ヴィテズでの戦闘は16日以降も続いた。攻撃が始まった後もなおスタリ・ヴィテズ旧市街（マハラ Mahala）はボスニア・ヘルツェゴビナ共和国軍の手中にあった。クロアチア防衛評議会は同地区を包囲し1993年4月から1994年2月まで断続的に包囲攻撃を続けた。この間、スタリ・ヴィテズでは大小さまざまな武力衝突が続き、中でも1993年7月18日には手製の爆発物が大量に投入され、多くのボシュニャク人市民が殺害された。スタリ・ヴィテズ地区への攻撃にはロケットランチャーや迫撃砲なども使用された1993年4月18日には500キログラムの爆発物を搭載したタンカーがスタリ・ヴィテズのモスク付近で爆発し、政府機関の事務所を破壊、少なくとも6名が死亡し50名が負傷した。旧ユーゴスラビア国際戦犯法廷はこの事件について、スタリ・ヴィテズのボシュニャク人を標的として、クロアチア人勢力の一員によって実行された純然たるテロリズム攻撃であると断定した。
1993年4月16日の早朝、5時45分から6時ごろにかけて、ヴィテズおよびクルシュチツァ（Kruščica）のボシュニャク人地区はクロアチア人勢力の砲撃を受けた。次第に攻撃は激化し、口径の異なる多数の迫撃砲が用いられた。これはヴィテズ周辺の渓谷地域では初の大規模攻撃であった。これはイギリス軍の専門家およびボスニア・ヘルツェゴビナ共和国軍には衝撃であった。クロアチア防衛評議会の兵士は迷彩服でヴィテズの市街地に現れ、ボシュニャク人の市民を拘束し住居にて殺害した。ヴィテゾヴィ部隊のアント・ブレリャシュ（Anto Breljaš）によると、クロアチア防衛評議会ヴィテシュカ旅団およびヴィテゾヴィ部隊はスタリ・ヴィテズを攻撃したが、部隊としてアフミチの虐殺には関与しておらず、しかし数名の個別の兵士がアフミチに関与した可能性はあるとしている。しかし、クロアチア人の避難は攻撃開始のわずか数時間前の出来事であり、村のボシュニャク人たちは攻撃を事前に察知することはなかった。付近の工場に設置された高射砲を用い、5時30分から砲撃が始まった。家屋に手榴弾が投げ込まれ、中にいた住人は拘束されて暴行を受けた。ボシュニャク人の家屋はほぼすべて焼き払われ、少なくとも8名が殺害された。村は爆発物および火炎によって破壊され尽くした。ヴィテズ自治体全域で合わせて172名のボシュニャク人が殺害され、5千人が放逐され、1200人が拘束された。420棟の家屋と3つのモスク、2つのムスリム神学校、2つの学校が破壊された。
虐殺の後、クロアチア人の指導者らはプロパガンダの力を借りて虐殺を否定したり、紛争に加わる他の勢力に責任転嫁しようとした。ダリオ・コルディッチは国際連合人権センターの調査官であるパヤム・アハヴァンに対して、クロアチア防衛評議会がアフミチの虐殺に関与した事実を否定し、自分の部下は良きキリスト教徒として決してこのようなことをするはずがないとして、セルビア人やムスリム人に責任転嫁を図り、これ以上の調査は必要ないとした。クロアチア防衛評議会のティホミル・ブラシュキッチもコルディッチの前で、イギリス軍のスチュワート大佐に対して同様の否認主義の態度を示している。
アメリカは月到達以降常に宇宙開発の先端を歩み続けている。開発費用の減額があったものの、現在でも欧州宇宙機関の3倍に上る資金が投入されており、様々な衛星や探査機が順次打ち上げられている。惑星探査では火星にさらに観測衛星や探査車を送り込むことに成功している。2000年代の2001マーズ・オデッセイやマーズ・エクスプロレーション・ローバーのスピリットとオポチュニティの探査は火星のさらに詳しい情報をもたらしている。マーズ・オデッセイの観測では極域の冷凍された二酸化炭素の表面の地下に水の存在する可能性が示され、2台のマーズ・エクスプロレーション・ローバーは火星に風化や浸食の跡を見つけており、さらに流体によって作られたと思われる地形も発見している。水であるかどうかは断定できないものの、これらは非常に大きな収穫であった。アメリカではNASAとは別個に国防総省が宇宙開発を行っており、現在では国防総省の宇宙開発予算のほうが多くなっている。世界の核拡散の危機にたいして、アメリカは世界中に核の乗るであろう弾道弾迎撃システムを広げるかまえを見せており、宇宙域での撃墜についても検討されている。また、偵察衛星は200機以上存在している。宇宙は安全保障の分野でも重要な位置づけを占めるようになっている。一方で米国では現在科学系統のNASAに振られる予算と国防総省に振り分けられる予算の2つが存在し、両者の間には確執があるといわれている。ロケット開発では現在までもデルタ、アトラスの両系列とが使われているほか、オービタル・サイエンシズ社のミノタウロスIVとトーラスロケット、スペースX社のファルコン9などが存在する。民間企業のロケットは商業的な打ち上げに使われている。ブッシュ大統領時代に、アメリカでは「コンステレーション計画」と呼ばれる計画が立てられた。これは人類を再び月へ運び、さらにその技術から火星へ向かうという計画であった。この計画によって一時的にNASAの予算が増加し、有人惑星探査のためにNASA内部の資金も大きく割り振られたが、世界同時不況以降はNASAの予算が再び減少に戻り、次の政権に就いたオバマ大統領により計画は完全に廃止された。しかしながら、オバマ大統領もこれに代わる新たな方針として2030年代半ばまでの有人火星探査計画を公表している。この計画ではアメリカは火星に行くために注力し、火星の周りの周回軌道に人類を送り込むという計画である。これらの状況から見れば、アメリカは火星での有人探査を狙っていると考えることが出来る。その後、次の政権に就いたトランプ大統領は月面開発を足がかりにして火星への有人探査を目指す新たな方針を2017年に表明しており、NASAも2024年までに再び月面への有人着陸を目指す「アルテミス計画」を2019年に公表している。この他、世界共同で進められている国際宇宙ステーションの運用について2030年代まで延期することもアメリカ議会などで検討されているが、2019年時点では2024年までの運用予定となっている。