ソチ五輪での日本の活躍をイルカで占った。二頭のイルカに開催国ロシアと、日本に見立てたフラフープを回させて勝ち負けを見るもので、3回やって日本の2対1とでたと報じられた。
同年11月23日と11月28日、博物館に白色のハナゴンドウが相次いで搬入された。博物館では、2頭とも目は黒く体表に多少の黒色部位があることから、アルビノではなく白変種（白化個体）であると考え、 遺伝子の調査とともに体色の変化等を調査していくとしている。
2014年1月17日に白いハンドウイルカが漁師に発見され、翌日博物館の飼育プールに搬入された。黒い色素が欠乏したため白く見えるアルビノで、体長約2メートル、体重約100キロの雌で「スピカ」との愛称が与えられた。生後1年程度と推測された。飼育直後から、元気に仲間と泳いでいると新聞・テレビで伝えられた。
くじらの博物館では、白い小型鯨類の飼育展示を行っており、いづれの個体も2014年に捕獲された。紀伊民報は、2頭のハナゴンドウが捕獲された時の桐畑哲雄副館長の談話として『太地町では数年前にも白いハナゴンドウが捕獲されたことがあるが、大変珍しい貴重な個体。２頭とも大事に育てたい』と話したと伝えている。
博物館は、世界で唯一の飼育として、腹びれのあるバンドウイルカ「はるか」（メス:-2013年4月4日）を、海洋水族館にて2006年から2013年まで飼育展示し注目を集めた。通称「腹びれイルカ」。2006年に捕獲され、東京海洋大学などが「先祖返り」や鯨類の進化の過程として研究し、レントゲン撮影で「はるか」には指の骨があることが判明している。
太地町の捕鯨400年の歴史と技術を後世に伝えることを目的に1969年開館した。大きな鯨の絵が描かれた建物に、様々なクジラの骨格標本や、鯨の生態、捕鯨に関する資料1000点以上が展示されている。くじら浜公園には他に、石垣記念館や海洋水族館など文化施設が集まる。併設の自然の入り江を利用したプールでは、関西で唯一シャチのショーが行われていたが、繁殖・学術研究のため2010年6月17日に名古屋港水族館に譲渡したので現在は行われていない。（博物館だけでなく太地町大字太地地区そのものが）南紀のメインルートの国道42号線（トロピカルルート）から離れた場所にあるため、町内外を問わず「シャチ・クジラ・イルカに求・接・近」を謳い文句にトロピカルルートや那智山への道路に誘致看板を多数設置している。かつてはラッコ館で約20年にわたってラッコを飼育していたが、飼育は断念されることとなり、2008年3月に鴨川シーワールドに2頭のラッコが譲渡された。その後ラッコ館ではマダライルカ2頭の飼育がされていたが、現在は過去に飼育していた腹びれイルカ「はるか」のメモリアルやデータの一部が展示されている。
西部欧州電信連合は、1855年6月にフランス・ベルギー・サルディニア・スペイン・スイスがパリで発足させた。これの基になったのは1851年のフランスとベルギーの間に結ばれた相互接続条約である。1857年にポルトガルとオランダが、1860年にはバチカン市国とシシリーが加盟した。1858年9月のベルン会議にドイツ＝オーストリア電信連合を招いたが、同連合は参加を辞退している。それでも二つの連合間では国際電信のルールを整備しようとする努力が続けられていた。1858年6月に、ベルギー・フランス・プロイセンがブリュッセルで条約を締結している。これにはオーストリア、ヴュルテンブルク、バーデンなどを含む11カ国が後に参加している。ニ連合は1865年3月1日にパリで正式に合併し、万国電信連合となった。ドイツ＝オーストリア電信連合は1871年に活動を停止した。万国電信連合には20カ国が参加した。オーストリア・バーデン・ババリア・ベルギー・デンマーク・フランス・ギリシア・ハンブルク・ハノーバー・イタリア・オランダ・ポルトガル・プロイセン・ロシア・サキソニー・スペイン・スウェーデン＝ノルウェー連合・スイス・トルコ・ヴァーテンバーグである。イギリスは電信事業が民営であるという理由で招かれなかった。万国電信連合は西部欧州電信連合から引続き、ゾーン制ではなくて均一料金が採用された。フランスが名実ともに連合を統括したので、決済もフランスフランでなされた。1868年のウィーン会議ではペルシアとインドが参加した。スイスがベルンに事務局を設置することとなり、この事務局は国際電信に関わる情報の収集・通知をフランス語で行うことになった。予算は加盟国の拠出で賄われた。株式のような単位を設け、25単位の保有国を第一クラスとし、保有単位が5単位減るごとに下位のクラスとなるシステムに基づき、参加国の負担額が決定された。このシステムは現在の国際電気通信連合でも使われている。1871年のローマ会議から日本がオブザーバーとして参加した。この会議では、国家ではない企業体の参加が広く認められた。これは、電信ケーブルの大部分が私企業に保有されている実情をふまえた措置であった。英蘭二カ国が無制限参加を主張したが、ロシアとフランスは全権会議への参加を制限する考えであった。結局、8対9の僅差多数決で企業の無制限参加が認められた。1875年のサンクト・ペテルブルク会議における国際協定では、第二条で通信の秘密を保障しながら、第七条に広範な例外規定を設けた。国防や公序良俗に対する脅威であるとき、参加国は電信を差し止められるとされた。合衆国は参加を辞退したが、ウエスタンユニオンと郵便電信会社は協定を私的に遵守した。