ヴィテズ映画館は、「映画館」「文化センター」あるいは「労働者の大学」と呼ばれる複合娯楽施設の一部であった。戦時中、この施設にはヴィテシュカ旅団の司令部が置かれていた。その一部（地下室および劇場）は1993年4月16日以降、様々な年代のボシュニャク人、200名から300名程度を拘束するために使用された。施設は、憲兵を含む、多数のクロアチア防衛評議会の兵士によって護衛されていた。収容者は期間中たびたび暴行を受け、穴掘りへ連行され、一部は戻らなかった。衝突の初期の数日間、ヴィテズ家畜病院にも収容施設が設置された。40名程度のボシュニャク人が地下室に収容され、全体で70名程度がこの施設に収容されていた。看守は収容者に食料や飲料を全く与えず、代わりに収容者の家族が食料を差し入れることを許可した。収容者はクルシュチツァ（Krušćica）での穴掘りに連行され、2名が死亡した。ドゥブラヴィツァ（Dubravica）小学校は重要な収容施設として機能し、1993年4月16日から30日にかけて、300名を超えるボシュニャク人を収容した。この間に多数が死亡あるいは負傷し、穴掘りで肉体的な虐待や侮辱を受けた。コルディッチ裁判にてクロアチア人兵士であったアント・ブレリャシュ（Anto Breljaš）は証人として出廷し、小学校には男性、女性、子どもを含む350名のボシュニャク人が収容されていたと証言した。女性および子どもは教室に、男性は体育館にと、それぞれ分離して収容された。兵士は地下室に収容され、うち15名が殺害された。体育館では空気が欠乏し、食料も不十分で、医療措置が施されることは全くなかった。収容者は虐待を受け、人間の盾として使用されたり、周辺一帯やクラ（Kula）などで穴掘りを強いられた。証人はこうした収容者に対する待遇に抗議したという。
カオニク強制収容所はブソヴァチャの5キロメートル北に設置された。ボシュニャク人の市民やボスニア郷土防衛隊の兵士は、2つの経緯によりカオニクに収容された。1つめは、クロアチア防衛評議会が1993年1月にブソヴァチャ自治体で実施した攻撃であり、2つめが1993年4月のラシュヴァ渓谷各地での攻撃である。1月の攻撃では数百人のボシュニャク人が拘束された。1993年5月の時点で拘束されている人物は79名を数えた。強制収容所の環境は劣悪であった。監房は狭く人員過多であり、衛生状態は極めて悪く、食料は不十分であった。収容者はたびたび暴行を受け、夜間には叫び声が拡声器で流された。クロアチア防衛評議会は収容者に対して各地で穴掘りを強制した。証言によると、穴掘りへ連行されたうち26名は戻ってこなかったという。
1919年1月からパリ講和会議が開始され、賠償問題が協議された。この会議の当初で最も紛糾した争点は、「フランスによるザールラントの領有」、「フランスによるライン川左岸占領の継続」、そして「賠償金」であった。3月25日からはウィルソン、ロイド・ジョージ、クレマンソーにイタリア首相ヴィットーリオ・エマヌエーレ・オルランドを加えた4人で会議が行われた。クレマンソーは強硬に賠償要求を行ったが、ロイド・ジョージはあまり長期にドイツを拘束することは復讐心をかき立てるとして反対であり、「賠償支払の期間は出来るだけ短くしなければならない」と説いた。一方で巨頭会談とは別に、1月23日には賠償委員会が設立された。慎重派のケインズは委員会に出席できず、ヒューズやカンリフといった強硬派がイギリス代表となった。アメリカ代表は賠償を損害の補償に限定しようとしたが、ヒューズらは戦費をも含めるべきと主張した。ウィルソンは戦費を含めることは認めないと指示を送った。これに対してイギリスとフランスは、対米債務の削減があれば賠償金削減があるとほのめかしたが、3月8日にアメリカ財務省はいかなる債務削減にも応じないと拒否回答した。行き詰まりを打開するために3月10日に設置された米英仏専門家の三者委員会はドイツが支払い可能な額を考慮し、3月15日には総額1200億マルク（600億金マルクと600億パピエルマルク）という賠償額を勧告した。ロイド・ジョージやクレマンソーも現実的な路線に転換し、イギリスは委員会代表にケインズを加入させた。しかし保守党や新聞世論を背景とするヒューズやカンリフ、ジョン・ハミルトン (初代サムナー子爵)常任上訴貴族 (Lords of Appeal in Ordinary) の抵抗は強かった。3月26日に米英仏の三政府案が提出されたが、アメリカが最大1400億マルク、フランスが1880億マルク、イギリスは2200億マルクと開きは大きかった。ロイド・ジョージとクレマンソーは講和会議での決着を諦め、決定を先送りすることにした。一方で賠償に軍人恩給を含めるべきとする英仏の主張がアメリカを屈服させ、条約にはドイツの恩給支払いが盛り込まれることとなった。ケインズはこの流れに抗議して会議の途中で帰国した。6月28日にヴェルサイユ条約が署名された。第八編231条で大戦の結果生じた損失の責任は「ドイツ及びその同盟国」にあることが明記され、232条ではドイツに完全な補償を行う能力が無いことを確認した上で、損失に対する補償を行うべき事が定められた。ヴェルサイユ条約では一定の物納による賠償が定められた。賠償金については占領軍費用として1921年4月30日までに200億金マルクに相当する物資・金を支払い、400億マルクの無記名債券を発行することが定められたが、賠償金総額については決定されず、独立の賠償委員会を設置して後に協議されることとなった。また、116条によってロシアの賠償請求権は留保され、正式政府の成立後に協議されることとなった。