沈巡の六男として生まれた。若くして性格は剛直で、官吏として有能なことで知られた。陳の外戚の家門にあって、早くから顕官に上り、太子舎人・太子洗馬・太子中舎人・司空府従事中郎・廷尉卿を歴任した。569年（太建元年）、陳の東部で大水が起こったため、君高は貞威将軍・呉県令に任じられて対処にあたった。まもなく太子中庶子・尚書吏部郎・衛尉卿となった。宣遠将軍・平南長沙王長史・南海郡太守となり、行広州事として出向を命じられたが、娘が王妃となったため、固辞して赴任せず、再び衛尉卿となった。576年（太建8年）、持節・都督広等十八州諸軍事・寧遠将軍・平越中郎将・広州刺史に任じられた。君高は文吏として軍事の心得を持たなかったため、嶺南の俚・獠の諸族との対話にこころがけ、広州の治安は比較的安定した。578年（太建10年）、在官のまま死去した。享年は47。散騎常侍の位を追贈された。諡は祁子といった。
土曜版に出演している野口、豊平、はた（2010年1月まで）、柴、よし俣は、2008年後半ごろから番組内で「ズンダレ5」（ズンダレファイブ）というグループ名を名乗っていた。「ズンダレ」とは鹿児島弁で「だらしがない」という意味。野口は豊平とMBCラジオの『城山スズメ』木曜日で悪ノリしてこの文句を連発して番宣をやる事が多かった。また、2009年5月16日の放送で早稲田裕美子がズンダレ5に加入し、6人組となった（名称は「ズンダレ5」のまま）。しかし、はたがMBCの番組を降板してからは自然消滅状態となっている。
MBCテレビは平日7時台・8時台に週5日間の帯番組『ウォッチ!かごしま』を放送していたが、2005年春の改編を機に同番組を終了させて自社製作枠を10時台へ移動。2005年3月28日に平日に『旬感テレビ』を開始し、同年4月2日に本番組の放送を開始した(当初は土曜 9:45 - 10:15の放送枠)。2006年12月から2007年4月までは『生deココ』編成のため、月に1回ほどの頻度で放送休止になっていた。2007年3月に『旬感テレビ』が終了するのを受け、番組は平日10時台にも進出して週6日間の帯番組になった。2008年3月のリニューアルでは、平日版が放送時間を5分ずつ縮小し、代わりに土曜版が放送時間を15分拡大した。2009年4月からは金曜版が直後の時間帯に放送されていたミニ番組『MBC経済フラッシュ』を内包するようになり、この曜日のみ終了時刻を10分延長した。後に木曜版も10分延長。2011年3月28日からは、それまで平日版のMCを担当していた松木圭介と末永安佳梨に替わって岡田祐介がMCを担当するようになった。また、このリニューアルで美坂理恵が2年ぶりに土曜版のMCに復帰した。2013年9月30日からは樺島彩が平日版のMCに加わった。2014年10月6日から夕方に「かごしま4」がスタート、岡田祐介がメインキャスターになったのに伴い同日から松木圭介が再登板している。「ひるおび!」のネット受け時間が10:25からに繰り上がることに伴い、2017年9月29日をもって平日版の放送を終了、後番組は「ひるかご」（11:20 - 11:30）。土曜のみの放送となった。2018年9月29日をもって土曜版の放送も終了した、13年半の歴史に幕。後番組は『週刊1チャンネル』（当番組より5分拡大する予定）。
政府金融当局が為替介入を行っている際、信用不安や外国為替取引により自国の為替レートが急激に下落することで政府金融当局の外貨準備残高が枯渇することがある。この場合、あらかじめ定められた一定のレートにより、協定相手国の中央銀行よりドルまたは相手国の通貨を融通してもらう約束をすることによって、為替レートの一時的かつ急激な変動を阻止することが可能となる。ここで通貨防衛のために自国通貨買いの介入を行うのは、自国通貨が急落することで相手国通貨建ての債権価格が急騰してしまい、結果として借換不能によるデフォルトが発生することを阻止するのが一義的な目的である。実際に外貨が必要な際には、自国通貨を担保として協定金額の範囲内で他国の中央銀行より外貨を借り入れることができる。借入国はこの外貨を協定で定められた範囲の国際決済や為替介入に使用することが可能となるが、これはあくまで短期的な借り入れであり、協定によって定められた短い期間内に返済が求められる。スワップ協定は、通貨危機の際には一時的な外貨準備の増加であると捉えることが可能であるが、自国の資本を使用する外貨準備とは異なり、あくまで他国から借金をして得た一時的なものであるため、介入資金として使用してしまった場合は危険で、金融当局が為替変動によるリスクを直接負担することになる。スワップ協定ではあらかじめ定めた期限までにこれを返却する必要がある。従って、スワップ協定を使用したあとさらに自国通貨が下落した場合には、返済するために協定相手国の通貨を市場で調達する際にさらなる為替差損を蒙る可能性がある。このため、通貨スワップ協定には限度枠の一定以上（チェンマイ・イニシアティブでは30%）を超える実施の際にはIMF融資を義務付けるなどの条件が課されるのが通例である。為替介入国が通貨防衛を行っている際のスワップレートは絶好の攻撃対象となるため通常は公開されることはない。またアジア通貨危機以降、外貨建て債券を防衛するための自国通貨買い介入の危険性が認識されるようになったが、金融危機が発生するたびに資本収支黒字（借り超）国の通貨が攻撃を受ける傾向は改善されていない。アジア通貨危機以降、自国通貨に信用の無い各国は為替の安定のため、信用のある国際通貨を持つ国とのスワップ協定を成立させることによって自国通貨の信用不安を防止しており、二国間協定や、チェンマイ・イニシアティブ（CMI）などの通貨バスケットによる引出権を使った手法など、さまざまな協定を結んでいる。2005年には、日本、中国、韓国、ASEAN諸国の間でスワップ協定が結ばれている。