ソフトバンクモバイル向けの東芝製端末としては初のスライド式である。3.0インチワイドVGA液晶、ワンセグ、324万画素CMOSカメラ（オートフォーカス対応）、横画面でのPCサイトブラウザ、FeliCa（モバイルSuica対応）など2007年春モデルの中では最も機能が多い。ほぼ同時期に発表・発売されたau W52Tとほぼ同じようなスペックであるが、デザインはW52Tの丸みを帯びたスタイルとは対照的に、スクエアな外観になっており、全体的に角ばった印象となっている。W52Tの後継である、W54Tとほぼ同一である。3インチワイドVGA (WVGA) 液晶のためにメール本文や電話帳の一覧性は高いものの、メニュー画面を始めとするGUIやフォントなどはレスポンス・電力消費等を考慮してQVGAで作成されており（いわゆる「倍角フォント」）、フォントのギザギザ感が目立つなど、WVGA本来の精細さを生かすことのできるコンテンツは限られている。また、ワンセグは、補間処理（スムージング）を施し表示することとなり、ディスプレイの精細さを生かすことができない。期間限定で「OAKLEY（オークリー）」のBluetooth搭載アイウエア「O ROKR（オー・ロッカー）」がセットとなったパッケージも販売されていた（ブラックのみ）。
神奈川婦人会館は株式会社前川國男建築設計事務所によって設計された鉄筋コンクリート地下1階地上3階建ての建物である。神奈川県立図書館・神奈川県立音楽堂に隣接している。着工は1965年（昭和30年）2月10日、竣工は1965年（昭和30年）10月30日、落成は1965年（昭和30年）11月15日である。2018年7月、DOCOMOMO JAPAN選定 日本におけるモダン・ムーブメントの建築として、神奈川県立青少年センターとともに神奈川県立図書館・音楽堂に追加認定された。
1924年（大正13年）神奈川婦人連合会が関東大震災事業の一環として、婦人会館の建設を目指した寄付募集を始めた。1927年（昭和2年）5月7日、日本初の婦人会館・横浜市連合婦人会館が宮崎町紅葉坂に開館した。1942年（昭和17年）横浜市に移管した。戦前この地で縁のあった神奈川婦人連合会と協力して、神奈川県婦人団体連絡協議会が請願運動と募金活動を精力的に繰り広げた結果、1965年（昭和40年）11月15日、財団法人・神奈川婦人会館が西区紅葉ケ丘に開館した。1995年11月10日に創立30周年記念式典を行った。
例年、2日間に渡って、初日3,000発、2日目6,000発の計9,000発が打ち上げられていた。2014年も同様に打ち上げられる予定だったが、台風11号接近の影響で2日間とも中止となり、後日、1日で9,000発をまとめて打ち上げた。これが好評となり、翌2015年は2日間で計13,000発を打ち上げ、2016年からは1日で10,000発を打ち上げるように変更された。2019年は2日間で計13,000発打ち上げる。打ち上げ中止になった場合、翌日が予備日として設けられている。予備日も中止の場合は順延される場合がある。開催当日は、宍道湖上で航泊禁止区域を定め、関係者以外の船舶の航泊を禁止している。県外客用に有料の観覧席や臨時駐車場が設けられている。
アジア・オセアニア以外で当大会が開催される場合、時差の都合上日本時間の深夜～早朝に開催されてしまう。この大会の開催時期が概ね7月下旬-8月初めとなることが多いため、この場合「全英オープン」「全英女子オープン」（ともにR&A主催）の生中継や「速報!甲子園への道」の放送にも影響が出やすい。特に「-甲子園への道」は2005年以後、同番組製作局の朝日放送→朝日放送テレビ（大阪府）以外の多くが午前0時台以後（土曜・日曜は朝日放送テレビを含め最終版ANNニュース明け）に放送されるところもあるが、これを世界水泳の生中継終了後に延期し、早朝番組となるケースもある。また23時台の「ネオバラエティ」は朝日放送テレビのみ唯一全国ネットスポンサーセールス（前半のみ）ながら時差放送扱いされているが、世界水泳の開催時間によっては23時台の「ナイトinナイト」（ローカル差し替え枠）を休止し、ネオバラの同時放送にすることもある。
年次有給休暇は、年次有給休暇が取得可能となった時点を起算日として2年で消滅時効にかかる（第115条、通達）が、前年度分の有給休暇取得権利を翌年に繰り越した場合の取り扱いについて、就業規則等に記載があればその見解が適用されることになるが、ない場合には争いがある。労働基準法では、有給休暇を取得した際に、前年度分の残日数から消化するのか、今年度付与された分から消化するのかを規定していない。学説では、2つの見解に分かれる。1つは一般的な解釈に基づき「前年よりの繰越分から消化する」とする説で、もう1つは法律的には常識的な民法489条2号を根拠に「当年付与分から消化する」とする説である。前者で推定すべきとする説では、後者については法で取り決めされている労働者の権利である年次有給休暇を付与することが使用者の債務に当たるかについて疑義があり、民法第489条第2号による必然性はないとされ、労使間での合意により取り決めされていない限りは前年度よりの繰越分から年次有給休暇を消化するものと解釈されている。なお、就業規則等で今年度分から消化すると定めてさえしまえば、今年度分からの消化をさせることもできる。後者で推定すべきとする説では、法律上の権利であるのだから当然に法律の一般原則である民法が適用され、「労働者が年休を請求してきた場合、使用者は当該年度のものから使用することを指定でき、使用者がその指定をしなければ、労働者は前年度のものから使用することを指定できる。ただし、労働者の指定に対し使用者が遅滞なく異議を述べた時は法定充当により当該年度のものから使用したことになる（民法第488条）。また、使用者も労働者も何らの指定もしない時は法定充当により使用者にとって弁済の利益の多い当該年度のものから使用したことになる（民法第489条）。」と解釈されている。この争いについての公式な行政解釈や通達は存在せず、また判例も存在しない。厚生労働省の労働法コンメンタールでは前者の説が書かれている一方で後者も書かれているが、行政指導は事実上後者の見解で行われている。