特殊な装置のある弁当の例としては、1988年（昭和63年）に神戸市の「淡路屋」が化学メーカーと組んで開発した生石灰と水の反応熱を使用した加熱装置を組み込み、食べる前に紐を引いて加熱する駅弁を売り出した例がある。この加熱装置付き駅弁は淡路屋だけでも現在（2016年5月時点）3種類が発売されている。また駅弁業者のグループを通じて利用を呼びかけた事から、株式会社こばやしが販売している仙台駅の「極撰 炭火焼き牛たん弁当」など、淡路屋以外にも追随した業者がある。
駅構内で販売される実用的な食事という枠を越え、地域の特産品などを盛り込んだ郷土色溢れる弁当としての発展を目指すという方向性が駅弁の一つの流れとなっている。それらは自動車旅行のためのドライブイン・サービスエリアや、デパートの催事、インターネットなどによる通信販売などへ販路を広げている。また、駅弁業者が駅弁と同一の商品を近隣の空港で空弁（そらべん）として販売する例もある。この流れで、駅での販売よりも、駅以外の場所での販売が主力になった駅弁もある。代表例として、ドライブイン・サービスエリアでの販売に重点を移したJR東日本信越本線横川駅の「峠の釜めし」、デパートなどでの販売に重点を移したJR北海道函館本線森駅の「いかめし」の例が挙げられる。デパートやスーパーマーケットなどで全国の有名駅弁を集めて販売するイベント、いわゆる「駅弁大会」は人気が高く、入荷してから短時間に売り切れることが多い。鉄道会社がイベントの客寄せに使う例もある。博多駅のように周辺地域（博多駅の場合は九州内全域）の人気駅弁を取り寄せて販売する売店があり、周囲の駅のイベントの際はその場所まで出張販売する例もある。この手の駅弁大会の元祖は、1953年（昭和28年）の高島屋大阪店が嚆矢であったが、全国的に有名にしたのは1966年（昭和41年）に京王百貨店新宿店で開催された「第1回元祖有名駅弁と全国うまいもの大会」であった。全国各地の有名駅弁業者を新宿に集め、その当地でしか食べられない駅弁が一同に集うというこのイベントは、当時としては非常に斬新であり大盛況となった。その後、駅弁大会は京王百貨店新宿店の1月恒例の一大イベントとして定着しており、現在（2019年時点）に至るまで盛り上がりを見せている。駅弁が旅先での一介の食事から、全国的知名度を持つ名物へと認知されるきっかけともなったイベントであった。
1907年（明治40年）8月23日の大水害後には罹災者の北海道への団体移住が計画された。北海道への団体移住の動きは水害発生直後から起こり、『巡視日記』9月4日条では、耕地の乏しい山間部の村落である黒駒村（笛吹市御坂町）においては、村の有志が水害からの復旧が困難であることから、北海道への移住が必要であると説いていたと記されており、著者の望月自身もこれに同意する意見を添えている。また、『巡視日記』9月13日条では平野部の村落である上曽根村（甲府市上曽根町）においても他地域への移住を望む声があったと記している。こうした動きを受けて、『山梨日日新聞』8月29日の紙面では「罹災民の移住」と題して、1889年（明治22年）の十津川大水害において奈良県吉野郡十津川村から北海道石狩国樺戸郡トック原野（北海道空知支庁新十津川村）へ600戸・2489名が団体移住した事例を引きつつ、山梨県から北海道への団体移住を具体的に提言する論説を掲載している。これに対して山梨県農会では韓国への集団移住を提言したとされ、『山梨日日新聞』は9月8日・9月10日の紙面では「朝鮮と北海道（上・下）（再び罹災民移住に就て）」においてこれを批判している。山梨県農会の主張については8月31日に「山梨県農会よりの大水害善後策に付報告書」（「篠原家文書」）が出されて水害の善後策が示されているが、養蚕復興に関する方策のみで、韓国移住については触れられていないことが指摘され、2008年時点で山梨県農会の韓国移住策については確認されていない。なお、1910年（明治43年）8月29日に韓国併合により大韓帝国は大日本帝国に併合される。水害後の他地域への団体移住は人口の分割という点が重視されており、罹災民の救済のみならず、罹災後の山梨の復興も目的とした「人口排出」の手段である点が指摘される。明治新政府では1869年（明治2年）7月に開拓使（のち北海道三県・北海道庁）を設置し、同年8月に蝦夷地を「北海道」と改め政府主導の開発を実施していた。これにより北海道への団体移住が促進され、山梨県では1893年（明治26年）に北巨摩郡笹尾村（北杜市小淵沢町）を主体とする住民が上川地区鷹栖村（旭川市）への移住を行っている。1909年（明治42年）10月の『殖民広報 五一』では1899年（明治32年）から1908年（明治41年）の北海道への府県別居住者数が記載されており、大水害以前に山梨県から北海道への居住者は1104戸・4140人がいるが、これは東北北陸諸県に比較して少ない規模であることが指摘されている。こうした団体移住の方策は県においても認識され、9月8日の山梨県知事・武田千代三郎の告諭では罹災者の移住を考慮する声明を発している。県主導による団体移住の候補地が選定され、9月末には技師の大脇正諄が北海道渚滑原野（紋別市）・天塩国風連原野（名寄市）を後補とした報告を行っている。両地域は離れており、渚滑原野はオホーツク海に面した道東に位置しており、風連原野は内陸部の道央に位置している。