ベッカーとブリュールが『グッバイ、レーニン！』以来のタッグを組むことは、2008年の段階で明らかにされていた。ベッカーはブリュールとの再タッグについて次のように語っている。「当時はまるで父子のような関係だったんだ。その関係は12年ですっかり変わった。本作を作るときは同等の関係だった。彼は12年間の間に多くの映画を作ったから多く知識を得た。彼はスペイン、フランス、アメリカ、ドイツで映画を作り豊かな経験を積んだから。そのせいで映画つくりがずっと簡単になった。逆に複雑になった点もあったし。今でも僕とダニエルは父と子のような友人関係にあって、私生活でも付き合いがある。でも映画つくりに対する意見の違いもあり、それについては意見をたたかわせたよ」 — ヴォルフガング・ベッカー、映画.com、2017年4月28日公開製作は2013年5月に始まり、同年8月まで続けられた。海に近いテレーゼの家はベルギーに設定されたが、これはベッカーが地中海よりも「作為の無い」北海をロケ地に望んだためである。撮影は他にもノルトライン＝ヴェストファーレン州、スイス、フランス、ベルリンなどで行われた。カミンスキーが時代の寵児となった頃に合わせ、当時のポップアートがパロディとしてふんだんに使われている。作品はドイツ・スイスで2015年9月15日、オーストリアで同月25日に公開された。ドイツ国内での規制（映画ビジネス自主規制協会）は6歳以上の視聴を許可する "Freigegeben ab 6 Jahren" だった。日本ではロングライド配給で2017年4月29日に公開されたが、映倫によりR15+の指定となった。
冒頭、カミンスキーのキャリア全盛期をモキュメンタリー調に描くシーンは原作に存在しない。ツェルナーが泊まる宿「ペンション・シェーンブリック」のおかみの名前は原作では明らかにされないが、本作では「フェーゲリ」とされ、更にカミンスキー家の隣人である医師の妻と分かる。またテルミン演奏会のくだりは原作に存在しない。ツェルナーはミリアムの香水がシャネルではないかと聞くが、実際にはシャネルの香水が無かった原作と比べ、映画では彼女の化粧台にシャネルNo.5が載っている。ツェルナーがカミンスキー晩期の作品を盗み出すくだりは原作に無く、サインをして彼に引き渡すラストシーンの描写も存在しない。エルケが日本マニアであることや、ルートヴィヒがヴァイオリンを弾くことも映画独自の設定である。またツェルナーがインタビューする相手には名前や背景が明かされていない者も多いが、映画ではそういった人物に名前や背景が追加されている。映画中、カミンスキーはヤーナの顔や展覧会の絵を模写しているが、原作では次のように描写され、具体的な絵が描けていたかは明かされない。　メモ帳から破りとった紙をとり出した。直線が—いやそうではない、軽く曲がっている線がつくり出す網が描かれている。線は下の両端から紙の全体に引かれていて、あいだのスペースの精妙なシステムにおいて、人の姿の輪郭を生み出していた。いや、気のせいだったのだろうか？もう人の姿は見つけられなくなった。いや、また現れた！そしてまた消えた。線ははっきりと引かれている。どの線も途中で切れることなく、ひと筆で引かれている。目の見えない人間に、こんなことができるだろうか？それとも、以前の宿泊客とか、誰か別の者が描いたものであって、まったくの偶然の産物なのだろうか？ — ダニエル・ケールマン、『僕とカミンスキー 盲目の老画家との奇妙な旅』、148頁カミンスキーの伝記作家として契約している人物は、原作のハンス・バーリングではなく「ゴーロ・モーザー」（独: Golo Moser）と呼ばれる人物である。最終シーンで、カミンスキーの姿はボゴヴィッチが持つ絵『色あせた海辺の死神』に重ねられるが、この様子は原作では明示されていない。
日本で情報公開法（行政機関の保有する情報の公開に関する法律）が制定されたのは2001年のことである。そもそも情報公開の観念がなかったため、日本政府の各官庁で作成された公式文書を保管する国立公文書館ができたのも1971年である。日本初の公文書館は1959年の山口県文書館であるが、情報公開のためではなく歴史資料の保存目的で設立されている。一般的に、公文書館は古文書など純粋に歴史的価値の高い資料を保存する「書類の博物館」的な役目と、県政などの重要な公文書を保管する「書類の金庫」的な役目を持つ。1988年（昭和63年）に公文書館法が施行され、日本国政府や地方公共団体に対して、公文書の保存と一般公開の義務があることが明文化された。しかし四半世紀以上経った2016年（平成28年）現在も、まだ都道府県の半分程度しか公文書館が設立されていない。近年は、頻繁に平成の大合併が行われていることから、公文書の移管や管理予算について意見の一致を見ず、合併前にあった公文書室が、存亡の危機に遭うこともある。裁判所及び国会が保有する、情報の公開請求に関する法律はない。ただし、裁判所については、対審と判決が公開され（日本国憲法第82条1項、裁判所法70条参照）、確定判決となった刑事裁判の記録公開については『刑事確定訴訟記録法』がある。また、司法行政文書については「最高裁判所の保有する司法行政文書の開示等に関する事務の取扱要綱」により、開示を求めることができる。また、国会については本会議・委員会の公開と、議事録の公表が定められている（憲法57条、国会法62条・63条参照）。なお国会のうち、衆議院及び参議院の事務局については、それぞれ「衆議院事務局の保有する議院行政文書の開示等に関する事務取扱規程」「参議院事務局の保有する事務局文書の開示に関する事務取扱規程」が定められているが、最高裁判所の情報公開制度の運用と同様に、開示決定の法的性質の不明確さ、開示決定による資料の複写において、著作権侵害の恐れがある、などの問題点がある。行政機関に準じる組織である独立行政法人などの情報開示については、独立行政法人情報公開法がある。