南北に長いイタリアの北部は早くから工業化を成し遂げ、ミラノ、ジェノヴァ、トリノの3都市によるいわゆる鉄の三角形を筆頭に工業都市が数多く立地している。逆に、南部は現在でもなお工業が満足に発達しておらず、農業に依存した都市が多く、所得の面でも北部の都市に劣っている（いわゆる、イタリアにおける南北問題）。イタリアには、こうした南北の都市とは違って大資本による近代工業や農業ではない職人による繊維、皮革、宝飾、家具、陶芸と言った伝統工業が発達した都市が数多く存在した。その点から、職人による伝統工業が発達した各種の都市を北部や南部の都市と区別する為に第三のイタリアと言う。イタリアで、これほど中小企業が発展したのは、イタリアは短命な政権が多く、国や大企業主導の長期的な産業政策が実施できなかった点、国や大企業に信頼が置かれていないという点、イタリアでは1990年代に入るまで一部の民間の大企業以外は非効率な国有企業が多かった点などイタリア固有の事情が密接に関与している。なお、近年では先端産業と伝統産業の融合をはかる動きも見られ、イタリア経済の新たな牽引役として注目を集めている。
第三のイタリア（だいさんのイタリア、英: Third Italy サード・イタリー）は、イタリアにおいて中小企業や職人による伝統工芸が発達している各種都市や地域を指す概念。これらの都市や地域は、中世にさかのぼる伝統工業の歴史を持つことが多い。大資本による近代工業化が進んだイタリア北部の都市や、依然として農業に依存するイタリア南部の都市とは異なる産業構造・社会構造を強調するもので、ポスト・フォーディズムが論じられる中で着目された。なお、「第三のイタリア」に該当する都市や地域には明確な定義はないが、イタリア中部地域のエミリア＝ロマーニャ州周辺を指すことが多い。
2006年の日本鯨類研究所が指摘する様に、イミダゾールジペプチド化合物3つ（ほかはカルノシン、アンセリン）のうち、バレニンの実験結果は少なかった。2006年までに、ミンククジラ肉から抽出したバレニンで筋肉疲労の発生を予防し、回復を早める作用を有する可能性が確認され、2013年、日本鯨類研究所などが、ヒトに対して、疲労を軽減する効果がある試験結果を得た。疲労による副交感神経機能の低下が抑えられ、疲労感が改善したという。日本の農林水産省は、「大海原を泳ぎ続ける鯨のスタミナは、体内に大量に含まれているアミノ酸物質「バレニン」に秘密があると考えられています。」と紹介した。2011年に、東京大学名誉教授（水圏生命科学）の阿部宏喜は「バレニンには抗疲労効果だけでなく、細胞を保護したり、傷を治したりするなど多彩な効用がある。ところが、あまりにも効用が多すぎ、どの作用がどの症状を軽減するかが、まだ特定できていない」と説明した。
1868年にロシア帝国政府内のステップ委員会により起草された「ウラリスク、トゥルガイ、アクモリンスク、セミパラチンスク州臨時統治規程」に基づき、1882年の西シベリア総督府の廃止に伴い設立された。アクモリンスク州、セミパラチンスク州、セミレチエ州を管轄し、首都はオムスクに置かれた。（その後、セミレチエ州は、1897年にトルキスタン総督府に移管。）総督府は内務省の管轄とされたが、歴代ステップ総督は、陸軍の将官が任命され、オムスク軍管区および、シベリア・コサックのアタマン軍の指揮権も有していた。1917年のロシア革命により、総督府は廃止され、県制が施行された。官報として『ステップ地方新聞』（ロシア語：Киргизская степная газета、カザフ語：Дала уалаятыының газетi、1888年 - 1902年）が発行された。
11月20日、旧諸侯の華族は原則東京に住居することが定められた。ただし地方官や外交官として赴任するものはこの限りでなかった。また同月には旧公家の華族の禄制が定められ、また華族はすべて地方官の貫属とする旨が布告された。明治4年（1871年）には皇族華族取扱規則が定められ、華族は四民の上に立ってその模範となることが求められた。また諸侯華族は2月20日にすべて東京府の貫属となった。7月14日には廃藩置県が行われ、知藩事としての地位も失った。明治7年（1874年）には華族の団結と交友のため華族会館が創立された。明治10年（1877年）には華族の子弟教育のために学習院が開校された。同年華族銀行とよばれた第十五国立銀行も設立された。これら華族制度の整備を主導したのは自らも公家華族である右大臣岩倉具視だった。明治9年（1876年）、全華族の融和と団結を目的とした宗族制度が発足し、華族は武家と公家の区別なく、系図上の血縁ごとに76の「類」として分類された。同じ類の華族は宗族会を作り、先祖の祭祀などで交流を持つようになった。明治11年（1878年）にはこれをまとめた『華族類別録』が刊行されている。明治11年（1878年）1月10日、岩倉は華族会館の組織として華族部長局を置き、華族の統制に当たらせた。しかし公家である岩倉の主導による統制に武家華族が不満を持ち、部長局の廃止を求めた。明治15年（1882年）、華族部長局は廃され、華族の統制は宮内省直轄の組織である華族局が取り扱うこととなった。岩倉は政治的には伊藤と協力関係にあったが、伊藤や木戸が構想した将来の議会上院形成のために華族を増員すること、具体的には維新の功労者を華族に加えることには強い拒否反応を示した。岩倉はそもそも華族が政治に参加することに反対だった。しかし明治14年（1881年）に国会開設の詔が出されると、岩倉もようやく伊藤の方針に同意した。岩倉の死後は、伊藤を中心に設置された制度取調局で華族制度の整備が進められた。