エンジンはW196と同様、直列4気筒を縦に2基並べて直列8気筒としている。右に60度傾けてシャーシに搭載する手法や、ボッシュ製燃料直噴システム、デスモドロミック式バルブ開閉制御などの独自の機構も共通している。ドライブシャフトが左側にオフセットされているため、操縦席のドライバーはこれを跨ぐ格好で着座する。排気量はF1用の2.5リッターから3リッター（2,979cc）に拡大された。シリンダーブロックは軽量なアルミ合金製に変更されたが、これはレーシングエンジンとしては初の採用例であった。ボアφ78mm×ストローク78mmのスクエアで、圧縮比は9.0 : 1。ピークパワーよりも中低速での扱いやすさを重視しており、最高出力は310PS / 7,500 rpm。また、特殊燃料を使用するF1と違い、オクタン価の低い市販ガソリンの使用にも対応している。5段ギアボックスは2速以上がシンクロメッシュ。ディファレンシャルギアの背後に設置され一体化している。
シャーシ構造は20〜25mm径の鋼管を組み合わせたスペースフレームである。ホイールベースは2,370mm、トレッドは前1,330mm / 後1,380mm。W196との違いは単座から2座席への変更、ホイールベースの延長、燃料タンクの大型化とオイルタンクの移設などである。サスペンションは前後独立懸架式で、トーションバー・スプリングの採用と、リアスイングアクスルの一点支持（シングルピボット）が特徴に挙げられる。前後輪のインボード式ドラムブレーキには大型の冷却フィンが付けられたが、長距離レースではフェードしてブレーキロックする恐れがあり、緊急時にはドライバーがコクピットからプランジャーを操作し、ブレーキ内部にオイルを注入してロックを解除するという安全装置を備えていた。
世界の主要ワイン生産国においては品質管理や表示基準や原産地生産などを定めたワイン法を有するのが一般的ではあるが、日本では長年にわたって甘味果実酒がワインという名で流通していた。その後の世界貿易自由化の流れで輸入果汁や輸入バルクワインを原料にしてきた経緯もあって、一律の厳密な法制度は整っておらず、酒税法上は原料産地や葡萄品種に関係なく日本国内で醸造・最終製品化を行う事で「国産（すなわち日本産）」を表示することが可能となってきた。日本で生産されているワインのうち、約80%は世界から輸入した濃縮ぶどう果汁を日本国内の工場で加工して「国産ワイン」とのラベルで出荷されている（国税庁『果実酒製造業の概況』（平成24年度））。日本のメーカーが発売する低価格帯ワインは、輸入した濃縮果汁を日本で醸造したものである（ものによってはそれにバルク輸入した輸入ワインが混ぜられている事もある）。スーパーマーケットやコンビニエンスストアで販売されている「国産ワイン」の殆どは、このような工業製造によるワインであるが、世界基準では生ぶどうを原料とする醸造酒だけが「ワイン」となっており、日本で販売されている濃縮果汁の「国産ワイン」は、ワインとして認められていない。このように、ワインについての統一的な法整備や規制が無いため、国際的に日本は「ワイン後進国」として見なされており、酒税法の中で上述のような工業製造が認められているため、輸入果汁の加工品にすぎない「日本産ワイン」が国内市場で広く流通している。一方で、従来、ブドウの生産地でもワイン製造は出荷できない、生食用ぶどうの処分方法という位置付けが長く、良質なぶどうを使用したワイン製造に結びついてこなかった。このため、消費者の間では国産ワインについて、「安かろう悪かろう」というイメージが根強く、日本のワイン産業の成長を長年阻害していた。日本のワイン産業の発展、ぶどう農業の活性化、税収の増加などの観点から、2010年代に入り、日本で栽培されたぶどう100%を使ったワインを「日本ワイン」と表示する流れも広まった。2014年春、自民党主体で「ワイン法制に関する勉強会」が発足。国内法の制定に向けた準備を始めた。これに引き続き、酒税法や政令、省令の改定により、日本国政府による原産地表示にかかる法的ルール整備がされた。2018年から施行される日本ワインの呼称厳密化のルールでは、日本で生産された生ぶどう100%使用したワインのみが「日本ワイン」の名称を使用でき、原産地域の表示を行う場合には、その地域のぶどうを85%以上使用することが必要になる。既に一部の地方公共団体で、独自の原産地呼称管理制度が始まっており、長野県の長野県原産地呼称管理制度や、山梨県甲州市のワイン原産地認証条例などがある。原産地名称保護制度として、欧州連合のフランスでは「アペラシオン・ドリジーヌ・コントロレ（AOC 原産地統制呼称）」、アメリカ合衆国では「アメリカ葡萄栽培地域（American Viticultural Areas 略称A.V.A.）」が、法律制度として定められている。「テロワール」という表現で、ワインと原料となるぶどうの環境などの地域性が重視されたワインがある。こうした動きは、醸造用のぶどうの生産地域では、ブドウ生産からワイン製造までの過程を、生産地の環境と共に楽しむワインツーリズムの広がりなどが期待できるため、地域振興策として注目されている。その反面、これまでぶどう産地としてワインを地場産業にしていた北海道や北関東、関西などの地域の自治体やワイナリーでは、自産地のぶどうの他に、他産地のぶどうや輸入果汁、ワインを使用してきたために、一部銘柄のワインに地名を冠して売れなくなるため、戸惑いの声が上がっている。また、原料表示の厳格化の結果、原料比率の多い順に記載しなければならなくなり、他産地のぶどうを原料の筆頭に書く必要が出たり、外国のワインを筆頭に書いたり事態になっている。その他、施行までに生ぶどうの生産を多くしようと、苗木の駆け込み需要が発生しており、各地の苗木業者で苗木不足が発生する事態になっている。あるいは、従前からの尺貫法基準のボトル（720ml＝4合）も、世界標準である750mlに対して輸出入上の齟齬をきたすなど、ワイン先進国と足並みを揃えるには克服すべき課題も多い。