そして馬援・来歙が、隗囂軍を次々と切り崩した。政略によって隗囂の腹心王遵や第一城（安定郡高平県）を守備する高峻らを引き抜き、武略によっては建武8年（32年）春に略陽（天水郡）を奇襲、占領したのである。そして光武帝が親征すると、河西の竇融、梁統らが軍を率いてこれに合流し、王遵が元の同僚の牛邯を投降させた。これらをきっかけに、隗囂配下の13人の大将、16県、10数万人の兵士が尽く投降している。隗囂は光武帝の降伏勧告を拒否し、故に人質となっていた隗恂を殺させることになるも、抗戦した。しかしその後も、呉漢、岑彭、耿弇ら漢軍に攻められ、隗囂は西城（隴西郡）に追い込まれる。包囲されること3ヶ月ほど、王元が引き連れてきた公孫述の救援軍が至り、隗囂は包囲を脱して冀県へ退却することができた。さらに、漢軍が兵糧不足から退却したために九死に一生を得、安定、北地、天水、隴西の各郡も一応、再び隗囂に帰順した。建武9年（33年）春、隗囂は病の上に飢えて、城外で乾燥食糧（原文「糗糒」）を食すると、憤怒の余り死去した。その後も、王元らが隗囂の遺児隗純を擁立して抗戦したが、翌建武10年（34年）、落門聚（天水郡冀県）で来歙らに破れ、隗純らは漢に降り、王元は蜀の公孫述の下へ逃亡した。建武18年（42年）、隗純は賓客と漢を逃亡し、胡族と結び、武威郡に至るも捕縛され誅された。
しかし、光武帝が蜀攻略を隗囂に持ちかけると、隗囂の態度は消極的であった。隗囂は本心では天下統一を望まず、光武帝と公孫述の両雄を並存させ、漁夫の利を得ることを願っていたためである。光武帝もその意図を見抜いたため、次第に隗囂を冷遇し、対等の国君の礼から、通常の君臣の礼へと格下げする。また、隗囂と仲が良かった来歙、馬援から来朝の呼びかけもあり、子の隗恂を人質として光武帝の下に送っているが、それでも隗囂は腹心である王元などの勧めもあって、次第に自立の動きを模索するようになった。建武6年（30年）、公孫述が荊州南郡へ進攻してくると、光武帝は隗囂に蜀進攻を命じたが、隗囂は様々な理由をあげてこれを受け容れなかった。ついに光武帝は隗囂に示威行動で臨み、自ら長安に移り、建威大将軍耿弇ら7人の将軍に隴西経由による蜀侵攻を行わせる。しかし、隗囂は光武帝からの蜀征伐参加の要請を拒絶し、光武帝に叛旗を翻した。緒戦は隗囂が耿弇らを撃退したが、続く部将の王元、行巡による三輔攻撃は失敗に終わる。隗囂と光武帝の最後の和平交渉も決裂すると、隗囂は公孫述に服従の使者を送り、翌建武7年（31年）、朔寧王に封じられた。しかし、その一方で、光武帝への傾斜を強めていた河西の竇融らは、隗囂から授与されていた将軍印を破棄するなどして、隗囂陣営から離脱していく。
アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、日本、イタリア、カナダ、EUは、G7として定期的に財務大臣・中央銀行総裁会議を開催していたが、この先進7か国・1地域に主要国首脳会議（G8）参加国のロシアと新興国11か国（中国・インド・ブラジル・メキシコ・南アフリカ・オーストラリア・韓国・インドネシア・サウジアラビア・トルコ・アルゼンチン）が加わり、1999年より20か国・地域財務大臣・中央銀行総裁会議（G20 Finance Ministers and Central Bank Governors）を開催している。この会議には、国際通貨基金、世界銀行、国際エネルギー機関、欧州中央銀行など、関係する国際機関も参加している。世界金融危機の深刻化を受けて、2008年からは20か国・地域首脳会合（G20 Summit）も開催されている。正式名称は「金融・世界経済に関する首脳会合」（Summit on Financial Markets and the World Economy）であるが、金融サミットとも呼ばれる。議長は各国持ち回りで担当し、任期中は議長国が事務局機能を果たすため、恒久的な事務局や常勤職員などは存在しない。G20の20か国・地域（EU加盟国を含む）の国内総生産（GDP）を合計すると、世界のGDPの90%ほどを占め、貿易総額は世界の80%である。また加盟国の総人口は世界の3分の2ほどになる。欧州連合は団体としてG20に参加しており、欧州連合加盟国は、イギリス、フランス、ドイツ、イタリアを除き個々の国としてG20には参加していない。ただ、スペインやオランダのように、G20に参加していない国が必要に応じて、会合に臨時出席する場合もある。2009年に米国で開催されたG20は「G20を国際経済協力の第一の協議体」とすることで合意した。2010年6月に開催された4回目となるG20サミットは、カナダのトロントで主要国首脳会議（G8サミット）に連続して開催され、その最大目的は、欧米諸国の財政・金融政策の健全化をどう達成するかであり、途上国の開発援助・地球温暖化の問題などが焦点となった。また、中国やインド、ブラジル、南アフリカ共和国などが国際経済で果たす役割が増す中で開かれた。