2010年9月13日にウェーバーでピッツバーグ・パイレーツへ移籍した。移籍後は6試合に登板し、0勝1敗、防御率7.00だった。2011年3月3日にパイレーツと1年契約に合意し、3月30日にAAA級インディアナポリス・インディアンスへ異動。7月3日にメジャーへ昇格した。7月17日のヒューストン・アストロズ戦では同点の延長10回裏から登板し、1回を1安打無失点に抑え、直後の11回表にパイレーツが勝ち越したため、メジャー初勝利を挙げた。7月22日にAAA級へ降格。7月27日に再昇格したが、7月29日に左脹脛の故障で15日間の故障者リスト入りした。8月22日に復帰。この年は23試合に登板し、1勝1敗、防御率2.88だった。2012年3月3日にパイレーツと1年契約に合意。開幕直後の4月4日に胸筋の故障で60日間の故障者リスト入りした。7月6日に故障者リストから外れたが、同日に40人枠からも外れ、AAA級インディアナポリスへ降格した。9月1日に再びパイレーツとメジャー契約を結んだ。この年は10試合に登板し、防御率5.56だった。2013年1月17日に第3回WBC本戦のカナダ代表に選出され、2大会連続2度目の選出となった。シーズン開幕後の4月12日にDFAとなり、4月17日にFAとなった。
現在は、歴史的に見ても世界規模で自由貿易が実現されている状態といえるが、自由貿易はさまざまな歴史を経てきている。19世紀前半、国際分業において工業分野で圧倒的優位を誇ったイギリスは、世界的な自由貿易体制確立に腐心していた。生み出す利益が自国をより優位にすると考えられたためである。もともと自由貿易は、産業資本家の要請を受けて展開された。19世紀初頭のイギリスでは穀物法や航海法によって国内市場を保護するとともに、貿易による利益が一部の特許会社に独占されていたが、これに対して産業資本家から批判の声が上がった。直接的な理由としては国内産小麦を保護することによって、パンの価格が高くなっている、というものであった。スミスやリカードら経済学者や、リチャード・コブデン、ジョン・ブライトなどのマンチェスター学派によって唱えられたこの主張は国内に広く支持され、国内市場を保護しないという方針は19世紀イギリスの基本政策となった。一方で貿易相手側の自由貿易、つまり相手国に市場を保護させないという点については、ドイツ関税同盟の例があるように徹底することは難しかった。非ヨーロッパ地域では清朝に対するアヘン戦争、アロー戦争のように、自由貿易を強制することも可能であったが、ドイツやアメリカに対して武力で自由貿易を強制することは不可能であった。これに対し、イギリス産業界からは保護関税の導入を求める声が上がったが、導入には至らず、イギリスは結局、ブロック経済まで一方的に自由貿易を展開することになる。イギリス以外の中核国では、イギリスに対抗し自国産業を育成するために保護関税が導入され、早くに自由貿易は衰退している。同じく19世紀前半、ドイツにおいては、自由貿易を行わず自国産業を保護すべきだとしてドイツ関税同盟が結ばれた。これは、同盟域内の関税障壁を撤廃し自国産業に優位性を与えるものであるが、域内においては自由貿易が実現されることになる。この自由貿易の利益は、後にドイツが経済的成功を収める基盤の一つになっている。1860年から1892年のヨーロッパ諸国は基本的に自由貿易体制であり、特に1866年から1877年は貿易自由化のピークであったが、この時期のヨーロッパは大不況に陥っていた。ヨーロッパ諸国は1892年から1894年に景気回復期に入ったが、これは各国が保護主義化した時期と一致しており、貿易は拡大した。しかも最も保護主義的な措置をとった国々がもっとも急速に貿易を拡大し、1909年から1913年にはさらに高い成長率を享受した。これに対して、自由貿易政策を堅持し続けたイギリスは、成長率を著しく下げ、不況に苦しんだ。1930年代、世界恐慌の猛威にさらされた自由貿易圏諸国（欧州、米国、日本など列強とその植民地）は、自国経済圏における需要が貿易によって漏出し、他国経済圏へ流れるのを防ぐため、関税などの貿易障壁を張り巡らした。これはブロック経済と呼ばれる。自由貿易の途絶により、各国の経済回復の足並みがずれて、経済的な不利益が多大に生じた。第二次世界大戦後、ブレトン・ウッズ体制が成立し、GATT体制の下で貿易自由化が進められた。GATT体制下の貿易自由化は、農業分野やサービス分野は基本的に自由化の対象外であり、工業分野においても、アンチダンピング課税、多国間繊維協定、輸出自主規制、セーフガード措置など、さまざまな例外措置が認められ、各国には貿易自由化による激変を緩和するための政策をとる余地が大きく認められていた。また各国は、貿易自由化によって不利益を被る産業や階層に対して、補助金の給付や福祉政策などの補償的な措置を講じた。このため貿易自由化が進めば進むほど、政府の規模が大きくなった。第二次世界大戦後の自由貿易と経済成長は正の相関を示したが、マイケル・クレメンスとジェフリー・ウィリアムソンの分析によると、戦後の貿易自由化が成功したのは経済が成長していたからであり、その逆は自明ではない。1980年代以降、貿易自由化はより進められ、1995年には世界貿易機関が設立されて、自由化の対象が農業やサービス分野まで拡大する一方で、政府による管理や保護は大幅に後退した。自由貿易が徹底された結果、世界経済の成長率は鈍化し、先進諸国では格差が拡大した。2000年代後半以降、代表的な主流派経済学者ですらも、自由貿易の負の側面を認めざるを得なくなった。ポール・クルーグマンは自由貿易が非熟練労働者に損害を与え、格差を拡大させているという論文を発表し、ジョセフ・スティグリッツも貿易自由化は格差を拡大するだけでなく、GDPを低下させるということを主張した。20世紀後半、西ヨーロッパでは、諸国同士が経済圏の拡大による利益と安全保障を求めて、貿易障壁撤廃を開始。周辺の英、仏、西独を巻き込んで自由貿易圏を拡大した。これが現在の欧州連合となった。