1939年9月1日にナチス・ドイツがポーランドに侵攻し、ヨーロッパで第二次世界大戦が始まると、中立政策は維持していたものの、1941年にはレンドリース法の施行により、イギリス・ソビエト連邦・自由フランス・中華民国に大規模な軍需物資の支援を行い、日本のアジア進出に対してABCD包囲網を形成した。1941年12月7日（日本時間：12月8日）には、日本による真珠湾攻撃が行われ、イギリスやソ連などが中心となって構成された連合国の一員として参戦した。開戦後まもなく、日系アメリカ人や南米諸国の日系人のみを強制収容所に連行した（日系人の強制収容）。日系人男性はアメリカ兵として忠誠を示すために戦った。日本海軍機によるアメリカ本土空襲などの、数回に亘る西海岸への攻撃はあったものの、本土への被害はほとんどなく、事実上の連合諸国への軍事物資の供給工場として機能し、併せて日本やナチス・ドイツ、イタリア王国などの枢軸国との戦闘でも大きな役割を果たした。1943年頃からは、ヨーロッパ戦線や南太平洋戦線において本格的な反攻作戦を開始し、ドイツや日本に対する戦略爆撃・無差別爆撃を実施した。日本本土空襲の中でも1945年3月10日の東京大空襲では推定約14万人が死傷した。1945年5月8日にはドイツが連合国に対し無条件降伏した。1945年8月には、イタリアやドイツなど枢軸国からの亡命科学者の協力を得て原子爆弾を完成。同年、世界で初めて一般市民を標的に日本の広島（8月6日）と長崎（8月9日）に投下し、人類史上初めての核兵器による攻撃で推定約29万人が死傷した。続いて同年8月15日には日本もポツダム宣言受諾により降伏し、同年9月2日の日本全権による降伏文書調印をもって第二次世界大戦は終戦となった。GHQ参謀第2部（G2）部長であったチャールズ・ウィロビーアメリカ陸軍少将は「日本を"征服"した」と述べている。第二次世界大戦以前は非戦争時にはGDPに対する軍事費の比率は1%未満〜1%台で、GDPに対する軍事費の比率が低い国だったが、第二次世界大戦で史上最大の軍拡（後述）を行い、著しい軍事偏重状態になり、軍産複合体が政治に影響力を行使するおそれがあると批判されるようになった。連合国の戦勝国の1国となった上に、主な戦場から本土が地理的には離れていたことから国土にほとんど戦災被害を受けなかった。戦勝国として日本の委任統治領であったマーシャル諸島、マリアナ諸島、カロリン諸島などの太平洋の島々を新たな信託統治領として手に入れるとともに、敗戦後の日本やドイツをはじめ占領国や進駐国に大規模なアメリカ軍基地を造設し、共産圏を除く世界を影響下に置くこととなった。1946年からマーシャル諸島でクロスロード作戦などの大規模な原水爆実験を繰り返して核大国としての地位を固める。核拡散防止条約(NPT)はアメリカを核兵器国と定義し、原子力平和利用の権利（第4条）と核不拡散（第1条）・核軍縮交渉（第6条）義務を定めている。以後、世界最強の経済力と軍事力を保持する超大国として、「自由と民主主義」の理念を目的もしくは大義名分として冷戦期及びそれ以後の外交をリードする事になる。
1860年代は大きなターニング・ポイントとなった。その頃世界は大きな変化を経験していた。大英帝国の世界支配が完成していく一方で、反動主義的な国際政治が動揺し始めていた。動揺は周辺部で始まった。アメリカの本格的な産業革命、ドイツ統一、イタリア統一運動、日本の尊王攘夷運動や戊辰戦争が勃発するなど後発諸国も近代国家を形成する段階に入っていった。アメリカで南北戦争が始まり、北部合衆国が南部連合に勝利を収め、これにより黒人奴隷制は崩壊した。あらゆる改革、革命、独立に反対する老大国（イギリス・フランス・オーストリア・ロシア）中心の復古的な世界秩序に綻びが生じ始めており、新興各国（ブリテン国内ではアメリカ南北戦争期に展開した北部支援運動・イタリア ガリバルディ支援運動・ポーランド・ポーランド支援運動、アイルランドのフィニアン蜂起）でナショナリズムの機運が高まっていた。1864年9月28日にはジョージ・オッジャー、レンダル・クリーマー、フランス労働者団代表のアンリ・トランといった熟練労働者、ロンドン大学教授のエドワード・ビーズリら知識人を中心に国際労働者協会（第一インターナショナル）がロンドンで設立された。第一インターは各国首都に次々と支部を設置して、共産主義の父カール・マルクスの理論的・政治的両面での指導を受けるながら労働運動を世界中で活発化させていく。自由を獲得するという時代の雰囲気がイングランドの人々の士気を鼓舞していった。国際的なナショナリズム高陽の機運が見られた他、労働時間短縮運動の挫折と労働条件問題、主従法などの労働法問題の深刻さが露わとなった。主に石工や煉瓦積職人、大工などの建築労働者と炭鉱労働者を中心に次第にではあるが再び政治に接近しはじめるようになる。労働組合運動の指導者たちは、熟練労働者の待遇改善のためには選挙権の獲得が必要であると考え、「成人男子選挙権協会」を組織していた。この組織はかつて知識人や貧困労働者が主体であったチャーティズムを労働者自身が凌駕した歴史的瞬間であった。アップルガースは『レイノルズ・ニュースペーパー』で労働者に次のように語っている。「この国の熟練労働者としての地位は、（中略）、わが大衆の利益を大いに促進させる。（中略）。我々は労働時間の短縮や賃金引き上げのために団結した時以上に強く団結しなければならない。我々は社会的状況を改善するのを止めないよう労働組合に望むが、労働組合を政治組織に変えて社会的目的から外れたものにはしたくはない。だが、我々は市民であり、そして市民権を有するのだということを忘れてはならない。また、これらの権利を獲得することで、より効率的に組合員としての正当なる要求を獲得できることを心に刻もう。我々の目的は市民としての権利を獲得するための組織をつくること、言い換えれば、政治権力を共有することにある。その目的は明白である。すなわち、有権者登録付きの成人男子選挙権と秘密投票制の獲得による政治問題の解決である。」この見解は改革連盟による選挙法改正運動へと発展していく。建築工ストライキから数年が経緯化して時短運動は頓挫していたが、ジョージ・ハウエルやジョージ・ポッターは長時間労働への抵抗を諦めていなかった。LTCの復帰命令に反対して復職するのを断念し、古いチャーティスト運動家の支援を受けながらジャーナリズムや政治運動の道に入ることになる。やがて、彼ら建築工の若い指導者たちは労働条件の改善が必死の状況にあって、労働者は次第に労働条件の改善をはかる道が政治的権利の獲得にしかないという自覚に到達するようになっていた。かくしてロンドンの労働者は「成人男子選挙権協会」を結成し、活動目標を6ヶ月の居住条件をもつ有権者登録つきの「成人男子選挙権」と「秘密投票制」の獲得による政治問題の解決に定めるに至る。これが改革連盟の前身となる。