左打ちの中距離打者で、ラインドライブの打球で外野の間を抜くシュアな打撃が持ち味。左投手を苦にせず、2018年はAAAで対左打率.400を記録した。守備面では、一塁手の守備力が高く評価されている一方で、左翼や右翼も守れる。エンゼルスに入団した2007年のドラフトでは、全指名選手1453人中1450人目（50巡目）での指名を受けてプロ入り。「ここからメジャー昇格を果たしたのは奇跡に近い」とも評される。阪神に2015年まで6年間在籍していたマット・マートンとは、2017年シーズンにAAAトレドでチームメイトになった縁で親交がある。阪神への入団に際しては、「日本（の野球）を楽しみながらアジャスト（適応）していけば、しっかりとやっていける」とのアドバイスを受けた。2015年から北海道日本ハムファイターズ→千葉ロッテマリーンズに所属するブランドン・レアードとは、野球メキシコ代表でのチームメイトに当たる。2017年のWBCでは、代表チームのクリーンアップを任されたレアードを上回る成績を残した。阪神入団の直後に日本ハムと対戦する直前には、日本野球への適性の高さについて、当時日本ハムに在籍していたレアードから太鼓判を押されていた。もっとも阪神では、入団1年目のシーズン終盤に適性の高さを見せていながら、一軍公式戦への出場機会は限られている。ロサリオやマルテほどの長打力を持ち合わせていないことに加えて、レギュラーシーズン中に一軍へ同時に登録できる外国人選手を4人までに制限している外国人枠の下で、チームが外国人投手3人分の登録を優先していることにもよる。
2018年1月31日にシカゴ・カブスとマイナー契約を結び、スプリングトレーニングに招待選手として参加することになった。開幕は傘下のAAA級アイオワ・カブスで迎え、4月10日にメジャー契約を結んでアクティブ・ロースター入りした。しかし、5月26日にクリス・ジメネスのメジャー契約に伴ってDFAとなり、29日に再びマイナー契約となってAAA級アイオワへ配属された。AAAでは出場48試合で打率.310、4本塁打、29打点の成績を残していた。
2017年1月10日にタイガースとマイナー契約を結び、同年のスプリングトレーニングに招待選手として参加することになった。シーズンでは開幕から8月末まで傘下のAAA級トレド・マッドヘンズでプレーし、9月1日にメジャー契約を結んでアクティブ・ロースター入りした。この年メジャーでは23試合に出場して打率.230・2本塁打・2打点の成績を残した。オフの11月3日に40人枠を外れる形でAAA級トレドへ配属された後、7日にFAとなった。
2016年7月5日にメキシカンリーグのティフアナ・ブルズと契約するが、1試合に出場しただけで退団。直後の7月7日にセントルイス・カージナルスとマイナー契約を結び、傘下のAAA級メンフィス・レッドバーズへ配属された。この年はAAA級タコマ時代も含めて2球団合計で128試合に出場して打率.275・7本塁打・48打点の成績を残した。オフの10月18日に「侍ジャパン 野球オランダ代表 野球メキシコ代表 強化試合」のメキシコ代表に選出された。11月7日にFAとなった。
2016年1月26日に、金銭トレードでボルチモア・オリオールズへ移籍した。2月25日にヨバニ・ガヤルドの加入に伴ってDFAとなった。2月28日に40人枠を外れる形でAAA級ノーフォーク・タイズへ降格し、同日FAとなった。2016年3月2日にシアトル・マリナーズとマイナー契約を結び、スプリングトレーニングに合流した。3月11日に第4回WBC予選のメキシコ代表に選出されたことが発表され、2大会連続2度目の選出を果たした。同大会ではメキシコ代表は本戦出場を決めている。開幕後は傘下のAAA級タコマ・レイニアーズでプレー。6月29日に自由契約となった。
一般には物価上昇と失業率の改善はトレードオフの関係がある。それは一時的な短期のトレードオフであり、予想外のインフレ率の上昇によりもたらされる。短期トレードオフによる失業率の回復が充分かごくわずかか、その水準にかかわらず、インフレ率は以前より高くなるが、長期的に失業率は自然失業率へと落ち着く。つまり、非自発的失業がある状態では失業率とトレードオフの関係は成り立つが、非自発的失業がない状態では失業率とトレードオフの関はが成り立たない。物価と雇用のトレード・オフとは、適切な雇用水準を維持しようとすると、ある程度のインフレを許容せざるを得ず、逆に物価の安定を維持しようとすると、適切な雇用水準をあきらめなければならない関係を意味する。経済学者のスティーヴン・ランズバーグは、ロバート・ルーカスの理論を挙げ「マネー・サプライのランダムな変動はインフレ率と雇用率の双方をともに上昇させる。そして、ランダムな変動ではなく、政府の政策の一環として生じた場合、インフレ率は上昇するが雇用は変動しない」と指摘している。経済学者の池尾和人は「経済学的には、物価の安定を通じて雇用の最大化を図るか、物価の安定を犠牲にして一時的に雇用の最大化を図るかしかできない。二重目的を課すのは良くない」と述べている。原田泰は「金融政策に意味があるのは物価を上げるからではなく、生産・雇用を拡大させるからである」と指摘している。野口旭、田中秀臣は「ケインズ後の時代を生きる人々にとって、雇用・物価の変動は受け入れなければならない『運命』ではない。政府・中央銀行がマクロ経済政策によって総需要を適切に管理すれば、適正な失業率・物価上昇を維持することは可能だからである」と指摘している。野口、田中は「高コストの問題は名目賃金ではなく『実質賃金』の上昇であり、実質賃金が上昇すれば、企業は雇用を縮小させるしかない。つまり、完全雇用をマクロ経済的に実現させるためには、実質賃金を低下させるしかない。そのためには、名目賃金を低下させるか、物価水準を上昇させるかのどちらかが必要となる」と指摘している。