フェミニズムは一般的な性意識にも関わっていることがある。女性は男性と違い、恥部となる箇所が多いためにそれを男性よりも多めの被服類で隠すことが大抵であるが、その一部が乳房や乳首であり、地域や文化などによってはこれを隠すことに抵抗を覚える女性も存在する。近年では「乳首は性器ではない。どうして女だけが、乳首を隠さなければならないのか？」との疑問を持つ女性が現れ始め、そこから女性が男性同様に上半身を露出する権利を訴える「フリー・ニップル運動」がアメリカを中心に盛んになっている。2016年8月28日、＜Go Topless（ゴー・トップレス）＞という上半身露出の権利に関する催事が行なわれアメリカや南アフリカ、韓国、ペルー、イギリスなど世界各国で老若男女が自身の胸部をさらけ出す形で催事のパレードに参加している。
カトリック教会では女性は司祭には叙階されない。しかし近年ではフェミニズムによって聖公会等の他の教派には女性司祭が誕生するなど、徐々に男性と同等の権利を獲得しつつある局面もある。しかしながらこうした状況に反発する保守派が形成されてもいる。イスラム教では、女性が男性を導くことができるかどうかという討論が起きている。自由主義神学には、人工妊娠中絶を女性の権利とする主張がある。
第二次世界大戦前の教育制度上、女性の大学進学を難しくしていたのは旧制中学、旧制高等学校が女子の入学を認めなかったことで、旧制中学に対応する高等女学校はあったが、大学に進むコースとしては、女子師範学校などを卒業するという必要があった。3つの帝国大学、2つの官立大学などが女性の入学を認めていたが女性の学生は少なかった。学生の改革によって、戦後、女子の大学進学数は男性に追いつくペースで年々増加し、平成16年度に短大を含めると48.7%の女性が大学へと進学している。男子は47.8%（男女共同参画局調べ）であり、女子の方が進学率が高くなっている。女子の短大進学率は平成7年の24.6%をピークに15年度には13.9%と激減している。他国の例としては米国の女性の大学進学率は男子を上回り、女子学生への学位授与数が全体の54%を占め、英国、北欧でも同様の女子優位が起きている。フェミニズムは学問を女性の視点から見た女性学の概念を生み出した。
19世紀末期から女性参政権を求める運動が高まり、1893年のニュージーランド（被選挙権は1919年から）を皮切りに、世界各国で女性参政権が認められるようになった。日本では1925年に男性のみの普通選挙が実現しているが、これより以前から女性参政権を求める婦人運動も活発化していた。戦後、新選挙法が制定され、女性の参政権が認められている。1970年代以降、フェミニズムによって女性議員の数は大幅に増加した。世界各国では女性議員は通常2割程度存在し、2000年から2005年度までのIPUの調査によれば、地域別でみるとEUの31.0%がトップ、南北アメリカ18.4%、アジア15.5%、サハラ以南アフリカ14.9%、アラブ諸国6.0%となっている。世界で最も女性議員の議会に占める割合が高い国家はアフリカのルワンダであり、2013年における女性議員の割合は56.3%と半数を超えている。なお、日本における2015年の衆議院の女性議員割合は9.5%であり、先進国中では最も低い水準となっている。ノルウェー、スウェーデンやドイツ、イギリスの社会民主主義政党では1981年にクォータ制が導入され、政治家のほぼ半数が女性である。
生家は富山県小杉の旧家の分家で、一人息子として生まれる。1歳の時に父の事業破綻により母と引き離され、2歳ではしかのため左眼を失明。10歳で他家に嫁した母を、11歳で結核を病んで床に臥していた父を失う。1922年（大正11年）富山県立工芸学校（現在の高岡工芸高校）を卒業して上京、月賦販売商・丸二商会に入社。瞬く間に頭角を現し、1924年（大正13年）大塚店長、1925年（大正14年）本店の集金部長、1928年（昭和3年）中野店長、1930年（昭和5年）1月浅草店長、7月九段店長を歴任。1931年（昭和6年）中野店を譲り受けて独立。1935年（昭和10年）阿佐ヶ谷に支店を開き、同時に“丸二”の“丸”に“青井”の“井”を合わせて商号を「丸井」に改めた。1937年（昭和12年）株式会社に改組。月賦百貨店の草分けとして、中野本店を中心に店舗を展開し始めた矢先、1941年（昭和16年）戦時下の商業活動規制により全5店舗の一時閉鎖を余儀なくされた。1945年（昭和20年）疎開先の長野県伊奈で終戦を迎えると、すぐに上京して中野に仮店舗を設け、家具の現金販売で営業を再開。1950年（昭和25年）月賦商売を再開し、1960年（昭和35年）には“月賦”を“クレジット”と言い換えて、日本で最初のクレジットカードを発行。1965年（昭和40年）東証第一部に昇格。1972年（昭和47年）会長。“景気は自らつくるもの”という商売哲学を持ち、同社を月賦百貨店業界のトップ企業に育て上げた。1959年（昭和34年）全国月賦百貨店組合連合会会長。1973年（昭和48年）には私財を投じて青井奨学会を設立した。