1955年、九州大学を卒業しNHK放送技術研究所に入局。その半年後には米国への留学を命ぜられ、コロンビア大学において1年間トランジスタの研究を行う。帰国後、NHKにおいてテレビの技術革新に務め、中継放送用の無線送信可能な携帯用テレビカメラ「ウォーキー・ルッキー」を開発している。1961年、NHKはコンピュータ導入による合理化に着手することになり、三井もそのプロジェクトの一員に選ばれる。このプロジェクト・メンバーには、後にNHK会長となるプロデューサーの川口幹夫、ディレクターの和田勉、後にノンフィクション作家となる記者の柳田邦男もいた。プロジェクト発足当初から三井は使用するコンピュータにIBM機を選定し、1968年、プロジェクト・リーダーの一人として、IBMの「システム／360」と「1800システム」（アナログ・ディジタル変換用）を使用した、①スケジュール管理　②制作に必要な機材割当て　③番組の自動送出の機能を備えた「番組技術システム（通称：TOPICS（Total Online Program and Information Control System））」を始動させる。
1946年、旧制中学時代の福岡県立修猷館高等学校に入学（在学中に高等学校へ改制）。この頃、駐留米軍相手にラジオ修理をすることで戦後の窮乏をしのいでいたが、このために頻繁に出入りした米軍基地にあった英語の本や雑誌などから、テレビやアマチュア無線、通信機などの仕組みを独学で理解し、一方で米国人と会話することで英語に親しんだ。1949年、修猷館の無線研究部（現・無線部）部長となり、テレビ受像機の製作に部として取り組む。福岡市の油山に打ち捨ててあった旧日本軍の通信施設の残骸や、アメリカ駐留軍の廃材等から部品を拾い集め、参考にする資料など皆無だったが、NHK技術研究所を訪れる機会があり高柳健次郎による技術資料を入手、同時期同じくテレビ受像機の製作を目指していたNHK福岡放送局、九州大学工学部に競り勝ち、同年9月26日に画像の電送（撮像機も設計から製作している）に成功して、九州初のテレビ受像機の製作（レーダー用のグリーンCRTを利用した）を成し遂げる。この快挙を、西日本新聞は号外で報じている。このテレビ受像機は同年開催された「西日本発明と模型工作展覧会」に出品され、文部大臣賞を受賞している。修猷館の同期の親友には、後に京都府知事となる荒巻禎一がいる。その後、九州大学工学部通信工学科に進学し、在学中は九州におけるアマチュア無線のパイオニアとして活躍。1953年6月に九州北部を襲い甚大な被害をもたらした「昭和28年西日本水害」に際しては、被災地区の有線系統が全て不通となったため、関係各局との交渉の末、九州電波監理局長の許可を得て、日本初のアマチュア無線を使用した非常通信を行っている。
三井 信雄（みい のぶお、1931年7月4日 - 2015年7月14日）は日本出身の技術者、技術系管理者を経て、実業家。NHKで番組編成補助・自動送出などのコンピュータ化を行い、IBMで技術系部門の高級管理者として活躍し、IBM退社後には技術系投資ファンドを管理。
イタイイタイ病の患者の認定は、環境省より委託されて富山県が行っている。認定条件は環境庁（現:環境省）の「公害に係る健康被害の救済に関する特別措置法によるイタイイタイ病の認定について」（1972年（昭和47年）6月に制定）に定められている。内容とすれば「(1)イタイイタイ病農耕汚染地域に在住し、カドミウムに対する曝露歴があること。(2)先天性のものではなく、成年期以降に発現したこと。(3)尿細管障害が認められること。(4)骨粗鬆症を伴う骨軟化症の所見が見られること。」である。これらの条件を全て満たせばイタイイタイ病と認定される。(4)の条件を欠く場合、将来イタイイタイ病に発展する可能性を否定できないので要観察者と認定される。2008年（平成20年）10月現在で認定患者は192人となっていたが、2014年（平成26年）9月末時点では認定患者は198人で要観察者が延べ408人となっており、患者数は増加し続けている。さらに、2014年（平成26年）9月の検査では従来行われてきた5歳刻みで対象年齢を決めていた流域住民への健康調査を全年齢を対象に切り替えたところ、1969年（昭和44年）の調査開始以来で最多の精密検査対象者が出ており、健康調査への受診率が低迷していることも合わせると、患者数の正確な数字は把握できていない。患者に認定されると公害医療手帳が支給され、国から医療費・障害補償費・療養手当などが給付される。また、三井金属鉱業からも賠償費・医療費・入通院費・医療介護手当・温泉療養費が支給される。しかし、認定にハードルは厳しく、いまだに行政の救済を受けることができずに苦しんでいる人たちが残っている。現代での問題点は原因分析ではなく、患者認定・要観察判定の具体的な基準に移っている。行政側である県認定審査会は厳しい基準を課して却下する事例が多い。具体的には、イタイイタイ病の認定の4要件の1つとなる骨軟化症の判定をおこなっている。骨軟化症においては、類骨の増加という特徴が見られる。そのため、いわゆる吉木法に基づいて骨を染色し、類骨の濃染部分を観察する事により調査できる。そして、類骨の濃染部分が十分であると骨軟化症に認めることになっている。しかし、腸骨のみを基準としたりするなど厳しい判定をしがちである。また、不服審査の問題点として県認定審査会の厳しい判断による却下に基づいて、被害者の多くは公健法に基づいて環境省に設置された不服審査委員会に審査請求を行っている。しかし、行政不服審査は一般的に行政に有利とされているため、それでも認定の条件は厳しい。上記のように認定を求めて却下された人々以外に、患者であることを知られたくなくて申し出なかったり、自覚症状が出にくい腎臓障害が見落されたりしている被害者の存在が指摘されている。