シースクアは、1982年のフォークランド紛争で早速実戦投入された。5月2日、捜索救難活動中のアルゼンチン海軍の哨戒艇「アルフェレツ・ソブラル」に対して、42型駆逐艦「コヴェントリー」、「グラスゴー」搭載のリンクスが攻撃を行い、計4発のシースクアを発射して、3発を命中させて大破させた。なお、イギリス海軍はこの際に「コモドーレ・ソメレーラ」も攻撃・撃沈したと発表していたが、これは誤りであった。また、この他に、2隻の沈船（「リオ・カルカラーニャ」および「リオ・イグアス」）の残骸を破壊するためにさらに4発が発射されている。また、1991年の湾岸戦争においても実戦投入された。1月29日には、カフジの戦闘と関連して、ファイラカ島付近で17隻の上陸用舟艇および護衛の高速戦闘艇・掃海艇をシースクア搭載のリンクスが要撃し、計2隻を撃沈して残りにも損害を負わせた。翌日にはポルノクヌイ型揚陸艦3隻とリュールセンTNC-45型ミサイル艇（クウェート海軍からの鹵獲艇）3隻、機雷敷設艇1隻による船団が同様に要撃されて、ミサイル艇を全滅させるとともに、揚陸艦と敷設艇1隻ずつにも損害をあたえた。1993年までに1,088発のミサイルが生産されていた。1995年度時点での単価は316,600ドルであった。なお、2006年には誘導装置をアクティブ・レーダー・ホーミング（ARH）に変更したシースクアMk.2が発表され、さらに赤外線画像誘導としたシースクアIRも計画されている。これらは、イギリス海軍において本機の後継となるFASGW-H（Future Anti-Surface Guided Weapon-Heavy）の要求仕様に合致したものとなっている。
シースクアは、哨戒ヘリコプターに搭載されて高速戦闘艇を攻撃することを想定して設計されており、1234型小型ミサイル艦（ナヌチュカ型）などに搭載された4K33 オサーM（SA-N-4）個艦防空ミサイル・システムをアウトレンジできる有効射程が確保されている。シースクアの特徴は、誘導方法としてセミアクティブ・レーダー・ホーミング（SARH）を用いている点にある。このことから、その射撃指揮を担当する機上レーダーとして、フェランティ社製・Xバンドのシースプレー・レーダーと組み合わされて、武器システムを構成している。まずレーダーを捜索モードで動作させて目標を探知したのち、目標追尾・照射モードに切り替えてこれを捕捉、発射するミサイルを選択して、巡航飛行高度を設定して発射する。推進方式としては固体燃料ロケット・モーターが用いられており、2秒間の燃焼でミサイルに加速を与えるブースターと、その後の巡航航程を担当するサステナーがある。シースクアでは、両者が同時に点火されるという独特の設計が採用されている。後者は、2つの斜めに開いたベンチュリー・ノズルから噴射される。飛翔安定と制御は、尾部の4枚の固定フィンと、前部の電動式操舵翼面によって行われるが、固定フィンと操舵翼面は45度ずらして設置されている。なお、本機はシー・スキミング（超低空海面追随飛行）が可能な、いわゆるシースキマー型の対艦ミサイルであるが、高度制御は電波高度計によって行われる。発射後は、一端は中間高度で安定を取った後にシー・スキミング高度まで降下する。飛翔高度は5–100メートル (16–330ft)とされている。
1970年より、BAC社はアグスタウェストランド リンクスなどのヘリコプターへの搭載に最適化された、軽量・廉価な対艦ミサイルの開発に着手した。1979年11月には、航空機からの誘導発射試験が開始され、これは1981年に完了した。また、1988年には艦対艦ミサイル型として、シースクアSLが発表された。これは箱型キャニスターに収容したものであり、さらにこれをトラック上に架した地対艦ミサイル型もある。
1992年より毎年、県立武岡台高校との間でスポーツ交歓会を実施している。県内の高校によるスポーツ交歓会としては「甲鶴戦（県立甲南高校、県立鶴丸高校）」,「中玉戦（県立鹿児島中央高校、鹿児島市立鹿児島玉龍高校」に次いで3例目である。
男子は紺色のブレザーに紺のネクタイ、女子は冬服の場合、紺色の生地にえんじ色のネクタイを付けたイートンジャケット、夏服の場合は白地のブラウスに紺のボウタイを付けたものである。
2010年が日韓併合から100周年に当たる意味ある年であることを踏まえ、8月10日に菅直人総理大臣の名で、日本に存在する朝鮮王室儀軌など朝鮮半島に由来する図書を韓国政府へ渡す談話が発表されていた。その談話に沿って日本政府が保管している朝鮮半島由来の特定の図書について、日韓両国政府間で合意する手続に従い引渡すと規定した協定。2010年11月14日、横浜でのAPECの首脳会議において前原誠司外務大臣と金星煥外交通商部長官が協定への署名を行った。引渡し期間は、協定の効力発生後6カ月以内に大韓民国政府に対して引き渡すとしたが、日本では国会承認が必要となる。特定される図書の詳細は協定の「附属書」に記載され、「朝鮮王朝儀軌」関連書81部167冊、その他「通文館志」「辛壬紀年提要」を始めとする69部1038冊、合計150部1205冊とされた。2011年4月28日衆議院本会議において、与党民主党と公明党の賛成多数で、日韓図書協定に沿った韓国への図書引渡しが可決された。自由民主党は採決で反対した。2011年の4月29日に日韓図書協定に関連した図書の引渡しに関して韓国の朝鮮日報は、日本共産党の笠井亮衆院議員が2007年から奔走していたことを伝えている。笠井は「朝鮮王室儀軌」引き渡しに奔走した日本の主役として「今回返還されるものは日本政府が当然返還しなければならない。」朝鮮王室儀軌が持ち出されたのは日本共産党創立の年でもある1922年ということで「帝国主義戦争と植民地支配に反対して結成された共産党が、儀軌返還の主役になろうと決心した。」と語った。さらに笠井議員は「日本と韓国は文化的・経済的に家族のような存在。日本が反省してこそ、新たな関係に発展させることができる」と述べている。。2011年5月13日、朝鮮王朝還収委員会は返還のために尽力したとして、共産党の引退議員の緒方靖夫、現職の笠井亮、民主党の石毛鍈子、社民党の服部良一の各衆院議員を表彰した。2011年5月27日、参議院本会議で賛成多数で可決、承認。6月10日に閣議決定され、協定は発効した。