ずぼんぼとは、虎や獅子舞の外見をした紙製の玩具。和紙を材料とし、足の部分にシジミをつける。蹄を模って付けられるシジミは、錘としての役割も持つ。天明年間に登場し、浅草雷門周辺の店で売り出された。ずぼんぼの四方を小さな屏風で囲い、団扇で扇ぐことで躍らせて遊ぶ。名前は獅子舞を躍らせる時の拍子に由来する。明治以降姿を消したが、1898年（明治31年）に新年の遊びとして広島で再度流行した。
天使と悪魔の戦いに決着がつき、ももこたちもまた愛天使としての記憶を封じて日常へと戻ることになった。ところが夏休みの旅先、記憶を封じられたはずのももこが、自ら醸し出す愛のウェーブをきっかけとして人間界に封じられた悪魔の一匹が目覚めてももこたちを襲う。ももこの危難を感知した天使界に住む愛と美の女神であるアフロディーテは緊急避難として、ももこの封印を解きパワーアップさせる。それに呼応してリリィ・デイジー・サルビアもまた愛天使としての記憶を取り戻して復活した。アフロディーテは語る。人間界にはまだ天使界と悪魔界の和睦を知らずに封印され、愛を滅そうと復活を企む悪魔族がいることを。そして、和睦を良しとせず封印された同胞を解放して再び天使と悪魔の争いを巻き起こそうとする悪魔たちや天使界のやり方に反発して天使界を追放された堕天使たちがいることを。天使界も悪魔界も和睦時の人間界への不可侵条約があるがゆえに、こうした一派の動きに対して手を出すことが出来ない。唯一、彼らに立ち向かえるのは「人間界の住人」であるピーチたち以外にはいないのだ。ピーチたちは苦労して手に入れた人間界の平和と安寧を護るため、そして愛する者との未来を手に入れるため、新たなる力を携えて天使界や悪魔界の過激反乱分子と戦うことになる。
使用者が労働者を解雇しようとする場合、少なくとも30日前に予告をしなければならない（20条1項）。解雇予告は、解雇日について何年何月何日というように特定しておかなければならない。解雇の予告及び解雇予告手当の趣旨は、失職に伴う労働者の損害を緩和することを目的としたものである。30日間は暦日で計算し、その間に休日や休業日があっても延長しない。月給・年俸制等においては民法における解除予告期間が30日より長くなる場合であっても特別法である労働基準法の規定により、解雇予告義務は30日間に短縮されるという見解もあるが、労働基準法による規定はあくまで刑事罰を伴う責任であり、民事上は就業規則等で取り決めが無い場合は30日を超える予告義務が別に存在すると解することができる。予告自体は口頭で行っても差支えないが、実際には後日の紛争を防ぐために書面を交付する場合がほとんどである。予告を郵送によって行う場合は、投函した日ではなく相手方に郵便が到着した日が予告日となる（民法97条）ため、解雇日の設定は郵便事情をも考慮して設定しなければならない。民法627条2項の規定による予告の日数が30日に満たない場合は同条2項の規定は排除される（昭和23年7月20日基収2483号）。解雇予告は原則として取消すことはできないが、労働者が具体的事情の下に自由な判断によって同意を与えた場合には取消すことができる。同意がない場合は予告期間の満了をもって解雇されることになるため、自己退職の問題は生じない（昭和25年9月21日基収2824号、昭和33年2月13日基発90号）。解雇予告がなされても、その予告期間が満了するまでの間は、労働関係は有効に存続する。したがって、労働者は労務提供義務があり、使用者は賃金支払義務がある（昭和25年9月21日基収2824号、昭和33年2月13日基発90号）。解雇予告と同時に休業を命じ、解雇予告期間中は平均賃金の60%である休業手当（26条）しか支払わなかった場合でも、30日前に予告がなされている限り、その労働契約は予告期間の満了によって終了する（昭和24年12月27日基収1224号）。解雇予告が有効と認められ、かつその解雇の意思表示があったために予告期間中に労働者が休業した場合には、使用者は解雇が有効に成立するまでの間休業手当を支払えばよい（昭和24年7月27日基収1701号）。なお、3月31日付けでの退職届けを出していたが、それ以前、たとえば3月15日に即日解雇された場合は、解雇予告手当として30日分の平均賃金の支払いをしなければならないため、15日以降の出勤日を休業させ平均賃金の6割である休業手当を払うほうが合理的である。解雇の予告をしたにもかかわらず、解雇予定日を過ぎても引き続き労働者を使用した場合は、同一条件で労働契約がなされたものと取り扱われるので、その解雇予告は無効となり、その後解雇しようとする場合には改めて解雇の予告が必要となる（昭和24年6月18日基発1926号）。予告期間満了前に労働者が業務上の疾病のため休業した場合、制限期間中の解雇はできないが、休業期間が長期にわたるものでない限り、解雇予告の効力発生が中止されたにすぎないので、休業明けに改めて解雇予告をする必要はない（昭和26年6月25日基収2609号）。定年に到達したことで自動的に退職する「定年退職」の場合は解雇予告の問題は生じないが（昭和26年8月9日基収3388号）、定年に達したときに解雇の意思表示を行い、それによって労働契約を終了させる「定年解雇」の場合は20条による解雇予告の規制を受ける（秋北バス事件、最判昭和43年12月25日）。定年後の再雇用の場合は、単に労働者の職制上の身分の変動であって労働関係は継続して存続するものであるから20条の問題は生じない（昭和25年1月10日基収3682号）。