11月3日、シーレイヴンは9回目の哨戒でトラック諸島方面に向かった。3日の期間を空けた後ウルフパックと共にギルバート諸島攻略戦（ガルヴァニック作戦）に参加した艦艇への支援を行った。11月25日、シーレイヴンはポンペイ島北方で、駆逐艦秋雲の護衛がついた特設運送船（給油）東亜丸（飯野海運、10,052トン）を発見し、魚雷を2本命中させて東亜丸を撃沈。夕方まで秋雲による爆雷攻撃が行われたが、シーレイヴンには何の被害もなかった。12月6日、シーレイヴンは49日間の行動を終えて真珠湾に帰投した。1944年1月17日、シーレイヴンは10回目の哨戒でカロリン諸島方面に向かった。この哨戒では、エニウェトク環礁に対する写真撮影偵察およびマーシャル諸島、マリアナ諸島およびトラックに対する空襲部隊の救助艦任務に従事した。シーレイヴンは3名のパイロットを救助したが、それ以外に戦果はなかった。3月3日、シーレイヴンは47日間の行動を終えてミッドウェー島に帰投した。3月26日、シーレイヴンは11回目の哨戒で小笠原諸島方面に向かった。シーレイヴンはこの哨戒において2度の攻撃を行い、2隻6,500トンの戦果を報告した。このうちの一つ、4月17日の戦闘では、北緯25度52分 東経142度24分の地点で特設掃海艇第二号能代丸（日本海洋漁業、216トン）を撃沈した。5月4日、シーレイヴンは45日間の行動を終えて真珠湾に帰投。短期間のオーバーホールに入った。
12月18日、シーレイヴンは6回目の哨戒でバンダ海、セラム海およびパラオ方面に向かった。1943年1月9日、シーレイヴンはパラオ西水道沖で陸軍船夕映丸（栗林商船、3,217トン）を撃破。1月14日には北緯09度00分 東経130度50分の地点でマニラ行きの輸送船団を発見し、陸軍輸送船白羽丸（辰馬汽船、5,693トン）に4本の魚雷を発射して撃沈し、返す刀で特設駆潜艇第一元日丸（日本水産、216トン）も撃沈して、最初の確認された戦果を上げた。2月10日、シーレイヴンは55日間の行動を終えて真珠湾に帰投。その2日後にメア・アイランド海軍造船所でのオーバーホールのため本国へ向かった。シーレイヴンは5月7日にオーバーホールを終え、5月25日に真珠湾へ戻った。6月7日、シーレイヴンは7回目の哨戒でマリアナ諸島方面に向かった。この哨戒でシーレイヴンは南鳥島を偵察したが、敵艦とは遭遇しなかった。7月29日、シーレイヴンは43日間の行動を終えてミッドウェー島に帰投した。8月20日、シーレイヴンは8回目の哨戒で日本近海に向かった。9月1日に塩屋埼灯台近海に到着して以降、本州北東部を哨戒した。しかし、この哨戒では攻撃に値する目標に遭遇することはなかった。10月6日、シーレイヴンは47日間の行動を終えて真珠湾に帰投。艦長がメルヴィン・H・ドライ少佐（アナポリス1934年組）に代わった。
治水を目的としたダムが建設されると、今度は治水と利水双方の機能を組み合わせた多目的ダムの建設が志向されるようになった。既に731年日本において僧・行基が治水と灌漑を目的とした昆陽池を建設していたが、理論自体は提唱されていなかった。多目的ダムの理論を提唱したのは1889年、プロイセンのオットー・インツェが最初であり、それを1902年にマッテルンが経済性と技術的理論を結合した形で体系化した。こうしたプロイセンの治水・利水理論は1913年にプロイセン水法として纏められた。これは治水と利水を総合的に運用する法整備として近代における河川関連法規の模範ともされ、その後1918年のスウェーデン水法、1919年のフランスにおける利水関連法規、1920年のアメリカ連邦水力法、1934年のオーストリア水法など諸外国に多大な影響を与えた。こうした多目的ダムによる治水・利水の総合的な運用は、河川総合開発事業として発展するに至った。一つの河川にダムをはじめ用水路や水力発電所を建設し、治水や灌漑、水道供給、発電を行うことで農業・工業生産力の向上を図り、雇用を安定化させ国力を高めることを最終目的にした事業であり、流域の広範囲に亘って大規模に実施された。特にアメリカにおいては金融恐慌の後、雇用の拡大と工業生産力向上を目指して大河川の総合開発を開始した。1936年にはコロラド川に当時としては世界最大級のフーバーダムを完成させ、さらに大統領フランクリン・ルーズベルトはミシシッピー川の支流・テネシー川に多数のダムを建設して洪水調節と水力発電を行うテネシー川流域開発公社（TVA）を設立、ニューディール政策の一環として総合開発を行った。このTVAの成功は諸外国を刺激し、第二次世界大戦に前後して各国で河川総合開発が加速した。代表的なものとしてはソ連の五カ年計画に基づくエニセイ川（ブラーツクダムやクラスノヤルスクダムなど）、ヴォルガ川、ドニエプル川の総合開発、インドにおけるダモタル川総合開発事業、オーストラリアにおけるスノーウィーマウンテン総合開発事業などがある。日本では1938年（昭和13年）に物部長穂が「河水統制計画案」として提唱し、その理論は戦後打ち続く洪水に対処するため利根川や淀川など主要7水系において「河川改訂改修計画」の策定へつながり、利根川水系8ダムなどの大規模河川総合開発が行われた。