天文15年6月下旬、伯耆へ出陣した7000余騎の武田・伯耆衆の混成軍は泊の河口城を攻略、元城主の山名久氏を入れた後に河村郡馬野山に兵を進めた。6月27日、ふもとの橋津川付近に着陣した武田・伯耆衆は渡り口に武田国信・行松正盛・長田重直ら5000余騎、橋津口に南条宗勝・小森久綱ら2000余騎を配した。対する尼子軍も渡り口に尼子国久･豊久父子率いる3700余騎、橋津口に吉田筑後守・左京亮兄弟ら2000余騎を配して対峙した。渡り口では、尼子軍の猛攻に対して武田軍が大量の矢を放ち応戦した。その中にあって尼子豊久は手勢700余騎で敵陣に切り込んでいたが、武田方の矢に胸板を貫かれ落馬、すぐさま駆け寄ってきた武田の郎党・中原木工允によって討ち取られた。一報を聞いた大将の尼子国久は大いに怒り、崩れかかっていた尼子勢を立て直した上で武田勢に猛攻を加えた。再度の猛攻により武田勢は壊滅、大将の武田国信はわずかな手勢を引き連れて逃走するも追いつかれ馬野山付近の宿藻塚なる場所で自刃した。橋津口においては両軍が橋津橋のたもとに対峙していた。合戦は橋上で行われ、両軍の一進一退の激戦となった。しかし、両軍とも後陣の者が押しかけてきたために橋が崩れ、多くの者が川に投げ出された。南条宗勝は橋上で吉田左京亮を追い詰めるなど優勢であったが、橋が崩れたために馬もろとも川に投げ出されてしまった。多くの者が溺死する中、南条宗勝は付近の漁師に救助され、かろうじて脱出に成功した。
天文年間、但馬の山名宗詮（祐豊）と因幡の山名久通（誠通）は家督などを巡って対立し合っていた。山名久通の後ろには尼子氏が控えており、山名宗詮は大内氏と手を結ぶことによりこれを挟撃しようとしていた。天文13年（1544年）初夏、尼子晴久が因幡に侵攻すると但馬山名氏は尼子氏と和睦を結び、因幡から撤退したが、翌天文14年（1545年）に入ると再び山名久通への攻勢を強めた宗詮は武田国信を久通のもとから引き抜き、鳥取城の強化を進めた。天文15年（1546年）4月、柳原資定の仲介で両者は再び和睦を結ぶも宗詮はすぐにこれを破棄した。同年6月、久通との決着をつけるためには尼子の支援を断つ必要があると考えた宗詮は武田国信を大将と定め、伯耆国人衆と共に伯耆国へ出兵させた。
通説ではこの戦いは天文9年10月に起きたとされるが、近年これを疑問視する見方が出されている。理由としては、この戦いに参加した伯耆国人衆の多くが天文9年当時、尼子氏に属していた事実が明らかになったこと、『陰徳太平記』などに見える因幡･但馬両山名氏が協力して戦いの支援を行ったとする記述が誤りであることが明らかになったことなどが挙げられる（この当時、因但両山名氏は家督などの問題で抗争中であった）。これらを総合して現在ではこの戦いを因幡の山名誠通（久通）と但馬の山名祐豊（宗詮）の対立の延長線上に位置しているものと捉え、「佐々木系図」に見える尼子豊久の討死時期である天文15年6月に起こったとする見方がなされるようになった。本項でもこの説に従って記述をする。
橋津川の戦い（はしづがわのたたかい）は、天文15年（1546年）6月28日に武田国信・伯耆国人衆と尼子氏との間で起きた合戦。
2006年、「真実究明班」名義で「ルーシー事件の真実」と称するウェブサイトが開設された。翌2007年5月、「ルーシー事件真実究明班」名義で『ドキュメンタリー ルーシー事件の真実―近年この事件ほど事実と報道が違う事件はない』（以下『ドキュメンタリー ルーシー事件の真実』と略記）と題する本が飛鳥新社から刊行された。いずれも検察の立証の疑わしさを主張し、被告人（当時）の冤罪の可能性を訴える内容であった。『ドキュメンタリー ルーシー事件の真実』p.31には「真実究明班は、ジャーナリスト、法科大学職員、元検事を含む法曹界会員などで構成されている」と記されていたが、この本の実態は被告人から委託された弁護士による自費出版物であり、飛鳥新社としては、被告人の命令と監督で作られた本と認識していた。2010年2月、飛鳥新社が被告人とその弁護士に対して民事訴訟を起こし、1314万6481円の未払金の支払を求めた。訴状には、『ドキュメンタリー ルーシー事件の真実』が被告人の「刑事事件を有利にするためのキャンペーン活動の一環として…書籍の出版、広告等の業務委託が行われ」たものであること、「被告らは、上記キャンペーン活動を中立性ある活動であるかのように装うために、同キャンペーンの担い手が第三者からなる特定の団体であるかのように装」ったこと、「『真実究明班』はもとより法人格を有する法人ではなく、権利能力なき社団に該当する程度の社団性もなく、その実体は、被告ら個人に過ぎない」ことが書かれていた。ウェブサイト「ルーシー事件の真実」には被害者の日記の一部や遺族の署名した書類、公判速記録などが裁判所の許可なく掲載されていた。このため警視庁は立件を検討したが、ウェブサイトのサーバーが日本国内ではなくオーストラリア領クリスマス島に置かれていたため、捜査は行われなかった。