マハゼの産卵期は1月から5月にかけてで、南の地方ほど産卵期が早い。オスは砂泥底にY字型の穴を掘り、メスを呼びこんで穴の壁に産卵させる。産卵・放精が終わった後もオスは巣に残り、孵化するまで卵を守る。孵化した稚魚は遊泳生活をし、プランクトンを捕食しながら成長するが、全長2cmほどで底生生活に移る。夏には全長5cm-10cmほどの若い個体が海岸のごく浅い所や淡水域にも現れる。これらの若魚は小動物を捕食しながら急速に成長し、冬になると次第に沿岸の深場へ移動する。春になると再び浅場にやってきて産卵するが、産卵後はオスメスとも死んでしまう。寿命は1年だが、2年で成熟・産卵するものもいる。
日本では北海道から種子島まで分布し、日本以外でも沿海地方・朝鮮半島・中国まで分布する。さらにカリフォルニア州やオーストラリアにも分布するが、これは自然分布ではなく、船舶のバラスト水などによって運搬され定着したものと考えられる。波の穏やかな内湾や汽水域の砂泥底に生息するが、若魚はごく浅い海岸や川の純淡水域にも進入する。汚染にも強く、都市部の港湾にも多く生息して親しまれている。砂泥底に腹をつけて生活する底生魚で、胸鰭を羽ばたかせてサッと泳ぐ。食性は肉食性が強く、多毛類・甲殻類・貝類・小魚などを貪欲に捕食するが、藻類を食べることもある。一方、天敵はサギやマゴチなどである。
全長は15cmほどだが、25cmほどに達するものもいる。体は細長い円筒形で、ハゼとしてはスマートな体型をしている。吻は前方に丸く突き出ていて、上顎がわずかに下顎より前に出る。背中側は灰褐色で、体側には黒い斑点が並びしま状となる。腹側は白く、鈍い光沢がある。背鰭と尾鰭には軟条に沿って黒い点が点線状に並ぶが、尾鰭の下方は斑点がなく灰色がかっている。若魚は第一背鰭の後半部に黒い斑点があるが、成長するにつれ目立たなくなる。南日本や中国ではウロハゼ Glossogobius olivaceus と同所的に見られるが、ウロハゼはマハゼより太く短い体形をしていること、下顎が前に出ること、鱗が大きいこと、腹面が灰色を帯びることなどで区別できる。
須田慎一郎は、2006年1月10日過ぎに、知人から数日前にある全国紙の記者がマネーライフ社の件で取材に来たことを聞かされたという。強制捜査前から大手マスコミは特捜部が派手な動きを見せていることを察知していたということになる。特捜部はライブドアに察知されないよう金の流れを追うのに最も有効な銀行調査を周辺だけにとどめ、関係者への事情聴取も限定するなど内偵には慎重を期していた。特捜部長の大鶴基成はマスコミに事前報道されたらこれまでの努力が水の泡になると警戒していて、マスコミの動きを察知した大鶴は、15日夜、予定を前倒しして16日に強制捜査することを決断したという。2006年1月16日、東京地検特捜部が証券取引法違反容疑でライブドアおよび関連施設等の強制捜査に踏み切った。また、同社幹部などに対し事情聴取をおこなった。強制捜査を受け、翌日の株式市場ではライブドアおよび同社グループ各社の株式に売り注文が殺到し、ライブドアが翌日の17日に時価総額が1,500億円ほど目減りしたなどマスメディアに報道されることとなる。強制捜査以来、テレビでは特別番組が組まれ、連日、ワイドショーだけでなく、ニュース番組・情報番組など数ヵ月に渡って取り上げられない日はないといえるほどであった。また、新聞には朝・夕刊ともに一面に登場し、ほとんどの週刊誌などの書籍に登場した。フジテレビが報道特番を民放キー局で一番早く放送できたのは4日前に検察から強制捜査が知らされていたからだという説がある。検察はマスコミと緊密な連携をはかることによって世論に向かってみずからの主張を効率よくアピールすることに成功したといわれている。NHKはまだ家宅捜索の令状が出ていない1月16日16時に家宅捜索着手のニュース速報を打ったが、実は、捜索・押収に当たる検察事務官がスムーズに六本木ヒルズのビルに入れるよう森ビルと交渉するために派遣された検察事務官を、NHKは家宅捜索の着手と見間違えて速報を打ったという。マネーロンダリング、脱税、暴力団との関係といった報道が事実確認をしていない状態でおこなわれるなど報道は苛烈を極めた。また、「ライブドアは企業実態がない」、「虚業」、「なにをやっている会社かわからない」、「拝金主義者」などの誹謗中傷的で一方的な批判的言論も飛び交った。さらに、井上トシユキや宮崎哲弥などは、「オウム真理教事件と酷似している」、「光クラブ」と酷似しているといった説をとなえた。特に、『産経新聞』は、2006年1月23日の朝刊で、「ライブドア電子商店街から決算前に契約料徴収-利益計上後解約し返還」との見出しで虚偽の報道をしたり、2月14日の朝刊では「ライブドアの退職者数が既に数百人」と報道したりするなどと事実無根の報道をおこなった。『産経新聞』の報道は裏付ける事実もなく取材もまったくおこなわないで記事を掲載するなど報道機関としての常識が疑われており、数々の批判がある。なお、松本サリン事件で問題となった報道姿勢に対する反省がまったく活かされておらず、「関係者によると…」といった、発言・根拠・証拠・挙証・責任の所在を明確にしない報道が世間を席巻したとし批判があがった。また、関係者が警察・検察であることが推定された。これらが問題とされたのは、事実無根の情報がリークというかたちで、報道機関によりなんの検証もされないまま報道されたことと、事実を含む情報がごく一部でもリークされたところにある。意図的な情報リークで世論を形成しようとする警察･検察の方針にマスコミが便乗するという状況で、記者クラブ制度に対する問題がまったく解決できていないと日本のマスコミの閉鎖性を批判する意見がある。