ある海域で鉄の不足が植物プランクトンの増殖を制限しているという考え自体は1930年代より存在した。これは、安定な3価の鉄イオンの海水への溶解度がきわめて低く、リービッヒの最少律から鉄が最も欠乏しやすい元素であるという類推に基づくものであった。しかし当時は海水を微量金属の汚染なく採取し、高感度でその中の鉄濃度を測定する技術がなかったため、これを証明することはできなかった。1980年代にジョン・マーチンらが北太平洋において汚染なく海水中の鉄濃度を測定し、鉄添加培養実験を行うことによって鉄の添加が植物プランクトンの増殖をもたらすことを初めて確認した。これをもとに彼はHNLC海域への鉄供給（おもに大気からのエアロゾル）の変化が植物プランクトンの生産の変化を通じて大気中の二酸化炭素分圧を変動させ、地球規模の気候変動を駆動するといういわゆる鉄仮説を提唱した。さらにジョン・マーチンらのグループは鉄制限の根拠をより確かなものにするため、現場海水に高濃度の鉄溶液を撒布するという大規模実験を計画する。なお、彼はこの成果を見ることなく逝去するが、太平洋赤道域において行われた世界最初の現場鉄撒布実験は表層におけるクロロフィル濃度の増大をもたらし、鉄仮説はより強固なものになった（この成果はジョン・マーチンを第一著者として発表された）。その後、南極海および北太平洋亜寒帯域においても同様の現場鉄撒布実験が行われ、いずれの場合も珪藻を中心とした植物プランクトン生物量の増加、二酸化炭素分圧の低下を確認している。
生物量の制限要因が何であるかは20世紀より様々な仮説が提示されてきたが、現在では少なくとも三大HNLC海域については表層に溶存する鉄が不足していることが珪藻などの大型の植物プランクトンの増殖を抑制していることが研究者の間でほぼ共通の理解になっている。これに加え、動物プランクトンによる摂食や水柱の安定性、日照の不足、銅や亜鉛などの他の微量金属元素の不足による共制限などが複合的に絡んでHNLC状態が維持されていると考えられている。
HNLC海域（エイチエヌエルシーかいいき）とは表層に多量栄養塩（硝酸塩・リン酸塩・ケイ酸塩）が高濃度で存在するにもかかわらず、植物プランクトン生物量が比較的低い状態が維持されている海域のことである。HNLCとは本来High Nutrient Low Chlorophyllの略であったが、後述のように微量栄養塩の濃度がきわめて低い場合が多いため、High Nitrate Low Chlorophyllとしている文献もある。世界の三大HNLC海域は東部太平洋赤道域、南極海、北太平洋亜寒帯域である。また、カリフォルニア沖やペルー沖もHNLC海域であることがわかっている。中緯度域の冬季のように、1年のうち一時的に高栄養塩・低クロロフィル状態が起こるような海域はHNLC海域とは呼ばない。
住友金属工業（現・日本製鉄）の鹿島臨海工業地帯進出に伴い、東京電力との共同出資により設立された企業である。日本製鉄鹿島製鉄所で発生する副生ガス（高炉ガス、コークス炉ガス）と低硫黄重油を燃料として火力発電を行い、発生電力を供給している。
ヴァインシュタインは、セントルイスオリンピックと1906年アテネオリンピックの2回、オリンピックに出場した。そのうち、セントルイスオリンピックの走高跳で銅メダル獲得を果たしている。セントルイスオリンピックでの走高跳競技は、3つの国から6人の選手が出場して予選なしの決勝のみで8月29日に実施された。競技結果は、アメリカ合衆国代表のサミュエル・ジョーンズが1メートル80センチの記録で優勝した。ヴァインスタインはアメリカ代表のギャレット・サーヴィスと同記録の1メートル77センチを記録したが、順位決定戦の結果、銅メダルを獲得することになった。なお、彼の弟のアルベルト（en:Albert Weinstein）も陸上選手であり、1908年ロンドンオリンピックの走幅跳で7位に入っている。
一般社団法人日本環境感染学会（にほんかんきょうかんせんがっかい）は、日本における感染症、特に医療現場などの環境における感染制御に関わる大規模かつ中心的な学術機関である。医師、歯科医師、薬剤師の他に看護師、臨床検査技師などコ・メディカルの学会員が多い組織である。英語名は Japan Society of Environmental Infectious である。なお、近接学会として、日本感染症学会があるが、こちらは環境中における感染研究ではなく、より臨床系に近い学会と言える。ICD制度協議会加盟学会。
モーラコット台風によって被害を受けた幹線道路の延長は653kmにおよび、寸断された箇所は、省道69ヶ所、県道49ヶ所、郷道10ヶ所の計128ヶ所にのぼった。山間部の省道では、崩落、落石、道路の崩壊等が発生し、主に台3線、台16線、台18線、台20線、台21線、台27線、台24線、台8線および台9線が被害を受けた。中でも高雄県内の台20線および台21線の受けた被害は深刻で、よりよい復興方法を探るため、復興推進委員会は、専門家や学者のほか、道路、治水、林業、水土保全など複数の関係機関を巻き込んで復旧復興の方法を検討した。当該地域の環境は依然として安定しておらず、大規模な開発は避ける必要があり、被災地の自然を復活させるため、まずは簡易的な応急復旧を行うことを原則とし、代替の道路の維持を強化することで、恒久的な道路の復旧計画が交通部公路総局から別途評価を受けた。甲仙郷五里埔から那瑪夏郷までの間での台21線の復旧にあたっては、河川内を通る簡易な道路が増水期にたびたび不通となっていたことから、恒久的な道路による復旧の前に、段階的な復旧が行われた。那瑪夏郷の孤立を解消するため、先行して応急復旧が行われ、これは2009年12月8日に完成した。さらに、河川内の道路の嵩上げおよび補強ならびに渡河箇所への簡易橋12橋の設置といった機能向上が図られ、これらは2011年1月31日に完成した。これにより、2010年には年間110日あった通行不能期間が、30日に減ることとなった。併せて、那瑪夏郷内で5橋が新設され、孤立する可能性のあった3つの集落で、危機が回避されるようになった。