本級の主砲は新開発の「1907年型 30.5cm（52口径）砲」を採用している。これを新設計の三連装砲塔に納めた。その性能は重量470.9 kgの主砲弾を最大仰角20度で射距離23,230 mまで届かせる事ができる性能で、射距離9,140mで舷側装甲352mmを、射距離18,290 mで207mmを貫通できる性能であった。砲身の仰角は25度/俯角5度で動力は蒸気機関による水圧駆動であり、補助に人力を必要とした。旋回角度は1番・4番主砲塔が左右155度、2番・3番主砲塔は左右150度の旋回角が可能であったが前後を艦上構造物に挟まれているために射界に制限があった。装填機構は自由角度装填で仰角15度から俯角5度の間で装填でき、発射速度は竣工時は毎分1.8発であった。WW1後の近代化改装により砲身の上下角度は、最大仰角は40度まで引き上げられ、これに伴い最大射程は28,710 mまで伸ばされた。また、機力装填装置の改良で装填角度は仰角6度の固定角装填になった替わりに発射速度が上がり、毎分2.2発の発射が可能となった。
シベリア艦隊の乗組員の家族や将校の居住のために計画されウラジオストク港の建設委員会のプロジェクトの下で1903年に建てられた。ソビエト連邦時代には、太平洋艦隊の軍事評議会のメンバー、海軍司令官、提督達が、この建物に居住していた。 1980年から1990年の間には、 太平洋艦隊の様々な機関がこの建物内に置かれていた。 1997年に、この建物は太平洋艦隊の軍事歴史博物館に移管された。
1945年10月、太平洋艦隊と沿海地方委員会の合同会議で、太平洋艦隊の歴史の博物館を設立することが決定された。博物館の創始者はボリス・スシュコフ中佐(Сушков Борис Александрович)である。彼の指揮下でそして直接の個人的な参加により、太平洋艦隊の歴史に関する展示を集めるために多大な努力が払われた。1958年にカムチャッカ半島とコマンドルスキー諸島への博物館の労働者の科学的探検の結果として、博物館コレクションは極東の発展の歴史に関する資料で補充された。そして千島列島への探検のおかげで、日本との戦争時代の展示は1945年に他の博物館や組織から借りた一時的または恒久的な使用による展示となっている。1950年4月21日に太平洋艦隊の司令官、N・G・クズネツォフ提督が 太平洋艦隊の海軍歴史博物館のプーシンスカヤ通り14にある元ルーテル教会の建物で、5月9日にオープンすることに署名した。1997年9月に、博物館はSvetlanskaya通り、66の歴史と建築の記念碑である現在の建物に移された。1998年から2002年にかけて、建物の改修工事が行われ、展示用ベルトのデザインは2003年に始まり、2005年5月9日に太平洋艦隊歴史博物館が再公開された。
ロシア太平洋艦隊の本拠地であるウラジオストクに存在する軍事歴史博物館である。60年以上の歴史があり、博物館は展示のユニークなコレクションを収蔵しており、古い武器をはじめとする博物館のコレクションは、バトルフラッグと旗、軍艦の模型、そして有名な海辺の芸術家による絵画のコレクションがある。現在、博物館には4​​万以上の収納ユニットがある。中庭には、さまざまな大砲が置かれている。
1997年に、上海市第一中級人民法院において開かれた公判で、張の死後に誰が『三毛』シリーズとその主人公の著作権を所有するかについての判決が下された。最終的に張楽平の妻子である馮雛音他七名の権利が認められ、江蘇三毛集団公司の敗訴に終わった。
浙江省嘉興市出身。1924年、極度の貧困の中にあった張は初等教育を受け続ける事が出来なくなった。1927年秋に彼の住む地域は国民党による北伐を受けた。1928年18歳の時に、張は教師の推薦を受けて親族の援助により再入学し、正規の芸術教育を受けた。程なく1932年に第一次上海事変が起こり、張の画家としての技術は極めて大きな需要を見出した。中華民国は漫画を抗日宣伝出版に用いようとしていた。張の本職の漫画家としての経歴は1934年に始まった。ほぼ一年後には、張は抗日漫画プロパガンダチームの一員となっていた。1935年に張が『三毛流浪記』の主人公の三毛を生み出した時の主な目的は、中国を舞台に繰り広げられた日中戦争の労苦を、子供、特に孤児の目を通じて伝える事にあった。張は彼の関心事である幼い戦争の犠牲者達、特に街路で野宿する孤児達の様子を描き出そうと試みた。そして、三毛はそれらの浮浪児達のシンボルとなっていった。
ウィーン条約法条約は、「条約に拘束されることについての国の同意は、批准により表明される場合の条件と同様の条件で、受諾または承認により表明される」（第14条2項）としている。受諾には、条約に拘束する性質を持たない署名を行った後の最終的な同意表明である場合と、署名や承認を行っていない状態で条約に拘束されることへの同意を表明する場合がある。前者は承認に、後者は加入に類似している（なお、承認、受諾と批准、加入は単なる用語の違いではなく、実際に付される手続きが異なる）。いずれの場合も、政府がその条約等の批准を憲法に定められた手続に付すことを義務付けられていない場合に、条約を実施する機会を政府に与えるようなものとして用いられている。言い換えれば、批准よりも簡略化された手続きであるが、条約等に拘束力が生じる点については同じであり、条約等の実施手段が、その目的や趣旨から、批准の前提条件となる立法府の承認を得なくてもよいものである場合に用いられることが多い。なお、日本国憲法は、内閣の義務として「条約を締結（conclude）すること。但し、事前に、時宜によっては事後に、国会の承認を経ることを必要とする。」とし（第73項3条）、「日本国が締結した条約及び確立された国際法規は、これを誠実に遵守することを必要とする。」としており（第98条2項）、国際的には、国内の立法府による条約の承認が条約の締結の第一段階の状態であるとされている。また日本国憲法は天皇の義務として、「批准書及び法律の定めるその他の外交文書を認証すること。」を定めているが（憲法7条）、外務省によれば、受諾書については批准書と異なり天皇の認証を要しない 。