東京高等師範学校附属中学校（現：筑波大学附属中学校・高等学校）を経て、水戸高校に入学。在学中はサッカー部に所属し、1927年8月にマニラで開催された第8回極東選手権競技大会のサッカー日本代表に選出され、2試合に出場した。なお、春山泰雄は水戸高校の1学年先輩に当たる。水戸高校を卒業後は東京帝国大学に入学してア式蹴球部に入部した。在学中の1930年5月に開催された第9回極東選手権競技大会のサッカー日本代表にも選出されたが、出場機会は無かった。1933年に大学を卒業後はサッカー界から距離を置いて、医業に専念。1944年に上海市の同仁医科大学教授を務めたが、太平洋戦争の終戦と共に1946年に帰国して、東京大学の講師を務めた。その後、1948年に胃腸病院の副院長。1954年に川島胃腸クリニックの副院長を歴任。1966年に東京女子医科大学教授に就任した。1991年2月9日、神奈川県横須賀市において脳出血により死去した。享年83歳。
2019年（令和元年）10月1日の消費税の増税（税率10％）に伴う診療報酬の改定で、初診料は60円増の2880円、再診料は10円増の730円となり、患者の窓口負担額も増えることになった。厚生労働省が2019年（平成31年）2月6日の中央社会保険医療協議会の総会で、診療報酬の見直し案を提示。初再診料や入院料の引き上げが了承された。入院料も、一般病棟の入院基本料の場合230～590円引き上げられる。医療機関が医療機器や医薬品などを仕入れる際には消費税がかかるが、患者が窓口で払う料金は非課税のため、増税分は医療機関が負担することになる。そのため、消費増税に際しては、医療機関の負担を減らすため、診療報酬の引き上げが行われる。
医療機関等において患者から採取された検体の検査は、検査ごとに診療報酬が定められている。医療費配分で効率化の余地がある領域の項の中で、医薬品、医療材料、検査等は「もの代」として市場実勢価格を反映して診療報酬が決められる。多くの検査はその医療機関内で実施されるが、登録衛生検査所や医師会検査センターなどの検査受託機関に検査を外注することもしばしばである 検査外注では、検査受託機関が検査料金を割り引くと保険医療機関のもうけが生じる。これが検査差益である。日本臨床検査医学会を含む臨床検査関連6団体協議会からは「医療制度改革における検体検査の取扱いに関する要望書」(平成13年12月20日)が出されており、この要望書の中に検査差益の記載がある薬価差益が小さくなるにつれ、その役割が検査差益に移ったのではないかとの指摘がある。一種のゴム風船効果(balloon effect)である。
医療機関等で処方される医薬品の価格は、診療報酬の薬価として定められている。以前は、薬価が実際の医薬品の納入価格よりも高額であったために、医薬品をたくさん処方すればするだけ病院が利益を上げることができた。社会的な問題として「薬漬け医療」の元凶となっていた。その後厚生省の方針により、度重なる大幅な薬価引き下げが行われ、また医薬分業が導入され保険薬局が整備されたことにより、調剤報酬は病院経営と切り離された。現在の処方箋医薬品の納入価は、先発品について対薬価基準で88～90%前後、特許切れ後の後発品とよばれるものでも80～85%前後である。消費税を含めると、それぞれ 95%,85%である。薬剤の管理費用や借入金利などを考慮すれば、むしろ「薬価差損」が生じているという声もある。
台湾の医療では包括払い制度、および総額予算支払制度が導入されており、政府が年間の総額医療費を決定し、その予算内で1点あたりの診療報酬金額を調整される。
米国の公的医療制度であるメディケアおよびメディケイドについては、連邦政府機関であるメディケア・メディケイドサービスセンター（CMS）が所管している。それらの診療報酬は、CMSが予見定額払い方式（PPS）にて価格を定めており、外来、入院、その他のサービスに適用される。メディケアは米国において最大の医療サービス購入者であるため、市場に対して大きな価格リーダーである。その価格はCMSが様々な医療サービスの労働費および資源コストを分析して決定する。
診療報酬（しんりょうほうしゅう、英語: Health care fee）とは、保険診療の際に医療行為等の対価として計算される報酬を指す。「医師の報酬」ではなく、医療行為を行った医療機関・薬局の医業収入の総和を意味する。医業収入には、医師（または歯科医師）や看護師、その他の医療従事者の医療行為に対する対価である技術料、薬剤師の調剤行為に対する調剤技術料、処方された薬剤の薬剤費、使用された医療材料費、医療行為に伴って行われた検査費用などが含まれる。日本の保険診療の場合、診療報酬点数表に基づいて計算され点数で表現される。患者はこの一部を窓口で支払い（いわゆる自己負担）、残りは公的医療保険で支払われる。保険を適用しない自由診療の場合の医療費は、診療報酬点数に規定されず、医療機関が価格を任意に設定し、その費用は患者が全額を負担する。
オッター軽偵察車(軽偵察車はLRCと略される。Light Reconnaissance Carの頭文字から成る)はゼネラルモーターズ社によって開発された、ハンバー軽偵察車の後継車両である。1942年から1945年の間に、1761台がオンタリオ州のオシャワで生産された。この車両はシボレーC15 CMPトラックを原型としている。兵装は、小型のオープントップ砲塔の外部にボーイズ対戦車ライフルとブレン軽機関銃を搭載した。オッター軽偵察車は、イタリアでの作戦とヨーロッパ北西部でカナダ軍部隊に就役した。しかし他の英連邦軍の装甲車より武装の貧弱なオッターは、現地の陸軍偵察部隊により劣った物と認識され交替させられていった。その一方で輸送部隊の護衛や治安任務での運用が続けられ、またイギリス本土ではイギリス空軍（RAF）に引き渡され、より旧式な装甲車しか持っていなかった空軍装甲車中隊（ACC）の新装備となり、飛行場と補給所を守る任務に就いた。更に後には英国外に展開する英空軍連隊が新たに創設され、その中でも中東や南部ヨーロッパに進出した野戦中隊ではオッターが主装備となり、自軍飛行場の防衛任務だけでなく、敵飛行場の奪取にまで用いられた。大戦後、オッター軽偵察車はインドネシア独立戦争においてオランダ軍が使用した。また中東に展開していた英軍のオッターは、ヨルダン軍、エジプト軍、レバノン軍などに売却された。