第二テサロニケ書第2章1 - 12節に登場する「不法の者」は、反キリストと同一視されることがしばしばである。本来、反キリストという言葉は、『新約聖書』の中ではヨハネの手紙一・同二のみに見られる言葉であり、そこではキリスト教の教えに背く者（たち）という以上の意味を持っていない。また、第二テサロニケ書では一貫して「反キリスト」の語は用いられておらず、それをここでの終末論の特色と見なす論者もいる。しかしながら、古代から中世にかけて、キリスト教終末論や反キリストのイメージが発展する中で、第二テサロニケ書の描く「不法の者」をはじめとする一連のタイムテーブルは、中心的な影響力を持ったことも事実である。「反キリスト」は「不法の者」やマタイによる福音書などに登場する「偽キリスト」（偽メシア）などとも混ぜ合わされ、神に敵対する具体的な一個の存在として認識されていくようになる。4世紀のキュリロスやヒエロニムスもそうした視点から第二テサロニケ書の解釈を展開した。そうした観点は、正典に含まれるダニエル書、ヨハネの黙示録に次いで中世の終末論で影響力を持ったといわれる偽書『メトディウスの予言書』（7世紀）にも含まれており、未来予言にあたる第10章以下の土台に第二テサロニケ書の第2章1節から12節の叙述が置かれている。また、モンチエ＝アン＝デルのアドソ が10世紀半ばに西フランク王ルイ4世の妃ゲルベルガの下問に答える形でまとめた書簡は、中世の反キリスト論の画期をなした。その叙述に際してアドソが基礎においたのが第二テサロニケ書の第2章であった。その反キリスト描写は、それ以前に流布していたものよりもキリストの降誕のパロディ色が強いものだが、その中で反キリストがエルサレムで偽の奇跡を起こして支持を集め、その一方で恐怖によっても人々を従えることなども紹介されている。彼の反キリスト論は概括的なものではあったが、他方で物語的でもあったために、中世を通じてそこに多くの誇張が加えられ、反キリスト像の形成に大きな影響力を持った。ルネサンス期になるとマルティン・ルターが現れて宗教改革を行うが、このルターがローマ教皇を反キリスト呼ばわりしていたことはよく知られている。彼がその際に引き合いに出したものの一つが第二テサロニケ書であった。また、同時代のイングランドのジョン・ジューエルも『「聖パウロがテサロニケ人へ送った二通の手紙」注解』において、教皇が反キリストであると主張した。しかし、神の宮に座する不法の者を教皇庁に君臨する教皇と見なす発想は、すでに中世から見られたモチーフでもあった。
アクセラレータとしてExaScaler社が独自開発した高効率メニーコア・プロセッサの「ZettaScaler-2.2」を用い、冷却システムとしてフロリナートによる液浸冷却を用いているのが特徴。2017年5月より全3台が設置されて部分的な運用が開始され、2017年11月にはスパコンの絶対性能を競うTOP500において4位をマーク。2017年12月に全26台が設置されて本格稼働し、TOP500で世界3位、Green500でも世界4位に相当する性能があるとされていた。かつて地球シミュレータ（初代）が設置されていた海洋研究開発機構（JAMSTEC）横浜研究所の「地球シミュレータ棟（通称）」に設置されていた。その近くにはJAMSTECの所有するスパコンである地球シミュレータ（3代目）が設置されており、地球シミュレータ棟を所有するJAMSTECと賃貸借契約を結び、地球シミュレータがバージョンアップで小型化して空いたスペースを間借りする形で設置されていた。なお、TOP500の登録に関しては『システムが設置されている「サイト」』が行う規定になっているため、実際にシステムを所有するExaScaler社に代わって、大家に当たるJAMSTECが代行している。なお、地球シミュレータのバージョンアップで広大なスペースが空いたため、同じ棟には地球シミュレータの初代、2代目、地球シミュレータ棟全体の模型なども設置されており、横浜研究所の一般公開の際に一緒に見学することが出来た。2017年1月に科学技術振興機構（JST）の産学共同実用化開発事業（NexTEP）として「磁界結合ＤＲＡＭ・インタフェースを用いた大規模省電力スーパーコンピュータ」の課題名で採択され、開発資金として行政より60億円の融資がなされ、世界トップクラスの性能を目指して2018年6月まで開発が続けられる予定だった。採択課題にある「高効率メニーコア・プロセッサ」と「液浸冷却」に関しては実現したが、「磁界結合DRAM・インタフェース」（TCI技術）に関しては、暁光が契約解除された2018年4月までには実現しなかった。上記の通り、暁光はJAMSTECが開発資金を払って購入したわけではなく、暁光を所有するExaScale社がJAMSTECの所有する建物の一部を間借りして設置しているだけであった。60～80億円（日経コンピュータ推定）とみられる暁光の製造費は、行政からの融資とPezyグループ企業数社での増資を含む、ExaScaler社の自己資金で全て賄われた。JSTが資金融資の前提とした暁光の開発目的は上記の通りだが、ExaScaler社とっての暁光は「一種のマーケティング費であり、先行投資」とのことで、暁光の開発を通じて獲得した技術による独自の液浸冷却槽やシステムボード、これらを使ったスパコンの販売を通じて収益を得る考えを、2017年11月期TOP500の発表直後・逮捕直前の元社長は語っていた。ExaScaler社の創業者がスパコン詐欺事件で逮捕された2017年12月以降、JSTからExaScaler社に対してヒアリング調査が行われ、その結果「採択時のものから大幅な計画変更となっており、本課題を採択した前提を欠くに至った」「計画の遅れに加えて、性能も目標に大きく届かない」とJSTに判断された。JSTに無断で計画の変更が行われた理由が不明で「社内の都合」としか説明されなかったため、JSTは同スパコンに関する開発事業の中止を決定し、2018年3月、本来なら開発に失敗した場合でも融資の1割の返済で済むはずだったところを「全額返済を求める」と言う厳しい判断を行い、2018年4月までに、60億円の融資のうち同社に支払い済みだった52億円を返還させた。JSTの判断を受け、JAMSTECは2018年4月にExaScaler社に賃貸借契約の解除を通知し、運用が停止された。2018年4月現在、ExaScaler社では2018年内の再稼働を目指して暁光の移設先を探しており、「置いてもいい」というところの連絡を待っている。行政からの資金は引き揚げられたものの、TCI技術の開発自体はグループ会社のウルトラメモリ社によって継続されるとみられている。2018年6月現在でも再設置先は見つかっておらず、2017年6月のTop500が発表されたISC 2018の会場でも、「国家プロジェクトがストップしたせいでGyoukouが停止させられた」ことと、「海外を含めて設置先を探している」ことを訴えている。