2001年からNPO法人いちへいべ自然農園の会（会長・堀口健治早稲田大学副総長）の理事に就任、2004年から事務局長。早稲田大学エクステンションセンター講座「ベランダで始める有機農業とガーデニング」オムニバス講座全20回を担当 。
ランドスケープアーキテクトとしての主な業務に造園設計都市・地域計画、レクリエーション計画、砂漠緑化、農業開発のマスタープラン作成がある。フィンランド健康福祉センタープロジェクト（FWBCプロジェクト）では、フィンランド健康福祉センター東京事務所代表として、第二、第三のプロジェクト（阿賀野FWBCプロジェクト、西条FWBCプロジェクト）において、フィンランド貿易局・フィンランド大使館商務部（担当；木村正裕上席商務官）をサポートし、プロジェクトをコーディネートしている。
日本大学農獣医学部林学科出身。ランドスケープアーキテクトとして各種の設計業務、沙漠での農業開発計画の企画業務を担当。フィンランド共和国のプロジェクトフィンランド健康福祉センタープロジェクトにおいて、フィンランド健康福祉センターの東京事務所代表に就任。特定非営利活動法人いちへいべ自然農園の会事務局長。
享禄4年（1531年）、当主・浦上村宗が大物崩れで戦死すると、その嫡子・虎満丸（後の政宗）がその跡を継いだ。しかし、虎満丸はまだ幼少の身であり当主の役割を果たすことは不可能であったため、国秀が後見人を務めた。同年の10月28日には前年の依藤城の戦いで柳本賢治暗殺に功のあった中村助三郎に対して村宗に替わって佐々村（播磨国揖東郡佐々村）に兵粮料所の宛がうなど、村宗死後の数ヶ月で当主に相当する権力を得たことが窺える。村宗の死から10年ほどの間の浦上氏の発給文書は国秀署名の物が殆どで、言わば虎満丸が成長するまでの当主代行的な地位にあったとされている。その後、政宗が成長すると三奉行の一員として島村盛貫、角田佐家と共にこれを補佐した。政宗が成長した天文19年（1550年）以降も重臣として権勢をふるい、天文19年以降の様々な文書に島村盛貫らと共に連署している。その後の政宗と弟の宗景が対立した際には政宗に従って出陣し宗景と争い、その後は政宗を裏切り宗景に寝返ったと伝わる。しかし、いずれも軍記物のみの記述であり出陣したという事も裏切り行為をしたという事も裏付けに至るような史料は一切見つかっていない。浦上氏分裂後は殆ど発給書状等が無く失脚した可能性が高いが、元亀2年（1571年）12月2日付けの『善福寺文書』には国秀の名前が再び登場し、摂津国有野荘の百姓が湯山阿弥陀堂の土地を横領しているのを停め、同地を阿弥陀堂に安堵する旨を伝えた書状が当人の花押付きで残されている。この当時の国秀が摂津においてどういう立場で如何なる権限でこうした書状を発給していたのかの詳細は不明だが、晩年は播磨から離れていたようである。
国秀の家系は浦上氏の庶流。『紀姓堀田系図』では浦上国宗の子、他説には浦上則宗の子（弟とも）、浦上則国の一族であると伝わるが、いずれも後年作られた系図などの記録であり良質な史料の記録ではない。
連合軍に参加した各国は、ベルカ戦争と、それに続くクーデター事変によって大きく疲弊した。特に、長きに渡る冷戦状態から互いに競争政策を維持していたオーシア連邦とユークトバニア連邦共和国には、戦後復興に伴う人的・経済的負担の大きさから、これまでの政策を見直す機運が生じた。その大きな要因となったのが、1996年にFCU（中央ユージア連合）大統領によって公表された、小惑星ユリシーズの地球衝突予測（『ACE COMBAT 04』参照）である。発表された落下予測地域はユージア大陸周辺に集中してはいたが、「核の冬」の到来が予見されていた事から、これが世界的な危機である事は間違いなく、オーシア・ユークトバニア両国にも軽視出来ない問題であった。しかし、戦後復興で困窮する両国は、FCUの主導する隕石迎撃計画への本格的な参加を見送らざるを得なかった。そこで、両国が採った方策は、まず自国の国力回復に努め、ユリシーズの落下による被災後の世界の復興に対して支援するというものであった。この頃から被災後の復興計画の策定に向けて協力関係が構築され、ユリシーズ落下が目前となった1999年初め頃から両国の関係は急速に改善する。2004年、融和主義で知られる第48代オーシア連邦大統領ビンセント・ハーリングの就任以後、この路線は確定的なものとなり、同年には共同開発された大気機動宇宙機「アークバード」が稼働を開始。同様に、両国友好の目玉である「恒久的宇宙ステーション建設計画」の国際宇宙ステーションの建造を目的としたマスドライバー施設を有するバセット宇宙センターの共同建設・運用も推進される。これらの施設は、両国の軍事的対立路線から協調路線への転換の象徴として認知された。2008年には、この宇宙空間に浮かぶ「アークバード」で、エメリア、中央ユージア、オーシア、ユークトバニア、ベルーサ、ノルトランド、エルジア暫定自治政府によるG7先進国首脳会議が開かれた。これは、「国境を越えた場所での首脳会議」というハーリング大統領の就任以来の希望によるもので、かつて永世中立国ウェロー民主連邦国遠洋での開催を試みるも、テロにより中止に追い込まれて以来の画期的試みであった。この会議で採択された「アークバード宣言」では、冷戦構造の崩壊をもたらしたオーシア、ユークトバニアの協調路線を各国が支持。具体的な政策としては、ユージア大陸で続くユリシーズによる被災難民問題等への国際協力体制の確立、包括的核実験禁止条約の早期発効、核不拡散努力の維持と強化、第二次戦略兵器削減条約の履行等が宣言され、今後も世界的な友好・協力関係が続くであろうとされた。