♂の全長は55 - 115mm。♂♀共に体は黒く、体表面の光沢はネプチューンオオカブトに比べてやや鈍い。ネプチューンオオカブトに似るが♂の上翅背面の光沢は鈍く、点刻は小さいが明瞭である。大型の♂では体長の3分の1ほどの長さの胸角を持ち、他の同属種にみられる前胸から胸角根元にある1対の突起はない。前胸背板（胸角下面から前胸前面にかけて）の前縁の毛はブラシ状に密生する。ネプチューンオオカブト同様符節が短く、中脚・後脚の爪は湾曲が極端に強い。♀は全体に丸みを帯び、上翅の点刻はより広い部分を覆う。
カレーをメインに各種スパイス、その他パスタソースなどの製造販売をおこなう。日本で初めて国産カレー粉をつくった会社として、また江戸時代末期の弘化年間に創業された歴史のある企業の一つとしてその名を知られる。創業時は薬問屋であったが、1900年代初頭に二代目今村弥兵衛が漢方薬の貯蔵庫に入ったところ、ウコンや唐辛子などが入った箱の中からカレーのような匂いがすることに気づき、これらの材料を使って薬の調合技術を応用してカレー粉を作ったのが始まりである。主に一般向けよりも、レストランなどで用いられる業務用向けに強く、特にレトルトカレーでは非常に高いシェアを誇る。同社が所有するブランド「Hachiカレー」は1905年から発売されている最古のブランドでもある。
2011年1月6日、海兵隊のF-35Bについてロバート・ゲーツ国防長官は、システム開発実証（SDD）が2016年まで遅れ、初期作戦能力獲得は2017年になる見込みと、2年以内に改修ができないあるいは計画通りに進展がない場合は、開発が中止になるだろうと発表した。アシュトン・カーター国防次官は、現在のアメリカの財政状況を鑑みて「高額になりすぎて負担しきれない」として、計画の見直しが必要だと指摘した。実際には上述したように、F-35Bは2015年に初期作戦能力を獲得した。2011年12月16日、産経新聞はアメリカ国防総省内部資料を出所とした「ステルス性能に疑問」という記事を報じ、また、具体的問題点として、攻撃能力、被弾や事故時の生存可能性、旋回や上昇など飛行性能、空対空ミサイルの発射、電子戦能力がテストパイロットなどより運用上深刻な、または特別な懸念として挙がっている、としている。それによると、報告者は国防総省のアハーン次官補代理ら計5人で、報告書では「今後の生産を中止するような根本的なリスクは認められなかった」としながらも、上述の問題点より「設計の安定性で信頼に欠ける」と結論し、「調達・生産計画の真剣な再考」が求められている、としている。2013年1月14日には、飛行領域の拡張作業で深刻な問題が発生したため、全型で維持旋回荷重を引き下げ（A型5.3Gから4.6G、B型5.0Gから4.5G、C型5.1Gから5.0G）、マッハ0.8から1.2への加速時間も延長（A型8秒延長、B型16秒延長、C型43秒延長）することが報道された。5.0G以下の維持旋回荷重は第3世代ジェット戦闘機であるF-4やF-5並の数値であり、地対空ミサイルなどに対しての脆弱性が危惧されている。C型の43秒もの加速時間延長は、燃料消費量の増大を招き、作戦遂行に支障をきたす場合も出てくると指摘されている。アメリカ国防総省は、これらの問題点については戦術や訓練を慎重に計画することで補える部分もあるとしている。整備用の情報システムとして開発が進められているALIS（英: Autonomic Logistics Information System:自動兵站情報システム）は、端末を機体に接続することで故障個所やその対処方法を診断し、さらに交換部品の在庫状況も把握することで維持・補修の効率を向上させるシステムであるが、2015年には機体に問題ありと警報を発したケースの8割が誤警報だったという報告があり、2016年3月には国防総省検査局から最新版のアップデートについて、十分な試験なしの適用は危険との意見が出ている。米国フロリダ州にあるエグリン空軍基地｢第33戦闘航空団｣の指揮官はALISシステムの一部であるTMS（トレーニング管理システム）より、旧式のノースロップ･グラマン社製GTIMS（トレーニング統合管理システム）のほうが効率的な管理･運用の手助けになると指摘（TMSは訓練スケジュールの管理を行い、訓練に必要な工数とコストを削減するため、米国の陸海空軍で幅広く使用中）。ただし、旧式のGTIMSとALIS間ではデータの同期が出来ないため、データの二重入力を行わなければならない。既に｢第33戦闘航空団｣ではGTIMS（トレーニング統合管理システム）を使用中であると述べた。2016年2月1日に公表された報告書では、精密技術試験の結果、依然として問題が複数残っていることが明らかになった。特に深刻なのが射出座席で、パイロットの体重が62kg未満だと射出時に座席が後方へ回転し、パイロットの首をのけぞらせて死に至らしめる可能性があるという。2016年2月23日、外交専門誌『ナショナル・インタレスト』に掲載された記事において「F-35のステルス技術は、設計段階からVHF帯とUHF帯で動作する低周波レーダーによる探知を考慮に入れていない」事実が初めて公表された。2019年3月19日、POGO（POGO:Project On Government Oversight）は「（NAVAIRが2016年10月から2018年12月までに集計したデータに基づく）F-35BおよびC型の完全任務実施可能率（英: Fully Mission Capable）は海兵隊のF-35B型で15パーセント、アメリカ海軍のF-35C型では2パーセントである」と公式に発表した。2019年5月30日、アメリカ合衆国の技術ニュース専門ウェブサイト『ビジネスインサイダー』は「F-35開発計画にはまだ多数の技術的・生産的難題が山積しており、プロジェクト全体の総コストは約1兆2000億ドル（約130兆円）まで膨れ上がった」と指摘した。2019年6月13日に、ディフェンスニュースは11もの問題点について独占報道を行った。これに対しロッキードは多くが解決済みとする反論を掲載している