ポルトガルにおける電力事業の始まりは1891年に遡るが、1940年代から地方の電力普及のための全国的な設備投資が進められたのち、1976年に各地の電力事業者を統合する形で、EDPの前身である「Electricidade de Portugal」（ポルトガル電力公社）が国営電力会社として設立され、発電・送電・配電を独占的に行っていた。1990年代からEUの法令を背景とした電力自由化が開始され、EDPは2000年に送電事業から撤退、2006年にポルトガルにおける電力市場参入が自由化されたことで、EDPの国内電力事業独占は終了した。また2004年、正式社名を「Electricidade de Portugal」から「Energias de Portugal」へと改称した。1997年6月に株式の上場が行われて以降、ポルトガル政府は徐々にEDPの株式売却を進め、政府の保有率は2000年7月に約31％に、2004年12月に約25％に下落、2013年2月、ポルトガル政府は全ての保有株式を売却し、EDPの民営化が完了した。2011年、中国の中国長江三峡集団がEDPの株式の21％を購入し、以後最大株主となっている。
EDP（エネルジアス・ドゥ・ポルトガル、ポルトガル語: Energias de Portugal S.A.）は、ポルトガル・リスボンに本拠を置き、電力事業や天然ガス事業を行うエネルギー企業。世界14カ国に事業拠点を持つ。ユーロネクスト・リスボン上場企業（Euronext: EDP  ）。
コムギやトウモロコシ、アジサイ、ソバなど一部の植物は、アルミニウム耐性を持つ（あるいは高アルミニウム環境にも適応し得る）ことが知られている。アルミニウムを無毒化するメカニズムはさまざまであるが、一般にカルボン酸（シュウ酸、クエン酸、リンゴ酸など）を中心とした有機酸でアルミニウムイオンをキレートし、水溶性の錯体を形成する機構によるといわれている。アルミニウム耐性に関与する遺伝子は最初にコムギにおいて発見された。耐性関連遺伝子はトウモロコシからも見つかっている。これらの植物においては単一の遺伝子によりアルミニウム耐性が実現されているが、すべての植物のアルミニウム耐性が同一の機構によるわけではないと考えられている。
アルミニウムは長石および粘土鉱物などとして普遍的に存在するため、地殻を構成する元素としては酸素、ケイ素に次いで3番目に多い（クラーク数：7.56パーセント、重量比）。工業的に多彩な用途が見出される一方、酸性土壌中のアルミニウム含量は、植物の成長に影響する重要な要素である。農業や園芸における人工的な栽培環境では中性付近に調整された土壌を用いる場合が多いが、それでも有害なアルミニウムイオン（Al³⁺）が根の伸長成長を阻害することが知られている。
人体へは摂取しても吸収される量は微量で、ほとんどはそのまま排出される。アルミニウムが体内でどのような役割を果たしているかは、まだよく分かっていない。人工透析に必要な透析液の作製に未処理の水道水を用いていた時代に、水道水中の微量のアルミニウムを原因とする透析脳症が発生した。そこから「アルミニウムがアルツハイマー病を引き起こす」という主張もなされたが、腎不全の患者に大量のアルミニウムが直接血液に流れ込むことで起こる透析脳症と異なり、アルツハイマー病患者の脳のアルミニウム蓄積量は患者以外と変わらない。腎臓が正常に機能し、アルミニウムイオンを排出することのできる成人が通常の食生活で経口摂取するアルミニウムによりアルツハイマー病を患うという根拠は乏しいとされている。
熱伝導性にも優れ、調理器具にアルミニウム合金がよく利用される。熱伝導度についても銅に劣るが、銅よりも安価であるため広く使われる。俗に「銀ペン」とも呼ばれる銀色の塗料には、アルミニウムの微粉末が顔料として加えられている。耐食性があるため、橋梁などの建築物によく使われた。
高圧送電線にもアルミニウム線が使用される。銅に比べ単位体積あたりの電気伝導度は劣るが、密度が低いため断面積を大きく取る（太くする）ことができ、かつ軽いため、単位質量あたりの電気伝導度はむしろ銅を上回り、かつ材料費はほぼ拮抗する。このため、支柱（送電鉄塔）のスパンが大きくなる高圧送電線の材料として有利である。
救難隊は上部組織の航空救難団司令部・飛行群本部より指揮監督を受けて、主に自衛隊や在日米軍で発生した航空機の墜落事故などでの機体・乗員の捜索救難・救助活動（航空救難）を主な使命とする。海上保安庁、警察、消防が出動困難な場合や救助困難な海上での海難事故、航空機事故、山岳救助、急患空輸、大規模災害の災害派遣などへの対応でも数多く出動している。これらの救難隊には、衛生兵を意味する通称「メディック」と呼ばれる救難員が、ジェット救難捜索機（U-125A）や救難救助ヘリコプター（UH-60J）に搭乗しており、日本国内でも練度の高い航空救難組織の一つである。このため救難活動における「最後の砦」とも呼ばれる。民間航空機の遭難に当たっての救難隊出動は、国土交通省航空局の東京空港事務所長（羽田空港）が一義的な災害派遣の要請権限者になっており、救難区域司令官への要請が有れば直ちに航空機事故に対応している。このように救難隊は軍事的な側面だけではなく、民間人の急患搬送や救難救助はもとより、気象実験、地震発生時の偵察、火山活動の観測などと、航空自衛隊の民生協力や民生支援としては大きな役割を担っている。なお空自の救難救助ヘリコプターは空中給油用の受油プローブを取り付けた機体もあり洋上救助にも出動しているが、海上自衛隊と初動の救難区域が重複しないよう区分されているなど、要救助者の用件や状況により海上自衛隊の救難飛行艇を装備した救難部隊が洋上の救難に当たる場合もある。