ケミカルピーリングは、痤瘡（ざ瘡、ニキビ）、色素沈着、光老化、アンチエイジング、しみ、くすみの改善を目的とする。表面的な傷跡や、手や首の若返り (rejuvenate) にも用いられる。一般に25歳以下の健康な肌の人には、AHAは不要で、ニキビなどのトラブルがある場合に考慮される。2008年の日本皮膚科学会ガイドラインで、良質な証拠はないが選択肢のひとつとされているのは、ざ瘡の皮疹、小斑の日光黒子（老人性色素斑）、小じわに対する、グリコール酸とサリチル酸マクロゴールである。ざ瘡の陥凹性瘢痕、大斑の日光黒子や肝斑（しみ）、雀卵斑（そばかす）、炎症後の色素沈着において、またサリチル酸エタノールの使用は証拠がないため推奨できない。『尋常性痤瘡治療ガイドライン2017』でも、グリコール酸とサリチル酸マクロゴールでは選択肢だが、サリチル酸エタノールは推奨されていない。施術前に、創傷の治癒が遅れたり、感染に弱くなるとか毒性のリスクが高まる内臓疾患や糖尿病、免疫抑制といった既往歴が考慮され、ヘルペスや感染症に留意される。放射線治療を受けていれば、再上皮化を遅らせ、皮膚剥離による瘢痕のリスクは高くなるし、イソトレチノイン（レチノイド作用のニキビ治療薬）を使っていれば中間以降の皮膚の層の剥離が起きているため同様のリスクがある。光感受性を増加させるホルモンや経口避妊薬では、色素沈着が起こりやすくなる。6-12か月以内にイソトレチノイン内服薬を使用していた場合瘢痕化や治癒の遅延を生じやすいとして、その際には様々な皮膚の処置が推奨できないとして広く実践されているが、この件について米国皮膚科学会第74回年次総会を通じて、各専門家（皮膚外科、美容皮膚、小児皮膚、創傷、ざ瘡、イソトレチノン）が審査を行ったが、ケミカルピーリングではその裏付けはなかったことが確認された。悪化する可能性のあるものには、湿疹、乾癬、白斑、酒さ、脂漏性皮膚炎がある。禁忌は、傷口への施術、妊婦、また細菌性、ウイルス性、真菌性の感染症、また薬剤に対するアレルギー、中等度の層以上へ作用する薬剤では、半年以内のイソトレチノインの使用となる。施術後は遮光が必要となり、レチノイドの使用も注意が必要となる。また禁忌として、マイクロニードリング後の強いピーリング成分では傷跡が残る可能性があり、アスコルビン酸は脱色素斑ができるおそれがあり、レチノイン酸は刺激感が強くなるため使用に困難を生じる。
専門は分散システム、プログラミング言語、ネットワーク。分散システム研究を核とし、ユビキタス、ICタグ、ビッグデータといった進行形のテーマに対して具体的、実践的な提言、提案を行っており、特にクラウドに関する発言は注目度が高い。プログラミング言語研究の応用としては、『CO2削減のための物流トラック経路記述・選択』として、トラック経路を記述するプログラミング言語設計により輸送を効率化し、CO2排出量削減を可能にする研究成果を発表（2008年5月、国立情報学研究所）。ICタグを利用した研究では、上記研究と合わせ、国立情報学研究所、凸版印刷、日本ユニシス、セブン&アイ・ホールディングスの4団体・企業により設立されたコンソーシアム「サプライチェーン環境貢献技術検討協議会」により、個人レベルのCO2排出量取引に関する実証実験を行った。（実験に際しポッカコーポレーション、三菱UFJリースが参加。） これはICタグやバーコードをCO2排出権の一種の「有価証券」と見なし、これらを貼り付けた排出権付き商品を購入した消費者がICタグやバーコードを店舗に持ち込むことにより、排出権が購入者の排出権口座に移転する、との方式による試みである。現状の排出量取引は、取引単位の大きさや取引の煩雑さから一部の大手企業に限られているが、この方式を採ることにより小口、個人レベルでの取引を実現可能にするとしている。佐藤はこの排出量取引の研究、提案を行い、実証実験の全体設計、スキームを担当、コンソーシアム各団体・企業は運営を分担した。実証実験は2011年2月に2週間の期間を設け、イトーヨーカ堂アリオ北砂店（東京都江東区）で実施された。実験の結果として、商品にシールとして貼ることによる「見える化」、取引きの簡便性といった目的の他に、対象商品の売り上げが3倍以上に伸びたとの報告もされている。尚、この取組は消費者向けの排出量取引に関する世界初の実証実験になると発表されている。2012年2月の実証実験では二酸化炭素（CO2）排出権を割り当てたバレンタインデーのメッセージカードが、そごう横浜店で販売された。排出量取引で東日本大震災の復興支援と環境貢献を両立させる試みで、カードを受け取った人は排出権を復興支援団体に寄贈することにより、CO2の削減を支援できる仕組みとなる。公的職務（国家行政関連）としては、2013年9月より内閣官房内の高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部（IT戦略本部）で開催される「パーソナルデータに関する検討会」委員となっており、同検討会「技術検討ワーキンググループ」の主査（各会合の座長）を務めている。検討会においては、ビッグデータ上のパーソナルデータ利活用拡大に伴なって急務とされる、個人情報保護法の改正に向けた分析を技術的な面から行なっている。個人情報の定義を個人が特定されるものから特定されないものまでの段階に分け、単独では個人が特定されない情報であっても複数の情報を重ねることによって特定に至るケースでは情報の加工による匿名化措置を講ずる等、ルール作りの検討を行なっている。専門および周辺領域に関する発言は国内外の講演・会議やWEB上で積極的に発信されている。メディアによる取材も多く、報道・情報番組への出演も行なわれている。