郷里の三本木にある大崎市三本木総合支所には、トクヨの胸像が設置されており、2019年3月17日には二階堂トクヨ先生を顕彰する会と館山公園を復活させる会が協同してトクヨを顕彰する看板を設置した。また、母校の三本木小学校では、2018年（平成30年）より校内縄跳び大会を「二階堂トクヨ杯」と銘打って開催し、「二階堂トクヨ先生を顕彰する会」の会員も観覧に来ている。2019年（平成31年/令和元年）に吉野作造記念館（宮城県大崎市）は企画展「時代をつくった女性たち―大正女性の豊かな生き方」を開催してトクヨを取り上げ、同企画展終了後は「みやぎの先人・二階堂トクヨ」と改名して写真資料のみの展示に切り替えてトクヨを紹介した。トクヨが創設した日本女子体育大学では、学部1年生の教養演習でトクヨの生涯について見識を深める授業を行っている。この授業は従来、テキストを読んで問いに答えるという「テストの読解問題」のような形式をとっていたため学生から不評であったが、2012年（平成24年）に外部講師を招いて、学生がシナリオ作りをするという方式で開講したところ、学生がトクヨに人間としての生き生きとしたイメージを持つようになったという。
留学から帰国したトクヨは、和服が自然な呼吸機能を阻害するので改良しなければならないと考え、「和服式体操服」を考案した。留学先のイギリスで自国の文化を大切にする教育に触れて感銘を受け、ぜひとも体操服を和風にしたいと考えたのであった。トクヨは1916年（大正5年）10月に貞明皇后が東京女高師に行啓するのに合わせて和服式体操服の「着初め式」を行った。その体操服は、和服から胸枷を取り去り、袖をシャツのようにし、下衣に袴を採用して、帯をひも状にしたものであった。中に肌着を着込むことで寒暑を調整し、足元は靴下を履くか否かは自由とし、足袋でも下駄でも構わないとした。この格好ならば体操科の授業以外にそのまま出席しても何ら問題なく、羽織やコートを上にまとえば外出もできると利点を主張した。着初め式に続き、トクヨは2年生の生徒15人を率いて皇后にダンスを披露し、皇后は「本校の教育一般に進歩の状あり。又特に体育に留意する所あるを見る。」という感想を述べた。せっかく着初め式まで行ったものの、和服式体操服は不採用となり、トクヨは結局、KPTCと同じチュニックを教え子に着せたのであった。トクヨによる体操服の改良の実践は、非活動的な従来型の衣服が男性への女性の隷属を強いるものであるから、運動を通して衣服を改良し、女性の地位を向上させるという意味合いを持ったものであった。井口阿くりが持ち帰り、永井道明も採用したブルマーも女性の心身の解放を目指した体操服であった。
トクヨは体育の目的を身体の健康の維持・増進とし、知育・徳育の基礎であると考えた。当時の日本は「優良国民養成」の観点から知育・徳育ともに失敗しており、体育はより悲惨な状況であるとトクヨは認識し、まず第一に体育を充実させることで自然と徳育が高まり、知育も発展すると主張した。これは先進国の事例をいくらでも挙げて立証できるとトクヨは述べた。言い換えれば「体育を通した全人教育」であり、女子体育に限定すれば「女性らしい健康な心と体づくり」である。体育を全人教育と捉えたのは、トクヨと対立した永井道明も同じである。
留学以降のトクヨの体育観は「知育・徳育の基礎」、「保護愛育的体育」の2点に特徴づけられる。留学前はスウェーデン体操を称賛し、ドイツ体操を「さっぱり駄目」と評していたが、ロンドンで見たつり輪・平行棒・鉄棒・木馬の演武に魅了され、さらにそれがドイツ体操であることを知って驚愕し、ドイツ体操を専門に学びたいと日本へ書き送るほどに認識を改めた。その後、ドイツ体操はドイツ国民のための上体を鍛える体操、スウェーデン体操は全地球民のための全身の調和的発達を図る体操であるという理解に至ったが、ドイツ体操への敬意を忘れず、帰国後の体育理論はスウェーデン体操とドイツ体操の折衷を図っている。
PTAは民である。官ではなく、学校でもない。教育を本旨とした団体であり、営利を目的としてはいけない。民主主義の原則にのっとり、自らのあり方を自らで決定していく。発案は会員ならだれでもよく、意思決定の際には、合議を重ねていくのが原則である。活動にあたっては、活動計画、予算決算、新役員、規約改正、議案その他の承認を、年度初めの総会で行うのが通常である。運営にあたっては、コンプライアンスが求められる。なお、コンプライアンスとは、ここでは「法律や倫理などの要求に『従うこと』」とする。類似組織に特定非営利活動法人（NPO法人）、生活協同組合がある。児童生徒は会員ではない。彼らはひとしく支援対象である。PTAの法的問題は通常、PTA、学校、保護者及び児童の三当事者の問題となっている。PTAと学校とは別団体であるため、公的機関が私的団体を支援するような構造となり、憲法をはじめ、個人情報保護などの公法上の規律に服する。PTAと保護者とは私人同士の関係にすぎないが、PTAが消費者契約法第2条第2項の「その他の団体」に該当するので、PTAによる加入の勧誘や、PTAが未加入の保護者との間で契約を締結する場合には消費者契約法が適用される。学校と保護者ないしその保護下の生徒とは一般の在学関係にあり、学校がPTA会員の子どもと非会員の子どもを差別的に扱うことは、憲法14条1項の平等原則の問題になる。公立の学校教育は、地方分権、教育分権にもとづくものである。地方によって財政事情、教育委員会の見解、学校長の見解、風土、住民気質等はことなるので、その特色により、PTAの活動内容は左右される。PTAは地域差の大きいものである。