『西遊記』では第100回の三蔵法師の帰国を「貞観27年」のできごととしている。しかし唐代の貞観という年号は実際には23年（649年）までしかなく、貞観27年という年は存在しない。史実の玄奘が唐に帰国したのは同19年（645年）である。このようなずれが生じた最大の理由は、出発の年を大きく後ろへ移動させたことにある。史実で玄奘が出国したのは貞観3年（629年）であり、世徳堂本第13回で三蔵法師が出発したのは同13年（639年）と、10年ほどずらしたためである。これは「第13回」と「貞観13年」を符合させるためであったと思われる。それならば帰国の年を早めれば貞観年中に収まるのだが、『西遊記』では往路にかかった年数を14年としなければならない理由があった。これは第98回に説明があるように、三蔵が西天で授かる経典の数5048巻を、旅にかかった日数5048日に符合させるためであった。一年を360日とすると、360×14=5040日という概算となる。足りない8日分については、ここまで八十難を乗り越えた三蔵の残る最後の一難として、第99回で西天と東土を往復させられることになる。なお、史実の玄奘が持ち帰った経典は657部だったが、『西遊記』で経典の数を5048巻としているのは、玄宗皇帝時代の開元18年（730年）に智昇が編纂した、後漢から唐までのすべての漢訳仏典を目録にした『開元釈教録』に載る「1076部5048巻」という値に由来する（この巻数はすでに『詩話』の段階で取経物語に採用されている）。このように、全14年という旅にかかる時間が先に決まってしまっていたため、出発を遅らせた分、貞観27年というあり得ない帰国年が生じることとなった。
これまで見てきたように『西遊記』は一人の作者が最初から書き上げた小説ではないこともあり、作中に矛盾する設定もいくつか見られる。孫悟空が操る觔斗雲は、一跳びで十万八千里（長安から天竺までの距離と同じ）を飛ぶことができる。しかし三蔵法師が凡胎（通常の人間）であるために雲に乗ることができず、一行は徒歩・騎乗で旅しているという設定である。しかし、第46回車遅国で三大仙の虎力大仙と法力比べを行った際、悟空は五十脚の机をくみ上げた上に三蔵を雲に乗せて座らせている。また第71回では妖怪の賽太歳にさらわれた朱紫国皇后（通常の人間）を救出した後、朱紫国まで三千里の帰路を觔斗雲に皇后を乗せて戻っている。これらの描写は、人間を雲に乗せることはできないという基本設定と矛盾している。また、第65回小雷音寺で鐃鉢に閉じ込められた孫悟空は、如意金箍棒を錐に変えて亢金龍の角に穴を開け、脱出している。しかし同様の状況である第75回の獅駝洞では、陰陽二気瓶に閉じ込められた時に悟空は、金箍棒を使うことに思い至らず、考え抜いたあげく第15回で南海菩薩からもらった「救命毫毛（命の毛）」という三本の硬い毛を錐に変えて穴を開け、脱出する。同一の作者による記述であれば、以前のことを思い出せないということは考えづらく、小雷音寺の段と獅駝洞の段の執筆者が違うことは明らかである。
2007年（平成19年）7月より、NTT東西では番号を案内した後で希望によりその番号に直接つなぐ「DIAL104」サービスが開始された。案内された電話番号を、利用者がメモへ転記させる必要無く相手先に繋がる利便性が一定の評価を得ていたたが、対象となるのは基本的にNTT固定回線からの発信のみであり、公衆電話・携帯電話・直収電話は対象外となっている。「DIAL104」は、番号案内に100番通話等のような、オペレータを介して半手動交換で中継接続させる形態であり、県内通話は東西NTT・県外通話はNTTコミュニケーションズへ接続され、番号案内料に加えて各社が定めたアクセスチャージと通話料金が適用される。中継接続のため、マイラインの優先接続や「ケンタくん」「タイムプラス」「エリアプラス（県内）」「プラチナライン（県外）」などといった、NTTグループの通話料割引サービスは適用外である。この「DIAL104」利用料金について、上述のようにマイラインの優先通話や割引サービスが適用されないため、それらのサービスを利用している利用者にとって、特に長時間通話や県外通話を行った場合、大きな不利益（概ね2001年4月の料金改定前のNTT通話料が請求される）を被ることとなった。2007年（平成19年）のサービス開始当初に、NTT番号情報（現在はNTTタウンページ）によるテレビCMや交通広告が、全国的に展開された際には「通話料が高くなる場合があります」などと、通話料の仕組みやアクセスチャージについて具体的な費用を明記しなかった為、NTTへの苦情が寄せられる事となり、同年秋には新聞などで報道されていた。そして、DIAL104サービスの業務委託元であるNTT東日本・NTT西日本両社に対して、2008年（平成20年）3月14日に、公正取引委員会が料金について不当表示（有利誤認）であると排除命令を発し、総務省も同時に料金について行政指導処分を行った。2014年（平成26年）1月30日、利用者の低迷などの理由により、サービスを終了することが発表され、2015年（平成27年）7月31日をもって終了した。