2003年、Galneryus （2008年に脱退）の YAMA-B（Vo.＆G.） と POWERSQUAD の ANTON（Ds.） にて結成。2003年9月、東京・目黒 THE LIVE STATION にて初ライブを行う。2004年4月、徳間ジャパンコミュニケーションズ／Highways Records より1st.mini Album 『AXBITES』 でメジャーデビュー。2004年9月、プロ野球界が再編問題で揺れる中、日本プロ野球選手会と共に球団合併反対を唱え パシフィック・リーグ連盟歌 『白いボールのファンタジー』 をカヴァーしＣＤ化。2006年6月、関西出身のアーティストたちが、自らリスペクトする関西テイスト溢れる楽曲をトリビュートしたオムニバスアルバム 『THEME FOR THE WILD WEST』（徳間ジャパンコミュニケーションズ）に 桑名正博 のカヴァー『セクシャルバイオレットNo.1』『月のあかり』で参加。2007年2月、昨年よりサポートとして参加していた Galneryus（2006年に脱退） の TSUI（B.） が正式メンバーとして加入。2008年9月、SaND PiPER の IZO（G.） が正式メンバーとして加入。2010年3月、マキシシングル『血と魂と誇り』を発表。2011年9月、IZO（G.） が脱退。2011年10月より渡辺"NABE"恭章(ex.STRUSH)（G.） がサポートギタリストとして参加。
毛利氏出奔後の独立大名化の働きかけや他大名への仕官に失敗した広長は経済的に困窮していき、慶長20年（1615年）に大坂の陣が終結すると毛利氏への帰参を嘆願するようになり、元和3年（1617年）に帰参を許された。同年12月5日に井原元以を通じて輝元・秀就父子への忠誠を誓い、12月14日には血判起請文も提出した。広長には200人扶持が与えられ、萩の平安古に住した。しかし、帰参した翌年の元和4年（1618年）8月25日、輝元の命を受けた清水元親らの追討を受けて自刃した。享年37。広長の死により、石見吉見氏の直系は断絶した。
しかし、慶長4年（1599年）、不行跡を理由として広行は広島での蟄居を命じられ、広行に代わって父・広頼が吉見家の政務に復帰した。広行の蟄居は慶長5年（1600年）8月に解かれたが、以降も毛利氏の統制下に置かれて領主権を制限された。同年9月の関ヶ原の戦い後に毛利氏が防長2ヶ国への減転封となると、広行も長門国へと移り住むこととなる。慶長5年（1600年）11月2日に毛利氏家臣の知行地が決定し、広行は姉の夫である毛利元康の組に属して長門国厚狭郡のうちの山野井1459石、大持・福田293石、月田202石、賀茂庄の内の46石、合計2000石を与えられた。関ヶ原以前の広行は約1万5000石を知行していたため、転封後の毛利氏家臣の知行を決める際に基準となった元の知行の5分の1よりも知行が少なくなっているが、父・広頼の隠居料が約1000石あるため、合計すると基準通りである。しかし、戦国期より吉見氏との因縁がある益田氏が1万7500石を与えられた厚遇と比較して不満を抱いた広行は、関ヶ原の戦いでの敗北によって権威の低下した輝元を侮り、他大名などへの仕官の機会を窺っていた。輝元も広行の動向を不審に思い、慶長6年（1601年）11月19日に佐世元嘉へ宛てた書状において、「吉見などの事あぶなく候」と述べている。
2013年4月、黒田は総裁の就任後初めてとなる金融政策決定会合で、2%の物価目標を2年程度で実現するために日銀が供給するマネタリーベースを2年間で2倍にするなど大胆な金融緩和に踏み切った。2012年12月時点で138兆円だったマネタリーベースは、14年末には270兆円に拡大する見通しとした。実際の推移は右のグラフ参照。2014年1月31日に発表された12月消費者物価指数（除く生鮮、コアCPI）は前年比プラス1.3%と、黒田日銀の2014年度見通しに一致するところまで上昇した。次項のグラフ参照。日本銀行が2013年4月に2年程度で消費者物価上昇率を2%まで高めるという「物価安定の目標」を掲げた際には、目標の達成は不可能との見方が大勢だった。しかし、2014年1月現時点では消費者物価は概ね日銀の目標に沿った動きとなっている。消費税率は2014年4月に5%から8%へと引き上げられる。消費税率引き上げによってコアCPIは2%程度押し上げられるとの見方がコンセンサスとなっている。2014年3月19日、都内で開かれた国際通貨研究所主催の講演会で、失業率はすでに3.7%まで低下しており、3.5%と試算される自然失業率に近い「ほぼ完全雇用状態」と指摘している。経済産業省が2014年5月29日に発表した4月の商業販売統計速報によると、小売業販売額（全店ベース）は、消費税引き上げに伴う反動減が市場予測を超える1997年を上回る落ち込みとなり、前年比4.4%減の11兆0110億円となった。2014年5月30日、総務省が消費増税分を含めた4月の全国の消費者物価指数（2010年=100）を発表し、コアCPIは前年同月より3.2%上がり103.0となり、増税の影響で1991年2月以来、23年2カ月ぶりの高い上昇幅となった。日本銀行は、消費税率引き上げによる4月の物価の押し上げ分は1.7%と試算しており、増税の影響を除いた上昇幅は1.5%としている。2014年6月13日、黒田日銀は消費増税の影響は自動車など耐久財に明確としつつ、想定内とし、2015年度をめどに2%の物価目標を達成する見通しは変わらないと強調した。4月の消費者物価指数は増税の影響を除き前年比1.5%上昇したが、今後しばらくは1%台の前半で上下するとの見通しを示した。