直腸は他の大腸と同じく「粘膜」「筋層」「漿膜」の3層より構成される（下部直腸は腹腔外にあるため漿膜は存在しない）。大腸では消化作用は殆ど無く、水の吸収が主である。上皮は単層円柱上皮で覆われている。また、肛門の表面は機械的な刺激に強い重層扁平上皮で覆われている。肛門の真上では内輪筋が特に発達しており、内肛門括約筋を構成する。平滑筋で出来たこの括約筋のほかに、横紋筋で出来た外肛門括約筋がある。前者は反射的に、後者は意思に従って肛門を開閉する。直腸と肛門は解剖学的には上皮で区別されるが、外科学的には肛門括約筋より上部が直腸、下部が肛門管と解剖学的な区別より上位となっている。直腸は上部からRs（直腸S状部）、Ra、Rbの3つに分けられる。Rsは腸間膜を有するため、厳密にはS状結腸の一部であるが、日本では一般的に直腸の一部として扱い，Rsに発生したがんを直腸がんと呼称する。これに対し，欧米ではRsに発生したがんはS状結腸がんと呼称する。RsとRaは第2仙椎下縁で、RaとRbは腹膜翻転部で区別される。（反転部、が一般的であるが正確には「翻転部」である。）これはアルファベット順のa,b,ではなく、腹膜飜転部より上か下か、すなわちaboveとbelowの頭文字である。特にRaとRbの区分は重要であり、どちらに病巣があるかで、手術様式が変わってくる。注腸造影や内視鏡検査の際には、第2ヒューストン弁が腹膜反転部の部位とほぼ一致するため、病変の位置を知る大きな目安となる。
S状結腸が仙骨前面に達すると直腸になり、その前面を "仙骨の湾曲に沿って" 下降する。骨盤の下壁に届くと急に後方へとほぼ直角に屈曲して外界に開く（外界開口部は肛門）。直腸の長さは個人差はあるが、凡そ20cm前後である。
航空業界は国土交通省（旧・運輸省）の規制下にあり、その中で自民党運輸族が主導して採算度外視で地方空港を乱立させていった。航空運輸では国内線では全日本空輸、日本航空の寡占状態であるが、近年はスカイマーク、エア・ドゥなど新規参入や新幹線・高速道路の整備により大都市間の航空路線では航空会社が次々と料金を値下げ、サービス向上などを行った。その一方で航空会社は、石油高騰の影響や不況の影響をうけており各社は路線再編や機体の軽量化・小型化を進めて影響を抑えようとしている。世界金融危機_(2007年-)以降の需要減を受け、日本航空の経営難が深刻化した。2009年8月には金子一義・国土交通大臣は有識者会議を開催したものの、2009年の衆議院選挙で麻生内閣から鳩山由紀夫内閣に政権交代があったことにより白紙、前原誠司・国土交通大臣のもとで行われたJAL再生タスクフォースによる再生計画も頓挫した。最終的には、2010年1月19日、日本航空と子会社の日本航空インターナショナル、ジャルキャピタルの三社は会社更生法を申請、受理されたことにより、企業再生支援機構をスポンサーに経営再建の道を図ることとなり、2010年11月30日、東京地方裁判所が更生計画を認可、日本航空インターナショナルは減資ならびに企業再生支援機構を株主に増資を実施、同時に日本航空インターナショナルを存続会社に日本航空（持株会社）とJALキャピタルを吸収合併、2011年3月28日には更生手続の終結が東京地裁より認められた。鉄道運輸では国鉄民営化後に地方の不採算路線が次々と姿を消したり、一部は第三セクター鉄道に転換したりした。しかし第三セクター鉄道に転換した路線も一部を除けば赤字状態で廃止も相次いでいる。大都市の私鉄は、外国人観光客の増加により一時期の低迷を脱しつつあるほか、百貨店などの商業施設を建設・改装し収益を拡大しようとしている。JRは本州の旅客会社3社（JR東日本・JR東海・JR西日本）が民営化を実現し、JR九州も2016年に上場する予定である。一方、三島会社のうちJR北海道・JR四国の2社は人口減少による利用者減少や民営化の際に設けられた経営安定基金の運用低迷などで株式上場の見通しがついていない。路面電車は全国で運行されていたがモータリゼーションの進行とともに廃止が相次いだ。しかし過度のモータリゼーションによるスプロール化や交通弱者の問題から見直され、新たに設置を検討したり計画している地方自治体がある。バス運輸は全国各地に路線があり、通勤・通学、身近な用事などで利用されている。特に自動車を持たないお年寄りにとっては重要な交通手段となっているところもある。しかし、地方を中心に利用者が少なく赤字である路線も多く、そういった路線は地方公共団体の補助金・支援や都市間を結ぶ高速バスの黒字で路線バスの赤字を補填し運転をしているところが少なくない。しかし、近年の規制緩和による新規参入や低額なツアーバスの台頭などで収益が減少し路線の縮小・廃止、さらにはバス会社の倒産が起こっている。廃止されたバス路線を地方自治体が継承し運行を続けるところもあるが近年の地方自治体の財政難から運行を続けることが難しくなっているところが多い。また2009年から景気対策の一環で始まった高速道路の割引では、高速バス利用者の減少や高速バスの到着に遅れが生じるなどの影響が生じている。フェリー運輸は昔、本州や北海道や四国、九州を結ぶ路線が多く存在した。しかし青函トンネル、関門トンネル・関門橋、本州四国連絡橋が整備されたことでこれらの航路は減少したがトンネルや橋の通行料が高いために利用料の安いフェリー運輸を利用する人も多く今でも多くの航路が存在している。しかし、2009年からの高速道路の料金割引で本州四国連絡橋など高速道路と航路が競合するエリアでは、利用者が減少し航路の撤退や縮小が起きている。タクシーは小泉内閣による規制緩和で新規参入やタクシー車両の増加が進み、初乗り「ワンコイン」（500円）タクシーが登場するなど価格値下げが進んだ。しかしその一方で不況が続き利用客の増加が難しい中で競争が激化したことで乗務員の収入が減少し労働環境の悪化が深刻になっている。そのため、国土交通省では車両数が増大して競争が激化した地域を「特定地域」に指定し、タクシー適正規模などを話し合う場を設けるなど対策を進めている。