大阪毎日新聞社が朝日新聞社と同時期に映画制作を開始。当時は編集・ナレーション録音などを横浜シネマ商会（現在のヨコシネ ディー アイ エー）に委託していた。戦中の中断を挟み、外部委託の形で制作を再開。のちにこれとは別に毎日新聞社自体が直接制作に携わる作品が生まれ、両者は併存（毎日新聞社制作の物は直系の毎日映画社に移管）したが、両者の配給会社が配給網を統合したため毎日直系の作品が残る結果となった。毎日直系の作品は『日活世界ニュース』を除き毎日映画社が権利を保有し、『日活世界ニュース』は毎日放送（MBS）が権利を保有。『毎日世界ニュース』『大毎ニュース』はテレビ東京が権利を保有していたが、放送番組センターに譲渡されている。
朝日新聞社が大阪毎日新聞社と同時期に制作を開始。ピー・シー・エル映画製作所（東宝の映画部門の前身）が制作を手掛けていた。戦中の中断を挟み、東宝系となった『日本ニュース』に制作協力する形で制作が再開されるが、これより少し前に戦前の『朝日世界ニュース』の制作陣が松竹系で『新世界ニュース』を制作していた。なお、朝日新聞社が東映と合弁した朝日テレビニュース社（のちNET朝日映像からテレビ朝日映像に改称）の手により『東映ニュース』が制作されるが、「朝日」を冠する作品が外部委託であり、「朝日」を冠しない『東映ニュース』が直系に近い状態となった（ただし『東映ニュース』に朝日新聞社のクレジットは一切無し）。このことは現在の朝日系諸作品の権利保有者にもあらわれており、戦前の『朝日世界ニュース』までの作品と『東映ニュース』は朝日系のテレビ朝日映像が権利を保有し、『朝日ニュース』は上述の通り1955年までの作品はNHK、1956年から1976年までの作品は東宝ステラと外部の者が権利を保有している。
日本においては、1930年の松竹による『松竹ニュース』が定期的に製作されたニュース映画の始まりとされている。しかし、1914年に東京キネマ協会が開始した『東京シネマ画報』が、定期的に製作されたニュース映画の始まりであるとする説もある。1934年頃から、トーキーの発達に伴い新聞社を主体に製作活動が活発となった。また、皇室、並びに大日本帝国国軍関連のニュースについては、必ず冒頭に取り上げており、『日本ニュース』第1号（1940年6月封切）の記念すべきトップニュースが「昭和天皇関西御巡幸」であった。またこの皇室、並びに国軍関連のニュースでは敬意を表すために画面右端（縦書きの場合。作品内容により項目名の前に大書する場合もある）に「脱帽」の文字を入れてあった。1941年以降1945年の終戦までは、国策宣伝のために情報統制がかけられ、自由な製作はできなくなり、また、全国の映画館で上映が義務付けられていた。また皇室、戦争・皇軍に関連したもの、国外ニュースの一部については当時の陸軍省・海軍省の厳格な審査・検閲が必要であったため、それをクリアした項目については「陸軍省（海軍省）検閲済」という字幕が表示された。戦後は、再び新聞社を主体としたニュース映画の製作が復活した。しかし、1960年代になると、テレビの普及やテレビニュースの発達に伴い衰退し、1960年代後半にかけ、新聞社はテレビニュース制作にシフトしだした。加えて、大手ニュース映画作品も全て製作を終了しており、現在ニュース映画を上映する映画館はほとんどなくなった。
第一次世界大戦におけるニュース映画の反響を受けて、第二次世界大戦でもニュース映画は宣伝戦のほか国威発揚や戦意高揚のためのプロパガンダ映画として活用された。ドイツで製作された『ドイツ週刊ニュース』のように映画館での上映が義務づけられた例もある。第二次世界大戦後、ニュース映画はテレビの普及とともに衰退したが、1960年代末の「ニューズリール運動」などに影響を与えた。なお、ニュース映画の製作はアメリカやドイツなど欧米では映画会社が主流であり、新聞社や通信社が主流だった日本とは異なる。
江戸時代、日本では情報規制が厳しく行われていた。特に幕末では、倒幕派や攘夷派の起こした事件は、瓦版などで大きく報道できなかった。そのため、瓦版の版元は隠語などを用いて発行し、知識のある者がそれを読み取っていた。昭和初期には、大陸での陸軍の暴走（満州事変など一連の大陸での事件）がメディアによって支持され、世論により政府の不拡大政策は崩れた。さらに、第二次世界大戦勃発後、ドイツの快進撃が報道されるに及び、ドイツとの同盟論が復活（ドイツがソ連と独ソ不可侵条約を結んだことにより、同盟論は沈静化していた）し、その上英米に歩み寄る政府の姿勢をメディアが批判的に報道し、世論は対英米協調に反対を示し、それに乗じた陸軍の工作により、協調路線をとる米内光政内閣は崩壊した。一つの見方では、メディア・リテラシーの欠如が日中戦争の拡大を促し、太平洋戦争を勃発させたとも言える。太平洋戦争下では、新聞は法律によって統制され、放送局は事実上の国営局一つだけなど、露骨な情報操作が行われていた。報道や軍事などに詳しいものであれば疑うこともある内容ではあったが、軍部による言論の弾圧もあったため、疑念を表に出すことがあれば非国民とされ、生きていくこともままならなかった状況でもあった。もしメディア・リテラシー教育が行き届いていたとしても、開戦自体を止められなければ無力であるとも言え、常日頃のメディア・リテラシーが重要であることを示唆している。戦後（1957年）、テレビによるマスコミの悪影響が一億総白痴化などと言われたことがあった。「テレビというメディアは非常に低俗な物であり、テレビばかり見ていると、人間の想像力や思考力を低下させてしまう。」といったもので、現代におけるインターネット批判と同様の事が50年も前から起こっていた。しかし、メディア・リテラシー教育は無かったため、そういったメディアを読み、聞き、見ていく訓練は自主的に行わなければならなかった。