大阪府立放射線中央研究所の放射線研究施設が企業にも開放され、広く全国的に利用されるようになるに伴い、より効果的な利用の推進とその運営の円滑化が必要になった。そのため、1984年、同研究所を中心にした産学の連携を図ることを目的として、大阪ニュークリアサイエンス協会が発足した（1991年、大阪府が非営利目的の社団法人として認可）。同研究所の施設が大阪府立大学の所属となったのちも、大学の放射線分野との産学連携を含めて、放射線施設の効率的な利用を図り、産業基盤技術の高水準化に寄与することを目指している。
大阪府立大学は、大阪府立放射線中央研究所から引き継いだ、歴史の長い大規模放射線利用施設によって、日本原子力学会の創立50周年を記念して2009年に設けられた原子力歴史構築賞の第1回受賞にあずかった。
主要施設・設備としては、電子線形加速器（最高エネルギー18 MeV）、4室とプールからなるコバルト60照射施設、放射化学実験棟、放射性廃水処理施設、屋外管理棟、動植物育成棟などを有した。31年におよぶ存続期間中、放射線照射と機器測定、施設共同利用、研修委託性の受け入れ、技術相談、講習会の開催、講師派遣、知識の普及などのサービス業務を行うとともに、特許・実用新案の取得、受託研究、著書発行、総説・論文の発表などにおいても、多くの成果を挙げた。
設置の目的は、放射線と放射性同位元素の総合的研究および利用の促進をはかり、大阪府下産業の振興と府民福祉の向上に寄与することであった。敷地面積は43,342平方メートル、建物延べ面積は10,027平方メートルあった。当初の機構は、1958年8月に提案された「原子力平和利用施設に関する調査報告書」に基づく1959年11月施行の「大阪府立放射線中央研究所処務規定」によって定められた。事務部門として総務部、研究部門として管理室（放射線管理・環境放射能測定・放射性廃棄物処理技術）、第1部（放射線物理学・放射線工学）、第2部（放射線化学）、第3部（放射線農学）、第4部（放射線生物学・放射線医学・放射線衛生工学）が設けられ、定員は120名だった。のちに、欠員不補充などにより、100名を割る程度まで削減された。
大阪府立放射線中央研究所（おおさかふりつ ほうしゃせん ちゅうおうけんきゅうしょ）は、大阪府堺市にあった放射線研究所である。略称は大放研（だいほうけん）または、放中研（ほうちゅうけん）とも。英名は当初 Radiation Center of Osaka Prefecture だったが、のちに Osaka Prefectural Radiation Research Institute と改められた。1959年に発足。初代所長は木村毅一・京都大学教授。1990年に大阪府立大学と統合され、大阪府立大学附属研究所となるまで存続した。所在地は大阪府堺市新家町174-16（現・学園町1-2）だった。諸施設はその後、大阪府立大学先端科学研究所を経て、大阪府立大学産学官連携機構・先端科学イノベーションセンターが受け継いでいる。
場所がら、帰国子女や外国人児童が多いため、日本語学級を通級として置いている。日本語学級は人気で、他校からの児童も多く通っている。通学区域の中学校は高陵中学校である。児童数は、年々少しずつ増えており、大体360人前後である。また、声優の小原乃梨子との音読会（朗読会）も行われている。学校名は、所在地の旧名である笄町に由来する。
ナッツに対してアレルギーを持つ者は少なくない。また、しばしば重篤な症状を起こす。ナッツアレルギーを持つ者は、驚くほど少量のナッツ成分を摂取しただけで重篤なアナフィラキシーショックを発症することがある。ナッツを使用していない食品でも、製造工場でナッツを使用している機器からの微量混入があっただけで発症した例がある。ラッカセイに対するアレルギーは特に有名である。乳幼児期にラッカセイを含む食事を与えるとラッカセイアレルギーを持つようになるとする説がある。これは、ラッカセイの成分を十分に消化する能力がまだない小さな子供の体は、ラッカセイを異物として処理するためである。ラッカセイはマメ科の植物であるが、ラッカセイアレルギーを持つ者が他の豆類でもアレルギー症状をおこすとは限らない。また、他の種類のナッツのアレルギーを持つ者がラッカセイアレルギーを持つとも限らない。
種実類（しゅじつるい）とは、かたい皮や殻に包まれた食用の果実・種子の総称。別名堅果（けんか）。種実類のうち、木の実は一般にはナッツと呼ばれる。
1934年（昭和9年）9月21日、日本の損害保険会社主導の下、当時のサルベージ業界の二強であった、帝国サルヴェージ株式会社と東京サルヴェージ株式会社が統合し、日本サルヴヱージ株式会社が設立された。太平洋戦争（大東亜戦争）中は、国策として業界を１社に集約した「日本海難救助株式会社」へ統合され、社員・船舶は海軍へ応召、各艦隊へ組み込まれたりしたが、敗戦後は国策会社は廃止され、当初の社名へ変更した。今日では、シンガポール以東、西太平洋地域では最大のサルベージ会社。国内での同業他社は、深田サルベージ建設等数社存在するが、同社の社名も見てもわかるとおり、そのほとんどは海洋工事などへ業種をシフトしている。日本サルヴヱージも、海底ケーブルを敷設する工事部門を持っているが、売り上げの大半は海難救助に依存している。このため、現在では日本サルヴヱージは自他共に認めるサルベージ業界のリーディングカンパニーといえる。