第二次世界大戦勃発後、バリーは第67駆逐部隊に配属され、中立パトロールで1940年10月18日からパナマ運河地帯の警戒にあたった。アメリカの大戦参戦後は大西洋の戦いに参じて護衛戦とUボートとの対決にあたった。1942年早々からキューバのグアンタナモ湾を拠点としてカリブ海を通過するパナマ、トリニダード島およびキュラソー島行きの輸送船団の護衛を行い、1942年後半から1943年にかけてはトリニダード島に拠点を移動して南大西洋方面での護衛任務を遂行した。1943年7月から11月までの間、バリーは対潜掃討部隊の第21.14任務群に入り、北大西洋を行き交う輸送船団ルートに沿いながら警戒を続けた。部隊は護衛空母カード (USS Card, AVG-11) を基幹とし、7月30日から9月10日までと9月28日から11月8日までの2つの期間中に8隻のUボートを討ち取った。討ち取られたUボートの1隻、U-405は11月1日に僚艦ボリー (USS Borie, DD-215) と組討ちになり、U-405は沈没してボリーもまた損傷甚だしく、バリーはゴフ (USS Goff, DD-247) とともにボリーの乗組員を収容したのち、ボリーを処分した。
東京電力側はこの反対同盟の動向に目を光らせ、集会を開くたびに出入りの車のナンバーをチェックしたり、下請の職場内で選挙の模擬投票を実施して意向を確認したりしていた。そのため、韓国の諜報機関KCIAになぞらえ、東京電力の監視をTCIAと揶揄する風潮もあった。東京電力は1974年12月、事業所によってはトラブルが増加していることを理由に、対策の一環として一部事業所に渉外担当の職を設け、その第一弾として神奈川支店と共に福島第一原子力発電所が選ばれた。初代渉外担当として赴任した神部次郎によれば、ある日、不破哲三が某タレントなど数名の著名人と高校教師数名を連れ立って福島第一原子力発電所に「押しかけ」て来たことがあった。渉外担当補佐のNが教師に対して「学校を休んできたのか」疑問を呈して大論争が起こり、「一時は高教組の大事件になりかねない雰囲気」だったが、結局安全論争に話題をスライドして事なきを得たという。また、当時は初期トラブルの続発していた頃だったため、日毎に反対派の対応があり「一日とて気の休まることがなかった」状態で、本店との情報連絡に忙殺されたという。一方、推進派は自民党が「明日の双葉をひらく会」を発足させて原発推進の住民運動を試み、県議選においては自由国民連合の双葉版を立ち上げて候補者を送り込んだ（岩本は金権選挙を展開した、としている）。また、東京電力は公職についていない反対運動関係者には冷淡であった。双葉地方原発反対同盟は岩本の落選以来、公職についている者が居なくなっていた。この件について岩本は1980年頃朝日新聞に対して「東電の対応が違う。今なんか第一原発へ行ってもサービスホールでさえ門前払いのときがある」「東電は権力をカサに着るが、逆に権力には弱い」と語っている。特に、反対同盟が公職の有無による落差を感じたのは1980年2月、福島第二原子力発電所3,4号機の公開ヒアリング前に社会党の国会議員団が第一、第二両発電所を視察した際の東京電力の対応であった。この調査団はプラント内部に入る前にサービスホールで所長から丁寧なもてなしを受け、応対に当たった第一保修課課長も「相手が国会議員の先生方だっただけに、やはり相当気を使いましたね」と述べる特別扱い振りだったのである。なお、このような地元の反対運動に対して東京電力側が直接言及した記録はそれほど多くは無いが、本発電所のPR担当を勤めていた志賀剛の発言が残っている。志賀は宮城県海外協会を通じて勉学のため来日している留学生が見学のため来所した際、PRのため英語で案内役を買い、『電気計算』1977年1月号から半年に渡り、その様子が掲載された。志賀は武士の末裔で「武士に二言なし」を常に心がけているとし、案内中安全性の説明に際し、反対運動について下記のように述べた。PR担当：以前は、よく一般の方から原子炉の運転を間違えると爆発するんじゃないか、という質問が出されましたが、そのような不安を抱く原因の主なものとして、まず、私の国は世界でも唯一の原子爆弾の被爆国であることから核アレルギーの後遺症が残っており、これがもとで日本語の爆発の「発」と、原発の「発」とを混同してしまっているんです。一同：（笑い）・・・・PR担当：そこにもってきて、ただ単なる政治目的のために原子力に無知な一般大衆に対し、原子力は放射能を出すから怖いんだぞぉ・・・などと「根も葉もない、無責任な流言飛語をとばし、さも危険なライオンや虎を野放しにしているかのようなことだけを宣伝し、これを人間の英知で安全なように幾重にも囲って絶対に表に出ないようにしてあるという点には一言も触れないんです。これに対応し、われわれPRマンは真実を話し、責任を伴う説明をし、地域住民の方々に満足してもらうよう計画的努力をしております。— 志賀剛 「誌上英会話ツアー 原子力発電所の見学」『電気計算』1977年4月p83なお、この言葉に続いて志賀は「わが国の電力事情は〜」といった建前論では地元住民が納得することは無く、東京電力からの寄付金や固定資産税を例示し「専門用語や危機の名称を正確に東京弁で話すことよりも、説明する人をまず信じられるかどうかが最も重要」と結言した。安全性については「採算を度外視」していると称した。また時が経つと、従来の姿勢を表立たない部分で転換することもあり、その点を反対運動側に指摘されることもあった。内橋克人によると、従来福島県は大規模事故に備えた安定ヨウ素剤について「購入の必要はない」という立場を取っていたが、1982年12月9日の県議会答弁などによると、1981年に27万錠を購入し、大熊町に所在する県立大野病院に備蓄していることを認めた。これを受け鶴島常太郎は12月16日の双葉町議会にてヨウ素剤購入の件を質問したが、町長は「存じ上げていなかった」と答弁した。