FMW1期生として、1990年1月17日、熊本県熊本小国ドームにて、本名の市原昭仁として森重正臣とエキシビション・マッチでデビュー。正式なデビュー戦は、同年5月12日の尾内淳（現：ウルトラマンロビン）戦。当時は無理矢理体を大きくしようと、無理なウエイトアップを行った為、肥満体型のアンコ型レスラーで、得意技に雷電ドロップ（ジャンピングヒップドロップ）を使用するなど、後の空中殺法を得意とするレスラー像とはかけ離れていた。1992年5月にメキシコへの武者修行に旅立ち、WWAのリングを主戦場に、ハンニャのリングネームで活躍するが、このメキシコ遠征で、肉体改造に着手し、大減量の末、スマートな体型に変わり、空中殺法を得意とするようになる。1993年2月、リングネームをオーニタ・ジュニアと改め「大仁田厚の息子」と言うギミックでメキシコで活躍し、日本に帰国する（日本でも一時期、オーニタ・ジュニアのリングネームを使用していたが、大仁田厚の息子というギミックが日本では荷が重かったのか、本名の市原昭仁に戻して試合を行っている）。その後、同じようにメキシコに武者修行し、凱旋帰国したハヤブサが次期エースとして期待されたのに比べ、覆面レスラーのレイ・パンディータとしてパンダの着ぐるみを着用し、色物レスラーとして扱われるという、本人からすれば不本意な扱いを受け、1995年4月、ターザン後藤・ミスター雁之助と共にFMWを退団。真FMWを結成し、現在のリングネームであるフライングキッド市原に改名する（なお、FMWを離脱した本当の理由は、現在でも口を固く閉ざしている）。以降IWAジャパンをはじめ、インディー団体を渡り歩いた後、1997年1月、ミスター雁之助とともにFMWに復帰。真FMWとしてFMW正規軍に敵対。一時、フライングキッ道市原を名乗り冬木軍プロモーションに所属したが、離脱し最終的にはFMW正規軍に落ち着く。FMWがエンターテイメント路線になってからは、色男キャラとして荒井薫子（荒井昌一社長の姪というギミック）と草凪純との間で自身のマネージャーをかけた争いを演出するなどするが、FMWが倒産した後はWMFに活動の場を移す。その後離脱し、現在はフリーランスとして様々なインディー団体で活動している。2013年9月、四国の文化の振興を目的として「四国OHENROエンターテイメント」を立ち上げる。2015年3月、フライングキッド市原25周年記念大会が地元徳島県徳島市で開催された。
孫は福島第一原子力発電所事故後、元ソフトバンク社長室長で元民主党衆議院議員であった嶋聡の民主党人脈を使って、当時の菅直人首相とともに、再生可能エネルギー（「自然エネルギー」）の普及と脱原発を掲げて活動を始めた。菅首相が政府委員や公職者でもない孫の意見にエネルギー政策を頼ったため、孫の個人的な持論が民主党政権の政策に反映された、と批判されることもある。2011年4月には発電コストについてはアメリカにおいて補助金の助けで風力発電と原子力発電のコストが2010年に逆転したとし、再生可能エネルギーの方が原子力より安価であるとの考えを表明して、日本で自家発電などで生産された再生可能エネルギーを電力会社が買い取る固定価格買取制度を導入することに期待感を示していた。また、孫は「電力会社は悪なので、発送電分離によって解体すべき」「太陽光発電に支援を」「再エネ補助金を優遇せよ」「(固定価格)買い取り保証は超長期で」「原発はゼロに」と主張していたという。孫はエネルギー間のバランスを考えず、再生可能エネルギーに偏重した政策を実施させ、しかもその後、自身が再生可能エネルギーで巨大ビジネスを展開したため、孫の動きを震災に便乗した補助金ビジネスとして「政商」と批判する声がある。実際に、民主党政権による固定価格買取制度の導入に際して、孫は菅直人首相に強く働きかけて同制度を成立させている。その際、孫は参考人として呼ばれた政府の委員会において、太陽光発電は造成コスト等も含めるとコストが非常に高く、最低でも40円/kWhの高い買取価格が必要だと主張した（孫はこのとき、太陽光発電は40円/kWhでは9割の地点で採算が合わず、本来は更に高い42～45円/kWhが必要であるが、「消費者への負担とのバランスを考えると」最低でも40円/kWhが必要だと主張した）。そして実際に2012年、孫の希望通り、メガソーラー（大規模太陽光発電所）で「最低限の」40円/kWh、住宅用太陽光で42円/kWhで固定価格買取制度が開始した。これは太陽光発電を特に集中的に優遇し、申請時点の買取価格をプラント建設後20年間まで保証するというもので、この日本の太陽光発電買取価格は世界で最も高く、他の先進諸国に比べても2倍以上と、異常に高い。この制度によって日本国民が負担する賦課金額は、2016年時点で既に、年間2兆円という巨額に達しており、最終的には累計53～85兆円（廃炉・事故処理・賠償等を含む福島原発事故の被害総額(2016年推計)のおよそ2.5～4倍）程度に及ぶ、と試算されている。固定価格買取制度が開始した2012年以降、孫の率いるソフトバンク・グループは初期参入を果たして、国内各地に数多くのメガソーラー（大規模太陽光発電所）を建設し、ビジネスを展開した。また、この制度により、太陽光パネルの設置バブルが発生したと非難する声もある。すなわち、固定価格買取制度に補助を受けた太陽光ビジネスは、上記の政府委員会での孫の主張とは裏腹に、年利回り8％以上、日照がよい場所なら10％以上の極めて魅力的なビジネスであり、しかも設置の小分けが出来るようにしたことで投資家が群がった。日照の良い一部の地域ではビジネス優遇のため、ドイツのような設置への規制を設けなかったため、自治体のレベルで差がついた。森林伐採や日射被害、土砂崩れなど、景観や住環境の破壊が進み、住民からの反対運動も生じるようになった。孫を取材し尊敬していたという旧知の堀義人も孫をツイッター上で「政商」だと批判し、その批判から孫と討論会を実施する運びとなった。民主党の原口一博は孫の立てた大規模太陽光発電所（メガソーラー）構想に対して「太陽光か原発かという選択肢ではありません。『大規模・独占・集中・排除』か『小規模・分散・自立・共同』で選択しないといけない」と忠告したという。なお、孫の脱原発運動は日本限定の活動であり、訪韓して李明博大統領と会談した際には「脱原発は日本の話。韓国は地震が多い日本とは明らかに異なる」「安全に運営されている韓国の原発を高く評価している」と韓国の原子力発電所を高く評価しているという。また、再生可能エネルギー分野でも日韓協力の体制を敷くことに前向きなコメントを残している。