2歳の頃から歌を歌い出し、その後、クワイア（聖歌隊/合唱団）等に参加する。10歳の時にガールズ・ロックバンド・THE TUESDAYSの影響を受けてギターを弾き始め、曲作りを開始する。2003年、高校1年生の頃、友人が合唱団で歌っていた様子を録音して渡したのがきっかけでメレディス・ブルックス（Meredith Brooks）の耳に止まり、14歳にしてLAに移住、彼女の歌声とソングライティング能力を気に入ったメレディスと曲作りを始めた。そのかたわら、ライブ活動も開始し、17歳の時には、ライブでの口コミもあって、デモ曲と彼女原作のコミックを載せた彼女のマイ・スペース・サイトに320万を超えるアクセスが殺到し、全米3位にランクインした。その結果、2007年にソニー・ミュージックと契約、翌2008年、19歳の時に日本でメジャー・デビューを果たす。そして、SUMMER SONIC 2008で、東京と大阪の両方に参加した。2009年、BENNIE Kの新プロジェクト「BK Project」にボーカリストとして迎え入れられ、BENNIE BECCAとしてシングル「Dreamer」をリリースした。2010年夏、米国およびカナダ全土でコンサートを開催するヴァンズ・ワープド・ツアーに参加した。
NHKは、2013年に連続テレビ小説「あまちゃん」の人気を受けて、同年8月から「日本中が元気になる! 全国「あまちゃん」マップ あなたの町おこしキャンペーン」を展開、2014年4月からは、この地域応援キャンペーンのコンセプトを引き継ぎ、「地域の元気を応援する」キャンペーンとして通年化した「恋する地元キャンペーン」を展開した。キャンペーンの盛り上げ役として前回と同様に、各都道府県で活動を行うご当地アイドル47組を「恋ジモサポーター」として起用し、インターネット上の特設サイトにて、各都道府県の名所・名物・町おこしの取り組みなど、地元ならではの「ふるさと自慢」の写真（ジモふぉと）とメッセージ・エピソードを広く募集、全国各地の地域の魅力を発信するWEBサイトを作り上げることを目的としていた。投稿された内容は同サイトで掲載・紹介されたほか、ふるさと自慢の投稿写真を元にミニ番組が制作され、NHK総合テレビやBSプレミアムで随時放送された。一般の視聴者からのふるさと自慢の投稿や「恋ジモサポーター」からの投稿数を「地元応援ポイント（略して「ジモポ」）」として独自にポイント化、投稿数のポイント以外にも「恋ジモサポーター」の動画再生回数、地元自慢の投稿に対しての「いいかもボタン」を押したカウント数などによって「ご当地自慢ランキング」を決定し、2週間ごとに発表していた。2015年3月30日に放送された『春のオシバン 〜ご当地アイドル プレゼンSHOW〜』にて地元自慢年間総合ランキングが発表され、1位となった広島県のMMJ、2位となった滋賀県のCan'ce♡浜姫、3位となった兵庫県のKRD8の3組が同番組にて、NHKの2015年春の一押しの新番組の紹介を行った。
恋する地元キャンペーン（こいするじもとキャンペーン）は、NHKが2014年度にインターネットや放送などを通じて展開していたキャンペーン活動、および同キャンペーンで制作、放送されたミニ番組の名称。略称は「恋ジモ（こいジモ）」。
創業者の折田喜作が1950年（昭和25年）に宮古島で開業した雑貨店「オリタ商店」を前身としている。2017年（平成29年）度での売上高は沖縄県内で第2位、利益額では第1位を誇る。沖縄県の同業で初めてポイントカードを導入した。系列ホテルでの宿泊やエディオン、マツモトキヨシ（いずれも沖縄県内の店舗のみ）でもポイントが加算される。2008年（平成20年）2月から、随時各店舗にEdy（サンエーEdyカード）を導入している。経営理念は「善の発想」と「自主独立」であり、この2つは創業初期より折田によって掲げられたものである。前者はデメリットをメリットとして捉えるプラス思考の姿勢を表し、後者は社員一人一人が自主性を持って考え行動する姿勢を表している。ちなみに社名は、太陽を表す英語「サン」(Sun)と「エース」(Ace)を組み合わせた造語。
防衛庁長官に就任した中曽根は、前年夏ごろに事務局原案が完成していた防衛白書に修正を指示、「国防の基本方針」の改定など防衛政策の転換に意欲を示した。中曽根の自主防衛論は日米安保の廃止を考えてはおらず、NATO的な防衛体制の構築を狙ったものであった。1970年9月訪米した中曽根長官は総額160億ドルの次期計画を検討中と演説で言明した。帰国後の10月には次期計画概要を発表した。1971年4月に第4次防衛力整備計画概要が発表され、ここで最大総額5兆8,000億円の金額が注目された。これが完成すれば当時世界第12位であった防衛費が一挙に第6位程度まで飛躍することが確実な大計画であった。大規模な本計画案は全日空機雫石衝突事故による自衛隊不信やドルショックによる経済不況にみまわれていた国民からの批判を免れず、1971年12月に原案修正は不可避と判断した江崎真澄長官は防衛関係閣僚協議で翌1972年3月まで決定を先送りすることとした。こうして4次防の正式決定は年を越した。この状況下において中曽根原案で取り上げられていた主要装備が正式決定を待たずに予算に組み込まれる事となる。これに野党は反発し国会審議が停止した。政府は中曽根原案を白紙撤回し再度原案作成に取り掛かる。結局、初案の提示から1年半が経過して国防会議と閣議で4次防は成立を見る。この1971年は防衛庁長官が中曽根康弘、増原恵吉、西村直巳、江崎真澄と立て続けに4人も交代する異常事態であった。二重のニクソン・ショック（経済と対中政策の衝撃）の問題や全日空機雫石衝突事故による増原恵吉防衛庁長官と上田泰弘航空幕僚長の引責辞任、後任の西村直己は自衛隊の海外派遣を認める発言や中華人民共和国の国際連合加入を問題視する発言や「国連は田舎の信用金庫」発言などが続き結局辞任する事態に至る。さらに1973年には増原内奏問題で増原は再び防衛庁長官を辞任する。