PAC-2形態は、弾道ミサイルの迎撃任務に対応して弾頭の破壊力などを向上したものである。湾岸戦争で使用され、イスラエルやサウジアラビアへ発射されたスカッドミサイルを迎撃した。それぞれの迎撃率は、アメリカ軍の発表によればサウジアラビアで70%、イスラエルで40%であるが、実際にはこれよりも低い確率だったのではないかと見られている。これはPAC-2ミサイル（MIM-104C）が爆発で飛散する破片によって目標を破壊する方式であったため、弾道ミサイルに命中しても弾頭の機能を無力化できずに被害が出る場合があったことによる。また、PAC-2によるスカッドミサイル迎撃の様子の（日本国内向けのテレビ映像の為に）録画が現地が夜間の時に行われていた最中に、実際に打ち込まれて来たスカッドミサイルを迎撃する為に発射したPAC-2弾頭が、発射した数秒後に誤作動で爆発し、残った一部が火の玉のようになって民間人の居住地域に落下してしまい、その地点の周囲の住民と家屋に被害が出る映像が流された事も有った（※ただ日本国内のテレビ報道によるPAC-2弾頭の誤作動の報道はその一件だけである）。
EPP-III発電プラント。M977 HEMTTに搭載。150kW AC 208V-400Hzを供給するディーゼルエンジンが2基。283.9リッターの燃料タンク2個。太い給電ケーブル。ECSとRSには、EPP-III（Electric Power Plant-III）により電力を供給する。ICCとCRGには、EPU（Electric Power Unit）により電力を供給する。また、AMGには、接続されているECS、ICCまたはCRGから電力供給を受ける。航空自衛隊仕様は、日本国内開発のガスタービン発電装置に改良されている。
発射機（Launching Station, LS）の形式名称はM901である。M901発射機では最大4発のミサイル（STD弾、PAC-2弾、SOJC弾、GEM弾から選択）、M902発射機では最大16発のPAC-3弾を搭載する（M902発射機にSTD弾、PAC-2弾、SOJC弾、GEM弾は搭載できるが、PAC-3弾との混載は不可）。ECSとはSINCGARS無線機（米国形態。日本では電波法に対応したDLU無線機）または光ファイバーによってDLUを通してインターフェースする。15kW-400Hz発電機を1基持つ。1ペトリオット中隊は5-8基の発射機を運用する。LSは専用の発電機（ディーゼルエンジン式発動発電機）を搭載している。
アンテナ・マスト・グループ（Antenna Mast Group, AMG）の形式名称はOE-349/MRCである。ECS、ICCおよびCRGはそれ単体ではUHF無線通信が行えない。AMGはいわば外付けのUHFアンテナであり、それぞれに接続されて運用される。
無線中継装置（Communication Relay Group, CRG）の形式名称はAN/MRC-137（Config.2形態以前）またはAN/MRC-147（Config.3形態以降）である。ECS-ICC間の通信でUHF無線の見通しが取れない場合、CRGを間に挟んで通信を中継する。ECS-ICC間の通信はPADIL（PATRIOT AIR DEFENCE INFORMATION LANGUAGE）というフォーマットで行われており、音声・データ（航跡情報など）が多重化されている。なお、日本では山岳地であることを考慮して、有線接続にてECS-ICC間の通信ができるよう独自改修が行われている（後述）。
情報調整装置（Information Coordination Central, ICC）の形式名称はAN/MSQ-116（Config.2形態以前）またはAN/MSQ-133（Config.3形態以降）である。1高射群（BN：Battalion）に1台のICCが配備され、隷下に6台のECSを置く。ECSと外観はほぼ同様であり、2名のオペレーター（指揮官）が搭乗する。上位組織および早期警戒管制機との連接が可能（日本ではさらに自動警戒管制システムBADGEとの連接が可能なように改修された。平成24年防衛白書では後継システムの新自動警戒管制システムであるJADGEとの連接を当面の目標としている）。ECSとはUHF無線によってインターフェースする。
自動車産業は、1980年代にアメリカを生産量で追い抜いた。その後一進一退が続いたが、近年ふたたびアメリカ市場を中心にシェアを拡大している。2000年代には、原油価格の上昇が燃費に優れる日本車の追い風となった。米国市場ではミニバン・ピックアップトラックの流行などに対して折々のマーケティング政策で常に成功したとは言えず、とりわけ1990年代に到って過剰な有利子負債と採算性の悪化により経営の危機に瀕するメーカーが続出した。折りしも世界的な自動車産業の再編の流れがあり、日産自動車・マツダ・スズキ・富士重工業などが海外メーカーの資本参加を受け入れた。2005年以降は、海外メーカーが日本の自動車会社への出資を取りやめる動きが相次ぎ、マツダ・スズキ・いすゞ・富士重工業の各社はトヨタの出資を受け入れ、あるいは業務提携を結んだ。結果として日本の自動車産業全体に対するトヨタ自動車の影響力が一層強まった。国内の自動車販売は頭打ち状態であるが、世界市場では各社とも販売台数・シェアとも拡大傾向にあり、トヨタは創業以来最高の売り上げとなっているほか、多くの日本の自動車メーカーが海外生産を増加させている。日本車は、優秀な燃費、故障率の低さ（2002年TIME社調査ではトヨタが世界一）で定評があり、さらに環境によいというイメージと、デザインが加わった事でシェアを伸ばしつつある。自動車の部品産業は、トヨタ自動車など最終製品メーカーを頂点として、部品メーカー各社がTier1、Tire2・・・として、裾野が広がっている。トヨタ自動車系列としてデンソー、アイシン精機、豊田自動織機、豊田合成、トヨタ紡織ほか、日産自動車系列としてカルソニックカンセイ、鬼怒川ゴム工業他、本田技研工業系列としてケーヒン他が存在する。