桃の絵、そして上にひらがなで「きびだんご」と描かれた網袋に団子が数十個入っており、食べた動物は必ず与えた人間になつく。人間を含む全ての動物に有効で、人間が食べた場合、懐かせたい相手に食べさせた場合のみ有効。脳の大きさが小さければ小さいほど効果は長持ちするとされる。てんとう虫コミックス『ドラえもん プラス』第4巻収録「動物くんれん屋」（初出タイトル「もも太郎印きびだんご」）では30分しか効果が続かなかったが、再登場した際には少なくとも1日以上持つようになっている。現代の動物のほか、恐竜に対しても使用した。味はのび太曰く「案外おいしい」とのこと。主立った用途に「襲って来た猛獣の類に食べさせ大人しくさせる」という緊急事態のものがあるため、慌ててなかなか出せない（そして時にこの道具自体は間に合わず、代替手段がとられる）場面の多い道具でもある。本来の目的以外に、どんな動物でも食べるという特性を生かし、このだんごを牛乳に溶かしてゾウの母乳の代用とし、ゾウの赤ん坊を育てるために使用している。モチーフはおとぎ話の『桃太郎』であるが、ドラえもんは当初『桃太郎』を知らず、道具の名前を単なるブランド名のようなものと考えていた。この道具が初めて登場した1975年四月号の小学二年生掲載の「桃太郎印のきびだんご」は、同年の小学一年生三月号掲載の「どうぶつごヘッドホン」の直接的な続きの話という、基本的に1話完結で展開を引っ張る事のない漫画版「ドラえもん」としては大変珍しい形態で掲載され、新学年に進級後に続きの話が見られるものとなっていた。
兵庫県出身。東京帝国大学工学部卒。海軍技術大尉。1950年「歯車に関する研究」で東京大学工学博士。東京大学第一工学部助教授、1953年工学部教授。79年定年退官、名誉教授、東京都立工科短期大学(のち東京都立科学技術大学、現・首都大学東京）学長。コンピューターの工学と社会への適用に業績があった。システム工学会会長。国語審議会委員。没後、従三位勲二等瑞宝章受勲。一般向けの著作・翻訳を多く行った。
妙高市では当駅を妙高高原駅と合わせ、2018年度着工を目標に改修し、跨線橋へのエレベータ設置などを計画していたが、2016年に既設の跨線橋が流用できないなどで改修費用が想定を超え、市で全額を賄えないことから妙高高原駅と共に計画中止となることが報道された。
JR貨物の駅は、専用線発着コンテナ貨物・専用線発着車扱貨物の取扱駅となっているが、2008年（平成20年）3月15日のダイヤ改正で貨物列車の設定が廃止された。2007年末に列車の運行が廃止される前は、駅北側にあるダイセル新井工場へ専用線が続いており、コンテナやタンク車による原料・製品の輸送が行われていた。酒田港駅から液化塩素や苛性ソーダなどが到着していたほか、化学薬品の発送も行っていた。
JR東日本新潟支社が管理する直営駅（駅長配置）で、自駅のみの管理駅として運営が行われていた。みどりの窓口や有人改札口（営業時間 6:30~20:00）を有しており、待合室内には2015年（平成27年）1月10日まで売店の「キオスク」が出店していた。企画乗車券に対応したレンタサイクルの貸し出しも実施していたが、経営分離にあたって廃止となった。
環太平洋戦争の終結後、オーシア・ユークトバニア両国の関係は修復され、繁栄を謳歌することとなる。ユークトバニアが一次産品の輸出国拡大や造船事業の多角化によって歳入を伸ばしていく一方、オーシアは情報通信、金融サービス、軍事、そして宇宙開発といった分野で他の追随を許さない成功を収めていた。一方、ユージア大陸では大陸戦争に勝利した大陸諸国間経済同盟が、旧エルジア共和国との講和条約締結後もFCUを中心としてユージア大陸各国を束ねていた。しかし軍事同盟であったISAFが発展的解散し、平和維持機能を国連に引き継いだ頃から難民問題が再燃。各地での発電所再稼働に関連するエネルギー問題も折り重なり、求心力低下により同盟国の離脱が相次いだ。国家間格差は広がる一方で、復興を超えた施策が必要なことは明らかだった。そこでエネルギー問題の解決策として「宇宙太陽光発電」が注目されることとなった。これは静止軌道に太陽光発電衛星を建造し、そこで発電された電力をマイクロ波に変換し地上のレクテナ（受電施設のアンテナ）へ送信、これを再び電力に変換するという方式で、中継衛星を介せば夜間でも安定的に地上への電力供給が期待でき、無尽蔵の電力をほぼ24時間365日にわたって利用できるというものであった。こうして、オーシアのビンセント・ハーリング政権の主導の元2011年にISEV(国際軌道エレベータ公社)が設立。旧エルジア共和国からの割譲ではない唯一の独立国家で、当時多国籍企業体の資本投下によって急速な発展を遂げていたセラプラタ沖20kmのクレーター部に開発基地となる人工島「アースポート」を建造し、70ヶ月の工程を経て軌道エレベータを建造した後、赤道上空高度36000kmの静止軌道に太陽光発電衛星を建造し、宇宙太陽光発電を開始。ユージア大陸全土への公平かつ恒久的なエネルギー資源の供給を図ることとした。なお、初期投資費用と基礎技術の供与はオーシアが担っていたが、専門分野の研究や労働人材の確保は基本的にユージア内部で行うとされた。これには、「被災地にカネだけばらまいているだけではもはや復興支援にならない」「軌道エレベータを『メード・イン・ユージア』としたい」などのオーシアの思惑があったとされている。なお、巨大な軌道エレベータはテロリストの恰好の標的となることが明白だったため、オーシアを主体とする平和維持軍の駐留拠点増や新たな防衛機能の整備計画も公表された。これを機にエルジアでは市民による反対運動が激化したが、講和後の暫定自治時代だったエルジア政府には軌道エレベータ建造を拒否する権利はなく、自国そのもののあり方を見定める他なかった。