桐生中学在学時に硬式野球部を設立。卒業と同時に同校野球部監督に就任する。自宅を野球道場に改築し、テニスボールによる打撃練習、先進的なウエイトトレーニングの導入、バント・盗塁を駆使する戦術を導入。走力のある右打者を左打者に転向させるスイッチヒッターの育成も、全国に先駆けて始めた。県内では後発だった同校野球部を甲子園常連の強豪校に育て上げる。甲子園準優勝二回（1936年春，1955年春）。都市対抗野球にも、全桐生を率いて1946年の大会で準優勝。球都桐生の礎を作る。1955年の春の甲子園大会では、浪華商業との決勝戦において、相手の4番・坂崎一彦を徹底敬遠と指示するもエース・今泉喜一郎のプライドをかけた一打席の勝負で2ランホームランを打たれて敗れ、惜しくも準優勝に留まり「悲運の戦将」とも言われた。都市対抗野球での采配が認められてプロ野球から指導者としてのスカウトを受けたが、生涯母校の監督であることを貫いた。1967年4月15日、伊勢崎市民球場での公式戦最中に突然倒れ入院。3日後の4月18日にユニフォーム姿のまま死去。享年61。東京農業大学第二高等学校で甲子園出場を果たす斎藤章児監督（後の立教大学監督）が地元新聞の取材に対して、「群馬で監督をすることを選んだのは稲川東一郎の存在があった。立教で野球をしていた時、桐生には稲川という監督がいて、すごい野球をするという話を聞いていた。そんな名監督と勝負したいと思いました。今思えば不遜もはなはだしいところでした。」と公言している。稲川の作った野球部は多くの優れた指導者を輩出し、日本の野球界に貢献している。また阪神タイガースの元スカウトだった早川二郎が親戚におり、その関係で教え子の青木正一・皆川定之・三輪裕章や三輪八郎らの選手をタイガースに紹介した事もあった。
前川 道郎（まえかわ みちお 1931年‐2000年11月10日）は、西洋建築史、建築学を専門とする日本の建築学者、建築史家。京都大学名誉教授、九州大学名誉教授、工学博士。フランスのゴシック建築を中心とする西洋中世建築の空間論的研究に取り組むとともに、ゴシック建築および空間論に関する海外の主要な著作を日本に紹介し、ゴシック建築研究の第一人者と目された。また、晩年には、プロテスタントにおける教会建築の研究にも関心を向けた。
1966年（昭和41年）1月26日、台東区上野公園の国立美術館にて17世紀フランス名画展に出席。同日夜、銀座のバー“いさり火”に飲みに出かけ、同店のマダム（39歳）を渋谷区千駄ヶ谷の彼女の自宅マンション（当時の鷹司邸から徒歩圏）に送り届けてそのまま家に戻らなかったため、1月28日夕方、交通博物館が警察に捜索願を提出した。1月28日夕方、マダムの自宅マンションにて、彼女と共に死去しているところを発見された。推定死亡時刻は1月27日午前1時から午前5時。同日午後6時に警察は宮内庁に連絡を取り、宮内庁の連絡から和子夫人が平通の死去を知った。29日午前0時に宮内庁から死去が発表された。和子夫人は取り乱すほどの大きなショックを受け、娘の身を案じた昭和天皇は入江相政侍従を鷹司邸へ直ちに派遣。その後、天皇・皇后をはじめ皇族や親族が相次いで弔問に訪れた。結婚時に注目を集めたことに加え、鉄道通の実直な人物と知られていただけに、死去は世間の関心を集め、1966年1月29日付・1月30日付『ニューヨーク・タイムズ』『ザ・タイムズ』でも1面や2面で大きく報じられた。29日夕方までに警察はストーブの不完全燃焼による一酸化炭素中毒での事故死と判断した。日本のマスメディアでは『毎日新聞』が「鷹司平通氏が事故死」とだけ見出しに書いて報じるなど、いずれも控えめな扱いであり、『毎日新聞』のデスクは2人が「素っ裸にガウン」の姿だったと認めつつ「皇室に対するエチケット」として「トップで扱うべきではない、と判断した」と述べた。また、三大紙では『朝日新聞』『毎日新聞』が事故死と報じたのに対し、『読売新聞』は「変死」と報じた。『週刊新潮』もまた「「事故死」を証明するものは何もない」と報じ、死因についても「問題のガスストーブを警視庁から借りてきて、テストしたんですが、不完全燃焼ということはなかった」「事故の起こった部屋の広さと換気率を計算に入れると、そう簡単にガスの不完全燃焼が生じるとは思えない」との東京ガス広報室長の発言を伝えている。
全体戦争とは大国の間で大規模な軍事力を行使し、かつ国家にとって死活的な国益をめぐって積極的に戦われる戦争である。戦略の概念としての全体戦争は核兵器の攻撃的な使用をめぐる議論と関連しており、大陸間弾道ミサイル、爆撃機、潜水艦などによる核攻撃が想定されている。第一次世界大戦の後にルーデンドルフにより理論化された国家総力戦の概念との相違は、全体戦争の理論的な前提として核攻撃の選択肢があることである。したがって、全体戦争は最も強度の高い武力紛争であり、軍事的エスカレーションの最終的な段階、すなわち核戦争の状態であると位置づけることができる。全体戦争では軍事基地や戦闘部隊への攻撃だけでなく、相手の戦争能力の基盤である首都、商業都市、工業地帯に対する攻撃も実行される。全体戦争の概念はアメリカとソビエトの全面的な核戦争の危険性を背景とする冷戦構造の中で形成されてきたものである。全体戦争の概念の歴史的な発端を求めれば第二次世界大戦において戦略的に重要な役割を果たした航空戦力とその戦略理論をめぐる議論に求めることができる。イタリアのドゥーエが提案した戦略爆撃(strategic bombardment)の方法はアメリカのミッチェルやイギリスのトレンチャードにも共有され、戦略爆撃は航空戦略の基本的な要素として位置づけられる。核兵器が開発されると戦略爆撃の手段として応用され、実際に大戦中にアメリカにより日本への原子爆弾投下が実施された。1960年代において全体戦争の考え方は核戦略における核戦争と大量報復(massive retaliation)の理論的な基礎となる。大量報復の軍事教義においては核戦争での防御の不可能性、大都市の脆弱性、奇襲の有効性、反撃能力の必要性が認識される。また1970年代には全体戦争への抑止のための反撃能力の確保、軍事力の柔軟な展開、そしてあらゆる水準において紛争を遂行する能力を保障する柔軟反応(flexible response)の理論が取って代わる。全体戦争の議論は軍事力があくまで政治的な目的を達成するための合理的な手段として位置づけることが可能であるという立場を反映してきた。全体戦争の理論では核兵器の役割、核戦争の重要性と形態、そして安全保障の根本的な目標と軍事的な脅威が常に中心的な論点となってきている。