伊豆国下田中原町（現在の静岡県下田市の静岡地方裁判所下田支部裏付近）に桜田与惣右衛門の三男として生まれる。父は浦賀船改御番所の元、下田問屋六十三軒衆の一人だった。幼いときから絵を好んで下田で奉公するのを嫌ったため、天保6年（1835年）13歳で江戸に出て絵師になろうとする。しかし、何のツテも持たない少年が良い師につくことは難しく、結局日本橋横山町の足袋問屋に丁稚奉公に出ることになった。しかし、これも合わず3年で下田に戻る。天保14年（1843年）には父のコネで、下田奉行所の臨時下田御台場附足軽の職につくが、絵師への夢を捨てきれず、暇さえあれば絵を描いていた。これを見ていた上役の取次を得て、弘化元年（1844年）秋に江戸へ向かい狩野菫川に入門。菫川も伊豆出身ということもあって気に入られ、菫円（園）、菫古と号して、のちに全楽堂あるいは伝神楼とも号した。
下岡 蓮杖（しもおか れんじょう、文政6年2月12日（1823年3月24日） - 1914年3月3日）は、日本の写真家（写真師）、画家。「蓮杖」は号で、通称は久之助。横浜を中心に活躍、上野彦馬や鵜飼玉川らと並び、日本最初期の写真家である。
スコット・マクラウドは本書と同じ形式により、漫画メディアが変化し成長するための手法を提言した『Reinventing Comics: How Imagination and Technology Are Revolutionizing an Art Form』（2000年）と、漫画を構成する基本的な手法についての研究である『Making Comics』(2006年)の二冊の続編を上梓している。
『マンガ学』はアート・スピーゲルマン、ウィル・アイズナー、ギャリー・トゥルードー（トゥルードーは本書をニューヨーク・タイムズの書評で取り上げた）等の著名な漫画家からの賞賛を受けており、マッキントッシュの共同開発者アンディ・ハーツフェルドは、本書を「これまでに書かれた視覚的ユーザーインターフェイスの設計に関する書籍の中で、最も洞察に満ちた一冊」と述べている。ビジネス界で広く読まれている著述家のダニエル・ピンクはその主著『ハイ・コンセプト』（日本語訳：大前研一）で「『この本は、これまで読んだ本の中でも最高の部類に入る』というと、皆大笑いするのだが、彼らは全然わかっていない」と大絶賛している。本書に影響を受け、ピンクはその後、日本の漫画を研究するため日本に滞在までしてしまった。彼の近著『デキるやつに生まれかわる6つのレッスン』は全編をマンガで書き上げた。本書中のマクラウドの結論の多くは議論を呼んでいるが、本書における漫画の「記号」性に関する考察と、「コマ間」の概念は、漫画表現に関する議論の一般的な基準点となった。
岡田斗司夫が、米国の出版エージェントからこれを渡され、一読したとたんに本書の革新性に気付いた。岡田がそれまで高く評価していた漫画技法書の著者である竹熊健太郎・夏目房之介の両方に見せたところ、ぜひ日本語訳を出せと強く言われ、岡田自身が出版社（美術出版社）、翻訳者（海法紀光）を見つけ、1998年10月15日に岡田斗司夫監訳により日本語訳が刊行された。
『マンガ学』はツンドラ・プレスから1993年に初版が発行され、キッチンシンク・プレス、DCコミックスのパラドクス・プレス、ヴェルティゴ・コミック、およびハーパーペレニアルから再版された。本書では、「漫画」(comics)の定義、漫画メディアの歴史的発展、基本用語、そして本作自体で使用されている様々な漫画の手法が取り扱われている。本書は漫画という表現形式とコミュニケーション媒体に関する、最も広範囲に読まれ大きな影響を及ぼした理論書である。また、本書は物語を綴るという目的以外への漫画表現の大規模な応用の一例としても注目に値する。漫画は、抽象性（図形）・具象性（リアリティある絵）・意味性（言語）のピラミッドで構成されていると看破し、コマとコマとの間で起こる不思議な効果（コマ間）、時間と空間の同時表現（日本漫画の特異性）、描線と吹き出しの効果、言語（言葉）と絵の相互作用、形式・文法・構成の位置づけ、色彩について解説されている。本書のレタリングはボブ・ラパンが手掛けた。
2005年（平成17年）12月22日に埼玉県熊谷市内にある日本マクドナルド直営店店舗の店長が原告となり日本マクドナルドに未払いの残業代と慰謝料等を求めた訴訟を起こした。これにより同社店長クラスの労働環境が残業月100時間を超える等の過酷な実情が明らかとなった。裁判にて原告の妻は「ずっと過酷な勤務状態を見ていたので過労死せずに生きていてよかった」と述べている。裁判は店長が管理監督者かどうかが争点となった（店長が管理監督者ならば法的に残業代は不要）が、2008年（平成20年）1月28日、東京地方裁判所はマクドナルド直営店店長について、正社員約4500余人中、約1715人（2007年（平成19年）9月現在）も占めている上「アルバイトの採用権限はあるが、将来、店長などに昇格する社員を採用する権限がない」「一部の店長の年収は、部下よりも低額」「労働時間に自由がない」等と指摘。「経営方針などの決定に関与せず、経営者と一体的立場の管理職とは言えない」と述べ、日本マクドナルドに残業代など計約750万円の支払いを命じた。敗訴した日本マクドナルドは控訴する方向で検討すると伝えられた。同業界では店長を残業代の支払い対象としていない企業もあるが、「店長でも、長時間労働に見合った残業代を支払うのは当然」（吉野家）、「店長の給与水準が極めて低い日本マクドナルドの事例は極端」（大手ファーストフード会社）等の声が聞かれた。最終的には日本マクドナルド側が和解金約1000万円支払うことなどを条件に和解が成立した。また、2008年3月に元店長4人が同社に残業代など計約1700万円の支払いを求めた訴訟についても、2009年8月26日に和解が成立している。