デビル顔面腫瘍性疾患（DFTD、英：Devil Facial Tumour Disease、米：Devil Facial Tumor Disease）は、タスマニアデビルの顔面や頚部に発生する致死性の悪性腫瘍（癌）である。単にデビル病（デビル癌）とも呼ばれる。繁殖や餌の争奪時における咬傷を通じて癌細胞自体が臓器移植のように他のデビルに直接伝染するとみられている。1996年に初めて発生が報告されてから被害は急速に拡大しており、2009年時点で個体数は70%減少し生息域の60%に疾患の発生が見られるなど、何らかの策を講じない限り今後50年間で野生のタスマニアデビルは絶滅する恐れがある。多くは口の周囲に発生し、徐々に頭部・頚部など周辺組織に浸潤して病変部は拡大してゆく。転移する頻度は高く、主にリンパ節・肺・脾臓などが侵される。腫瘍の肥大化により口や目が塞がれ、餌を取れなくなることで餓死に至る。多くは発症から6か月以内に死亡するが、1年に及ぶ生存例も少数ながら報告されている。長期生存個体の免疫学的・遺伝学的解析が期待されるものの、2009年末の時点で有効な治療法は確立されていない。2008年7月26日のタスマニア地元紙マーキュリーにて、変異した病原体が、少なくとも9体発見されたという報告が発表された。
夜行性で、昼間は穴ぐらや藪の中に潜んでいるが、夜になると餌を求めて1晩に16kmほど移動することがある。食性は肉食で、主には死肉を食すが、およそ肉食に分類される獲物ならば何でも食べ、ポッサム・小型のワラビーなどの哺乳類、鳥類、昆虫類等を捕食する。ウォンバットは脂肪を多く含むため好むようで、タスマニアデビルよりも2 - 3倍以上も体の大きなウォンバットの成体を襲った記録もある。野生のデビルの胃からホヤが見つかったこともある。体の割に大きな頭が骨をも噛み砕く顎の強さを生み出しており、骨・皮・毛・羽等、何でもバリバリと噛み砕いて食べてしまう。顎の力については、体の大きさと咬む力の強さの比率で言えば現生の哺乳類では最強、あるいは、タスマニアデビルの6倍以上大きい体格のハイイロオオカミとほぼ同じという説もある。標準的には1日に自身の体重の15 %ほどの食餌を要するが、体重の実に40 %近い獲物を30分でたいらげてしまうことが可能である。動物の死体を処理することで、公衆衛生やスムーズな食物連鎖の回転に寄与している。気性が荒く、個体同士が餌の奪い合いで激しい争いになることもある。鳴き声が非常に特徴的で、「背筋の凍るような」「数 km先まで響き渡る」と形容されるうなり声・叫び声を上げる。争いなのかコミュニケーションの一環なのか、恐ろしげな威嚇の鳴き声・ジャブの応酬・果ては本格的な喧嘩や多少の怪我はタスマニアデビルにはつきものである。顔や腰周辺の傷跡の多寡で年齢や性別を推測できたりもする。自分より上位の個体との対決は避ける傾向にあるため、顔周辺の傷が少ない方が若く、背中や腰に傷があると繁殖行動を経た雌の成体であることが多い。一方で、自分より大型の動物に対しては臆病で、格上の個体や人間等に対して牙をむき出してうなるのは攻撃性のゆえではなく、むしろパニックになっているか直接的な争いを避けるためのハッタリである。大きく口を開けて叫びつつ今にも襲いかかってきそうな野生個体に遭遇したら、人間はそのまま距離をおいて黙って待つことである。攻撃しなければ、逃げていく。縄張り意識はさほど強くはなく、数匹の縄張りが重なり合っていることもある。腐肉の臭いに誘われて集まった同格の個体が、争ったり威嚇したりしながらも、ひとつの獲物に同時に食らい付いていることもまれではない。そのような時には、ヒゲで他の個体との距離を測りつつ食べては争う。
医薬品医療機器総合機構に報告書を提出し、カネボウと親会社である花王のそれぞれの経営会議を経て自主回収に踏み切ることとした。なお強制的な自主回収を命じられる薬事法上の重篤なものに当たらず、厚生労働省からは対応の判断を委ねられた。2013年7月4日、カネボウ化粧品と関連会社の株式会社リサージ、株式会社エキップは皮膚がまだらに白くなる症状（白斑）との関連性が懸念されるとしてこの成分を配合する8ブランド54製品を自主回収すると発表した。日本国内では販売済みの約45万個と店頭にある58万個、あわせて100万個以上が対象となり、回収費用は約50億円。消費者庁は「ただちに使用を中止し、相談窓口に連絡する」ことを呼び掛けた。その時点で約25万人が使用しておりカネボウ化粧品が4日に設置したフリーダイヤル300回線には当日だけで約1万5千件の問い合わせが殺到し対応できない状態が続いた。7月17日、日本皮膚科学会内に「ロドデノール含有化粧品の安全性に関する特別委員会」（委員長：松永佳世子教授）を設置、対応していくこととなった。7月23日、カネボウ化粧品および関連2社が自主回収発表後の状況と対応について第2報を発表。それによると7月19日現在までに寄せられた問い合わせはフリーダイヤル約10万5千人、店頭約5万8600人。回収状況は顧客から80%、店頭から86.8%。「該製品を使用し、白斑様症状を発症したお客様には、完治するまで責任をもって対応する」を基本方針とする「ロドデノール対策本部（本部長：代表取締役社長執行役員夏坂真澄）」を設置。白斑についての申し出数は6,808名（不安を感じる方を含む。うち「3箇所以上の白斑」「5cm以上の白斑」「顔に明らかな白斑」のいずれかの症状を含む方が2,250名）であり、19日までに3,181名を訪問。社員による全員の訪問にむけて活動中であるとした。またこの発表とは別に、社員247人に症状がみられたことも明らかになった。症状が確認された利用者には医療費や医療機関への交通費、慰謝料を支払う方針で、補償基準の詳細は今後検討する。7月24日、消費者庁の阿南久長官は定例の記者会見で「5月の時点で使用中止を呼び掛けていれば、被害を少しでも減らせたはずだ」と指摘。今後の消費者庁としての対応について、カネボウ化粧品の対応を注視し「製品の回収状況や被害の広がり、被害者の回復の状況などは、週に1度は報告を求めたい」とした。消費者の間で同社商品の買い控えが広がった。2018年11月までに症状の訴えは約2万人となり、うち1万8千人と合意した。