杵築藩士、河合盛益の二男として生れる。1879年11月、陸軍教導団に入り工兵軍曹を経て、1886年6月、陸軍士官学校（旧8期）を卒業し、陸軍少尉任官。1892年12月、陸軍大学校（8期）を卒業した。台湾総督府参謀として1895年8月から1897年2月まで台湾に出征した。その後、陸大教官、ドイツ駐在、大本営参謀などを歴任。日露戦争では、満州軍参謀として出征し、遼陽会戦後に第4軍参謀、さらに第3軍参謀副長となった。ドイツ駐在、陸大教官、陸大幹事、陸軍省軍務局歩兵課長を経て、1910年11月、陸軍少将に進級し、歩兵第7旅団長、人事局長、陸大校長を歴任。1915年8月、陸軍中将となり、第1師団長、関東軍司令官を歴任。1921年4月、陸軍大将となり、軍事参議官、参謀総長を務め、1926年3月に予備役に編入。1927年5月から没するまで枢密顧問官を務めた。
ニュージーランドで使用される英語は、オーストラリア英語とほぼ類似しており、綴りや発音もイギリス英語の傾向だが、同国のもう1つの公用語であるマオリ語（先住民族マオリの言語）の影響も受けている。
現在、オーストラリアで話されている英語は、イギリス英語が訛ったものである。訛りは比較的強いが、アメリカ英語ほど変化は激しくなく、オーストラリアの映画などは他の英語圏でもイギリス英語を理解できるものなら分かる。
カナダはイギリス連邦および英連邦王国を構成する一国であり、元英領植民地（Crown colony）であった地域だが、その英領植民地にそれ以前はヌーベルフランスであり、今でもフランス語が使われ続けているケベック州があることから、カナダ全体の公用語として英語（カナダ英語）とフランス語（カナダフランス語）の両方が制定されており、連邦政府のサイトや企業の商品説明などは全て英仏両言語で行われている。旧英領の国としては、全人口の内、英語を母語とする人の割合は58%と低く、フランス語が22%を占める。これは、移民が非常に多いため第二言語として英語を使用している人口が非常に多いからである。また、北米でアメリカ合衆国が隣に位置していることから、旧英領であるとはいえ、オーストラリアやインドなどほかの旧英領植民地とは違い、比べるとカナダの英語はイギリス英語よりもアメリカ英語に近いが、単語の綴りとしてはイギリス英語式を採用することが多い。ケベック州ではフランス語が公用語であることから、英語を母語とせず英語運用能力が高くない人も少なくないが、ケベック州とニューブランズウィック州、オンタリオ州以外ではほとんどフランス語が使われないこともあり、カナダ英語におけるフランス語の影響は皆無に近い。
アメリカ合衆国には、国家の公用語に関する法的な文章が存在しない。ただし、州レベルでは、英語を公用語とする州や英語とスペイン語（アメリカ合衆国のスペイン語）を公用語と明文的に定める州もある。初期の頃は、西欧系（特にゲルマン系）の移民が多く、英語優位の状況が確保されていたが、次第に東欧・南欧系が増えてきた。さらにアジア・中南米（ヒスパニック・ラテン系アメリカ人問題を参照のこと）からの移民（アメリカ合衆国への移民）が大量に押し寄せ、彼らが高い出生率を維持すると、英語の地位が揺るぎかねないといった風潮が英語話者（アングロ・サクソン系、WASP）の間で生まれてくる（イングリッシュ・オンリー運動）。いずれにしても英語が国家の言語（国語）として通用しているのは事実で、教育の分野においては「バイリンガル教育かモノリンガル教育か」といった趣旨の問題がたびたび持ち出される。
イギリス、とくに英語発祥の地であるイングランドには、多数の英語方言がある。「容認発音（received pronunciation/RP, BBC English, Queen's English など様々な呼称がある）」という伝統的な標準発音を用いた英語が標準とされてきたが、最近では「河口域英語 (Estuary English)」が新しい標準語として登場した。イギリスには英語以外にスコットランドでは中英語から分離したスコットランド語や、先住民族であるケルト民族の言語（ウェールズ語・ゲール語など）が話されている。イングランドによる同化政策を経てケルト諸語話者は激減し、スコットランドではスコットランド英語、ウェールズではウェールズ英語、北アイルランドではアイルランド英語などの英語方言が話されているが、現在はウェールズ語などの復興策もとられている。
カナダでは絞首刑で死刑が行われており、旧宗主国のイギリス同様特定の死刑執行人が執り行うことになっていた。また第一次世界大戦では敵前逃亡罪などで25人（うち殺人罪2人）のカナダ軍兵士が銃殺された。また第二次世界大戦でも1人が銃殺された。最後の死刑執行は1962年12月10日に2人に対して行われた。1961年に刑法が改正され、死刑の適用が計画的な殺人などに限定されたが、1963年の総選挙で勝利した自由党政権によって死刑宣告の方法が改定されたため事実上カナダの死刑制度は終焉を迎えた。その後、死刑制度をめぐる様々な論争が行われたが、1976年7月14日に死刑が廃止されるまで、カナダで1,481人が死刑を宣告され、そのうち710人（男性697人、女性13人）であった。カナダ政府は死刑を廃止した理由として「誤審のために、個人の生命を奪う権利を国が行使することに対する懸念と、犯罪抑止力としての死刑の働きが不確実であるため」としている。廃止派はロジャー・フッド『世界の死刑』(2002年) によると、カナダでは、人口10万人当たりの殺人の比率は、殺人に対する死刑廃止の前年（1975年）の3.09件から死刑廃止後には2.41件（1980年）に低下した事実を指摘している。しかし一方でStatistics Canadaの統計データによると、人口10万人当たりの殺人の比率は、1966年の一般殺人罪の死刑廃止（1.26人/10万人）から1977年まで（3.03人/10万人）殺人発生率が増加したと言うデータもしめされている。またカナダ政府は、カナダに逃亡した犯罪者が相手国から死刑の適用が行われないと確証がないかぎり、引き渡さない方針をとっている。