フープマイヤーは、ツヴィングリとその生徒達と聖書の解釈について、熱く語り合った。特に、幼児洗礼は聖書になく、歴史上人間の都合で行われていた儀式であることや、大人の洗礼（現在の「洗礼」）を行う必要性など合意していた。しかし、当時、幼児洗礼によって子供の出生登録、市民登録などをシステム化していた国だったので、ツヴィングリやルターなど政治との絡みが強いプロテスタントは身を翻し、（もともとローマ帝国のカソリックの聖書離れより宗教改革をはじめたのに）ローマ帝国に従い、聖書に書かれていることを無視し、幼児洗礼の正当化をするようになる。その時から、フープマイヤーなど幼児洗礼が聖書に基づかないことを訴えるプロテスタントを「アナバプティスト」と呼ぶようになる。アナ（もう一回）バプティスト（洗礼）は、2回目の洗礼をすることから、そのように呼ばれるようになった。大人として信徒になってから洗礼を受けるように訴える点が同じなだけで、色々な見解を持つプロテスタントが「アナバプティスト」という名のもと一絡げに纏められていた。アナバプティストはプロテスタントと認められず、カトリックとプロテスタント両方から迫害を受け、アナバプティストになると当時は、火炙りか、川に石を付けて沈められて処刑された。プロテスタントやカソリックはこの刑を「3度目の洗礼」と呼び、火又は水で清める刑とした。
宗教改革が起こりかけていたチューリッヒの近くにあるヴァルツフートで、フープマイヤーはルターの本を読み始める。聖書もはじめて真面目に勉強しはじめる。ギリシア語とヘブル語はもともと読めたが、ラテン語も勉強する。ルターよりツヴィングリの見解により共感をもち、1521年には、チューリッヒへも足を運ぶ。エラスムスにも会う。そこで、聖書を真剣に勉強して、命をも厭わず神様にかける（後の）プロテスタントを見て、フープマイヤーも宗教革命に身を投じていく。
大学のチャプレンとして就職する。副レクターまで昇進するが、断り切れない依頼が来て、1516年1月25日に大学を去り、レーゲンスブルクで祭司として働きはじめる。フープマイヤーの就任後はレーゲンスブルクでは50弱の奇跡が記録され、ユダヤ人一掃プロジェクトなどでも活躍し、市議会や市民から大きな支持を得る。しかし、フープマイヤー就任により収入を失ったドミニカン僧達からの反感もあり、辞職する。多くの人に惜しまれて、フープマイヤーはヴァルツフートの新しい祭司の仕事に就く。
金融政策は、物価変動の抑制や景気改善のために独立した政策を打つことが求められるが、経済構造上で制約を受ける場合がある。金融政策の変更が実体経済に影響を与えるまで時間的な遅れが生じると考えられており、その遅れは半年程度であるとされている。1960年代にミルトン・フリードマンは、財政政策ではなく金融政策の重要性を指摘しており、金融政策の失敗が大恐慌の原因であるという学説を唱えた。池田信夫は「先進国では、景気循環調整は財政政策ではなく、金融政策で行うのが常識である」と指摘している。経済学者の野口旭、田中秀臣は「金融政策は、政治的・資源配分上の歪み、財政赤字を生み出さない。一方で金融政策は、民間投資調整の『大きさ』が、事前の予想通りのものとは限らないという点である」「金融政策には、タイミング・規模という点での難しさがある」と指摘している。野口、田中は「金融政策は、そのスタンスに変更が無い限り、持続的に効果がある」と指摘している。経済学者の原田泰は「金融政策の効果は大きく持続的であるというのは、財政政策に比べてのものであり、永久に効果があるというわけではない」と指摘している。田中秀臣は「金融政策は、国民全体に幅広く恩恵が施されるため、裁量権の点で政治家・官僚の得にならないと指摘している。田中は「唯一得になるのは『為替介入』のみであるが、仕組みから言って為替介入は短期的な効果しかない。金融政策が変わらない限り為替レートは変わらない。為替介入は民間の金融機関が政府の代理として実務を行うため、利益を得るところはある」と指摘している。 原田泰は「金融政策が実体経済に影響を与える経路は銀行貸出しだけではなく、為替レートの低下、資産価格の上昇、インフレ予想による実質金利の低下などの経路がある。また景気回復の初期段階では、企業は溜め込んだキャッシュフローがあるため、銀行貸出に頼らず設備投資を拡大させることができる」。原田泰、大和総研は「金融政策に副作用があるとすれば、物価の上昇と為替レートの減価である」と指摘している。佐藤健裕日銀審議委員は「マネタリーベースで株などの資産価格は動かせても、物価への波及には相応のタイムラグがある」と指摘している。佐藤は「物価は経済の体温であり、中央銀行が直接に操作可能な変数ではない」と述べている。経済学者の北村行伸は「マクロ経済政策として必要なのは、独立した拡張的な金融政策ではなく、実体経済を促進するための資金の確保と、実体経済活動の中での資金の適切な配分を行う金融仲介にある。それがうまく機能しないと、特定の資産へ資金が集中し資産バブルが生じる」と指摘している。池田信夫は「バブルは資本主義の宿命であり、中央銀行の力だけで防ぐことはできない。重要なのは急激なバブルの崩壊を防ぐことである」と指摘している。マリネア・S・エクルズ元FRB議長は「金融政策を経済安定化の唯一の要因とすると失望することになる。金融行動のみで完全な経済の安定化は可能ではない。もちろんインフレの昂進を止めるのに金融引き締めは可能であるが、金融行動によって不況を止めることは非常に困難である」と主張していた。翁邦雄は「大規模な金融緩和の問題点は、緩和を拡大している期間には表面化してこないことにあり。金融政策の転換が必要になった時、出口でどうなったかで評価する必要がある」と指摘している。アメリカでは、金融政策は物価など名目変数を変化させても生産・雇用など実質変数は変化させられないとする実質景気循環学派と、金融政策は名目変数だけではなく短中期的に実質変数を変化させられるとするニュー・ケインジアン学派がいる。