2014年11月12日発売の2014年12月号をもって紙媒体としては休刊し、デジタル版に移行。この理由について、編集長の後藤裕は「紙媒体だと売れないからではなく、創刊当初では「紙じゃないと描かない」という漫画家が多かったのが、漫画のデジタル配信の増加で「デジタルでも描いてもいい」という漫画家が多くを占めるようになり、そうした環境の変化からより多くの人に読んでもらうためにデジタル版のほうが広がりがある」と、より幅広い層への訴求力の向上が目的であるとしている。デジタル版の創刊は2014年12月14日を予定していたが、アプリ開発の不具合により、2015年1月19日に延期となった。2015年1月よりPCのみデジタル版を創刊したが、開発の都合上、アプリの配信は延期された。その後、同年3月12日にスマートフォンアプリ版を配信。2016年10月をもってアプリ版のサービスを休止し、ウェブ版に一本化された。
公式サイトにて、中原麻衣、植田佳奈、早見沙織、矢作紗友里による「創刊!コミック アース・スター 編集会議」を2010年8月16日より同年12月13日まで配信。配信元はHiBiKi Radio Station。創刊時の2011年3月分は音泉でも配信。この番組のコーナー「漫画原作者への道」で中原らの話し合った声優としての体験談やアイデアを基にした『こえたま』が後に連載漫画化された。その様子は本誌創刊号付録CD並びに同作品の単行本第1巻付録CDにも収録された。
2010年8月にコミックマーケット78や秋葉原の一部書店などで無料配布されたB5版・全40ページの小冊子。内容は、本誌の編集部員キャラクターたちを描いた漫画を、複数の漫画家が個別に執筆した『創刊!コミック アース・スター編集部』を収録したもの。また、中原麻衣・植田佳奈・早見沙織・矢作紗友里を本誌の編集部員役としたボイスドラマを収録するCDを付録とし、配布場所ごとにヤスバージョン・文倉十バージョン・黒銀バージョンと表紙デザインの異なる3種を制作するなど話題とされた。
レンタルビデオチェーン『TSUTAYA』を運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブのグループ企業として設立されたアース・スター エンターテイメントが、2010年に創刊を発表。pixivで新人漫画家・イラストレーターの募集を行ったり、後述する「創刊準備号」の無料配布や、インターネットラジオ番組の先行放送などの創刊準備キャンペーンを実施した。「漫画から始まる、メディアミックスコミック誌」をキャッチフレーズとし、メディアミックスを強く意識した作品展開が特徴。月刊誌には珍しく表紙や巻頭には声優のグラビアを採用、すーぱーそに子など他社キャラクターとのコラボレーション作品や藤原カムイなど人気作家の起用、本誌や単行本の一部には声優を起用した付録CDを添付、2012年10月に本誌から初放送となった『てーきゅう』を皮切りに数作品のテレビアニメ化を企画する。一部の連載作品は公式サイト上やニコニコ静画で第1話ないし序盤数話の無料配信が行われている。なお、雑誌名は「アース・スター」と「アース」「スター」の間に中黒が入るが、題字のロゴデザインでは中黒でなく、「アース☆スター」と白星（星の内側は黄色）が用いられている。単行本は「アース・スター コミックス」レーベルで出版されるがアース・スター社は発行元となり、実際の発売元は泰文堂となっている。
1952年の創業以来、ウォルト・ディズニー・イマジニアリングは世界に12個のテーマパーク、1つの町、4つのクルーズ船、2つのウォーターパーク、多数のリゾートホテル、ショッピングセンター、スポーツ複合体、および他の様々な娯楽施設を作り出してきた。また、テーマパークの開発のほかにも、徹底的に見直されたディズニーストアは、アップル社のスティーブ・ジョブズの助けを借りて、2009年に計画された。ディズニーは伝統的な小売モデルから離れ、インタラクティブ・エンターテイメントへと移動することを期待していたのだ。
電話機（主に、携帯電話）の表示画面には「着信あり」と表示されるため、着信履歴に表示された電話番号に折り返し電話させ、相手に通話料を負担させることを狙って行われる。そして、折り返しの電話に音声ガイダンスなどを聞かせ、あたかも高額のサービスにつないだように見せかけ、指定した口座に振り込ませるというもの。その仕組みは、ワン切り業者がパソコンのプログラムを使用し、無作為に電話をかけてワンコールですぐに切る。そして、それを受けたユーザーがかかってきた電話に応答。折り返しの電話に音声ガイダンスなどを流すものである。ツーショットやアダルト系のサービスにつながり、高額の利用料金が請求されるというのが一般的な見解だが、実際はそのようなサービスに似せたものや、ただの音声ガイダンスに「このガイダンスを聞くと○円かかる」などのメッセージが入ったものも多く、一概にはいえない。決済手段は指定した口座に振り込ませるというものであり、一種の振り込め詐欺になる。これらはパソコンとアナログモデムさえあれば、非常に簡単なコンピュータプログラムを作成することで電話発信が自動化できるため、1990年代後半に爆発的な流行を見せ、特に、不当請求や架空請求（振り込め詐欺）の前駆として知られている。日本電信電話の専門用語では「機械的不完了呼」と呼ばれ、短時間に大量に発信が行われる結果、電話網の輻輳の原因ともなっており、規則の改正により「ワン切りで利用した場合、回線を解約または停止する」旨が盛り込まれるようになった。それにより件数は減っているものの、依然として撲滅には至っていない。最近ではNTTドコモの電話番号に対して、テレビ電話発信でのワン切りを行い、契約者がFOMAを利用しているかを確認する行為も行われている。さらに、発信番号非通知で行なわれるワン切りも多い。非通知にしてまでかける理由は明らかでないが、単に「着信先の番号が使用されているか否か」を確認しているのではないか、とする説もある。同様のワン切りとして、固定電話に対する番号非通知のワン切りの報告も増えている。こちらも目的は不明であるが、有効な電話番号のリストを作り、過去のハローページなどを利用して、現在でも有効な電話番号と名前と住所のリストの作成が行われているのではないかと考えられている。背景として、ハローページが個人情報源としての価値が、ほぼなくなってしまった点が挙げられる。NTTの固定電話加入者に対して、無料で発行していた50音順のハローページが、2001年（平成13年）より企業編と個人編に分冊化されたが、個人情報保護の観点から、個人編の電話番号と名前と住所は、原則として非掲載となり、現在は申し出のあった電話番号のみが掲載されているだけな上に、個人編の入手には別途申し込みが必要となっている。