2003年9月に『WEEKLY漫画アクション』に「夕凪の街」が掲載された時点でネット上の反響は大きく、2004年10月に単行本が初版1万5000部で刊行されると通販サイトAmazon.co.jpで日々順位が上昇し、2か月後に全書籍の売り上げランキングで1位を記録。さまざまなメディアでもとりあげられるなど社会現象となった。2004年度（第8回）文化庁メディア芸術祭マンガ部門大賞、第9回（2005年）手塚治虫文化賞新生賞を受賞した。それ以外にも朝日新聞で2週にわたって絶賛され、月刊誌『ダ・ヴィンチ』で編集者総出で勧める「絶対はずさないプラチナ本」として掲載、フリースタイル刊『このマンガを読め! 2005』で第3位になるなど、著者にとって最大のヒット作となっている。日本国外でも高い評価を得ており、韓国、台湾、フランス、イギリス、米国、オーストラリアなどで翻訳版が出版されている。韓国版のみ「原爆投下は止むを得なかった」との注意書きが足されている。ドイツでも出版が検討されている。
幼いころ『週刊少年ジャンプ』誌上で読んだ『はだしのゲン』が原点と語る双葉社の漫画編集者・染谷誠は、「今の広島出身の漫画家にとって原爆とは?」をテーマに、デビュー前から親交のあった広島市出身の作者へ「ヒロシマを題材に描いてみないか」と提案。広島出身というだけで軽々しく描き論じることのできない題材であると躊躇したものの、「いちど挑んでみる」として制作を開始した作者は、まずは図書館に通って文献を徹底的に調査し、通常3、4か月で仕上げる30ページの読み切り作品を1年をかけて「夕凪の街」を完成させた。主人公の死で終わるありきたりな「悲惨な戦争の物語」に終始したくないと、現代につながる物語として続編となる「桜の国」を着想。今も元気に生きる被爆2世を描きたいとの動機が膨み、さらに1年をかけて「桜の国」を完成させた。同年暮れの漫画賞選考に間に合わせるべく、後半は描き下ろしの形で単行本化されることとなった。大江健三郎の『ヒロシマ・ノート』などを参考にあげており、タイトルは広島出身の作家大田洋子の原爆と原爆スラムの人たちに関するルポルタージュ的な小説作品である『夕凪の街と人と』と、太平洋戦争直前の小説家デビュー作『櫻の國』を下敷きにしているが、内容的にそれらとの直接の関連はなく、登場人物に特定のモデルが存在しているわけではない。ただし前者については「原爆スラム」が舞台になっている点で共通している。後半部のタイトルとして引用された大田の『櫻の國』は、国家総動員法による知識階級総動員体制の1940年に発表された、いわゆる戦意高揚小説であり、こうの自身は大田の『櫻の國』を未読であるとしているが、文学者・批評家の中田健太郎は、敢えて同じ作家の両面的な作品が引用されている点に、戦争被害者と戦争加害者の境界を単純化させまいとする作者の意図を読み取ることができると解説している。こうのは「原爆以外の死、戦争全体にもう1回向き合わなければバランスが取れない」として、次作『この世界の片隅に』を『漫画アクション』に連載するに至っている。
1950年代、アメリカ合衆国は原子力発電を積極的に進めようとしており、アメリカ原子力委員会の委託を受けて、ブルックヘブン国立研究所が原発事故の災害規模を推定する研究を行なっていた。1957年、その研究報告（en:WASH-740）が発表され、最悪の原発事故の場合、急性死者3400人、急性障害者4万3000人、要観察者380万人、永久立ち退き面積2000平方㎞、農業制限等面積39万平方㎞、といった試算結果が示された。アメリカ合衆国議会は、事業者のリスクを軽減し原子力発電を推進するため、原発事業者の賠償責任を一定額で打ち切るプライス・アンダーソン法を同年9月に成立させることになった。日本国はこの時期原子力発電の新規導入を進めていて、プライス・アンダーソン法に相当する原子力損害の賠償に関する法律（原賠法、1961年6月成立）を制定することになり、日本の原発で事故が起きた際にどれくらいの被害が出るのかを見積もっておく必要が生まれた。1959年8月、科学技術庁の委託を受け、日本原子力産業会議（現日本原子力産業協会）がWASH-740を手本に原発事故規模の試算を実施した。1960年4月、専門家らによる「大型原子炉の事故の理論的可能性及び公衆損害額に関する試算」と題する全文244ページの報告書がまとめられ同庁に提出された。1961年4月20日、同庁は衆議院科学技術振興対策特別委員会に対し、冒頭18ページを占める要約部分のみパンフレットにして提出し審議に臨んだ。全文は公表されずマル秘扱いとされた 。1973年、報告書の概要が一般に明らかにされた。1976年2月20日発行の武谷三男『原子力発電』（岩波新書）は、報告書の内容に言及した。1979年4月9日付『赤旗』は、この報告書の存在を報道。報告書が事故発生を想定した原発は電気出力で約15万キロワットだが、それでも最悪の場合、「被ばくによる死亡者が数百人、放射線障害者が数千人、放射線障害の恐れで要観察者が数百万人になるとし｣｢当時の国家予算に匹敵する1兆円以上の被害を予測しています」と伝えた。ところが、1989年3月の参議院科学特別委員会では、科学技術庁原子力局長は原発事故の被害予測をしたこと自体を否定した。1998年夏ごろから全文の存在が一部で伝えられ、1999年4月27日と5月27日の参議院経済・産業委員会で追及された。有馬朗人科学技術庁長官は「今後は原子力基本法の民主・自主・公開の3原則に従って十分公開していく」と約束し、同年6月2日全文が各党に届けられた。