最初サイレンは、装置としてスコットランドの自然哲学者、ジョン・ロビンソンによって発明され、その後1819年にフランスの物理学者であった、カニャール・ド・ラ・トゥールによって改良された。サイレンは、空襲警報や救急車、パトカー、消防車など警察・消防の諸機関が、人々に注意を促すために大きな音響を発する装置だが、同時に対象以外の人々にも聞こえてしまうリスクを伴う（もっともこれにより、近隣で異変が起きた事を知るのに有効）。サイレンは一般的に2種類あり、空気力学と電気工学を使用したものが存在する。空気圧を利用して作られた前者は、形式にはあまりとらわれないが楽器分類学にも属するものであり、空気の流れを代わる代わる塞ぐようにして均等に穴をあけた2枚の円板で構成されている。片方の円板を回転させて空気を送り、両方の円板の穴が合った時に空気が通る際に、噴出した空気圧で空気が振動して音が鳴る仕組みである。音の振動数は穴の数に円板が回転した回数をかけた数と等しくなるため、大きな音を出すために穴の数や回転数に工夫が施される。このタイプのサイレンは、音を鳴らすために多くのエネルギーを消費する。もう少し単純な構造の物は、ピストンと頭部に多数の穴が開いたシリンダーを用い、ピストンを押し上げる際に高圧空気がシリンダー上部の穴から抜ける際に音を発する。このタイプは日本でも初期の緊急車両に用いられていた。電子を用いて作られた後者は、サイレンの音を特定の音に統合するために、音の振動、変調方式、アンプを回線で合併させたものである。ハウリング音、のこぎり・鐘状の波形の音、蜂の飛ぶような音（アメリカのサイレンアンプではhi-lo、weil、yelp、yeow、piacingと表示されている）などがサイレンの音として選ばれる場合がある。主にこうしたタイプのサイレンには、トランペットスピーカーが使用される。
元和 - 寛永年間の新町遊廓開設に伴って、西成郡下難波村の集落を道頓堀川以南へ移転させることになったが、その際に移転集落が形成されたのが当地である。下難波村は1700年（元禄13年）に上難波村（人口0）の飛地を編入して難波村に改称された。1897年（明治30年）に難波村の全域が大阪市へ編入され南区に所属。1900年（明治33年）に難波元町1 - 5丁目の町名が誕生した。1925年（大正14年）に新設された浪速区へ転属となり、同時に「難波」の冠称を廃した。1980年（昭和55年）に東神田町の一部を編入して1 - 3丁目に改編され、現在に至る。当地に位置する大阪メトロ難波駅の四つ橋線ホームは、1965年（昭和40年）に難波駅（現・御堂筋線ホーム）とは別の難波元町駅として開業した。両者を結ぶ千日前線ホームや地下街の虹のまち（現・なんばウォーク）が未開業だったためで、1970年（昭和45年）の千日前線延伸の際に難波駅に統合・改称された。
総合保養地域整備法に基づきバブル景気時代に建設された温泉レジャー施設「スパガーデン湯～とぴあ」を運営する第三セクター（大鰐温泉スキー場）は、バブル崩壊とともに多額の債務を生み出した。その損失補償が主な原因で、大鰐町は平成21年度より財政健全化法に基づく早期健全化団体（財政再生団体の1つ手前で、破綻寸前とされる）となったが、平成27年度に健全化完了となった。当初の財政健全化計画では人件費削減や固定資産税の改定により総計6億円あまりを捻出し、平成24年度までに将来負担比率が早期健全化基準を下回ることを目標としていた。平成23年に損失補償を第三セクター等改革推進債の発行によって賄うこととしたため、長期にわたり実質公債費比率が早期健全化基準を超過する見通しとなり、財政健全化計画を令和3年度まで延長する変更を行ったが、財政改善により繰り上げ償還が可能となり計画の大幅な前倒しが実現した。実際の施策としては、職員数削減や給与・議員報酬の削減による人件費抑制が大きく、次いで都市公園施設に対する指定管理者制度の導入や運営休止による経費節減、固定資産税の改定による歳入増加などが金額的に大きな効果を上げた。財政悪化の原因となった施設群は、2019年に解体に向けた調査に向けた試算が行われる予定であり、負の遺産の整理が進められている。財政問題は近隣市町村との合併にも影響があった。弘前市を中心とする中弘南黒地区（弘前市、黒石市、中津軽郡、南津軽郡）での合併の検討の際には多額の負債が問題となった。結局、旧尾上町、旧平賀町と、道路では接続のない旧碇ヶ関村が平川市へと合併したが、その間に位置する大鰐町は合併しなかった。
日中戦争での河川域における戦闘や、太平洋戦争での南太平洋を中心とした島嶼部における戦闘では、多数の小型武装艇が必要とされたため、大発の一部は臨時に武装を施され、補助砲艇として運用された。典型的な武装としては、船首に限定射界の仮設砲座を設けて四一式山砲や九四式三十七粍砲を搭載し、中央部・後部に機関銃を搭載したもの、中央部に甲板室を仮設しその上に銃座を設けたもの等があった。1941年（昭和16年）3月には、沿岸の敵陣地の制圧を目する応用砲艇として、小型汽艇および特大発動艇に主力野戦重砲である強力な九六式十五糎榴弾砲を搭載し射撃する研究がされている。特大発動艇には底板を補強する事で容易に搭載可能かつ、射撃も平穏な海上ではおおむね実用に適し、（甲板上の余積が少なく船首前身方向に射撃出来ない汽艇と異なり）前身方向に射撃可能であることから汽艇搭載に比して特大発搭載が有利と認められている。なお、この搭載・射撃試験時の写真は数枚現存している。武装大発は対陸上戦や上陸部隊の支援攻撃には有効であったが、その武装は対舟艇用としてはあくまで自衛の域を出ないものであり、アメリカ軍の高速重武装な哨戒魚雷艇であるPTボートとの戦闘では、機動力が低く武装も射撃範囲が狭いなどの限界があり苦戦することが多かった。帝国陸軍は小型の戦闘艇（戦闘用舟艇）として、大発の開発と平行して1920年代後期に（上陸時の舟艇護衛・支援攻撃を目的とした）本格的な砲艇である装甲艇（AB艇）を、また上陸時の偵察を目的とした高速偵察艇として高速艇甲(HB-K)を開発・運用していたが、装甲艇は重武装ながら低速力であり、高速艇甲は日本軍艦船最速を誇る高速性を持っていたが弱武装であった。そのため、舟艇護衛のための高速小型哨戒駆潜艇であった高速艇丙を元に、対魚雷艇・対潜水艦用の重武装かつ高速な駆逐艇（カロ艇）が開発・生産される事になった。海軍は、太平洋戦争末期の拠点防衛用に、魚雷を装備させて補助魚雷艇とした「雷装大発」を投入した。窮余の策であり、戦果を挙げることも生還も困難であったと思われる。フィリピンのルソン島やミンダナオ島で配備記録がある。