日本文化会議（にほんぶんかかいぎ）は、保守系知識人の文化団体。1968年、田中美知太郎を中心に結成され、1994年に解散した。池島信平の肝煎りにより文藝春秋から機関誌が発行される予定であったが頓挫し、1969年創刊の文藝春秋のオピニオン誌『諸君!』の執筆メンバーを形成された。月刊誌『文化会議』を1978年から発行。東西比較文化などでセミナーを開催、一部は書籍として刊行していた。後にサントリー文化財団、国際日本文化研究センターなどへ発展した。
島根県安来市南部の奥出雲町との境に位置する玉峰山に発し北流、中海へと注ぐ。支流の山佐川との合流地点までは国道432号と並行して流れる。
東京都出身。1974年、上智大学文学部新聞学科卒業後、株式会社東京スポーツ新聞社に入社。同社整理局長、編集局長、取締役編集局長等を経て、2007年、同社代表取締役社長に就任。2013年、同社代表取締役社長から退任し、同社取締役相談役に就任。
江幡 幸伸（えばた ゆきのぶ、1948年7月29日 - ）は、日本の実業家。東京都出身。株式会社東京スポーツ新聞社元取締役相談役・代表取締役社長。
すべてのビオビオ川南岸の土地と同様に、このエリアにはマプチェ族が住んでいた。ロタ (Lota) は、石炭の炭鉱で働く人の居住区であった。第一次世界大戦時の1914年11月1日に、コロネル近海において、イギリスとドイツの間でコロネル沖海戦が勃発した。
1987年4月、名古屋鉄道が財団法人杉本美術館を設立し開館した。杉本健吉の作品、約5,000点が納められている。これらは、杉本が売らずに所蔵していたものである。杉本が財団法人杉本美術館に作品を寄贈し、当美術館はできた。本館と1994年4月に完成した新館からなっている。本館の一部、杉庵では、抹茶を楽しめる。
かつては西宮神社に向かって東川沿いに西国街道が通っており、隣接する今津村が編入されるまでは西宮市街の東端となっていた。これが駅名の由来であり、現在でも付近は西宮市役所、兵庫県立西宮病院、市民会館アミティホール、総合福祉センター、西宮市水道局など公的施設が多い。駅跡の北側には、北東方向にJR西宮駅へと延びるアスファルトで赤く舗装された道路があるが、これがかつては西宮東口駅前商店街であった通りである。西宮東口駅廃止の方針が打ち出された時には反対運動も展開されたが、結局その願いは叶わず、駅廃止以降はほぼ全ての商店が閉店するなど、急速に廃れた。商店街の南北の出入口には「西宮東口商店街」と表記されたゲートがあったが、先に南側が撤去され、残されていた北側も2014年から2015年にかけて撤去された。路線バスは、阪急バスの「阪神東口」停留所が駅の西側の通りにあり、西宮北口駅や甲東園駅、朝凪町方面の路線が発着していた（かつては阪急伊丹行もあった）。通りが一方通行のため、南行と北行は異なった位置に設置している。廃止後は南行（朝凪町方面）が「戸田町」、北行（西宮北口、甲東園方面）が「阪神西宮駅東」に改称されている。
田中角栄の『日本列島改造論』の影響で、日本各地に新幹線網の整備が叫ばれるようになると、整備新幹線とは別に第二東海道新幹線として超電導リニアを導入しようという話が先行していた。その後のオイルショックや国鉄分割民営化を経て、中央新幹線での超電導リニア導入が具体的に語られるようになった。中央新幹線は元々新幹線方式での整備計画であったが、これと区別するために中央リニア新幹線と呼ばれるようになった。一方で、地方自治体でも超電導リニア導入に積極的アピールをする所が増えた。1980年代後半に実用化試験のための新規実験線建設では自治体が名乗りをあげて誘致活動が活発化した。中央リニア新幹線で東京まで約20分で移動可能となる山梨県を始め、札幌と新千歳空港の間への導入を求めた北海道、日本海新幹線用に長岡と上越間の提案をした新潟県、引き続き日向と宮崎での拡張を訴えた宮崎県の5か所が立候補した。結局は、中央リニア新幹線のルートを持ち有力政治家の金丸信がいた山梨に誘致されることとなった。長年に及ぶ超電導リニアの研究・開発では資金獲得を目的として、マスコミの話題になりやすい最高速度樹立を目的とした実験走行をわざと予算案作成の時期である12月に行うなどの工夫をしていたという。一方、実用路線である中央リニア新幹線については暫く進展を見せていなかったが、21世紀に入りようやく実現に向けて動き出している。中央リニア新幹線のルートは日本有数の山岳地帯を通るためかなりの部分がトンネル区間となる。2000年には事実上、中央リニア新幹線建設のためともいわれる大深度地下の公共利用使用に関する特別措置法が成立（翌年施行）する。また、山梨実験線も当初42.8kmが予定されていたが、そのうちの先行区間約18.4kmを暫定建設し使用している。残り区間については2006年4月にJR東海が約3,550億円を負担して整備すると発表した。2007年4月26日、JR東海の松本正之社長は、2025年を目標に中央リニア新幹線構想のうち首都圏 - 中京圏間を先行して営業運転を開始することを表明し、12月25日にはJR東海取締役会にて中央リニア新幹線の建設を自己負担で進める方針を決定した。路線長を290kmと想定した場合の建設費用は5兆1千億円であり、「安定配当を維持しながら自社で投資費用をまかなえる」としている。