2005年に明徳は全国高校野球史上初の地方大会8年連続優勝を果たしたものの野球部員の不祥事が発覚し、対戦相手（日大三高）決定後に出場を辞退した。馬淵は8月4日に責任を取り監督を辞任、高野連から1年間の謹慎処分を受けた。馬淵の後任監督には野球部副部長の飯野勝が就任したが、翌年夏の高知大会は準優勝に終わり、馬淵抜きでの甲子園出場は果たせなかった。しかし、2006年8月16日に高野連の審議委員会で馬淵の復帰が承認され、同22日付で監督に復帰した。監督復帰時のチームでの甲子園出場はならなかったが、翌年のチームで2008年春に甲子園出場（ベスト16）を果たし、復帰後初の甲子園での指揮で健在ぶりを示した。
1992年夏の全国高校野球選手権大会で、当時星稜高等学校の松井秀喜に対し全打席敬遠（5打席）を指示した監督としても有名で、この敬遠は社会的に大きな話題となった（松井秀喜5打席連続敬遠）。この連続敬遠をきっかけに明徳義塾高校には「ヒール」のイメージがつきまとった。1998年夏は好投手寺本四郎、高橋一正らを擁し準決勝に進んだが、松坂大輔擁する横浜高等学校に終盤大逆転されて敗れた。その後も毎年強力なチームを編成し、甲子園の常連校として度々大会優勝候補に挙げられる。そして自身14回目の2002年夏の大会では森岡良介、筧裕次郎らの活躍で初の決勝に進出し、智弁和歌山高等学校を破って全国初制覇を達成した。
高校と大学では内野手としてプレイしたが、甲子園大会の出場経験は無かった。大学卒業後は松山に帰郷。2社で就業した後、1982年に兵庫県の警備会社・阿部企業に入社し、野球部のコーチ兼マネージャーに就任。翌1983年より監督を務め、1986年には社会人野球日本選手権大会にて準優勝に輝く。その後再び松山に戻って職に就くが、翌1987年より明徳義塾高校野球部でコーチを務めつつ、高等学校社会科の教職員免許を取得。1990年に明徳野球部の監督に就任。
レブンワース刑務所は米軍で最も警備体制の厳しい施設であって、最高1,500人の囚人を収容することが出来る。陸軍の軍法（一般には統一軍事裁判法。陸海空を問わず全てのアメリカ軍将兵がこれで処断される）違反者の中でも士官の犯罪者と7年以上の懲役判決を受けている重罪人を収容している。7年未満軽犯罪者は主にフォートノックス刑務所やケンタッキー刑務所（共にケンタッキー州）に収監される。刑務所の職員はミズーリ州にあるアメリカ陸軍憲兵学校で訓練された軍の「矯正専門家」である。
アメリカ合衆国教化隊（アメリカがっしゅうこく きょうかたい、英語: United States Disciplinary Barracks、略：USDB）とはカンザス州のフォート・レブンワースにあるアメリカ陸軍の軍事刑務所である。所在地名から、一般にレブンワース刑務所と呼ばれている（似た名前の「レヴンワース連邦刑務所」は司法省管轄の別の機関）。部隊標語は「Our mission, your future」（我らの任務、汝の未来）。
消防団員の身分は、地方公務員法及び消防組織法に規定された、市町村における非常勤の特別職地方公務員である。しかし、消防本部を置かない市町村の消防常備部の消防団員にあっては常勤の一般職の地方公務員となる（常勤の消防団員は平成以降の近年に存在しなくなった事から各法令から削除されつつある）。また、東京都の特別区の存する区域においては、各特別区ではなく、特別区の連合体としての東京都が消防責任を負うため（消防組織法第26条）、この区域内に存する消防団に所属する団員の身分は「東京都の非常勤特別職地方公務員」となる（消防組織法第28条）。消防団員は、地方公務員ひいては公務員全体の中でも最大の員数を有する職種である。全国に設置された消防団に所属し、地域の防災に努める。類似の公共機関として、水防団や海防団があり、消防団員と同じ性格を持つ職として水防団員や海防団員という職種も存在する。消防団長及び消防団員は地方公務員であるため、消防団長は消防団の推薦により市町村の長が任免し、消防団員は消防団を設置する市町村の長により承認を受けて、消防団長が任命することとされている（消防組織法第22条）。ただし、東京都の特別区の存する区域の消防団にあっては、東京都知事が、特別区の連合体の長として、この権限を行使する（消防組織法第28条）。消防団員は法令で定められた身分であることから、ある程度の全国的に共通する点は多いが、その活動や任務、待遇については設置する市町村の条例に基づくため、一方では相違点も少なくない。例えば、東京都の消防団員は本来の消防団員たる任務の上に水防任務を有しているが、地方の消防団員では、水防団員の任務と明確に区別されており、消防団員と水防団員を兼任する者も多い（東京都と同様に消防団員たる任務の上に水防任務を有する自治体もある。なお水防事務は消防機関及び水防団が処理するため、消防団員として水防活動を行っても問題はない）。消防団員は他の公職（政治家など）を兼ねることができる。国家公務員や地方公務員も営利企業等従事の許可及び職務専念義務の免除（条例に規定がある場合）がなされる限りにおいて入団が可能であり、近年の著しい団員減少を受け、自治体によっては新規採用職員試験時の面接で言質をとるなど、事実上義務化している場合もある。地域ごとの分団に加えて町役場、村役場職員の消防団員から構成される本部分団・役場分団を設けて、都市部への通勤で地域に残っている団員人口が減少している昼間の消防の主力としているケースもある。教育公務員についても、職務に支障のない範囲において、職務専念義務免除（条例に規定のある場合）及び営利企業等の従事許可手続きを経れば、入団が可能である。