今回は「修行」が存在しないため、技の習得方法も従来とは異なる。今作では「技習得アイテム」と呼ばれるアイテムを、「探索イベント」（前述）で会うことができる「地域のぬし」に渡すことで、技を覚えることができる。「技習得アイテム」には「フレア」「アクア」「オーロラ」「クロレラ」の4属性と「ビット」「ストーン」「オーブ」の3種類、計12種類があり、その「技習得アイテム」によって覚える技が決まる。技の習得にはモンスターのランク、能力は関係ないため、誕生した直後に強力な技を覚えさせることも可能となった。ただし、覚えられる技の数は4つまでと決められているため、5つ目の技を覚えた場合は、どれか1つ技を忘れさせなくてはならない。1度忘れさせた技は、再度習得しないと使用することができないので、注意が必要。
今作のバトルシステムも従来の作品とは異なり、バトルで使用できる技は4つに制限されている。これまではすべて○ボタンでモンスターに指示を出していたが、今回は○、×、△、□の4つのボタンに技をセットし、そのボタンでセットした技を指示するシステムになった。距離も4つではなく、「近距離」「中距離」「遠距離」の3つになっている。技ごとに決められた距離がある点は変わらないが、すべての距離で繰り出すことができる技も存在する。
どの地域でも、季節の変わり目（3,6,9,12月の第1週）になると「探索イベント」が発生する。このイベントでは、夜の地域を探索し、様々なアイテムを発見したり、その地域の新しいトレーニングを発見したりすることができる。モンスターファーム2のように、「ノラモン」と戦うこともできる。最初に、探索時間を左右する「ランラン」というアイテムを買う。この「ランラン」には「ランランのかおり」「ランランの葉」「ランランの実」「ランランのエキス」の4種類があり、それぞれ値段も異なる。値段の高いものほど、探索できる時間も長い。技の習得も、この「探索イベント」で行う（後述）。
今作では、すべてのモンスターには「幼少期」「成長期」「成年期」「老年期」の4つの時期があり、このうち「幼少期」から「成長期」へ、「成長期」から「成年期」へ移る時の2回は「種族派生」と呼ばれる変化が起こる。地域の「特産物」を与え続けていると、その地域の種族に派生するようになっている。なお、前述のように種族派生のチャンスは2回あるため、2回目は1回目とは違う種族に派生させることも可能。例：幼少期のスエゾー（砂漠派生）に、雪原の特産物「ブリリアサーモン」を与え続けると、成長期になる時にウサゾー（雪原派生）に変化する。その後、成長期のウサゾーに、密林の特産物「カララギマンゴー」を与え続けると、成年期になる時にモンゾー（密林派生）に変化する。
前述のように、音楽CDはもとよりDVDからモンスターを再生することも可能となった。また、1度図鑑に登録されたモンスターをいつでも再生できる「図鑑再生」も新たに登場。さらに、他人のメモリーカードのデータに入っている図鑑データの情報と、自分の図鑑データを交換することも可能。そして今作品のアイテム「円盤石のかけら」は従来のものとは異なり、同じかけらを4枚集めると、神殿で新しい図鑑のページと交換してくれるものとなった。これらの新システムにより、ディスクから再生しなくても新しいモンスターを手に入れる事ができるようになった。また、今作のモンスターには従来の作品のように「MAIN」「SUB」の概念が存在せず、それぞれの種族は「森林派生」「雪原派生」「海岸派生」「砂漠派生」「密林派生」「特殊」の6つのタイプにわけられている。したがって、モンスターの合体も今作には存在しない。
リーマンショック後の不況と高失業率に対して米国FRBは大規模な量的緩和で対処してきたが、緩やかな回復傾向にある経済にあってもパートタイム労働者の割合の増加や労働参加率の低下やターンオーバーの増加などが見られる。これらが周期的要因で起きているなら金融政策で対処できるが、いくらかの要因には対処できないとする見解をジャネット・イエレンをはじめFOMCは出している。またグローバル化（あるいは企業が企業収益のみを追求すること）によって労働者の実質賃金が低下するケースをFOMCが金融政策ではコントロールできないと考えており、これによって賃金上昇の阻害がおこり労働指標が現実の労働市場を反映しない可能性がある。これによってFOMCのメンバーが、利上げなど金融政策の出口政策を考える上での不確定要素となってしまっている。経済学者の伊藤隆敏は「雇用・賃金は遅行指標なので時間はかかる」と指摘している。経済学者の清水啓典は「貨幣の量が生産・雇用・物価に与える影響の大きさや時間のずれの長さは、国民の持つ情報とそれに基づき形成される期待次第である」と指摘している。原田泰は「金融緩和の目的は雇用を増やすことであって賃金を上げることではない。もちろん、金融緩和で雇用が増えて、失業率が下がっていけば、いずれ賃金は上がる。しかし、雇用が伸びる前に賃金を上げては、かえって雇用の伸びを妨げることになりかねない」と指摘している。高橋洋一は「金融緩和によるデフレ脱却の過程で、名目賃金の上昇率が一時インフレ率に及ばず、実質賃金が低下する局面もある。実質賃金が上がらないことで、雇用が増加している限り問題はない。一時的に実質賃金が低下して、雇用数が増加することは、デフレ脱却の局面では健全な姿である。デフレを脱却したら、実質賃金の上昇率はプラスになる」と指摘している。経済学者の飯田泰之は「アベノミクスの一本目の矢は、決して金持ちの味方・貧乏人の敵ではない。所得に関しては中立であり、むしろ格差是正的な側面もある」と指摘している。経済学者の松尾匡は「金融緩和なしの賃上げは、実質貨幣供給を減らすため金融引き締めと同じ効果をもたらすため、景気押し下げの圧力となる」と指摘している。