F-01Eの事実上の後継機種で、ハイスペックスリム防水ケータイとうたっており、高精細・高性能カメラや800MHzの高性能CPUやWi-Fi機能など求められる機能を全て搭載した、いわゆる全部入りのフィーチャーフォンである。電池容量が820mAhから1000mAhに増大している。F-01Eと比較して容量が約20％増量し、連続待受時間が約70時間長くなった。フィーチャーフォンユーザーの買い替え頻度が長期化していることを受け、傷に強い構造である。本体表面は硬化コーティングを施した高硬度なハードパネルを採用し、背面はウルトラタフガードplus塗装を施し、傷つきにくさに加え指痕も付きにくくなっている。Wi-FiはクライアントモードとしてIEEE802.11nにも対応しており、高速なインターネット接続が可能であるとともに、アクセスポイントモードにも対応しているため、テザリング機能が利用できる。セキュリティーに関して富士通製機種の特徴である指紋認証は搭載されていないが、micro SDカードの暗号化や指定した人物・グループに関する情報をまとめて非表示にできるプライバシーモードが搭載されている。
推理小説の評論を対象とする新人賞は、創元推理評論賞（東京創元社主催、1994年 - 2003年）終了後は、同賞の選考委員や受賞者が中心となって結成された探偵小説研究会が募集する探偵小説評論賞（2007年 - 2009年）があった。探偵小説研究会は、現在は賞という枠組みをはずして論考の募集を行っている。
年間50万人を想定した入場者は3万 - 8万人台、同20万人を見込んでいた有料入場者もわずか2万人前後と低迷する中、ASPOに対して否定的な高谷茂男が2005年（平成17年）に岡山市長に就任。2010年（平成22年）6月、一年後に迎えるエックススポーツジャパンとの契約期間満了を機に具体的な跡地利用の計画も無いままASPOの閉鎖を発表した。岡山市唯一であり、日本でも屈指のスケートパークの存続を求める利用者達は50,912分の署名（団体発表）を市に提出したものの決定は覆らず、2011年（平成23年）6月30日を最後にアクションスポーツパーク岡山は終了した。ASPOの運営は独立採算制のため市の追加負担は生じていないが、エックススポーツジャパン社の累積赤字は2009年度末で約3億円に膨らんでいた。
2001年（平成13年）8月、岡山市が所有する国鉄岡山操車場跡地に建設。岡山市から委託されたエックススポーツジャパン株式会社が運営を行った。広大な敷地内にはアグレッシブインラインスケート、フリースタイルBMX、スケートボード向けのスケートパークの他に、ローラースケートリンク、ローラーホッケーリンク、一周600mの外周コースも備え、様々な利用者を受け入れていた。
アクションスポーツパーク岡山（Action Sports Park Okayama、ASPO、アスポ）とは、岡山県岡山市に2001年から2011年まで存在した運動施設。中国地方を代表する、日本最大級のスケートパークとして知られた他、クライミング設備も充実していた。
サンジャーギーン・バヤル（モンゴル語：Санжаагийн Баяр、1956年3月4日 - ）はモンゴル国、ウランバートル出身の政治家、外交官、第25代首相。2007年に就任したが、健康上の理由により2009年10月に辞職した。なおモンゴル人民革命党党首としては引き続き活動する。
東映Vシネマのハリウッド映画版「東映Vアメリカ」として企画され、1996年11月23日に劇場公開。企画は日本側の主導だが、プロダクションはアメリカ側の主導であり、ハリウッドシステムによって撮影された。
日本にとっては蒋介石国民党政府が中華民国としてこの不戦条約に新規加盟するかどうかは重要な問題であり、外務省はこの問題について1928年11月の段階で、①蒋介石政府を中華民国正統政府とみなしていないので蒋介石が中華民国として不戦条約に加盟申請しアメリカが受理し日本に通告してきても日本政府は拘束されない、②国家として未承認の政治上のグループ（主体）がこの条約に新規加盟を申請することについて、その取り扱いについて条約上不分明であるが、既存加盟国はその申請を明示的に拒否しなければ申請した主体を国家主体として暗黙に承認したということにはならない（過去の外交事例上）、③アメリカが条約上の義務（3条）として中華民国の批准を電報通告してきた場合、明示的に拒否しなければ承認した、ということにはならない（過去の外交事例上）、と解釈していた
不戦条約は新規加盟国は自動的に従来加盟国との間での不戦を相互に承認する構造となっていたが（第3条）、正式に国家承認していない組織･集団（ここでは蒋介石政府）の参加は想定されておらず、「締約国相互の不戦」を宣言する（前文・1条・2条）ものであるため加盟国の国家承認問題は重要であった
また叛徒政権・革命政権の承認問題は民族自決原則への移行期にあり、国家の条約継承問題については包括的継承説が主流学説であり、継承否定説に立つ中華民国蒋介石政権を日本政府は正統政府としない立場であった
調印にあたって日本国内では、その第1条が「人民ノ名ニ於テ厳粛ニ宣言」するとされていることから、枢密院や右派から大日本帝国憲法の天皇大権に違反するとする批判を生じ、新聞でも賛否両論が起こった
そのため外務省はアメリカに修正を申し入れたが、修正には応じられず、人民のために宣言すると解釈するとする回答を得たに止まったので、日本政府は、1929年（昭和4年）6月27日、「帝国政府宣言書」で、該当字句は日本には適用しないことを宣言し、27日に批准された
実際に発効されたのは田中内閣総辞職後の同年7月24日であった
芦田均によれば日本国憲法第9条第1項は不戦条約第1条の文言をモデルにアメリカにより作成されたとする