イギリスのライフセービング史は18世紀にまでさかのぼるため、旧イギリス植民地であったオーストラリア、ニュージーランド、カナダ、アイルランドにはイギリスの救助組織、ロイヤル・ライフセービング協会の影響を多大に受けている。これらの国ではライフセービング活動をする者のうち、ボランティアをライフセーバー、雇用された者をライフガードと呼ぶ。ライフセーバーはトレードマークである赤と黄色の二色帽をかぶっているため大変見分けやすい。それに対してライフガードはユニフォームや器材に赤、黄、白、オレンジ、黒といった色を用いる。日本では、ライフガードに相当する官庁は存在せず、日本ライフセービング協会がライフガード化を事業のひとつとして目指している。アメリカ合衆国では19世紀末からライフガード職が確立されており、ライフセーバーという呼称はボーイスカウトなど一部で利用されるのみである。そのためライフセーバーはキャンディのライフセーバーズ(en:Life Savers)を指す場合が圧倒的に多い。一般的にライフセービング活動を行う者はすべてライフガードと呼ばれる。
海のライフガードは通常、高い椅子や監視塔から水面を見渡したり、歩いてまたは四輪駆動の乗り物に乗って波打ち際をパトロールしている。監視塔は一般的に1人か2人のライフガードが決められた範囲の監視を担当している。使用する器具は場所によって異なるが、ふつう無線通信機器と救急箱は必ずあり、頸椎用バックボード、酸素蘇生器、AED、スキューバダイビング器具などが用意されている場合もある。設備の整ったライフガード事業では硬い船体またはIRBと呼ばれるインフレータブル（空気でふくらませる）タイプのエンジン付きボートを所有しており、離岸流やその他の緊急事態により上手く対処できるようにしている。加えて海岸から迅速に対応できるよう、溺者を乗せられる「スレッド（ボディーボードを大型に改良したそり）」を備えた手漕ぎボートや水上オートバイを所有する場合もある。またライフガードの乗り物やパトロールボートには、双方向無線機があり、場合によっては心医療機器、酸素ボンベ、テクニカルダイビング器具が備え付けられていることもある。地域によってはライフガードが山岳地の救助活動を行い、緊急医療隊として活動することもある。
英語では通常 Lifeguard と一語の時は監視・救助を行うライフガードを指し、Life Guard の二語に分かれる時はスイスや英国の近衛騎兵ライフ・ガード連隊を意味する。欧米諸国では、水辺の安全のために地方自治体や企業に雇用されたライフセーバーをライフガードと呼ぶ。そのためライフセービング・クラブでライフガードの訓練を受け認定書を受け取る者が多い。ライフガードは泳力があることを保証されており、溺者救助、一次救命処置、心肺蘇生法の訓練を受け認定証を保持している。それに加えてAEDや酸素吸入器など、気道確保や水難救助のための特別器具の使用に対して認定を受けた者もいる。ライフガードの国際規定色は赤と黄色である。ライフガードまたはライフセーバーが監視中で安心して遊泳できる区域は、上半分が赤で下半分が黄色の旗2つの間(“Between the flags”)と国際的に定められている(ISO 20712)。そのほか緑の旗は安全（遊泳可能）を意味し、黄色の旗は潮流が強いなど泳ぐのが困難な時に用いられ、赤い旗は遊泳危険または遊泳不可を示す。青い旗は遊泳区域から離れて立てられ、サーフィンなどエンジンの付いていない乗り物を用いる区域を表す。
総じて主にFM TOWNS用などの初期のソフトは高性能なハードの性能を活かしきれない未熟なプログラム技術の為に評判のよいものではなかったが、次第に実力をつけ、再現性の高い移植作や熱狂的なファンを獲得する作品を開発するに至った。
2012年8月に発表されたライブ・ヒストリー・ビデオ『珍プレー好プレー』以来約半年ぶりとなる映像作品。本作品は東京事変がデビューより発表してきた、主にシングル曲のミュージック・ビデオで構成されているミュージック・ビデオ集である。2012年1月に発表されたミニ・アルバム『color bars』のリード曲「今夜はから騒ぎ」と、同年8月に発表されたカップリング・アルバム『深夜枠』に新曲として収録された「ただならぬ関係」のミュージック・ビデオが初めてソフト化された。また「閃光少女」のミュージック・ビデオは当時発表された物ではなく、過去のクリップ映像をコラージュした中に新撮映像が挿入された新バージョンが収録された。初回生産分のみ、スリーブケース仕様。
合名会社は、社員が無限責任を負っているから、会社自体の財産もさることながら、会社に結集した社員個々人の資産状況が、会社の信用の大きさにつながる。また、社員は会社の財産的裏付けであると同時に経営陣でもあるから、その手腕・技能・知識・経歴や人脈・人望が経営の成否を左右する。合名会社は、このように社員に属する特性（資本の人的な構成）、そして社員間の協調に信用や経営の基礎を置く人的会社である。こうした性質から、社員が交替したり新たな社員が加入することは、社員相互の関係や信用、経営を悪化させる危険性を伴う。そのため、他の社員に歓迎されない者が社員となる可能性を極力排除している。まず、株式会社の株式のように持分を自由に譲渡することはできず、譲渡するには全社員の承諾（同意）が必要である（585条1項）。また、社員が死亡した場合にも社員としての地位が相続されることはなく（法定退社、607条1項3号）、相続人には持分の払戻が行われる。しかし、持分の譲渡を制限すれば、そのぶん投下資本の回収が困難になる。そこで、株式会社では許されていない退社制度を認め、会社から出資の払戻を受けることができるとしている。合名会社の場合、たとえ払戻によって会社財産が減少しても社員の個人資産を会社債務の引き当てにできることから、こうした仕組みをとっている。有限責任原理によって、会社の債務の引き当てが会社財産のみである株式会社では会社財産が減少すると会社債権者を害することになるから、退社（出資の払戻）は認められていない。他に、強制的に社員を退社させたり（609条）、業務権限を剥奪することもできる。