南部 圭之助（なんぶ けいのすけ、1904年4月5日 - 1987年10月26日）は、日本の映画雑誌編集者、映画評論家。本名、荒木誠太郎。東京都出身。慶應義塾大学在学中から雑誌「映画世界」編集長を務める。1930年に大学を中退し、パラマウント日本支社興業宣伝部に入社。松竹洋画部宣伝部長を経て、1933年に外国映画と松竹歌劇を中心とした雑誌『スタア』を創刊。スマートな誌面で人気を集める。南部のファンだった淀川長治も一時、編集部員として参加している。戦後は雑誌『世界映画』を主宰。また、映画評論家として、その映画の美的センスを重要視した評論活動を行い、「ナンケイ」の愛称で人気を博した。一方で、演劇、邦楽、演芸などに通じており、国立演芸場運営委員長を務めた。市川昆監督のドキュメンタリー映画『東京オリンピック』のプロデュースも担当している。1973年に紫綬褒章受章。
かつてラジオ大阪で放送されていた『融紅蘭・ミヤコ蝶々の悩みの相談室』を現代風にアレンジした番組。美容家の佐伯チズが、リスナー（主に女性）から寄せられた健康、美容、人生の悩み事などの相談に応じる。
日本昆虫学会が昆虫類の多様性保護のための重要保護地域と指定しているうちの、兵庫県と大阪府の境にある三草山のゼフィルス（樹上性のシジミチョウの一群のことであり、日本には25種が生息する。）等の生息状況調査結果により、日本で初めて里山林の保全を行うため、ゼフィルス類を象徴的なグループとして取り上げさせることに成功した。
子供の頃からの昆虫好きであり、中学3年生にして、広島虫の会、日本鱗翅学会、日本昆虫学会に入会。弘前大学の学生のとき『広島県のチョウ』に自身が撮影してきた蝶の写真を掲載。結果、専門となったのは生物学、後述、学術上の業績はこちらにあるが、写真も趣味であり、趣味の写真が専門に生かされた。また子供の頃から音楽好きで、ピアノや歌を独学し、大学（学部）時代は混声合唱団に参加、演奏会やコンクールなどに出演した。学部卒業後は音楽活動を休止して研究活動、大学の非常勤講師、予備校の講師などをしていたが、2007年にフルートを習い始めたのをきっかけにして音楽活動を再開、2017年12月2日には西宮市の甲東ホールで東日本大震災/熊本地震支援チャリティコンサートを開催している。2017年現在、音楽活動を主としている
広島県生まれ。広島県立広島国泰寺高等学校を卒業、弘前大学理学部生物学科に進学、卒業後、京都大学大学院、日高敏隆の研究室にて理学博士。
藤井 恒（ふじい ひさし、1959年 - ）は、日本の生物学者。理学博士（京都大学）。NPO法人日本チョウ類保全協会設立代表者。
2010年に日系のアルベルト・フジモリ元ペルー大統領の娘であるケイコ・フジモリ議員が結成した保守主義、右翼政党。政策的には貧困層の支持を集める右翼ポピュリズムとされ、規制緩和や自由競争等の新自由主義政策を掲げている。また、治安維持強化に重点を置いている。2016年現在ではペルー共和国議会内で71議席と最大の政党となっている。
2000年現在の国勢調査で、この郡は人口1,443,741人、523,366世帯、及び339,141家族が暮らしている。人口密度は756/km² (1,957/mi²) である。283/km² (732/mi²) の平均的な密度に540,183軒の住居が建っている。この郡の人種的構成は白人48.79%、アフリカン・アメリカン14.93%、先住民0.63%、アジア20.45%、太平洋諸島系0.63%、その他の人種8.94%、及び混血5.63%である。人口の18.97%がヒスパニックまたはラテン系である。523,366世帯のうち、32.60%が18歳未満の子供と一緒に生活しており、47.00%は夫婦で生活している。13.00%は未婚の女性が世帯主であり、35.20%は家族以外の住人と同居している。26.00%は独身の居住者が住んでおり、7.30%は65歳以上で独居である。1世帯の平均人数は2.71人であり、家庭の場合は、3.31人である。この郡内の住民は24.60%が18歳未満の未成年、18歳以上24歳以下が9.60%、25歳以上44歳以下が33.90%、45歳以上64歳以下が21.70%、及び65歳以上が10.20%にわたっている。中央値年齢は34歳である。女性100人ごとに対して男性は96.60人である。18歳以上の女性100人ごとに対して男性は94.00人である。この郡の世帯ごとの平均的な収入は55,946米ドルであり、家族ごとの平均的な収入は65,857米ドルである。男性は47,425米ドルに対して女性は36,921米ドルの平均的な収入がある。この郡の一人当たりの収入 (per capita income) は26,680米ドルである。人口の11.00%及び家族の7.70%は貧困線以下である。全人口のうち18歳未満の13.50%及び65歳以上の8.10%は貧困線以下の生活を送っている。