第1ベルサリエリ大隊と他の義勇兵部隊と統合する形で連隊に格上げされ、ヴェローナにて組織された義勇軍部隊。指揮官にはフィッチーニ大佐が任命され、三個大隊を擁する同連隊は各戦闘に参加していく。第1大隊『B・ムッソリーニ』はカヴァレッティ少佐を大隊長にユーゴスラビアのチトーパルチザンとの戦いに投入され、後にイタリアからチトーの支援に訪れたイタリアパルチザン『ガリバルディ旅団』とも銃火を交えた。1945年には「ガリバルディ旅団」の撃退に成功しているが枢軸国敗戦により退路を失い、戦後成立したチトー政権に戦犯として拘束され、過酷な捕虜生活を強いられた。第2大隊『G・マメーリ』は正規軍の第4師団「イタリア」の補充兵としてガルファーニャ戦線に派遣され、同師団と運命を共にした。第3大隊『E・トーティ』は本拠ヴェローナの防衛に徹し、ムッソリーニ処刑による政権崩壊に伴い解散した。ベルサリエリは狙撃兵の意味で精鋭とされた。
1943年11月にヴュルテンベルク練兵場で組織された「イタリア」師団は訓練終了後、本国に帰還するとカルローニ将軍指揮の下、ゴシックライン防衛線に投入された。「モンテ・ローザ」師団や「サン・マルコ」師団らが担当していた地域を新たに任された同師団は9輌のM42突撃砲など数少ない対戦車車両を頼りに粘り強い防衛戦を展開し、1945年4月末に弾薬・物資の枯渇によりポー平原に後退するまで長きに渡って戦い抜いたが、終戦間際にフォルノーヴォで連合軍に降伏、短い部隊の歴史に幕を下ろした。
師範学校は、卒業後教職に就くことを前提に授業料がかからないのみならず生活も保障されたので、優秀でも貧しい家の子弟への救済策の役割も果たしていた。師範学校→高等師範学校→文理科大学というコースをたどれば、学費無料で中等学校→高等学校→帝国大学というルートに匹敵する教育が受けられたため、経済的な理由で進学を断念せざるをえない優秀な人材を多く吸収した。この制度に助けられた人物に、明治・大正期の陸軍軍人秋山好古や、昭和期の軍人・韓国大統領朴正煕（どちらも教師を経て陸軍士官学校入学）、朝鮮戦争で創設まもない韓国軍の若き指揮官として活躍した軍人・外交官・実業家である白善ヨプ（師範学校卒業後は満洲国の軍官学校（士官学校）に入学したため、勤務義務は免除された）、実業家五島慶太（東急グループ初代総帥、旧制上田中学卒業後、小学校の代用教員を経て東京高等師範学校→英語教師→東京帝国大学選科）らがいる（なお作家菊池寛は家庭の経済的事情で東京高等師範学校に進むことを余儀なくされたものの、素行が原因で退学処分を受け、素封家からの援助を取り付けて一高に入学し直した）。しかし一方で、師範学校の寮生活において、学校によっては上級生による下級生へのいじめ、しごきが問題となった。そのため、全寮制を廃止した学校もあった（広島県師範学校など）。また、卒業生の中には「師範タイプ」と称された融通がきかない教師もおり、この存在は戦前においても問題視されていた。そして戦後、連合国軍最高司令官総司令部 (GHQ/SCAP) が米国にならって教員養成を大学で行うよう指導したこと、師範学校側も大学へ昇格する道が開けたことから、かかる指導を積極的に受け入れ、師範学校は消滅した。その結果、戦後、各地の師範学校はアメリカ合衆国の「リベラルアーツカレッジ」などを手本にして、旧制諸学校を包有した新制大学の教育学部、学芸学部として再出発することとなった。しかし、大学への移行に伴う教官の審査では、当然研究者としての実績が重視されたため、黒板の書き方や学級経営など実務ノウハウしか持ち合わせなかった旧制師範時代の教官の多くは審査の結果不適格として教壇を追われた。このためこの時期に大幅に教官を入れ替えた学校が多く、また県内の師範、青年師範のキャンパスも順次統合されていったため校風は大きく変化した。一方で多くの優秀な旧制中学校などの教員が引き抜かれ教授や助教授として迎えられた。カリキュラムは当初「リベラルアーツカレッジ」にならって教養教育に重きが置かれ、大学によっては医学部への進学課程等も置かれていたが、戦後、小・中学校が整備されるとともに卒業生の進路も教員が主流となり、1966年（昭和41年）に改正国立学校設置法が施行されると、ほとんどの学芸学部は教職以外の分野に進むコースを順次廃止し、その名称を「教育学部」へ変更するようになった。そこに「教員養成課程」がおかれてここで主に小学校教員、中学校教員、幼稚園教員、養護学校教員(現特別支援学校教員)が養成されることになった。しかし、教員が余剰になると、教員養成課程が余剰となり、再び教員養成目的以外の教養課程などが置かれることとなった。いわゆる「ゼロ免」課程である。現在の制度では、あらゆる学部から教員免許を取得できるようになっている。各大学で開講される教職課程の科目を履修し、教育実習などを受けて、定められた単位を取れば教員免許の要件を満たすことになる。しかしこれに伴い教育学を専門に学ばなかった学校教員の力量不足が指摘されるようになり、師範学校制度を復活させるべきであるという議論も一部にはあった。しかし、専門職養成は大学院レベルで行うことが世界的な潮流であり、日本においても法曹を含む高度専門職養成のために、専門職大学院制度が導入されたことともあいまって、これからの教員に必要とされる高度なスキルの習得は大学院レベルで行うこととなった。そこで専門職大学院のひとつとして教職大学院制度が導入され、2008年4月1日（平成20年度）から開設された。薬学部のように6年制課程への改編が検討されたが、諸般の反対により実現していない。4年制のまま、実践的なカリキュラムへの改編を勧めること、10年毎に教員免許の更新制度導入が代わりに進められた。但し、更新制度は形式的な講習を受けるだけのものとなり、いたずらに多忙な教員の休暇が失われるだけで、実効性が薄いとの批判がある。