古くから日本に普及していた株は、原産地から導入されたたった1つの株から挿し木や株分けで増やされた同一クローンであり、受粉に際して自家不和合性を示す特性があるため人工授粉してもほとんど果実が実ることはなかった。しかし1980年代に東京農業大学の研究グループが原産地から野性の別のクローンを持ち帰り、増殖、普及させたため今日では複数のクローンが幾つもの園芸業者によって国内流通しており、これらの間でコウモリに代わって人間が人工授粉してやれば容易に成熟した果実が得られる。成熟した果実は表面が赤く内部の果肉は白くて黒い胡麻状の種子が数多く散在し紡錘形で大きく、近縁種である同じ熱帯雨林原産の着生サボテンであるドラゴンフルーツに似た外見を持ち甘い。そのため古くから日本で栽培されてきたもの以外のクローンを園芸業者が販売する際、家庭用果樹として宣伝し「食用月下美人」の商品名をつけることが多い。
茎のほとんどは昆布状の扁平な葉状茎になっており、またしばしば株元から細長い鞭状の茎を伸ばす。葉状茎の縁は波打っており、その凹部のくぼんだ点に産毛状に退化した刺（これが真の葉）を持つ刺座（サボテン科特有の点状にまで短縮した短枝）が位置する。成長点はここと茎頂にあり、これらの箇所から新しい茎（長枝）やつぼみが生じる。
葉状茎の丈が1mから2mにまで達するとつぼみの形成が見られる。花は、夜に咲き始め翌朝までの一晩でしぼみ、めしべに他家受粉が起きなければ散ってしまう。花冠は20-25cm程度であり、白い。香りが強いこと、夜間開花すること、小型哺乳類の訪花に耐える強度を持つこと、花粉と花蜜が虫媒花よりも多いこと、それらは生態学的に送粉シンドロームのコウモリ媒花の特徴に一致する。これは原産地の新大陸の熱帯地域において花蜜食・花粉食を示す一部のヘラコウモリ科の小型コウモリ類媒介受粉への適応と考えられている。ゲッカビジンは日本での栽培下では6～11月に咲き、この季節に株の体力が十分に回復すれば2～3ヵ月後にもう一度咲くことができる。つぼみは初期は垂れ下がっているが開花直前になると自然に上を向いて膨らみ、夕方に芳香を漂わせはじめる。これもコウモリがホバリングをしながらやや下を向き、舌を伸ばして花蜜と花粉を摂食する行動との共進化と考えられている。開花中の花、開花後のしぼんだ花ともに食用にでき、咲いている花は焼酎につけると保存できる。台湾ではスープの具として使われる。
コモ県北西部、スイスとの国境に位置するコムーネ。町役場のある San Mamete 集落は、ルガーノ（スイス）から東北東へ8km、コモ湖畔のメナッジョから西へ14km、県都コモから北へ24km、州都ミラノから北へ63kmの距離にある。San Mamete をはじめとする主要な集落はルガーノ湖北岸に位置するが、町域はルガーノ湖南岸にも広がる。
1922年（大正11年）、逓信省の職域病院として開設。1945年（昭和20年）、被爆するも倒壊を免れている。1995年（平成7年）本館新築に伴い旧外来棟を被爆資料室として公開している（当時の被災状況詳細などはリンク先参照）。2007年（平成19年）10月1日、郵政民営化にともない日本郵政公社から日本郵政株式会社の企業立病院となっている。
1939年の名古屋帝国大学発足時に理工学部が設立され、1942年に理工学部から理学部が独立する。1953年に大学院理学研究科を設置。自然科学の基礎となる学問の研究・教育を行っている。附属研究施設として名古屋大学大学院理学研究科附属臨海実験所などを設置している。2001年に野依良治教授がノーベル化学賞を受賞したほか、2008年には名古屋大学理学部出身の益川敏英京都大学名誉教授および小林誠高エネルギー加速器研究機構名誉教授がノーベル物理学賞を、理学部研究生として理学博士号を取得した下村脩ボストン大学名誉教授がノーベル化学賞を、それぞれ受賞している。
チリは鉱業国として長い歴史を持つ（2010年は銅生産世界シェア35%程とリチウム生産量世界一）。しかし一方で採掘現場の安全確保は立ち遅れ、2000年から年平均34人が採掘中の事故により亡くなっている。2008年には43人の命が失われ、2009年に19万1685件の事故が発生し443人が死亡、2010年の第1四半期だけでも155人が死亡している。コピアポ鉱山の坑道は螺旋状に1本道で地下深くに伸びており、迂回路や退避路は設けられていなかった。コピアポ鉱山でも2004年と2007年に各1名の死亡事故を含む複数の事故が起こっており、政府は2010年7月から、鉱山所有会社らに坑道の強化の不備の旨の警告を発していた。1995年に鉱山労働組合は、コピアポ鉱山の閉鎖を要求、裁判所にも持ちだされた。2005～2007年にかけ労働監督局は閉山を決定したものの、なんらの改善措置も行政監督もなく、2009年、操業再開が認められた。今回の事故原因の強度不足も、事故が起きる前の段階で予測可能だった物を、早期に鉱山閉鎖をしなかった理由について論争を引き起こしている。全国地質・鉱山事業局（Sernageomin)の役割が疑われ、Sernageominの17人の監督官による責任のなすりあいが行われる一方で、鉱山経営者との間に利益提供があったことが疑われている。アタカマ州には2000から3000の鉱山があるが、担当する監督官はわずか2名であった。