中立モレネは、2つの王国の理事官によって統治された。これらの理事官は近隣の地方官庁から派遣されたもので、プロイセン側はオイペン、ベルギー側はヴェルヴィエの官吏であった。地域の行政の長は、2人の理事官によって任命される市長が担った。中立モレネで施行されていた民法・刑法は、ナポレオン時代に持ち込まれたナポレオン法典（フランス民法典・刑法典）であった。しかし、地区内に裁判所がなかったため、裁判の際にはベルギーとプロイセンの裁判官が地区に入り、ナポレオン法典に従って審理しなければならなかった。また、行政裁判所もなかったため、市長の決定を上訴することもできなかった。1859年には、10人のメンバーから構成される市評議会が設置され、大幅な自治権が認められた。評議員は福祉委員会・教育委員会と同様に市長による任命制であり、諮問機関としての機能のみを有した。住民には投票権はなかった。
1920年以後、モレネはエウペンやマルメディと同じような歴史を歩んでいる。第二次世界大戦時のドイツによる再占領と、1944年のベルギーへの復帰、1973年のドイツ語共同体編成である。1977年に行われた自治体統廃合により、ケルミスは隣接する自治体であるノイ・モーレスネットとヘルゲンラートを編入した。ノイ・モーレスネットにある小さな博物館 Göhltal Museum は、「中立モレネ」の歴史に関する展示を行っている。「中立モレネ」の国境には境界標識60本が立てられたが、現在も50本以上が残っている。ヴィエイユ・モンターニュ社の鉱山は閉鎖されたが、会社としては中立モレネで生き残り、いくつかの枝分かれをしながら21世紀の現在も系譜をつないでいる。世界的な金属会社であるユミコアもその一つである。
第一次世界大戦によって、この地の「中立」は終焉を迎えた。1914年8月4日、ドイツはベルギーに侵攻した。中立モレネは1915年にプロイセン王国に併合されたが、国際的な承認はなかった。1918年11月、フランスとドイツの間で休戦が成立。ドイツ軍はベルギーとモレネからの撤退を迫られた。1919年6月28日、ヴェルサイユ条約によってベルギーはプロイシッシュ・モーレスネット、オイペン、マルメディといったドイツ領の町を獲得した。このとき、中立モレネもまたベルギーに帰属することが決定され、100年にわたる「一時的な中立地帯」の問題は解消された。1920年1月10日、「中立モレネ」は正式にベルギー領に編入された。もともとのモレネの町と区別するために、「中立モレネ」はケルミスと名称を改めた。これは、菱亜鉛鉱を意味する方言 kelme に由来する。また、「プロイセンのモレネ」を意味するプロイシッシュ・モーレスネットは、「新モレネ」ノイ・モーレスネット（Neu-Moresnet）に改められた。
1908年、モリー博士は、中立モレネをエスペラントを公用語とした国家とし、国名をアミケーヨ（Amikejo：友情の地）にしようと提案した。実現すれば世界初のエスペラント国家である。エスペラントによる国歌も提唱された。住人の中にはエスペラントを習得する人もあり、1908年8月13日、ケルミスで開かれた集会では「アミケーヨ」建国のアイデアが支持された。この年、ドレスデンで開かれていた世界エスペラント大会では、中立モレネを世界のエスペラント・コミュニティの首都とまで宣言した。しかし、この小さな土地に残された時間は少なかった。プロイセン（ドイツ帝国の一部）もベルギーもこの土地に対する領有権の主張を取り下げなかった。とくに1900年前後のドイツは領土問題に関して積極的な姿勢を示していた。プロイセンは領土問題解決のためにサボタージュや行政プロセスの妨害といった手段をとり、しばしば非難の的となった。
電波を使用して命中率を高めようとする概念はアメリカ合衆国特許第1,757,288号にあるように1920年代から既に試みられていた。軍艦の高角砲の砲弾に近接信管のついたものを使用することによって、それまでの時限式の信管の砲弾に比べて数倍の防空能力を得ることができた。ジョンズ・ホプキンス大学応用物理学研究所のマール・チューヴ博士主導のもと、アメリカ海軍が協力し1942年1月に試作品が完成した。1943年1月、ガダルカナル島の近くで行動中の軽巡洋艦「ヘレナ」が九九式艦上爆撃機を撃墜したのがVT信管による最初の戦果である。マリアナ沖海戦でも使用され、日本海軍の艦載機に大きな損害を与えた。マリアナ沖海戦で日本海軍が一方的敗北をした理由の1つとして、この近接信管により日本機が多数撃墜されたからかのような説が散見されるが、実際には優秀なレーダー網と航空管制による効果的な迎撃と航空機の性能差などのため、日本機は艦隊上空に到達する以前に大半が撃墜されてしまっており、対空砲火で撃墜された割合は被撃墜378機のうち19機と少ない。またマリアナ沖海戦時点では近接信管の大量な製造が間に合っておらず、アメリカ艦隊が発射した全高角砲弾のうち近接信管弾が占める割合は20%程度であった。従来の信管は時限式で、目標の高度や速度などから予測される接触未来位置までの到達時間をあらかじめセットして発射し、一定時間後に爆発させる仕組みだった。最初期の近接信管は、目標から反射してきた電波（VHF）により信管内の発振回路が影響を受ける現象を利用しており、敵機が弾丸の15m以内を通るだけで爆発した。この信管によって、以前よりも命中率が大きく向上したとされる（英語版en:Proximity fuzeでは7倍となっている）。特別攻撃隊の項目にアメリカ軍の対空砲火の有効性に対する表があるのでそれを参照のこと。実戦配備にまでは至らなかったものの、ドイツと日本でも近接信管を備えた対空兵器の研究はされていた。