「6回クラス」の受講対象者として定められている“（第九）経験者”について、主催者側では、第27回公演（2009年）以降、“「サントリー1万人の第九」3回以上経験レベル”と定義している。この主催者側による“経験者”の定義づけに関しては、第23回公演までは“『第九』合唱経験者が対象”、第24回公演から第26回公演までは“『第九』合唱経験が豊富な方が対象”というふうに曖昧な表記方が為されるのみだった。なお、合唱団員応募に際し、本興行に於ける過去合唱出演回数及び本興行を含めた「第九」演奏会の類への過去合唱出演回数総計の申告が必須となっている。
主催者側に於いて用意する所定レッスンを実施するため設置されるレッスンクラスは、初心者向けの「12回クラス」と経験者向けの「6回クラス」の2つのカテゴリに分かれて設けられ、2015年（第33回公演）現在、大阪市内（大阪府）を初めとする近畿2府4県、北海道、宮城、東京、愛知、沖縄の各都道府県に両カテゴリ合わせて41クラスが設置されている。このうち、大阪市内と兵庫・東京両都県内に「12回」・「6回」両カテゴリ各々のクラスが設置されている他は、「12回」カテゴリのクラスのみ設置されている。
先に記した団体としての合唱参加応募要件を満たすコーラスグループが当選となった場合、個人参加の場合と同様に主催者が用意する所定レッスンへの出席を原則としているが、一定の要件を満たせば「佐渡総監督レッスン」（後記）を除く所定レッスンへの出席を省略することが可能となる。なお第20回公演までは、一定人数以上の構成員を抱える合唱団体および遠隔地で活動している合唱団体を対象に、主催者側にて合唱指導者を手配し派遣する「出張レッスン」の制度も別途用意されていた。
公演への合唱出演が許容される欠席回数のボーダーラインは主催者側に於いて規定されており、これを超えて欠席してしまうと公演への合唱出演が出来なくなる。このボーダーラインは、初心者向け「12回クラス」と経験者向け「6回クラス」で異なっている《「12回クラス」・「6回クラス」については後記「レッスンクラスのこと」項を参照。以下同じ》。現在のボーダーラインは、「12回クラス」で2回迄、「6回クラス」で1回限りと定められている《第25回公演（2007年）より；第24回公演（2006年）までは「12回クラス」で3回迄、「6回クラス」で2回迄となっていた》。更に、第21回公演以降、遅刻・早退2回で欠席1回としてカウントするという規定も追加されている。
前記でも示しているように、現在は20名以上100名以下の構成員を擁し、且つ混声四部合唱が成立するコーラスグループを対象に、団体としての合唱参加応募を認めている。団体としての応募は、第28回公演までは主催者側に於いて用意される所定の申込用紙を使用しての封書による郵送応募のみであったが、第29回公演からは、前記の通り、「1万人のフロイデ倶楽部」を通じてのインターネット応募が可能となった。団体参加が認められるコーラスグループの要件については、現在では前記の通り「20名以上100名以下の構成員を擁する混声四部合唱グループ」とされているが、第21回公演までは「参加メンバーが15人以上で合唱指導者のもと活動を行っていること」と、コーラスグループを組織している構成員の人数上限を定めていなかった上、グループ内で“混声四部合唱”が可能か否かも文言上問われていなかった。また応募に際して主催者側に於いて申込用紙を用意するようになったのは第23回公演以降のことであり、それまでは募集要項に於いて記入要領等が示されるのみで、主催者側に於いて所定の申込用紙を準備するようなことは為されなかった。
1879年（明治12年）、内務省警視局（警保局や警視庁の前身）が最初に巡査教習所を設けた。ここでは警察武道の振興に力を入れており、数多くの剣客を教官（世話掛）に採用した。これら剣客の剣術が後に「警視流」としてまとめられていった。その後、滋賀県を始め、各府県警察部に巡査教習所が設けられた。1886年（明治19年）、内務省は各地方長官に対して「巡査教習規則標準」を発して、巡査教習所の基準を定めた。未設置の府県についても、巡査教習所の設置を義務付けた。時代の進展に伴い、警察事務も複雑化して初任研修のみならず、刑事などの専務者に対する専門研修も実施するようになった。1923年（大正12年）には、「警察練習所」か「警察教習所」の名称を用いることが可能となったため、多くの府県警察部が改称した。1948年（昭和23年）の旧警察法の施行に伴い、各都道府県国家地方警察の警察学校に改編された。巡査への教習は巡査教習所において行なわれるのが原則であるが、実務の教習は警察署において先任の巡査の部伍に加えられて行なうことができる。教習の期間は4か月以上であるが、特別の事由のあるときは3か月までに短縮することができ、警察官の経歴を有する者および学術の素養のある者にたいしてはさらにその期間を短縮し、または教習の全部もしくは一部を省略することができる。教習の成績は教習期間の終末において試験する。教習期間中、欠席が30日以上に及ぶとき、または教習の成績の試験に合格しないときはさらに相当教習を経なければ実務に服させることはできない。教習を終えた巡査はさらに6か月以上、警察署詰勤務に服させ、もっぱら教養を施す（巡査教習概則）。