輸血血液中に含まれる血液提供者のリンパ球が増殖し、受血者の全身組織を攻撃、破壊する疾患である。輸血を伴った術後に激烈なアレルギー様反応を来して死亡する例は昔から知られており「術後紅皮症」とも呼ばれていたが、1980年代から1990年代にかけて原因がほぼ解明され、医療従事者に広く認知されるようになった。現在では赤血球・血小板など血液の構成成分ごとの輸血が普及し、輸血製剤中のリンパ球は、製剤過程中にほぼ取り除かれているが、それでも少量のリンパ球が製剤中に残存する。通常の場合は輸血血液に含まれるリンパ球と受血者の体組織は、お互いを異物と認識して攻撃し合うが、輸血内のリンパ球は少数であり、前者が後者に勢力で勝ることは通常あり得ない。結局、残存リンパ球は、受血者の免疫応答によって完全に排除される。しかし、稀に輸血中の残存リンパ球が、受血者の体内で制限を受けず増殖し、ついには受血者の正常な体組織を傷害するに至ることがあり、これを輸血後GVHDと呼ぶ。
免疫抑制剤やステロイドの継続投与や増量、パルス状投与が試みられている。これらの薬剤により免疫機能を一時的に抑制することで炎症を抑えるが、免疫機能の適合性が改善するかは不明である。急性期には、致命率を改善できているが、コントロールできないケースや、これらの薬剤の副作用で合併症状に至って生命が脅かされる場合も少なくない。慢性期においても免疫抑制剤やステロイドなど投与が試みられ、症状の一部改善が見られる。しかし、多くの症例で持続もしくは増悪が見られることから、免疫機能の適合性が薬剤や時間経過で改善できているかは不明である。一般的に長期生存者のQOLは低い傾向がある。
移植から1～2週間程度で発症する急性GVHDと移植から120日以降に発症する慢性GVHDに分類するが、必ずしも発症時期から分類できる病態ではない。
原因は確立されていない。急性期には血液提供者のリンパ球が主因と推測されている。慢性期においては、より多くの免疫機能の働きが関与していると推測されている。
移植片対宿主病（いしょくへんたいしゅくしゅびょう、graft versus host disease; GVHD）とは臓器移植に伴う合併症のひとつ。移植片（グラフト）にとって、レシピエント（臓器受給者）の体は異物である。GVHDとはドナー（臓器提供者）の臓器が、免疫応答によってレシピエントの臓器を攻撃することによって起こる症状の総称である。混同されることがある病態として、いわゆる拒絶反応がある。拒絶反応はレシピエントの免疫応答によってドナーの移植片が攻撃されることによる合併症の総称であり、GVHDとは、攻撃する側と攻撃される側が反対である。GVHDは様々な他家臓器移植の後に発生するが、特に免疫組織を直接移植する、造血幹細胞移植（骨髄移植）後や輸血後のものが知られている（GVHDの分類と診断）。
番組制作部に任命されたスタッフが、忘年会の資金を稼ぐため、中四国にアルバイトに出かける。取り上げられるアルバイトは高給と思われる職業で、その職業のノウハウなどが、クイズとして出題され、モニタリングしているMCが答える。スナック、漁師、とび職などにチャレンジした。
ポイチョ!が地域住民や番組に何らかの関わりがある人と直接電話をつないでいろんなリクエストに応えるコーナー。実際にはMCの座(主にゆず季のポジション)を奪おうとするリクエストなど無茶な要望が多かった。
福澤がまだ社長代理だった1914年初頭、社内に「臨時建設部」が設置された。名古屋電灯は当時すでに木曽川の八百津発電所より上流側（長野県側）に2地点の水利権を確保しており、別の地点での水利権出願や、既得水力地点の開発に向けた実施計画に関する調査などを手がけるための部署であった。臨時建設部が発足した1914年には第一次世界大戦が勃発した。その後日本に大戦景気が訪れると電力需要は急増し、長良川・八百津両発電所の完成以来余剰電力の対策に苦心していた名古屋電灯でも反対に供給力の確保に追われることとなった。まず1915年（大正4年）9月、工期の短い火力発電所（熱田発電所）を新設。次いで1916年（大正5年）5月には八百津発電所の放水落差を活用する放水口発電所を建設している。同年2月、臨時建設部を拡充して水力開発に着手し、1918年（大正7年）4月矢作川に突貫工事で串原仮発電所を完成させ、木曽川では八百津発電所よりも大きな賤母発電所（出力12,600kW）を着工した。業績について見ると、大戦勃発以降は供給拡大によって大幅な増収が続き、設備投資も好景気を背景に借入金ではなく株式払込金の徴収によって可能となったため、経営状態は改善に向った。大戦前、配当補充金が尽きた1913年下期に配当率を年率9パーセントから7.6パーセントに引き下げていたが、1914年以降増配となり、1918年には年率12パーセントの配当に復した。1918年9月8日、名古屋電灯は木曽川の水利権、建設中の賤母発電所、矢作川の串原仮発電所、それに準備中の電気製鉄事業（後述）に関する資産を現物出資（評価額計200万円）し、木曽電気製鉄株式会社（後の木曽電気興業）を設立した。新会社の社長は福澤桃介が兼任。資本金は1700万円であり、名古屋電灯はこのとき資本金1600万円であったから、母体となった名古屋電灯よりも大きな会社であった。同社の新設で臨時建設部が独立した形となり、以降木曽電気製鉄が一切の電源開発を担い、名古屋電灯は同社より電力の卸売りを受けて配電事業に専念する体制となった。なお長良川・八百津両発電所も新会社に引き継がせる案があったが、名古屋電灯の供給責任上実行されていない。木曽電気製鉄はその後、木曽電気興業と改称した直後の1919年（大正8年）11月、京阪電気鉄道関係者との共同出資により大阪送電株式会社を設立し、関西地方への送電を構想する。この大阪送電と木曽電気興業、それに山本条太郎率いる日本水力の3社が1921年（大正10年）2月に合併し、大同電力株式会社が発足している。