヴァスによって出版された。18世紀の終わりには、神の介入を考慮せず,ニュートンの原理だけで太陽系の安定性を検証できるほど正確なものになっていた。ブルック・テイラーやコリン・マクローリン等の数学者によって進められたイギリスでの研究は、大陸での発展に遅れを取るものだったが、その一方で大陸ではダニエル・ベルヌーイ、レオンハルト・オイラー、ジョゼフ＝ルイ・ラグランジュ、ピエール＝シモン・ラプラス、アドリアン＝マリ・ルジャンドルらに主導されて花開いていた。18世紀の終わりには、この分野はフランス科学アカデミーのメンバーで占められていた。
17世紀末から18世紀初頭にかけて、デカルト力学の伝統はケンブリッジ大学の数学者アイザック・ニュートンの確立した哲学に脅かされていた。デカルト力学では、全ての運動は微粒子による即時の力に帰着して説明されなければならなかったのに対し、ニュートンは宇宙の全ての運動を一連の基本的な数学的原理で説明する方法を選んだ。彼は1687年に出版した『自然哲学の数学的諸原理』の中で、この基本原理を運動の3法則と万有引力として紹介した。これらの原理を用いてニュートンは、例えばヨハネス・ケプラーが、惑星はもともと楕円運動する性質を備えていると考えたように、物体はその形状によって定められた経路を通って運動するという考えを否定し、通常観測される経路だけではなく、あらゆる物体の将来全ての運動をも、現在の運動と質量、それらに働く力に基づいて推定することができると証明した。しかし、観測される惑星の運動は完全に正確にはニュートンの計算と合わず、神学にも没頭していたニュートンは、太陽系が安定に継続するために神が介入していると想像した。ニュートンの原理は、哲学的には受け入れられない運動や重力への形而上学的な説明の欠如を指摘した大陸の哲学者との間での論争を引き起こした。1700年頃に始まった大陸とイギリスの哲学者の間の亀裂は過熱し、ニュートンとライプニッツの支持者の間で、それぞれが独立に考案していた微積分学の分析技術の優先権に関して、個人的なひどい口論が起こったりもした。当初はデカルトやライプニッツの大陸派がイギリスを除いて支配的だったが、ニュートン自身は個人的に重力についての哲学的理解の不足について不安に思っていたものの、著書の中では、この現実を推論するのに何も必要ではないと主張していた。18世紀に入ると、大陸の自然哲学者も徐々に、数学的に記述された運動について形而上学的な説明なしで済ますというニュートンの方針を受け入れ始めた。
分権経済は、プラウト政策全体に通じての考え方である。中央集権経済の問題点に対して、経済の分権化を目指そうとするもので、サーカーは分権経済に次の5原則を挙げている。「分権経済の原則は、第一に社会経済単位のすべての資産・資源がその地域の人々によって支配されるべきであること。第二に、生産は利益ではなく消費に基づいてなされるべきであること。第三に、生産と分配が協同組合を通じて組織されること。第四に、地域の人々が地域の経済的な経営体で雇用されなければならないこと。第五に、その地域外で生産された商品は地域市場から取り除くべきこと」。ここでサーカーがいう、“社会経済単位”というのは、単純に一国として括る単位のことではなく、経済的な問題の共通性、地理的な特徴の共通性、民族・言語・慣習・文化などの共通性も考慮に入れた単位であることである。具体的には例えば、日本のようにこのような共通性が大きくまとまっていて、国の面積も小さい地域は一国単位で考え、面積の大きな国、インドなどはこのような共通性を考慮して分けられた国内の各地域（州単位に近い）にそれぞれ社会経済単位を確立するというような方向性である。そして、サーカーは、この社会経済単位のためのブロックレベルの経済計画が必要であるとも述べている。これは、“市場経済の良い部分を取り入れた、ボトムアップ（下位上達、水平協働）型の経済計画”と言えるもので、いわゆる旧共産主義国（ソ連）型の市場経済を排除した国家独裁中央集権的計画経済とは違うものである。それは、商品価格の決定といったミクロ経済の処理はその社会経済単位の市場に委ね、マクロ経済の経済計画を中心に、この社会経済単位に一つかもしくは、社会経済単位の中のさらに下位の狭い地域のブロックを設けて、それを最小ブロックとして経済計画し、この社会経済単位を超えた範囲や観点の経済計画については、上位のブロックの経済計画（国単位や地域諸国連合単位など）で調整し、一番上位では世界（地球）連邦政府単位でも調整するということである。また、科学的にも、サーカーのプラマー論から発する分権経済で提起される、ボトムアップ（下意上達、水平協働）というシステムは、地球の生態系や生物などの有機的なシステムをモデルとしたもので、それらを研究対象とする新しい複雑系の科学が、従来の機械論哲学から発したトップダウン（上意下達、中央集権）システムよりも、下部の意思の全体への反映や、情報処理の能力向上や、状況に適じて組織自身が柔軟に自己変成できるという意味で、優れているということを明らかにしてきている。このような新しいボトムアップシステムが社会の組織に応用されると、個人の意思（個性）が反映されることで、個人が組織の「歯車」として抑圧されるということがなくなり、個人の力によって状況に応じて社会組織自体も柔軟に自己変革するという社会にできる可能性がある。