車両には4桁の社内番号が付与されている。これは西鉄の営業区域が複数の運輸支局管轄区域に跨っており、ナンバープレートで管理した場合転属時の車両管理に不都合をきたすためである。番号は1xxxと2xxxはいすゞ、3xxxと4xxxは三菱ふそう、5xxxと6xxxと9xxxは日産ディーゼル・UDトラックス、7xxxと8xxxは日野の車両に割り当てられている。ナンバープレートと同様、末尾42 (xx42) と49 (xx49) は「死に」「轢く（もしくは『死苦』）」に通じるので縁起が悪いということで省略されている。なお、近年グループ子会社の車両に関してもこれまで番号付与がなされていなかった車両には順次番号付与が行われ一括管理されている模様で、この際に該当する年式の番号に組み入れるため、末尾42・49が使用されることもある。車体前後（大半の路線車は両側面の後端部にも）にマーキングされているが、バスジャック事件以降は車体天井にも上空から認識できるようにマーキングされている。なお、9xxxはかつては小型車用の番号であったが、2003年末からは日産ディーゼル車に対して割り振られるようになった。同社が2001年以降日産ディーゼルを中心に導入するようになったが、車両の使用期間が延びたことで日産ディーゼル車に対して番号の重複が多数発生するため、9xxxを割り振るようになった。他メーカーの車両でも番号の重複が発生したが、これに対しては現役車両の番号を一部飛ばすことで対処している。2011年に導入されたヒュンダイ車はUD車に割り当てられていた6xxxを使用する（6501・6502）。0xxxは現在、一部の小型車、「はかた号」専用車、「FUKUOKA OPEN TOP BUS」専用車、連節バスに割り振られている。過去には先述の輸入貸切車や、小型のマツダ・パークウェイに割り振られていた。
2008年から西鉄創業100周年記念事業の一環として、一般路線バスに対して「SMART LOOP」（スマートループ）と呼ばれる新塗装への変更を進めている。側面塗装は白地に前方から「環境性」(Terra-consious) を表す緑色、「安全性」(Safety) を表す青色、「快適性」(Amenity) を表すベージュ色、「対話性」(Relationship) を表すピンク色、「機動性」(Mobility) を表すオレンジ色の5色の縦縞模様で、前方の帯ほど太くなっている。前面・後部は白地に緑色・青色・ベージュ色の縦縞である。車体後方の乗車口および前方の降車口には漢字・英語・ハングルで「入口」「出口」の表記がなされている。旧塗装車の一部にもこのような表記のステッカーが貼られているが、早良営業所所属の試験塗装車は日本語表記のみである。また、新塗装で製造されたUDトラックスの車両は後部にハイマウントストップランプを設置しているほか、車内についても「動くリビングルーム」をコンセプトに座席の色や形状の改良、照明の配置の変更がなされている。これらリニューアル事業における内外装のデザインは、福岡市のデザイナー集団・ダーウィンLLPの松岡恭子らがプロジェクトメンバーとして関わっている。新塗装の新車は2008年6月9日から営業運行を開始した。今後10年をかけて、グループ内に在籍している一般路線在来塗装の車両を順次新塗装の車両に置き換える予定となっている。
1976年からは一般路線バスの冷房化を開始し、1982年、長崎自動車とほぼ同時期に全国に先駆けて全車の冷房化を実施した。一般路線バスの冷房化の開始は同社より数年遅かったものの、冷房車率の100%達成は同社より数日遅れた程度である。
1974年、アメリカインディアンの権利問題に本格的に取り組むべく、ワシントンD.C.へ移った。ワシントンでスーザンは、インディアンの権利を扱う2つの法律事務所で、立法上の交渉役を勤めた。1978年、「アメリカインディアン国民会議」（NCAI）に加わり、ジミー・カーター大統領から、「インディアンの領土と部族の政府の、地位と税に関する保護法案」の起草スタッフ及び議会交渉役に任命された。1980年代に入り、政権が共和党に代わると、合衆国は部族学校の支配権の州への委譲、インディアンプログラムの予算削減などの方針を打ち出した。スーザンはこのレーガン政権と真っ向から闘うこととなり、インディアン条約上の権利、個々の市民的自由、領土返還、環境保護、および「インディアン部族」としての連邦再認識など、連邦政府が1950年代に取り組んだ「インディアン絶滅政策」の結果、「インディアン部族」として「絶滅した」ことにされた部族の生存権に関わる連邦訴訟を援護し続けた。スーザンの政治的働きかけによって、シャイアン族、アラパホー族、ダコタ・スー族、ズーニー族、タオス・プエブロ族、マシャンケット・ペコー族など、数多くのインディアン部族がその領土、あるいは部族そのものを復活させた。合衆国から返還させたインディアン部族の領土は、聖地を含み、約4050㎢に及んでいる。また、法律面では、第三者に対するインディアンの損害賠償訴訟の権利を広げ、インディアン児童保護法、「インディアンの領土と部族の政府の、地位と税に関する保護法案」など、450以上の法案を実現させた。その一部に、1978年の「アメリカインディアンの宗教の自由法」（American Indian Religious Freedom Act）、1989年の「国立アメリカ・インディアン博物館法」（National Museum of the American Indian Act）、1990年の「アメリカ先住民の墓地の保護と返還法」（NAGPRA）といった、インディアンの文化保護と発展のために重要なものを含んでいる。1984年、スーザンは「NCAI」の専務に戻り、6年間に渡って同団体でインディアンの法律上の訴訟案件と文化保護のためロビー活動に専念した。レーガン政権はインディアンに対する連邦融資の大幅削減を行い、その直接的影響を受けた200万人のインディアンの代理者となった。スーザンの最大懸念のひとつは、保留地における健康環境の悪化だった。レーガンの打ち出した連邦融資削減は、保留地の健康施設の運営を直撃した。健康管理システムの低下は、ただでもガン、糖尿病、自殺とアルコール中毒の高い発生率に苦しむインディアンに、さらに死亡率を高めさせるものとなったのである。