1964年のフランクフルト自動車ショーで初公開された。ボディは1959年から売られていた、ベルトーネデザイン（フランコ・スカリオーネ時代）の2ドアクーペであるシュポルト・プリンツをベースに2座オープン化されたもので、前後の重量配分を改善するためにラジエーターがフロントに移されたため、フロントに新たにグリルが設けられた。同じ理由で35リッターの燃料タンクもフロントに移され、前輪にはディスクブレーキも装備されて、ロータリーエンジン搭載による動力性能向上に備えた。フェリクス・ヴァンケル発明のロータリーエンジンは、その構造上、通常のレシプロエンジンでは得られないスムーズさ、燃焼効率、コンパクトな外寸が実現可能な未来のエンジンとして、1960年代初頭の自動車技術の花形であった。スパイダーの後車軸上に搭載されたエンジンはシングルローター500ccで50馬力/5,500rpmを発し、後期型では54馬力/6,000rpmと表示され、ベースとなったシュポルト・プリンツの空冷2気筒583cc30馬力よりも2倍近くもパワフルであった。回転の上昇は極めてスムーズで、メーカー指定のレブリミット6,000rpmを越え、容易に7,000rpm以上に達し、その場合、0–100km/h加速はカタログ値の15.7秒を上回る14.5秒を記録した。NSU製ロータリーエンジンはオイル消費の過大やアペックスシールの磨耗などの問題が解決されておらず、特に後継車となったRo80ではトラブルが続出し、その対応による負担に耐えかねたNSUは1969年アウディに吸収合併されることになるが、このスパイダーは実験作的な意味合いが強く1967年までに2,375台が販売されたに過ぎなかったため、問題はRo80ほどには顕在化しなかった。1966-1967年シーズン、カリフォルニア州リッチモンドのアル・オジェー（Al Auger ）は、ロールバーとレーシングタイヤを装着しただけのヴァンケルスパイダーでSCCAスポーツカーレースに参戦、2シーズン連続でシリーズ通算2位の成績を挙げ、ロータリーエンジン市販車で初めてレースに参戦した人物とされている。当時の代理店である中央自動車・安全自動車によって日本にも輸入され、当時の外車ショーにも展示されたことがある。
1873年（明治6年）5月7日、兵庫県加古郡高砂町（現・高砂市）の漢方医・美濃部秀芳（美濃部秀軒の子。）の次男として生まれた。高砂小学校、小野中学校(現：兵庫県立小野高校)、第一高等中学校を経て、1894年（明治27年）、東京帝国大学法科大学政治学科（現・東京大学法学部）に進み、天皇機関説を主唱した一木喜徳郎に師事する。1897年（明治30年）に大学を卒業し、高等文官試験行政科に合格して、内務省に勤務する。1899年（明治32年）にドイツやフランス、イギリスに留学し、翌1900年（明治33年）に東京帝国大学助教授、1902年（明治35年）に同教授となり比較法制史の講座を担任する。大学の同期に国際法学者の立作太郎、公法学者の筧克彦がおり、また東京帝国大での弟子に憲法学では清宮四郎・宮沢俊義・鵜飼信成・柳瀬良幹・松岡修太郎・中村哲 (政治学者)、行政法学では田中二郎・柳瀬良幹・宇賀田順三・園部敏らがいる。東京帝国大に先立ち、東京高等商業学校（後に東京商科大学、現・一橋大学）でも教鞭を執り、1903年（明治36年）10月には同校の兼任教授となり、渡辺廉吉に代わって憲法・行政法を担当した。東京商科大学で助手を務めていた弟子に公法学者の田上穣治（のちに一橋大学名誉教授）がいる。また、1903年（明治36年）には、一木夫妻の媒酌で、文部大臣菊池大麓の三女・民子と結婚した。1908年（明治41年）、一木が大学から退いた後を受けて、行政法第一講座を兼担。1911年（明治44年）、帝国学士院会員に任命された。1912年（大正元年）に発表した『憲法講話』で、天皇機関説を発表。同説は、ドイツのゲオルグ・イェリネックが主唱した「君主は国家におけるひとつの、かつ最高の、機関である」とする国家法人説に基づいて大日本帝国憲法を解釈し、日本の統治機構を解く学説である。同年、病気により退官した穂積八束教授の後を受けて東京帝国大学法科大学長に就任し、天皇主権説を唱えた上杉慎吉教授と論争を展開した。こののち天皇機関説は大正天皇や昭和天皇、当時の政治家や官僚らにとっても当然のものとして受け入れられるようになっていった。1920年（大正9年）、講座増設で憲法第二講座が設けられ、行政法第一講座と兼担する。1930年（昭和5年）、ロンドン海軍軍縮条約の批准に関連して、いわゆる統帥権干犯問題が起きた際には、「兵力量の決定は統帥権の範囲外であるから、内閣の責任で決定するのが当然である」として濱口雄幸内閣の方針を支持した。また1932年（昭和7年）に血盟団事件で井上準之助大蔵大臣が暗殺された際には、政府による右翼取締りの甘さを非難した。政党による行き過ぎた利権誘導にも批判的で、内務省の革新官僚が推進した知事・官僚の身分保障規定（文官任用令11条）の復活には賛成論を唱えている。同年5月には貴族院勅選議員となる。1934年（昭和9年）に東京帝国大学及び兼官を退官し東京帝国大学名誉教授の称号を受ける。翌年3月には東京商科大学兼任教授も退任し、後任の憲法担当として大学同期の寛克彦を派遣した。