起源をたどれば、ふりかけの始まりは遅くとも鎌倉時代にさかのぼり、『厨事類記』には鯛・サケ・サメの肉を細かく切り塩干しにした「楚割（すわやり）」、「はなかつほ（花鰹）」すなわち削り節の名が見い出される。これら飯にかけるふりかけの先行者としては、ほかに佃煮や田麩の名があげられる。現代風のふりかけは、美味滋養を目的として大正時代から昭和初期にかけていくつかの企業で考案されたといわれており、業界団体の全国ふりかけ協会では、熊本県で売り出された瓶入りの「御飯の友」という商品を、ふりかけの元祖として認定している。このほか1925年（大正14年）に丸美屋がイシモチと昆布を調理し粉末にした製品「是（これ）はうまい」を作り、全国に販売網を広げた。一方軍部から栄養補助食品としてのニーズがあったことで、広島において1916年（大正5年）に田中食品が缶入りの「旅行の友」を、1928年（昭和3年）に小松原要助が「露営の友」を開発する。大東亜戦争後の1959年（昭和34年）、丸美屋は「是はうまい」に甘みのある卵を加えた「のりたま」を開発、子供向けのふりかけとして人気を得る。そして1963年（昭和38年）に、アニメ『エイトマン』のシールを封入した「のりたま」が爆発的人気を呼び、このことからふりかけは大人向けの高級食材から、子供にも受け入れられる大衆向け食材へと変貌してゆくこととなった。
一般的なふりかけの製法は、原料を粉砕し調味料で味付けしたあと完全乾燥し、他の具などを混ぜ合わせフレーク状に仕上げる。ほとんどの商品では、味の中心となる具に海苔とゴマが加えられており、最近では風味が豊かなことからフリーズドライの原料を用いることもある。また、すべての原料を細かくほぐし、味付けして混ぜ合わせただけのものもあり、これは生ふりかけと呼ばれている。生ふりかけでは、ちりめんじゃこ・ワカメ・昆布・魚のそぼろなど海産物を使用している割合が高い。
ご飯に振りかけて食するのが名前の由来である事から、赤飯などで使うごま塩や、梅干しを漬けた後の赤紫蘇を乾燥させて細かくしたものも、ふりかけの仲間に入る。他にも、ふりかけた後にお茶をかける「お茶漬けの素」や、ふりかけた後ご飯に混ぜ込んで使用する「おにぎりの素」などに、ふりかけとほぼ同じ製法のものがある。なお、現在では一部のインスタントラーメンや、それに準ずるカップ焼きそば、冷やし中華などにも添えられていることがある。
ふりかけ（振り掛け）とは、主に炊いた米飯にふりかけて使う、粉末状・粒子状あるいはそぼろ状の調味料的副食物のこと。食事に際して調理するのではなく、作り置きの常備菜に類するものを指すことが多く、商品化された市販品の種類も豊富である。
モルドバ政府はEUへの加盟希望を表明している。モルドバとEUは、1994年にパートナーシップ協力協定（PCA）を締結し、1998年に同協定は発行された。2001年に共産党が政権を担った後も、EU加盟を目指す姿勢は変わらず、2005年には外交政策を再びヨーロッパに向けたものとし、国営企業の民営化や、EU加盟を目指した国内改革や基盤整備が進められた。2005年10月6日、EUは首都キシナウに常設代表部を開設した。2008年10月には、欧州連合理事会において協定交渉を開始する準備があることの確認がなされ、2009年6月には欧州委員会が連合協定の交渉権限付与を決定したものの、状況はあまり進展していなかった。2009年9月25日、非共産党系の連立政権が発足。新政権は初の訪問先としてブリュッセルを選び、欧州統合路線を明確に打ち出した。以降、欧州統合改革を急速に進め、2010年1月12日、従来のPCAの枠組みを連合協定（AA）に向けた交渉開始へと切り替えた。これまで8度にわたる連合協定開始に向けた交渉を経て、2011年にEUとモルドバ間で、EU加盟に向けた連合協定の一環となる包括的自由貿易協定（DCFTA）の交渉開始ならびに、EUとの査証免除化交渉締結に向けた交渉が開始された。2012年2月27日、カレル・デフフトEU通商担当委員は、モルドバとジョージアの二国を相次いで訪問し、連合協定に向けた包括的自由貿易協定の交渉を開始した。この協議は2013年の秋には完結が見込まれている。モルドバにおける大統領選出には議会の5分の3以上の賛成が必要不可欠であり、2009年9月にウラジーミル・ヴォローニン前大統領が辞任して以来、共産党と連立与党の対立により、どの政党も大統領選出に必要な議席の獲得に達することができず、約2年半にわたり大統領不在の状況が続いていたが、2012年3月21日、欧州統合連盟（AEI）から擁立されたニコラエ・ティモフティ候補が新大統領に選出された。同大統領は、EU加盟および欧州統合を目指す意向を表明した。2014年7月27日、モルドバはEUとの連合協定を締結しており、モルドバ以前からEUに加盟している全ての締約国による批准も完了された。これにより、2年後の2016年7月1日、EUとモルドバの連合協定が正式に発効されることとなった。しかし、2016年に行われた同国の大統領選挙において11月13日に当選したイゴル・ドドンが執り行う政策により、その連合協定は近い将来に破棄される可能性を強めている。尚、モルドバは国内において、ロシアへの統合を目指し一方的に独立を宣言し、事実上独立状態にある沿ドニエストルを抱えている。EUは、国際的に全く承認されていないこの国家の存在を認めず、米国と共に沿ドニエストル指導部に対し渡航禁止措置を実施していたが、2005年10月から沿ドニエストル和平交渉にオブザーバーとして参加し、11月にはモルドバ・ウクライナ国境監視ミッション（EUBAM）を立ち上げた。また、2006年以降、停止状態にあった公式交渉を2011年9月から「5+2」として再開した。一方で、モルドバ南部に位置する、テュルク系少数民族ガガウス人の自治区であるガガウジアは、沿ドニエストルと同様に、旧ソ連3ヶ国からなる関税同盟の参加、およびロシア・ユーラシア連合への統合を要求しており、欧州統合路線を強調するモルドバ政府とは外交方針が真っ向から対立している。ガガウジア自治政府は、場合によっては自ら対外政策を選択する用意があることを表明している。