1987年から日本GPが復活することや中嶋悟のフルタイム参戦に伴い、フジテレビは日本GPのみを中継できる権利を購入しようとFIAにかけあった。しかし、FIAの放映権販売の方針として、一つのグランプリだけを売ることをせず、すべてのグランプリの放映権を一括で購入させる方式をとっていた。そのため、フジテレビはある意味においてはやむなく独占中継権を取得した。放映権料は30億といわれた。同局はその際、日本GPの冠スポンサー（名称は「フジテレビジョン日本グランプリ」）にもなり、23年間冠スポンサーを継続したが、リーマンショックに端を発した不況の煽りを受け、2010年冠スポンサーの座を辞した。なお、1991年の日本GPは日曜日の20時からというゴールデンタイムにテレビ放送された。バブル景気下における未曾有のF1ブームの上に、日本人初のレギュラードライバーの中嶋悟の最後の日本GP、セナとマンセルのタイトル争いといった要素が影響し、すでにレース終了から5時間以上が経ってからの録画中継という形にもかかわらず、20.8%（中部地域では27.4%）の高視聴率をマークした。
1976年のF1世界選手権イン・ジャパンと1977年の日本GPをTBSが中継し、その後1986年までは、TBSがダイジェスト形式で放送を行っていた。また、カーグラフィックTV（当時はテレビ朝日、後のBS朝日）でも全戦をダイジェスト形式で放送を行っていたこともある。
スポーツライブ配信サービス「DAZN」で全戦生中継（金曜フリー走行、土曜フリー走行、予選、決勝）を行っており、さらにオンボードカメラ映像や下位カテゴリのF2やGP3の各セッションと決勝の生中継配信と関連番組の配信も含めて、小倉茂徳や中野信治などの実況、解説で日本語で中継を行っている。なお、PCやスマートフォンのみならず、テレビでの観戦も可能である。
「フジテレビNEXT」で全戦生中継（金曜フリー走行、土曜フリー走行、予選、決勝）で放送している。今宮純や川井一仁が現地のスタジオで、フジテレビのスタジオにいる実況アナウンサーともう1人の解説者（森脇基恭や熊倉重春など）と共に中継を行っている。
F1を代表するグランプリの1つであり毎年世界中のセレブリティーが訪れることでも有名なモナコグランプリをはじめ、各グランプリに「Formula One Paddock Club」と呼ばれる特別観戦エリアが設定されている。「Formula One Paddock Club」は、各国の有力者や文化人などのいわゆる「セレブリティー」が訪れるなど、単なるスポーツ観戦の枠を超えた社交場の1つとして提供されている。この事は、F1がヨーロッパの文化や社交に根付いていることを象徴しているのみならず、高い入場料金が設定されている上、その多くがF1に多額の資金を注入している自動車メーカーやスポンサー向けに提供されていることから「多額の資金が投下され、商業化が進む近年のF1を象徴している」という指摘もある。
新政府では大阪府知事や参与、左院議長、参議、工部大輔などの要職に就くが、明治6年（1873年）の征韓論争に敗れて板垣退助、西郷隆盛らと共に下野する（明治六年政変）。その後、板垣や江藤新平・副島種臣らと共に愛国公党を結成し、民撰議院設立建白書署名の1人となる。明治7年（1874年）、政治資金を調達するため商社「蓬莱社」を設立する。約55万円で政府から高島炭鉱の払い下げを受けて経営に乗り出すが、ジャーディン・マセソン商会から代金を全額借りたため、利息と手数料で利益は商会にわたるしくみになっていた。福澤諭吉の仲介で三菱の岩崎弥太郎に約97万円で売却し、三菱は後藤に毎月1千円を支払う約束をした。明治14年（1881年）、自由党の結成に際しては、板垣退助に次ぐ副党首格で参加した。結党後、板垣との洋行計画について、馬場辰猪らにその時期の悪さと資金源を疑われ、自由党の内部対立が深刻になる（板垣洋行問題）。結局、馬場ら批判グループが追放され決着する。明治15年11月、後藤は板垣とともに欧州に渡り、仏、独、英を歴訪し、翌年6月帰国した。明治16年（1883年）、朝鮮留学生を支援していた福澤の要請で朝鮮開化派の金玉均を援護するため、板垣とともにフランス公使サンクイッチを訪問し、朝鮮国内の鉱山利権譲渡の見返りに100万円を借りて、自由党壮士を組織し、朝鮮半島に送り込む計画を立てるも頓挫する。福沢と金は後藤を朝鮮政府顧問として招へいする計画だった。明治20年（1887年）5月、伯爵を授けられる。その頃、大同団結運動が盛り上がり、後藤は指導者として活躍するが、保安条例の施行により有力民権家が多く追放され、運動は転機を迎えた。後藤も福沢諭吉とともに保安条例の対象となっていたが、最終的には二人ともリストから削除された。後藤は入閣を打診され、黒田清隆内閣で逓信大臣に就任する。民権家は批判したが、後藤は大同団結の主義を貫くことを約束した。実際に閣内で大隈の条約改正交渉を批判し、再三閣議の開催を首相に要求し、閣議では内閣として連帯して責任をとって総辞職することを主張した。結局、黒田一人の辞職で終わったが、大臣の単独責任から内閣としての連帯責任への転換、延いては政党内閣の実現を企図した行動であった。黒田内閣、第1次山県内閣、第1次松方内閣で逓信大臣、第2次伊藤内閣で農商務大臣を歴任。政党人脈を生かし、議会での多数派工作に尽力した。しかし、明治27年（1894年）1月、商品取引所の開設にまつわる次官の収賄事件の責任をとって大臣職を辞した。福沢は日清戦争時に再び後藤を朝鮮政府顧問として派遣することを企図し、招へいの準備が進められたが、結局、日本政府が多くの顧問を派遣する形になり、実現しなかった。明治29年（1896年）夏頃、心臓病を患って箱根で療養につとめたが、翌明治30年（1897年）8月4日薨去。墓は東京都港区の青山霊園にある。一時、芝公園に後藤の銅像が建てられたが、第二次世界大戦中に供出され撤去された。