時津町の文化の森公園に併設された施設。建物内に時津中央児童館、時津民俗資料館がある。2002年に時津町が町制50周年記念事業として、32億円をかけて建設した。町内の子供が小中学校の9年間の間に多彩な音楽や芸能を鑑賞する「カナリー・ステージ・ナイン」や、楽器に親しむ「カナリー音の博物館」などが開催され、高い評価を得ている。建築内に外部経路を貫通させたり、4本のブリッジを建築本体へと接続させるなど、周辺の子供広場や展望台等との立体的な散策ネットワークが形成されている。各屋上部は、セダムや芝によって全面的に緑化され、建築自体が公園と一体化されて演出されている。
揖斐方面に向かって左側に1面1線の単式ホームをもつ地上駅。養老線の路線が桑名・養老方面と揖斐方面に分岐する地点の近くに位置するが、ホームがあるのは揖斐方面の路線のみである。従って、揖斐行きと大垣行きのみが発着する。駅員無配置駅である。駅舎はあるものの、現在は単なる待合スペースになっており、駅舎を経由しなくてもホームに入場することができる。
『GAME JAPAN』（ゲームジャパン）は、ホビージャパンから発行されていた月刊のゲーム雑誌である。1999年、『RPGマガジン』休刊後に創刊したトレーディングカードゲーム専門誌『月刊ゲームぎゃざ』より2006年6月号に改題して新装刊。2011年9月号を持って休刊。後継誌は『カードゲーマー』。従来のトレーディングカードゲーム、テーブルトークロールプレイングゲームだけでなくボードゲームを始めとするアナログゲームやコンピュータゲーム（コンシューマーゲーム及びアーケードゲーム）の情報も扱っていた。
今作から、パチンコ台枠を海物語シリーズ専用の新枠「ゴールドウェーブ」に変更し、盤面も初代の『海物語』以来続けてきた左右対称の配置を改め、盤面右側に大型の役物「ハイパーシップ」を設置している。
元の滅亡や南北朝動乱の継続により、日中双方の中央政体が混乱し、唐船に与える名目も喪失したため、寺社造営料唐船の時代は終わりを告げた。しかし、当時銭貨を鋳造していなかった日本では貨幣経済の発達に伴い、大量の銅銭を必要としており、また「唐物」と呼ばれる陶磁器を初めとした中国の文物の需要も依然旺盛で、貿易船の必要性が減ずることはなかった。そのため国内の混乱にも乗じて私貿易船が横行し、いわゆる「前期倭寇」と呼ばれる、江南沿岸や朝鮮半島への海賊行為も行うようになった。元の後退で1368年に成立した新王朝・明は、モンゴルから中華を奪回した王朝としての自負から強烈な華夷思想を指向しており、私的な交易は認めず、冊封体制と呼ばれる国家間の公式な朝貢貿易に限定しようとした（海禁政策）。1368年に早くも洪武帝は新王朝建国の報告と朝貢要求を近隣諸外国に発信し、日本へはそれとともに倭寇の禁圧を要求している。日本側では南北朝の動乱が（特に博多を含む九州においては）収まっておらず、当時九州の有力者であった南朝側の懐良親王が明の使者に応じて「日本国王」に封ぜられている。しかし懐良親王には朝貢貿易を主催する財力も、倭寇を取り締まる海軍力もなく、明の期待に沿えぬまま退場した。南北朝を統一し、安定政権を築いた足利義満が、正式に明からの冊封を受けることで、15世紀初頭から日明貿易（勘合貿易）が開始するのである。
貞治6年（1367年）医師の但馬入道道仙が寮病院造営のために計画したが、中止されている。中原師守の日記『師守記』によれば、入元船を仕立てるために棟別銭まで徴収されていた。徴収のため派遣された武士は後光厳天皇の綸旨も獲得しており、幕府・朝廷ともに支援されたものであったが、結局この造営船は派遣されることはなかった。翌年、元は新興の明王朝に圧迫され、北のモンゴル高原へ後退した（北元）。
朝鮮戦争が停戦を迎えると、中華人民共和国は東南沿岸での鷹厦鉄道、浙閩、贛閩、粤閩軍事道路及び福州、龍田、漳州、晋江、恵安、連城での飛行場建設に着手、1955年から1956年にかけて完成させた。1956年に中国人民解放軍は、ソビエト連邦からミグ17のライセンス供与を受け生産した「殲撃五型」の試験飛行を成功させるなど、ノースアメリカンF-86やF-84などのアメリカ合衆国の機材を導入し近代化を進める中華民国軍に対抗すべく軍備充実が行われた。一方の中華民国側も1955年に米華相互防衛条約を調印しアメリカから最新の機材を導入した他に在華米軍が駐留し、核弾頭を搭載可能なマタドール巡航ミサイルが配備された。1958年7月にイラク王国で7月14日革命が発生し王政が打倒され、レバノンでレバノン危機 (en) が発生すると、アメリカとイギリス両国政府は直ちにレバノンとヨルダンに派兵し中東地域に緊張が高まった。中華人民共和国は「中東人民の反侵略主義闘争を支援する」と言う理由を元に、沿岸兵力の拡充を行い中華民国への攻撃の準備を開始した。中華民国側もこの状況を受け8月15日に金馬地区（金門・馬祖）に対し戦闘準備を命じている。中華人民共和国によるこの作戦の目的は米華相互防衛条約並びにアイゼンハワー・ドクトリンの適用範囲が台湾本島のみならず中国本土にある金門島にあるかどうか確認することであり、蒋介石とアメリカのそれぞれの政策に矛盾を生み出すことであった。そのためアメリカ軍の航空機や艦艇は攻撃せず、逆に攻撃されても反撃しないといった交戦規定が定められ、前線の部隊は中央の強い統制化の元で作戦を行った。事実上敗北した中華人民共和国の人民解放軍は、1949年の古寧頭戦役や1955年の一江山島戦役のように上陸部隊を送り出すのは躊躇して、結果的に出してこれなかった。