ディーラーは各競技者に8枚すべての手札を配る。ディーラーの右隣から反時計回りに順に、ビッドを行うか、パスする。ビッドはチームが何点取るかを切り札の種類とともに宣言する。このとき点数は80以上の数値を10点刻みで宣言する。宣言する場合には、先行する宣言よりも高い点数の宣言をしなければならない。ある宣言に対して他の3人がパスしたら、その宣言がコントラクトとなり、その宣言をした競技者がデクレアラーとなる。相手チームの競技者の宣言に対して、コワンシェ（coincher）を宣言することができる。コワンシェをかけられた宣言は、得点・失点が2倍になる。コワンシェに対して、元の宣言者のチームの競技者がさらにコワンシェをかけることができ（これをシュルコワンシェ（surcoincher）という）、この場合は得点・失点が4倍になる。コワンシェ・シュルコワンシェが宣言されると、それ以上の宣言を行うことはできず、コワンシェをかけられた宣言がコントラクトとして確定する。カポ（capot）は、すべてのトリックを取ることを意味する特殊な宣言である。カポが宣言されると、すぐさまコントラクトとして確定する。カポに対してコワンシェを宣言することはできない。4人全員がパスしたら、プレイはせずに次のディーラーが配り直す。
コワンシュ（Coinche）またはブロット・コワンシェ（Belote coinchée）は、デクレアラーを競り（オークション）で決めるブロットの変種である。カードの点数やプレイそのものはブロットと同じだが、デクレアラーの決め方と得点計算が大きく異なる。競りのないブロットとの違いのみを記述する。
どちらかのチームがすべてのトリックを取った場合、カポ（capot）といって、最後のトリックの10点のかわりに100点を得る。したがって、そのチームの（手役を除く）点数は162点ではなく252点になる。チームごとに獲得したカードの点数・最終トリックやカポによる点数・および手役やブロットによる点数を合計する。デクレアラー側が相手チームより多くの点数を取った場合、デクレアラー側の成功となり、デクレアラー側と相手側はそれぞれ自分のチームの取った点数を得点に加える。デクレアラー側の点数が相手チーム未満なら、デクレアラー側の得点はすべて相手チームの得点になる。つまり、デクレアラー側の宣言した手役の点数は相手チームの得点になり、相手チームは（手役の点数以外に）162点を得点する。デクレアラー側の点数が相手チームと同点なら、相手側は自分のチームの取った点数を得点に加える。デクレアラー側は得点しない。デクレアラー側の取った点数は次回のプレイの勝者が受けとる。
切り札のKとQのペアのことをブロット（belote）と呼ぶ。ブロットを持っている競技者は、その1枚目を出すときに「ブロット」を宣言し、2枚目を出すときに「再ブロット」（rebelote）を宣言する。ブロットは20点になる。
ディーラーは各競技者に5枚の手札を配る。その次のカードを表向きにする（ターンアップ）。ディーラーの右隣から反時計回りに順に、各競技者はこのカードのスートを切り札にして競技することを宣言するか、あるいはパスする。全員がパスした場合、ターンアップのスート以外の任意のスートを切り札にして競技することを宣言するか、あるいはパスする。ここでも全員がパスした場合、プレイは行われず、次のディーラーが配り直す。だれかがパス以外の宣言をすると、宣言した競技者がデクレアラーとなる。デクレアラーはターンアップを受けとる。ディーラーはデクレアラーに2枚、それ以外の競技者に3枚を追加で配る。最終的な手札の枚数は8枚になる。
基本的な、ビッドのない4人用のバージョンを紹介する。4人の競技者のうち、向かいあった2人どうしがチームを組む。フランスの他のゲームと異なり、プレイは反時計回りに進行する。現実には時計回りにプレイする人もあるが、ここでは反時計回りに進むものとして説明する。最初のディーラーは何らかの方法で決める。ディーラーはプレイごとに反時計回りに交代する。
このゲームでは切り札のKとQのペアを「ブロット」と呼び、ゲームの名前もそこから来ている。「ブロット」という言葉の由来はあきらかでない。ブロットがフランスで遊ばれるようになったのは比較的新しく、第一次世界大戦のころである。最初は2人用であったようだが、現在では3人や4人の版もあり、4人が2つのチームに分かれて競技することが多い。競り（オークション）のないバージョンと、競りのあるコワンシュ（Coinche）と呼ばれるバージョンがある。
IMFの統計によると、2017年のカザフスタンのGDPは1,594億ドル、1人あたりのGDPは推計8,762ドルであり、独立直後の経済状況（一人あたりGDP[1992年]：169ドル）に比べ、著しい飛躍を遂げている。旧ソ連崩壊後の厳しい経済状況の中、民営化を中心とする経済改革を推進、米国企業が参加するテンギス油田開発の始動などにより、1996年には独立以来初めてプラス成長を記録した。1998年には農業・重工業の低迷およびロシアの金融危機によりマイナス成長（前年比マイナス2.5パーセント）に転じたものの、1999年以降は再びプラス成長に転じ、世界的な石油価格の上昇を追い風に、2000年以降年平均10パーセントという好調な経済成長を維持した。ただし、2007年以降は金融危機による世界的な景気の減退とともに経済成長率は鈍化し、2010年 - 2013年は5パーセント前後の成長率で推移していた。この経済成長は、鉱物資源の輸出によるものであり、天然資源依存型である。また、1人あたりGDPが1万ドル以上になり（2008年ごろ）、マレーシアに並ぶ中進国となった。しかし、2014年ごろから原油価格が下落していった。さらに原油価格やロシア通貨ルーブル下落の影響を受け、2015年8月、為替相場を管理フロート制から変動相場制へ移行すると発表し、その後の1年間で、テンゲの対米ドル為替相場は4割も下落した。こうしたテンゲの為替相場急落の影響でインフレ率が急上昇し、これによる実質所得大幅減少のため、個人消費が落ち込んでしまい、景気は大きく失速し、2016年の1人あたりのGDPは推定1万ドルを割った。2017年は前述した推計8,762ドルとなり、中国とほぼ同等となった。通貨はテンゲである。