「オリエント」（「東洋」、「東洋的」、「東洋性」）とは西ヨーロッパによって作られたイメージであり、文学、歴史学、人類学など、広範な文化活動の中に見られる。サイードによれば、それはしばしば優越感や傲慢さや偏見と結びつくばかりではなく、欧米の帝国主義の基盤ともなったとされる。このためエルネスト・ルナン、バーナード・ルイス、V・S・ナイポールなども、偏見を広める人物としてサイードに批判された。この批判にはルイスからの反論もあり、サイードの問題提起以降、オリエンタリズムを題材とした研究や論争が続いている。オリエンタリズムの一種として、「東洋」を ―― または自らよりも「劣っている」国や文化を ―― 男らしくない、性的に搾取可能な「女性」的存在として描く、といった傾向も指摘されている。具体例としては、イメージの一人歩きしているハレムや、ゲイシャ、そして、比較的最近の作品では『ミス・サイゴン』や、ディズニー映画の『ポカホンタス』などにも、オリエンタリズム的な視点が見られる。一方それに対して、反「西洋」的な過激派（例えばイスラム過激派）は、「西洋」を ―― または自らよりも「劣っている」存在を ―― 異教・世俗の「女性」的存在として描くことがあり、これはオクシデンタリズムの一種に分類されている。
オリエンタリズムという概念は、エドワード・サイードの著作『オリエンタリズム』（1978年）によって一躍有名になった。サイードはここで、従来に無かった鋭い問題意識と視点に基づき、厳しい批判と考察を行った。伝統的に西欧で継承されてきた「オリエンタリズム」という概念は、東洋人のイメージとして好色・怠惰、自分の言語や地理等を把握できず、独立国家を運営もできず、肉体的にも劣った存在というイメージを作る。こうしたオリエンタリズムはロマン的・異国情緒的・軽蔑的にすぎず、それは西欧（オクシデント）の文芸や絵画上の流れの一つだった。サイードはオリエンタリズムを、オリエントに対するヨーロッパの思考様式であると同時に、支配の様式でもあると見なす。すなわち「知」と「力」が結合して、オリエンタリズムは支配の様式にもなる。サイードによればオリエンタリズムの根底には、オリエント（東方）とオクシデント（西方）との間に「本質」的な違いが存在するのではないか、という漠然とした見方がある。そうした曖昧な概念が、一定のイメージや図式等によって表現され続けるうちに、あたかもそれが「真実」であるかのように思い込まれ、それが長い間に人間の心理に深く浸透し強化されて、オリエントへの特定の見方や考え方が形成され、次第に独り歩きを始めるに至った。その結果、オリエンタリズムから自由に現実を見ることはできなくなる。こうしたサイードの書物『オリエンタリズム』は、東方に対する見方を一変させる「事件」だった。その結果、一方では西洋式近代化への懐疑が起こり、他方では東洋と西洋の相違・類似に関する研究や異文化融合論、人類共生への模索等が議論されるに至った。
サイードによれば「オリエント（東方・東洋）」とは、二分法から生まれた、幻想・想像上の非現実的世界である。オリエントに対する見方や考え方を「オリエンタリズム」と言い、それは長期に渡って継承されてきた思考様式を指す。
ドイツ政府の賠償資金調達の結果、マルク為替は下落し始めた。このため1922年5月期限の支払いが困難となり、ドイツは支払い延期を求めたが、フランスはほとんど応じず、マルクは一ポンド＝5575マルクまで下落した。1922年1月のパリ会議で支払い猶予問題について話し合われ、一時的に支払い猶予が認められた。しかしフランスのアレクサンドル・ミルラン大統領やレイモン・ポアンカレ元首相は対独融和に強硬に反対し、合意に賛成したアリスティード・ブリアン首相は辞職した。その後もマルク暴落は続き、ドイツ政府は7月12日に6ヶ月の賠償支払い停止を求め、さらに1923年と1924年の賠償支払い不能を宣言した。イギリスは賠償金支払い猶予に応じるなど譲歩の構えを見せたが、フランス首相となったポアンカレや対米債務に苦しむ諸連合国は反対し、ポアンカレは抵当としてルール地方の鉱山管理権を要求した。その後、ドイツの賠償支払いは遅れ、石炭引き渡し額が200万トン足りないなど、現物支払いを履行しなかった。このため12月26日、賠償委員会はイギリスの反対を押し切ってドイツの賠償不履行認定を宣言した。1923年1月4日、ポアンカレはルール地方占領を宣言し、フランス軍・ベルギー軍は11日からルール地方の占領を開始した。ドイツのヴィルヘルム・クーノ内閣は消極的抵抗で対抗し、ルールの労働者はストライキに入った。ストライキに入った労働者にはドイツ政府が賃金を支払うことで応じたが、財源がなかったために紙幣増発で対応されることとなった。この情勢下でドイツのインフレーションはさらに激化しており、1922年12月に1ポンド＝3万4858マルクだったのが占領直後には1ポンド＝11万マルクにまで低下した。占領によってドイツ産業界の心臓であるルールを失ったことと、ライヒスバンクによる紙幣増発は状況をさらに悪化させた。またフランスとベルギーはルールにおける抵抗がやむまで交渉に応じないと強硬な態度を続けたため、インフレはますます悪化し最終的にはおよそ一兆倍の規模に達した。ドイツ政府は新たな賠償支払い原案を提示したが、連合国に拒否された。加熱するインフレのためドイツ国内の政情も不安定化し、ドイツ共産党や右派のミュンヘン一揆などの反乱が相次いだ。このため新首相グスタフ・シュトレーゼマンは9月26日の消極的抵抗の停止と11月15日のレンテンマルク発行によってインフレを収め、連合国側との再交渉に臨んだ。イギリスはアメリカに賠償委員会への参加を求め、12月にアメリカのチャールズ・ドーズが賠償委員会に参加した。