ギタリスト・渡辺香津美をメインホストとして、ベース：清水興（バカボン鈴木）、ドラムス：東原力哉（JIMI橋詰）、キーボード：島田昌典（吉弘千鶴子）らをフィーチャーして、毎回2名程度のゲストミュージシャンを迎え、「音楽で会話する」をテーマに、ジャンルに捕らわれないセッションを繰り広げる。※（）内は、レギュラーメンバーが休みの時に参加番組の特徴は、音楽スタジオでの「夢乱バンド」（ゆめらんばんど）（※3）のリハーサルに、セッションと称してゲストが飛び入り参加し、ジャンルを問わぬ音楽を競演するというもの。　メンバーはそれぞれリラックスした風景の中で、普段のリハーサルと変わらぬように、タバコをくゆらし、飲み物や食べ物をとっている風景を合間にはさみ、メインホストである渡辺香津美を中心に、アシスタントの冴木杏奈（※1）とゲストらとの音楽談義や、セッションする楽曲へのゲストの思い入れなどをはさみながら進められる。　セッションのスタートには、“原田芳雄（※2）と渡辺香津美　セッションする”とクレジットされる。番組のオープニングは、渡辺のアルバム“MOBO”からの楽曲を「夢乱バンド」（※3）の演奏でスタートし、渡辺がギターを抱えスタジオ入りし、ギターをセッティングするシーンから始まり、“音楽で会話する”のクレジットに続き、本人の語りで、「え～僕は、セッションというものがすごく好きなのは、今までにない新しい人との出逢い、それから、音楽的な異端との巡り逢い、そういうのがとてもスリリングで、しかも、そういうのを演ってる内にどんどんテンションが高まっていくという気持ち良さを、あの‥感じたわけです。今日も素敵なゲストの人が乱入してくれるので、どんな風になるか今から期待でドキドキしています」と番組の性格を現すコメントに続き、“セッション”と“夢の乱入者”言う筆書きの特徴あるクレジットとともに、その日のゲストのそれぞれのセッションに対する想いが語られる。※1：アシスタントは歴代されるが、冴木杏奈は初回より務めたメンバー※2：初回ゲストとして参加※3：メインホストメンバーで構成された番組オリジナルバンド
徳島市及び市街地の北部に位置。市街地でもあるが耕地が残る。東から西へ一丁目から三丁目と続く。西境から南境を田宮川が流れており、田宮川沿いにJR徳島線が通る。北境を東西に徳島県道30号徳島鴨島線（通称：田宮街道）が通り、商業地域を形成している。
笠原 潤一 （かさはら じゅんいち、1932年4月14日 - 2002年4月20日）は日本の政治家。元参議院議員（1期）。元岐阜県議会議員。次女は元衆議院議員の笠原多見子。
古来、防災は日常生活の一部であり、「防災」という行動が意識的に区別されることはなかったと考えられる。しかし、為政者により治水が行われるようになると役割分担が始まる。これは日本では主に江戸時代のことである。さらに、明治時代以降は治水が行政の管掌となって、専門化され技術の向上が図られるようになる。このような流れの中で、ダムや堤防などの施設（ハード）の対策が大きく進歩し、災害自体の研究も進んで理解が深まった。日本の防災はこうした技術力や研究能力はトップレベルと言われる一方で、こうした施設や研究の必要性を社会や市民が理解・納得しているかは疑問視されているほか、避難などの非施設（ソフト）対策は相対的に不十分とされる。その背景には、防災の専門化により治水をはじめとした防災が日常生活から遠ざかってしまったことが挙げられる。日本では1950年代まで、特に1942年から1948年までの7年間は大地震や台風の来襲が多く、自然災害の死者は毎年1,000人を超える事態となっていた。戦後の復興により防災事業が再開されるものの、都市化による社会の脆弱化が進んだことで被害はなかなか減少しない状況にあった。1962年に災害対策基本法が制定されたことで行政の責任が明確化され、災害対策が進んだ。1970年代には年間500人前後に、さらに1990年代以降には年間数十人と確実に減少している。ただし、そのような中でも1995年の阪神・淡路大震災や2011年の東日本大震災など、時折大災害は発生し防災に多くの課題を残している。日本では第二次世界大戦後、河川改修や耐震化などの施設（ハード）対策を通じて被害を抑止することに主眼が置かれてきた。ところが、1995年の阪神・淡路大震災でその限界が露呈したことを契機に、被害軽減や復旧を重視すべきという考え方が強まり、対策により被害を最小限に抑えることに注力する減災の考え方が登場した。2011年の東日本大震災ではこの課題が改めて認識され、復興構想会議の提言では「逃げる」こと=避難を基本とした防災教育やハザードマップ整備などの非施設（ソフト）対策の重視を謳っている。日本の防災の主な課題に挙げられるものとして、避難のあり方、防災計画やシステムの実行力がある。避難の目安となる予報や警報の技術は向上してきている一方で、災害が起こった後に避難が低調であったことがしばしば報じられ、安全に逃げてもらうための避難情報のあり方が模索されている。また、阪神・淡路大震災後の大きな動きとして防災計画や防災マニュアル、防災情報システムがにわかに整備されたものの、実際の災害時に有効に機能させることができるかどうかが問われている。このほか、小規模な自治体では防災に割ける人員や予算が限られ満足な対応ができない場合があるという問題、市町村や都道府県を跨いだ広域災害における連携の問題、自発的避難につながるような行政に依存しない住民自ら行う防災をどのように啓発していくかという問題が挙げられる。