1980年代にはCPUの設計思想として、シンプルな命令セットを持つRISCが台頭し、それ以前のCPUをCISCと呼び、多数の競争と議論が展開された。RISC陣営にはMIPSアーキテクチャ、SPARC、PA-RISC、POWER、Alphaなどがあり、主なCISCにはメインフレームのCPUやマイクロプロセッサのx86などがあった。1990年代にはx86もマイクロアーキテクチャをRISC化（CRISC）し、一方RISCも命令を追加し続けたため、両者の設計思想は近接し、技術的な相違は減少した。
コンピュータシステムの性能・可用性・信頼性向上の観点から、さまざまなレベルや形態の分散コンピューティングが登場しており、それぞれのメリット・デメリットが議論され続けている。コンピュータ内部のマルチプロセッサ、コンピュータ間のクラスタリング、さらにはクライアントサーバモデル、グリッド・コンピューティングなどがある。
1970年代の初期のパーソナルコンピュータ市場では、コモドールのPET 2001、タンディラジオシャックのTRS-80、アップルのApple IIなどが競争を展開した。日本では8ビット御三家を参照。またCPUではx86、MC68000、Z80など、オペレーティングシステムではCP/M、OS-9などの比較や優劣論議も盛んに行われた。
1960年代〜1990年代の日米間で、通産省および国産メーカーと、米国（主にIBMのメインフレーム）の間で一連の対立が発生した。単なる製品開発競争ではなく、当時の国産コンピュータの保護育成政策を背景にした外資メーカーへの輸入制限と自由化、国産メーカーの育成（超高性能電子計算機プロジェクト、三大コンピューターグループ、第五世代コンピュータなど）、日米貿易摩擦、ソフトウェアの著作権保護の是非、IBM産業スパイ事件の発生、日米スパコン貿易摩擦などを含む。メインフレーム#日本上陸（〜1980年代）も参照。
初期のメインフレームに代表される集中処理では、専用の技術者により管理される中央の大型のコンピュータが集中処理・集中管理を行い、多少のインテリジェンスを持つ機器も端末であり、単独では稼働できなかった。またSystem/360では仕様公開したIBMが、1980年代には互換機対策として知的所有権による保護を強化し、米司法省による独占禁止法訴訟も開始された。このため1980年代〜1990年代には分散システム（ミニコンピュータ、UNIX、パーソナルコンピュータなど）の側より、「反独占、反管理社会、コンピューティングの民主主義」などを唱える表現が広まった。有名な例には、1984年のMacintosh発売時のアップルによるTVコマーシャルがあり、オーウェルの小説「1984年」をイメージした管理社会に、IBMを連想させる「ビッグブラザー」を主人公がハンマーで破壊する  。なお、メインフレームの独自オペレーティングシステムと、分散システムの大半では、コマンド体系、プログラミング言語、文字コード、ファイルシステム、通信プロトコル、運用管理手法など「文化」が大幅に異なった。2000年代には、クラウドコンピューティングが流行語となり、アプリケーションサーバによる集中処理への揺り戻しが見られるが、これは分散システムを前提としたものであり、対立をはらむものではない。
具体例として集積回路の生産等のトレンドを1960年代から21世紀初頭まで眺めると、汎用ロジックIC → カスタムLSI → (汎用)マイクロプロセッサ → ASIC → プログラマブルロジックデバイス というように、標準化された製品とカスタム化された製品という交互の波がある。法則としての提案者の名から「牧本ウェーブ」と呼ばれており、その理由や未来予想などが検討されている。
対立や論争の際には、双方が「技術的優位性」や「オープン性」を唱える場合が多い。ただし何を「技術的優位」や「オープン」と呼ぶかは多数の観点がある（例：マイクロソフトは同社のプロプライエタリな製品であるMicrosoft Windowsを「オープン」と主張している）。また同一の企業でも、オープン路線で普及に成功すると、新技術導入や安定・利益確保のために独自拡張（クローズド）に転じ、市場を失うと再びオープン路線を展開する場合もある（例：IBMのメインフレームやパーソナルコンピュータ）。更に「オープン」や「独占」などのイメージ形成は、その当時のマスコミによる影響も大きい（例：オープンシステム (コンピュータ)#日本の特殊事情）。以下はコンピュータの分野における主要な対立の例である。
2006年5月10日より北京市政交通カード（市政交通一卡通）と呼ばれるICカードが全面的に導入されている。これはJRのSuicaやICOCAなどと同様に、カードを機械にかざすだけで運賃を支払うことができるもので、北京市内の地下鉄と路線バス（トロリーバスも含む）全線、北京市内を走る9割以上のタクシー、駐車場やガソリンスタンドのほか、スーパーやコンビニ、百貨店、レストラン、映画館、公衆電話等でも使用可能であり、自動車の通行料等支払いシステムであるETCでも同じカードが使用できる。また、駐車場と地下鉄の料金を支払う際にICカードで連続して決済した場合は、駐車料金に1日分の上限（2元）が設けられるなど、パークアンドライドの特別割引が適用される。初回購入時には20元のデポジットが必要で、残高のチャージは10元単位でおこなわれ（最高チャージ額は500元で、カード内残高の限度額は1000元）、カードが必要なくなったらデポジット・残高ともに手数料無料で返却できる。なお、交通カードで市バスを利用する場合、運賃は5割引され、おもに北京の郊外で路線網もつ八方達のバスでは5割引のICカード運賃が適用される。日本と同様、地下鉄は駅の自動改札機にタッチするものであり、出口の改札機で料金が決済される。また、残高不足になった場合でもマイナスのまま出場することが可能であり、不足分は次回入金の際に差し引かれる。なお、交通カードは2008年8月7日より天津市の公共交通ICカードであるシティカード（城市卡）とシステムが統合され、いずれかの都市のカードで北京・天津両都市の公共交通等で利用・割引できるようになった。ただし、両都市を30分で結んでいる京津都市間鉄道ではまだ利用できないことや、日本のICカード相互利用とは異なり両都市の残高プールが別々になっているといったことが注意すべき点として挙げられる。