分家の紋章において本家に対するディファレンシングのために、スコットランドの紋章ではチーフをケイデンシー・マークとして用いることもできる。しかし、ケイデンシーを示すにはボーデュアを用いるのが普通の方法であり、ディファレンシングをする前の本家の紋章がすでにボーデュアを用いている場合にほぼ限られるため、チーフをディファレンシングに用いるのは稀である。なお、ディファレンシング (Differencing) とは、個人や分家を区別するために、本来の紋章に何らかのチャージを加えて若干の違いをつけることを言う。ケイデンシー (Cadency) とはイングランド、カナダの紋章に見られるディファレンシングの方法であり、イングランドの場合を例に挙げると、その家の男子の紋章に長男はレイブル（3本以上の垂れを持つチーフのあたりに渡した細い横帯）、次男はクレセント（三日月）、三男はミューレット（星）といったように決まったチャージを加えることである。スコットランドの紋章におけるケイデンシーはイングランドと似ている部分もあるが少々複雑であるため、長男にレイブル、次男以下にボーデュアを用いるという程度の解説に留める。市民の紋章において、特にドイツの紋章学において、忠誠のチーフ (chief of allegiance) がシールドの上部に加えられることがある。これは、チーフの場所に統治する政府の紋章を縮小したものを置いたものである。イタリアの多くの紋章は、ナポリ王又は神聖ローマ帝国の紋章の流れを汲むチーフを持ち、それらはそれぞれ教皇派と皇帝派を意味する。
イギリス及びスコットランドの紋章学においては、チーフのディミニュティブはないが、明確により細いチーフを用いたければ、チーフ・エンハンスド (chief enhanced) という記述をもって用いることもできる。
フィールドのうちチーフの覆う部分がどのくらいの幅であるかは学者によって見解が異なり、その範囲は概ね4分の1から3分の1までにわたる。他のチャージをチーフに置かない場合、つまり、チーフがチャージされていないならば、前者の4分の1説が比較的支持されていると言えるが、チーフにチャージが重ねられている場合はチャージの図柄を描くための場所を確保するために典型的にそのチーフはチャージされていないものより広い。中世及びルネサンス期の若干の紋章では、チーフは更に広く描かれているため、シールドの上半分のほぼ全体を埋めるほどになる。場合によっては、まるでシールドがパーティ・パー・フェスで分割されているように見えるほど広く描かれる。
クラーケンは1958年9月18日に活性化のため真珠湾海軍造船所に入渠、スペインに貸与するためのフリート・シュノーケル改修が行われた。改修後スペイン海軍の水兵が数ヶ月間真珠湾で慣熟訓練を行い、1959年10月25日にアルミランテ・ガルシア・デ・ロス・レイエス (SPS Almirante García de los Reyes, S-31) としてスペイン海軍に就役した。艦名はスペイン海軍の潜水艦のパイオニアであるマテオ・ガルシア・デロス・レイエス (1862 - 1936) に因んだものであった。長すぎる艦名はしばしば問題となり、A・G・デ・ロス・レイエス (A. G. de los Reyes) とのように省略された艦名が使用された。当初の艦番号は E-1 であったが、1961年にNATO式の艦番号がスペイン海軍にも導入され、S-31 と変更された。アルミランテ・ガルシア・デ・ロス・レイエスは1960年代における唯一のスペイン海軍潜水艦であり、「treinta y único」 (thirty only-one) の愛称で呼ばれた。A・G・デ・ロス・レイエスは1960年1月後半にパナマ運河を経由してカルタヘナまで巡航を行った。その後、A・G・デ・ロス・レイエスは1974年9月16日に退役し、スペインに正式に売却、1974年11月1日にアメリカ海軍から除籍された。その後同型艦への部品供給艦とされたが、オーバーホールが行われ、ナルシソ・モントリオル (Narciso Monturiol, S-33) に代わって1975年9月1日に再就役した。ナルシソ・モントリオル（元 ピクーダ）は前年の春に深刻な機関故障のため退役を余儀なくされていた。A・G・デ・ロス・レイエスは最終的に1981年4月に退役、1982年4月1日にスペイン海軍を除籍され、スクラップとして処分された。クラーケンは第二次世界大戦の戦功で1個の従軍星章を受章した。
日本で建築積算における公示価格を作成する上で基本となる数量を算出するための計測·計算方法を定めたもので、重要な積算基準の一つ。昭和30年代以降の建築産業の飛躍的な成長発展段階において、発注者である建築主·設計者側と受注者である請負業者サイドとの間で建築数量を中心に不合理なトラブルと醜い駆け引きが後を絶たなかったため、英国のRICS等によるSMM (Standard Method of Measurement of Building Works) を範として官民合同で作成された。1972 (昭和47)年に仮設、土工を含む｢躯体の部」、その後、「仕上の部」が順次公表された。この基準は、時の社会状況の変化や社会的ニーズに対応するため、定期的に見直しが行われている。最近では既存建築物等の適切な維持管理や機能向上のための改修工事のニーズに応えて、2003 (平成15)年に新たに「屋外施設等」「改修」「発生材処理」が制定され、新築工事、改修工事、外構工事等のほとんどの建築工事に適用が可能になった。なお、設備工事に関しては、「公共建築設備数量積算基準」に基づく国土交通省大臣官房官庁営繕部監修の「建築設備数量積算基準·同解説」が公刊されている。公共建築数量積算基準 (PDF) （公共建築工事積算研究会）【平成２９年改定 対比表】国土交通省大臣官房官庁営繕部によると、基本事項として、数量を求める対象は、「公共建築工事内訳書標準書式」において、数量の表示されている細目又はこれに準ずる細目が標準としている。また数量は、原則として設計数量とするが、計画数量及び所要数量を求める場合は所要数量であることを明示したうえでこの基準に示す方法に基づいて計測・計算するとし、材料のロス等については単価の中で考慮するとしている。設計数量とは、設計図書に記載されている個数及び設計寸法から求めた長さ、面積、体積等の数量で、計画数量とは、設計図書に基づいた施工計画により求めた数量、所要数量とは、定尺寸法による切り無駄や、施工上やむを得ない損耗を含んだ数量としている。そして設計寸法とは、設計図書に記載された寸法、記載された寸法から計算によって得られる寸法及び計測器具により読み取ることのできる寸法としている。