完成度では及ばないものの、特に平仮名のデザインがナールを彷彿させるものであり、1990年代初頭、DTPが導入されたばかりの雑誌や出版物などで使用された。当初はプリンタ専用フォントのみのリリースであったことなどから、エディトリアルデザインやグラフィックデザインにおける丸ゴシック体としては不動の地位を得ることはなく、またプロユースとしてはOCFのみの販売で、CID以降のフォーマットに移植されることはなかった。DTP黎明期においてデジタルフォントとしての開発環境が整っていなかったためかトレースの精度が高くはなく、大きな級数では点画における末端部分のラウンド処理の粗さが目立つこともあった。しかし、書体の選択肢が限られていた当時の日本語DTP環境においてはその将来性や可能性を示した一つの例であったといえる。後に名称をアルファベット表記とし「Casa」ファミリーとしてWindows対応のTrueTypeフォントへと移植され、一般ユーザー向けのアプリケーションソフトに同梱された。
カーサ（Casa）は、かつてピー・アンド・アイ社が販売していた丸ゴシック体。日本語DTPの黎明期において、イワタ書体（岩田明朝体・岩田呉竹体）とともにデジタルフォントとしてリリースされた。かな部分のデザインは佐藤豊による。
4歳時に有馬記念で2着となった際、フジテレビ『スーパー競馬』で解説を務めていた大川慶次郎が、レース最後の直線で「ライアン!」と叫ぶ声がマイクに拾われ、全国に放送された。解説者の声が実況に混じるという事は非常に珍しく、またこの後、優勝したオグリキャップのファンであった明石家さんまが、「ビデオ録画していたら、変なおっさんが『ライアン』と叫んでた」と自らの番組で話の種にしたほか、この有馬記念翌日の1990年12月24日（クリスマス・イブ）の『笑っていいとも!イブ特大号』ではさんま自ら大川のものまねで『クリスマス・イブ』（山下達郎）を歌ったことから競馬ファン以外にも知られるところとなり、この競走が語られる際に必ず付いて回るエピソードとなった。大川自身はライアンがオグリキャップに勝てるとは思っていなかったといい、その上で実況の大川和彦がオグリキャップの名前しか呼んでいなかったため、「放送している以上、2着も言わなきゃいけないでしょ。残るライアン、きっとライアンって」というつもりで叫んだという。また大川はこの出来事について、著書の中で「"ライアン"という名前は、4文字で最後が"ン"なので力が入りやすく、叫びやすい語感であったことも、あれだけ話題になったひとつの要因だったかもしれません」と述べている。このエピソードを除いても、ライアンは大川の気に入っていた馬であった。大川は馬格が貧弱ながら第一線で活躍していたアンバーシャダイを気に掛けており、その父に瓜二つで、なおかつ父が持っていなかった立派な体格を備えていたメジロライアンを「アンバーシャダイの理想型」と見ていた。さらに1989年に腎臓摘出手術を受けた後に落ち込みが続き、「もう競馬を見られるかどうか分からない」と考えていた頃、ライアンが勝った弥生賞を見たことで「もういっぺん競馬をやりたいなって気になった」といい、「落ち込んだときにね、僕を奮い立たせてくれたのがライアンなんです。やっぱり、何て言うかな、僕にはライアンが切り離せないんだなあ」と述べている。
2005年（平成17年）、採用を担当する部署であるリクルート部は、店舗のスタッフィングをサポートするという決意表明を表すため、フィールドスタッフィング部に呼称を変更した。直営店とフランチャイズ店があり、１店舗あたりの社員は店長のみの店舗もあれば店長含め２～4名配置される大型店まで様々である。またサテライト店舗などでは大型店との兼任となるケースが多い。その他時間帯責任者を含めてアルバイトが占めている。なお、マクドナルドでは、アルバイトをシフトマネージャー（時間帯責任者）・トレーナー（指導係）・クルー（一般店員）と呼んでいる。近年日本人以外のクルーが目につくが客観的な統計が社外に示されることはまずない。2005年以降、店舗社員の採用活動が活発化している。新卒、中途採用（学歴不問）を幅広く募集している。2005年は700名程度を採用する等、創業以来最大規模となっている。2006年（平成18年）も引き続き同程度の採用数確保を目指している。採用数拡大の主な理由として、直営店の増加、営業時間の延長、社員係数の引き上げがあるとされている。同社の学生に対する採用活動の姿勢は高く評価されており、日本経済新聞社による採用活動満足度ランキングで2位となっている。一方で、後述する「残業代不払・残業代訴訟」などの問題が生じている。社員の平均年齢が上昇してきた同社は2004年（平成16年）より店長以上の社員の定期昇給を廃止し、給与は原則、業績評価だけで決める職能給を導入し、年齢や勤続年数を給与に反映しない人件費抑制策を図っている。定年制については、2006年（平成18年）に「20〜30歳代の社員のため、実力本位の意識を高めるのが狙い」「若手のモチベーションが高まるはず」との理由 で一度廃止した。しかし「ベテランが職務に取り組むうえで、仕事の成果と人材育成のバランスのとり方が難しく、仕事の優先順位が崩れてしまった。（定年制を復活することで）人を育てていく企業文化を再度築き上げる」との理由や「若手社員を伸ばしていく企業文化を根づかせていくため、年功序列を廃止するなど、実力主義への意識を高めようとしたなかで、定年制を廃止すべきと考えたが、時期尚早だった」との説明を行い、2012年（平成24年）1月から60歳定年制を復活する。残業代訴訟敗訴の影響を受け、「名ばかり管理職」に該当する直営店長と地域の店舗管理責任者、合計2千数百人に職務給を廃止した上で残業代を支払う、新賃金制度を2008年（平成20年）8月1日から導入する（但し、過去に遡った残業代の支給は行わない）。日本マクドナルド社外メンバーによる労務監査室の設置、同様の制度を持つ他の企業でも勤務実態に合わせた制度変更への動きがある など労働条件・待遇の改善へと進む動きがある一方、給料総額は変えない方針のため「サービス残業が増えないか」、人件費等関連コスト増を発端とした商品値上げの可能性、といった懸念もあったが、対応策としてクルーを2万人増員したことで店長の無駄な仕事が減って残業も少なくなり、その結果10億円以上の人件費削減が達成されている。