この名声に目をつけ、EO社の名を騙って業務受注を目論む企業が次々に現れたこともあり、EO社は四面楚歌の状態におかれた。結果、EO社は外国軍事援助規制法における非合法企業として認定され、1998年末に解散した。イーベン・バーロウはその後軍事コンサルタントとしてアフリカ各国で活動し、大学や軍学校において安全問題の講師を務めるほか、ブログや雑誌での執筆活動もしている。2009年には民間軍事会社「STTEPインターナショナル」社（2006年設立）の社長に就任している。2004年にEO社と関係の深い傭兵のサイモン・マンとニック・ドゥトワが、イギリスの経済人の要請で赤道ギニアのクーデターを計画するが事前に発覚し、逮捕される。この事件はマーガレット・サッチャーの息子であるマーク・サッチャーが関わっていた。EO社元社員のラフラス・ルーティンとビル・ペルザーが経営しているEO社の姉妹企業「サラセン・インターナショナル」社は、現在はレバノンやウガンダで活動している。2010年にはソマリアにて活動を行い、プントランド軍の海兵隊創設、軍事訓練や海賊対策の警備を担当していたが、2011年に契約を解除された。EO社と関係が深かったサンドライン・インターナショナル社のティム・スパイサーは新会社「イージス・ディフェンス・サービシーズ」を立ち上げ、同時多発テロ以降のイラク戦争にてアメリカ政府から2億9,300万ドルという巨額の契約を手にしたが、社員による民間人への発砲など不祥事を起こしている。EO社の共同経営者であったトニー・バッキンガムは、エグゼクティブ・アウトカムズにおけるノウハウを生かしてブランチ・ヘリテージ・グループの他に1992年にヘリテージ・オイル社を創立していたが、2008年にヘリテージ・オイルがウガンダやイラクなどの石油開発事業でロンドン証券市場に上場を果たすなどの成功を収めた。
一時的ではあるが、少人数精鋭で内戦の戦局を変える民間軍事会社の登場は、世界に少なからず衝撃を与えた。後にシェブロンを初めとする多国籍企業など大口顧客を獲得することとなり、1997年に元Navy SEALs隊員であったエリック・プリンスが設立したブラックウォーターUSAを初めとした民間軍事会社の隆盛の元ともなった。
次に投入されたのはシエラレオネのシエラレオネ内戦である。この当時虐殺や略奪を重ねながら広範な領域を支配し、東部州などを支配下に収めた革命統一戦線（以下RUF）の攻勢で、先に展開したPMCであるグルカ・セキュリティー・サービス社はロバート・C・マッケンジーを殺害され、遺体の一部を食われるなど大きな被害を出し撤退してしまい、首都フリータウンも陥落寸前の状態であった。1995年、EO社はRUF支配下の鉱山の採掘権入手を目論むブランチ・ヘリテージの支援を受け、シエラレオネ政府（バレンタイン・ストラッサーが率いる軍事政権）と契約した。EO社はシエラレオネに300人の部隊を投入し、RUFが占拠していたダイヤモンド鉱山の奪還に成功、平和交渉の席につかせることに成功した。その後シエラレオネはクーデターや選挙を経て1996年3月にアフマド・テジャン・カバーによる文民政権に移行したが、国際世論の反発を受けてEO社との契約は打ち切られた。1997年1月にシエラレオネを退去する際にEO社はカバーに100日以内にクーデターが起きることを警告していたが、5月にRUFと連携した軍事革命評議会がクーデターを起こしたことにより、その警告は現実のものとなる。事後の処理はEO社と近しいサンドライン・インターナショナルに任されることになったが、その後も息を吹き返したRUFによる殺戮が続く事態となった。
バトゥミ周辺は古代からカルトヴェリ系民族の居住地であったが、11世紀にセルジューク朝、13世紀にイルハン朝、17世紀にオスマン朝と、次々にイスラム王朝により征服され、多くの人々がムスリム（イスラム教徒）へと改宗していった。1878年、黒海東南岸の重要な港湾となっていたバトゥミはロシア帝国に併合された。第一次世界大戦中にロシア帝国が倒壊すると黒海沿岸地方は奪還を目指すオスマン帝国（トルコ）軍の侵攻、ドイツ軍とイギリス軍の相次ぐ進駐を経て、1920年になって旧ロシア領グルジアで独立を宣言していたグルジア民主共和国に併合され、1921年、赤軍の侵攻によりグルジア社会主義ソビエト共和国の一部となった。ソビエトのもとでバトゥミはアジャリア自治ソビエト社会主義共和国とされ、ザカフカース社会主義連邦ソビエト共和国、ついでグルジア・ソビエト社会主義共和国の一部となった。ジョージア独立後の1992年、ソ連解体以前から自治共和国最高会議議長としてアジャリアの指導者であったアスラン・アバシゼは、ジョージア中央政府のクーデターによる混乱に乗じて中央政府からほとんど自立した権力を築き上げることに成功した。アバシゼはロシアを後ろ盾とし、ジョージアのエドゥアルド・シェワルナゼ政権に対して、各自治共和国の中央政府に対する要求を尊重するとの譲歩を引き出させた。やがてアジャリアは独自の軍事力を持ち、中央政府への納税を拒否するまでに至り、事実上の独立国家となった。2004年、国土分裂の阻止を公約とした改革派のミヘイル・サアカシュヴィリが1月の大統領選挙に勝利すると、アジャリアはグルジア中央政府支配地域との間の交通路を封鎖、3月15日に非常事態宣言が出され、ジョージア中央政府とアジャリアとの関係は一触即発の危機に陥った。3月18日、サアカシュヴィリがバトゥミを訪問してアバシゼと会見して事態収拾で合意し、いったんは危機が回避されたが、5月2日、アジャリアは自治共和国境界にかかる橋を爆破し、再び緊張が高まった。5月3日、サアカシュヴィリ政権はアジャリアに対して10日以内の武装解除を要求する最後通告を発し、アジャリア国内でもアバシゼ政権の強権に反対する人々のデモが起こった。5月5日、アバシゼ議長はロシアの勧告に従って辞任し、ロシアへ出国。アジャリアはジョージア中央政府の支配下に収められた。