1993年、スポーツカー世界選手権で活躍してきたザウバーのF1初参戦ドライバーに抜擢される。開幕前のテストでは、四強の一角だったフェラーリ、ベネトンを上回るタイムを叩き出すなど、好調さをアピールしていた。迎えた開幕戦南アフリカGPでも予選6位を得ると、決勝レースでも5位入賞。この結果によりF1では新参チームであったザウバーは参戦1戦目にしてポイント獲得という快挙を成し遂げる。また第4戦サンマリノGPでも、4位に入賞している。しかし、この年のマシン「C12」は高い競争力を持っていたが信頼性に欠けており、チームメイトのカール・ヴェンドリンガー共々、予選で上位に付けるものの、決勝ではリタイヤとなる戦いが続いた。最終的にはヴェンドリンガーと同数の、シーズン半数を超える9度のリタイヤを喫している（入賞回数および獲得ポイントはヴェンドリンガーに敗れたものの予選順位は互角であった）。また、モナコGPで同士討ちをして以降、元々ゲルマン系のスタッフが大半だったチームはヴェンドリンガーを優遇するようになり、居心地の悪さを感じたレートは移籍を決意した。
1991年はスクーデリア・イタリアに移籍、初のフル参戦を果たした。この年チームに課された前半8戦の予備予選を全て通過、そのうち4回をトップで通過するなど安定した速さを見せた。第3戦サンマリノGPでは、マクラーレン以外の上位チームが総崩れとなる展開の中、予選16位から3位に入りキャリア唯一の表彰台に立った。同様に上位チームが多数リタイヤした第5戦カナダGPでも、一時4位を走行するが、このレースではリタイヤに終わっている。サバイバルレースで見せ場がなかったわけではなかったが、シーズンを通じてマシンの信頼性の低さに苦しみ、16戦中11回のリタイヤを喫している。翌1992年も残留。信頼性が増し完走は増えたものの、反面速さ不足のマシンに苦しみ、平均予選順位は前年より下がっている。チームメイトのピエルルイジ・マルティニは2ポイントを獲得したが、レートは最高位7位とノーポイントに終わった。
1989年第13戦ポルトガルGPで、オニクスからF1に初めてエントリーしたが、このグランプリでは予備予選落ちを喫した。F1デビュー（初の決勝進出）は続くスペインGPで、このときはギアボックストラブルによりレース前半にリタイヤした。その後第15戦日本GPでは予備予選落ち、豪雨となった最終戦オーストラリアGPでは一時5位と上位を走行したが、電気系トラブルが発生しリタイヤとなり、デビューイヤーの完走はならなかった。開幕から参戦した翌1990年は、第2戦ブラジルGP終了後にオニクスがスイスの投資家グループに売却され、主要スタッフとベテランのステファン・ヨハンソンらがチームを追われ、新たにスイスドライバーのグレガー・フォイテク(父のカール・フォイテクが新出資者であった)が加入。レートは第3戦サンマリノGPで初完走（12位）したが、新オーナーのペーター・モンテベルディと出資者となったカール・フォイテクの意向からグレガー・フォイテクに肩入れする体制となり、トランスミッションをまともに組めるメカニックが存在しないというレーシングチームの体を成していないチーム状態だった。後は5度の予選落ちと4度のリタイアという状況の中、第10戦ハンガリーGP後の8月15日に行われたモンツア合同テストでは、エンジニアとメカの人数不足からまともに走行する事が出来ず、危険を感じるようになったレートとロズベルグは、このテスト後モンテベルディ・オニクスに見切りをつけチームから離脱した。フォイテク家も同様の理由でチームから抜け出しており、資金と両ドライバーを失ったチームは最終戦までグランプリを戦うことなく消滅した。なお、レートは同年のル・マン24時間耐久レースにリチャード・ロイドチームのポルシェ962を駆り初出場している。
日本国憲法第25条におけるプログラム規定説とは、憲法25条の規定は裁判上請求できる具体的権利を国民に与えたものではなく、国に対してそれを立法によって具体化する政治的・道徳的義務を課したものであるとする学説である。プログラム規定説はその論拠として、1.日本国憲法が予定する経済体制は資本主義体制であり個人による生活維持がまず期待されており社会主義体制における権利の性格とは根本的に異なるものであること、2.国への請求を具体的に認めるためには憲法第17条のように憲法上その趣旨が明確にされていなければならないが憲法は生存権保障の方法や手続などについて具体的な規定を有していないこと、3.生存権の具体的実現には予算を必ず伴うが予算配分は国の財政政策の問題として政府の裁量に委ねられていることなどが挙げる。ただし、憲法25条におけるプログラム規定説は、自由権的側面については国に対してのみならず私人間においても裁判規範としての法的効力を認めており、請求権的側面についても憲法第25条が下位にある法律の解釈上の基準となることを認めている。したがって、文字通りのプログラム規定ではなく、このような用語を使用することは議論を混乱させ問題点を不明瞭にさせるもので適当でないという指摘がある。また、朝日訴訟最高裁判決（最判昭和42年5月24日民集第21巻5号1043頁）について「この規定は、すべての国民が健康で文化的な最低限度の生活を営み得るように国政を運営すべきことを国の責務として宣言したにとどまり」という部分などからプログラム規定説をとったもの分類されることもあるが、このような分類に対しては憲法で保障された権利は多かれ少なかれ綱領的性格（プログラム的性格）を有するのであり、生存権が綱領的性格を有することをもって何ら裁判規範としての意味を否定したわけではないという指摘がある。朝日訴訟最高裁判決では食管法違反事件判決と同じく憲法第25条第1項について「直接個々の国民に対して具体的権利を賦与したものではない」としつつも「何が健康で文化的な最低限度の生活であるかの認定判断は、一応、厚生大臣の合目的的な裁量に委されており、その判断は、当不当の問題として政府の政治責任が問われることはあっても、直ちに違法の問題を生ずることはない。ただ、現実の生活条件を無視して著しく低い基準を設定する等憲法および生活保護法の趣旨・目的に反し、法律によって与えられた裁量権の限界をこえた場合または裁量権を濫用した場合には、違法な行為として司法審査の対象となることをまぬかれない。」としており、行政庁の広い裁量権を認めつつ憲法第25条の裁判規範としての効力を認めている。