ルキッラの陰謀以降、コンモドゥスは身辺の警護に気を払うようになっていた。そのなかで幼少期から身辺の世話をしていたフリギア人の解放奴隷マルクス・アウレリウス・クレアンデルを帝国執事長に指名していたが、宮殿で孤立したこともあって身近な友人であるクレアンデルを重用するようになる。ペレンニスが処刑されるとコンモドゥスはますますクレアンデルへの依存を深め、皇帝の相談役となったクレアンデルはコンモドゥスの信頼を武器にして私腹を肥やしていった。彼は賄賂の見返りにコンモドゥスへ属州総督や軍司令官、元老院議員などに推薦する汚職政治で膨大な財産を得ていった。クレアンデルの専横は日増しに高まっていき、188年には前任者を暗殺した上で強引に近衛隊長官の地位まで手にしている。しかし、この近衛隊長官就任がクレアンデルの権力の頂点であった。190年にローマで穀物危機が発生した際、帝国は民衆に十分な食料を供給できなかった。結果、それまでコンモドゥスを支持してきた民衆が各地で暴動を起こすようになった。クレアンデルの責務は皇帝の護衛であって食糧問題は直接関係なかったが、物資長官パピリス・ディオニュシオスは罪をクレアンデルに被せた。民衆の怒りの矛先はクレアンデルへと向かい、6月末に民衆はクレアンデルの処罰をコンモドゥスに求めるべく円形闘技場に集まった。巫女に先導される民衆は口々にコンモドゥスを讃える一方、クレアンデルにはあらん限りの罵倒を叫んで行進した。あわてたクレアンデルは近衛兵部隊を差し向けて民衆を虐殺したが、民衆の側も激しい抵抗を見せ、また首都長官としてコンモドゥスの側近に昇格していたペルティナクスが首都護衛隊 (en) を動員して暴動を鎮静化させようとした。ローマ近郊の離宮に滞在していたコンモドゥスはクレアンデルからの報告のみを信じていたため、重臣たちが動乱について報告しても信用しなかったと言われている。しかし姉ファディラの説得もあり、悩んだものの重臣たちの要請を受けてクレアンデルの処断を命じた。ローマから逃げ込んできたクレアンデルはコンモドゥスによって槍で頭を串刺しにされ、暴徒と化した民衆の前に投げ出された。民衆は喜び、クレアンデルの遺体に罵声を浴びせたのち、下水に投げ込んだ。これで民衆の怒りは収まったが、重臣たちは知らなかったとはいえクレアンデルに力を与えていたコンモドゥスにも怒りが向けられることを危惧した。だがコンモドゥスがローマの民衆の前に現れると、民衆は歓呼の声で皇帝への讃辞を叫び、むしろ宮殿に向かう皇帝をクレアンデルに与していた近衛兵部隊に代わって護衛したという。
コンモドゥスには3人の姉と1人の妹がいたが、それぞれが大貴族の妻として政略結婚を行って王朝を支えていた。その中でも最年長の次女ルキッラは野心高く、また父の共同皇帝だった前夫ルキウス・ウェルスの死によってアウグスタの称号を与えられ、皇帝たる弟にすら一目置かれていた。彼女は自らの後夫クラウディス・ポンペイウスを弟の側近にしようとしたが、コンモドゥスは年の近い妻のクリスピナの意見を聞き、妻の親族を重用した。ある時、劇場を訪れたルキッラに対して、貴族達は后妃であるクリスピナに皇帝の隣席を譲るように促した。姉を隣席させていたのは皇帝の姉に対する配慮であったが、習慣から言えば妻を隣に置くのが儀礼であったからである。これに屈辱を感じたルキッラは自らの地位を不安に思い、弟の暗殺と帝位簒奪を計画する。帝位に推されたポンペイウス自身は妻をむしろ説得したとされるが、ルキッラは自らの愛人であった従兄弟のマルクス・ウムディウスとクラウディウス・アッピウスに命じて、劇場を訪れたコンモドゥスを暗殺しようとした(182年)。しかし実行犯が正当化のためにわざわざ「元老院の命により」と叫んでから飛びかかったため、あっさり護衛兵が叩き伏せてしまった。コンモドゥスは暗殺者2人をただちに処刑したが、姉は殺すことができずカプリ島への流刑とした。周囲の忠誠を疑ったコンモドゥスによる粛清は厳しく、無関係の者も含めて大勢の貴族や将軍が処刑された。クラウディス・ポンペイウスは自身は無関係であったため許されたが、政界での立場を失い引退に追い込まれた。自らも元老院議員であったカッシウス・ディオは触れていないが、在野の歴史家であったヘロディアヌスはこの出来事でコンモドゥスが元老院を疑うようになったと評している。
第二次世界大戦終結後、日本の占領政策を担ったGHQは民政局（GS）を中心に、治安維持法などの廃止、特別高等警察の廃止、内務省と司法省の解体・廃止などの、日本の民主化を推進し、主要幹部が刑務所から釈放された日本共産党も、初めて合法的に活動を始めた。その結果、労働運動は過激化し、大規模なデモやストライキが発生するようになっていた。中国大陸では国共内戦で毛沢東率いる中国共産党が優勢になると、アジア・太平洋地域の共産化を恐れるジャパン・ロビーの動きが活発化し、日本では、GHQの主導権がGSから参謀第2部（G2）に移り、共産主義勢力を弾圧する方針に転じた。冷戦の勃発に伴う、いわゆる「逆コース」である。民間情報教育局（CIE）教育顧問のW.C.イールズが1949年7月19日に新潟大学の講演で「（日本）共産党員の教授は大学を去るのが適当」と演説し、以降各地の大学で同様の演説を行った（イールズ声明）。1950年5月3日、マッカーサーは日本共産党の非合法化を示唆し、5月30日には皇居前広場において日本共産党指揮下の大衆と占領軍が衝突（人民広場事件）、6月6日に徳田球一ほか日本共産党中央委員24人、及び機関紙「アカハタ」幹部といわれた人物を公職追放し、アカハタを停刊処分にした。同年7月には9人の日本共産党幹部について、団体等規正令に基づく政府の出頭命令を拒否したとして団体等規正令違反容疑で逮捕状が出た（逮捕状が出た9人の日本共産党幹部は地下潜行し、一部は中国に亡命した）。こうした流れのなかで、7月以降はGHQの勧告及び、9月の日本政府の閣議決定により、報道機関や官公庁や教育機関や大企業などでも日共系の追放（解雇）が行われていった（なお、銀行業界などでは「当職場に共産党員は居ない」などとして、日共系の追放が最小限度に留まった例や、大学では日共系の追放がほとんど行われなかった例もあったし、逆に反対派を共産党員だとして名指しして解雇させ主導権を奪った国労のような例もあった）。当時の日本共産党は1月のコミンフォルム批判（平和革命論を否定）により、徳田を中心とする「所感派」と宮本顕治を中心とする「国際派」に分裂した状態だったこともあり、組織的な抵抗もほとんどみられなかった。この間の6月25日には朝鮮戦争が勃発し、「共産主義の脅威」が公然と語られるようになった。公職追放の指令それ自体は1952年のサンフランシスコ平和条約の発効とともに解除された。職場でレッドパージを受けた一般の労働者で復職できたものはほとんどおらず、またレッドパージを受けたことがわかると再就職先にも差し支える状態であったといわれる。なお、1950年にはアメリカ合衆国でも共産主義者の追放（マッカーシズム）が行われた。この一連の動きも含めた全てをレッドパージと呼ぶ場合もある。詳細は赤狩りの項を参照。