ガリは、軟質な堆積物の表面に形成されやすく、削られた壁面は溝に流れ込む水（落水）の浸食によって側方に広がり、溝の底面は流水により洗掘が進み、地形が発達する。風化の著しい岩盤や砕屑物粒子が固結していない地盤、火山砕屑物からなる地盤に見られる侵食が代表的である。地図表記では、涸れ沢や沢状の崖、断続的な小崩壊跡を包括して表記されている。涸れ沢や土石流跡などとの明瞭な境界はなく、ガリー状地形として読み取り、必要に応じて適切な凡例が付記される。用語としては主に地形を指すが、人工的な造成地の雨水による洗掘、道路土工における法面や路面の洗掘など用途は幅広く、流れを成因とするものである。そして、残されたガリ侵食の痕跡から多様な情報が得られる。地球科学として培われてきた解析技術は地球外にも適用されており、惑星の地表面にガリ形状の痕跡が認められれば、その侵食の成因を追跡することが可能となる。火星においては、探査機マーズ・パスファインダーの着陸地点付近で明瞭なガリ地形が発達しており、その流動形態から地形解析が行われている。
ガリあるいはガリー（gully）とは、降水による集約した水の流れによって地表面が削られてできた地形のこと。水に起因した侵食によってできた地形形状のひとつ。雨裂（うれつ）とも。雨水あるいは雪解け水が集まって流れを作ると洗掘が始まり溝が作られる。降水の度に溝は洗掘され、沢状に発達した地形をガリといい、この作用をガリ侵食（gully erosion）という。このとき、細溝のことをリル (地形)（rill）といい、樹枝状に複数の細溝が発達している時によく用いられる。リルから発達したガリは地表面で地形として成長する。一方、初成的なリルは全てガリになる訳ではないが、環境によっては痕跡が残り、リルマークとして地層の底痕に認められることもある。
2007年問題が不発に終わった後、団塊の世代は65歳を過ぎたころから年金生活者になり始めると予測されるため、問題を数年後に先送りしたに過ぎず、その5年後の 2012年に問題が発生すると予想され、2012年問題として再度クローズアップされた。しかし、2012年現在、懸念されていたほど大きな問題は生じていない。
年金受給年齢を2013年から2025年にかけて、段階的に60歳から65歳まで引き上げることから政府は定年後の再雇用（継続雇用制度）や定年の廃止、引き上げなどを求めたこと、企業は大事な人材を失いたくないことから対応は迅速に行われ、対応をした企業の85.9%は定年後の再雇用をするという選択をした。そのため60歳を超えても働ける環境が整備され、2007年問題は深刻なものとはならなかった。そもそも日本人は遊びを知らないため居場所を求め会社に行っている人が多く、2004年の時点で60歳代前半の7割が就職しているという調査結果が出ており、2007年問題といっても、定年を迎えた団塊世代が全員退職するようなことではなかったとされている。なお、日本での実質的な平均退職年齢は69.5歳である。
年金給付額が大量に増えるため、国家の財政に大きな負担をかけ、財政赤字に拍車をかけると懸念されている。また、団塊の世代がいままで貯蓄していた資金を取り崩していくため、家計の貯蓄率の減少を招き、国債を国内でまかなうことが難しくなっていくという問題もある。
第一次大戦は、自治領のイギリスに対する発言権強化に繋がった。イギリスは1926年、バルフォア報告によって自治領に対して広汎な自治権を認め、1931年にウェストミンスター憲章として法制化した。カナダとアイルランド自由国が直ちに憲章を批准したのに対し、対英依存の維持が得策と判断したオーストラリアはあえて批准しなかった。オーストラリアが同憲章の批准に踏み切るのは、1942年のことである。後述するように、この年はシンガポール陥落などを背景にオーストラリアが対米関係を重視し始めた年であった。大戦が経済に与えた影響も大きかった。戦争遂行のために労働力を割かれたことから、特に農村部で深刻な人手不足を招いたのである。対して第二次産業は、ニューキャッスルに竣功したBHP（現BHPビリトン）の製鋼所が象徴するように、好調な需要に支えられて伸張した。通商禁止措置や連邦関税による外国企業進出の抑制もこれを後押しした。1929年10月に発生した世界恐慌はオーストラリアにも及び、深刻な失業問題を生んだ。この大恐慌と時を同じくして政権に就いた労働党のジェームズ・スカリン (James Scullin) は、輸入制限や財政支出の削減、通貨の25%切り下げなどによる事態の収拾を図ったが、景気は好転しなかった。右翼組織「オーストラリア帝国連盟」はスカリン政権を指弾し、労働党内では経済政策の是非を巡る内紛が起こった。政権に反発してインフレ抑制を訴えたジョゼフ・アロイシアス・ライオンズ (Joseph Aloysius Lyons) ら右派は脱党し、ナショナリスト党の議員らと共に統一オーストラリア党 (United Australia Party) を結成した。ライオンズは翌1932年、政権を掌握した。恐慌は、世界的な経済ブロック形成の動きを促した。スターリング・ブロックに入ったオーストラリアはイギリスの綿製品を優遇し、日本製品やアメリカ製品の輸入を制限した。日本は通商擁護法を発動し、オーストラリア産の羊毛を締め出して報復した。この緊張は、1938年の日豪通商協定締結によって一応の収拾をみた。外交面でも、日本に対する警戒の目が向けられた。ライオンズ内閣の外相ジョン・レイサム (John Latham) は東アジア諸国を歴訪し、日本にも訪れた。表向きは貿易促進のためとされたが、真の目的は、日本が中国大陸に関心を寄せたことで南進の恐れが低下したのか否かを見極めるためであった。