コミューン内をセーヌ川が通過する。川は2つの運河で補われ、そのために2つの島ができている。2つのうち1つ、オリーヴ島は全体が森で覆われ、遊歩道が整備されている。もう1つの島は、岸を2つの古い橋でつながれている。2つの島は堰でつながっている。この堰は上部が弧線橋である長い貯水池となっている。運河はノジャンに製粉所を設けるためつくられた。ノジャンは、セーヌ川を航行可能な地点として最も上流にある。市街は左岸を主として発展した。歴史、行政、商業の中心である。右岸は都市工業地帯で、湿地に向かって伸びている。ノジャンについては、上流にあるノジャン原子力発電所の記述なしに語れない。この原子力発電所には165mの高さの冷却塔が2本ある。
鈴木 正久（すずき まさひさ、1912年8月7日 - 1969年7月14日）は、日本基督教団の牧師。日本基督教団総会議長在任中の1967年に、「第二次大戦下における日本基督教団の責任についての告白」を発表した。千葉県出身、青山学院卒業。1966年に日本基督教団の議長に選ばれ、広島の原爆孤老ホームの建設や、沖縄キリスト教団との合同、また第二次大戦下における日本基督教団の責任についての告白のために多忙な日々を過ごして体調を崩す。多忙の故に病院の診断が遅れて、膵臓癌に倒れた。家族と教会役員の相談の結果、長女が癌の告知をした。その後、一ヵ月後に現職のまま死去した。
下地暁による沖縄の三線（サンシン）、OKIによるアイヌの弦楽器トンコリやコーラスにも沖縄やアイヌの要素を、さらにこの年の5月まで鼓童に所属していた内藤哲郎による和太鼓、佐藤英史による篠笛と、まさに日本を代表する3つの伝統音楽を取り込んだアルバムである。大和、琉球、アイヌのそれぞれの文化の「日本の伝統」としての共通項に気付いた角松の、この3つの音楽を合わせて合わないはずがない、と言う思いから生まれたアルバムである。ジャケットのイラストは見開きになっているが、角松は“飾っておきたいくらい綺麗”なアートワークにしたかったという。そして、自分と同じように縄文文化に興味を持っていた若いグラフィックアーティストに出会えたので、彼に本作のコンセプトを話して曲を聴いてもらい“色鮮やかな、神々しい絵にして欲しい”と伝えた結果、本作のアートワークが出来上がったという。初回限定デジパック仕様。一部店舗では予約先着購入特典として『INCARNATIONスペシャルブックレット』が付いた。
下記の他に、Libra Recordsから発売されたアナログ作品や、2002年より前に配布されていたデモCD-R、それとほぼ同じ内容で2004年にStreet Knowledge Recordsから数量限定発売された「001+α」などがある。その他、アンダーグラウンドシーンで活動するDJなどを積極的に起用したミックステープを制作。
斉藤 倫（さいとう りん、5月2日 - ）は、日本の漫画家。愛知県豊橋市出身、現在は東京都在住。血液型はO型。集英社の雑誌『デラックスマーガレット』や『コーラス』、『Cookie』に作品を描いている。夫、子供2人の4人家族。猫を複数匹飼っている。
国家間紛争の調停が歴史上初めて現れたのは、英米間の1911年ノックス条約で設置が予定されていた混合審査委員会である。同委員会は紛争に関して事実問題や法律問題について審査・報告を行うこととされ、解決案を提示する権限も与えられていた。また、条約当事国の一方が委員会設置を要求した場合には、もう一方の当事国は委員会設置要求に応じる義務が定められていた。ただしこのノックス条約は、上院が反対したためアメリカは批准しなかった。1913年から1914年にかけてアメリカが各国と締結した「ブライアン条約」では、常設国際委員会を設置して当事国の一方的な委員会付託や委員会の自主的審査の申し立てを認め、その報告がでるまで戦争という手段に訴えることを禁止した。1921年には、スカンジナビア諸国の提案を受け国際連盟総会は、連盟の紛争解決手続きと抵触しない限り各国が紛争解決条約によって調停委員会を設置することが勧告された。その後例えば1925年のフランスとスイス間の条約や、ドイツがベルギー、フランスチェコスロバキア、ポーランドとの間でが締結したロカルノ条約など、調停手続きについて定めた二国間条約が多数締結された。また多数国間条約では、1928年の国際紛争平和的処に関する一般議定書に、国際紛争解決手段の一つとして調停が定められた。調停員会の構成は条約の定めによって異なるが、国際裁判の義務と調停の義務双方が条約に定められる場合には、法律的紛争は裁判手続きに、非法律的紛争と裁判手続きに付されなかった紛争は調停手続きに、という方式となっている事が多い。国際紛争平和的処に関する一般議定書では、委員会は5名で構成され、当事者により各1名指名し残りの3名は合意により第三国国民から選ばれるものと定められた。ただし実際にこうした調停手続きが国際紛争の解決のために用いられた例は少ない。戦間期にこのような調停が用いられたのは、チャコ地方の領有権を巡ってボリビアとパラグアイとの間で争われた領有紛争に関する審査調停委員会など、数例があるのみである。その後もタイとカンボジア間の国境変更を巡って争われた紛争処理のために1947年に設置されたフランス・タイ調停委員会や、1956年に課税紛争処理のために設置されたイタリア・スイス調停委員会、1981年にヤン・マイエン大陸棚境界画定紛争の処理のために設置されたアイスランド・ノルウェー間の調停委員会などの例がある。こうした紛争は国際裁判手続きにもなじむ性質のものであったが、裁判より柔軟な手続きとして調停が裁判に代わり利用されたとみることもできる。特にアイスランド・ノルウェー間の調停委員会では、委員会は国際法を検討したうえで共同開発方式を両国に対し勧告し、国際裁判方式ではできない柔軟な解決策を示したといえる。