石虎の子として生まれたが、父の時代の事績は伝わっていない。時期は不明だが沛王に封じられ、薊を鎮守した。349年4月、石虎が崩御すると、皇太子石世（石沖の異母弟）が後を継いだが、翌月には彭城王石遵（石沖の異母弟）は挙兵して鄴へ入城すると、石世を廃して帝位を簒奪した。同月、石沖は石遵の帝位簒奪を聞いて憤り、その側近へ「世（石世）は先帝の命を受けていたのに、遵（石遵）はたやすく廃立してこれを殺した。その罪が大きくない訳があろうか！内外に勅を下して戒厳令を布き、我自らこれを討たん！」と宣言した。そして、寧北将軍沐堅を薊に留まらせて幽州の守備を任せると、5万の兵を率いて薊から南下した。さらに、燕・趙の地へ檄文を飛ばすと各地から兵が集い、その軍が常山を通過する頃には兵数は10万を越えた。石沖が苑郷に屯営していた、石遵からの使者が到来し、今回の件は不問とするので国に帰還するよう告げた。これに石沖は「みな我の弟である。死者は追う事が出来ぬというのに、どうしてまた殺し合っているのか！我は帰るべきだな」と述べてこれに応じようとしたが、将軍陳暹は「彭城（石遵）は陛下を弑して帝位を簒奪しており、その罪は大なるものです！王が北へ帰られるとしても、臣一人でも南へ行きます。京師を平定して彭城を捕らえ、然る後に大駕を奉迎いたします（大駕とは天子の乗り物。石沖を皇帝として迎え入れる事を意味する）」と述べたので、石沖は進撃を決断した。石遵はさらに王擢にも石沖を説得に行かせたが、石沖は聞き入れなかった。その為、石遵は輔国大将軍石閔と司空李農に黄鉞・金鉦を貸し与えると、精鋭10万を与えて迎撃を命じた。石沖は平棘においてて石閔らと交戦となったが、大敗を喫した。さらに追撃を受け、元氏において捕縛されてしまった。石沖は石遵より自殺を命じられ、その配下の兵3万も生き埋めとなった。
最近までコーカサスオオカブトの学名はChalcosoma caucasusであり、和名もこれに基づくものであったが、種小名がchironに変更となった。chironはもともと1789年のOliverによって記載されていたのだが、その後1801年にFabriciusにより記載されたcaucasusが長らく使われており、今回の検証により国立スコットランド博物館の所蔵するchironのタイプ標本（記載の元となった標本）がジャワ島産のコーカサスオオカブトと確認されたことから、国際動物命名条約における先取権により、古参であったchironに変更され、これに伴い和名も「キロンオオカブト」とすることが提唱されている。chironはギリシャ神話のケイローンから。なお、1970年代の書籍には本種を単に「オオカブトムシ」と記しているものもある。
電源開発の発行済株式の9.9%を保有するザ・チルドレンズ・インベストメント・ファンド（TCI）は、2007年6月の定時株主総会の時点で増配要求を出すなど、経営方針に対して不満を表明していた。2007年11月には、社外役員の派遣を経営陣に要請したものの、電源開発の取締役会は2008年1月7日、この提案に反対する旨の回答をする。そこでTCIは1月15日、電源開発の株式の保有率を20%まで引き上げるため、外為法による事前届出を行った。しかし関税・外国為替等審議会外国為替等分科会外資特別部会は4月15日、この株式取得は日本の「公の秩序の維持が妨げられるおそれがあるもの」とする意見を出した。この意見を受けて、額賀財務大臣と甘利経済産業大臣は、TCIによる株式の取得の中止の勧告を出すと同時に、「日本政府の対日直接投資促進は不変」という談話を発表し、電源開発もこの勧告と談話を許容する内容のコメントを発表した。4月25日に入り、TCIは経済産業省から出された弁明の機会の付与に対し中止勧告の応諾の拒否を通知したため、額賀財務大臣と甘利経済産業大臣は、外為法27条10項の中止命令のための手続に着手し、5月13日に中止命令を発した。7月14日、TCIはこの中止命令に従い、不服申し立てを断念する旨の声明を発表した。一方でTCIは、4月16日に、6月の電源開発の定時株主総会において、期末配当に関する提案と、条件が受け入れられない場合の社長の解任を内容とする株主提案を行うことを発表した。電源開発は4月18日にこの提案を受領した旨を発表し、4月30日にTCIの全提案に反対する旨の取締役会の意見を発表した。その後TCIと電源開発との間で書簡の往来が続いたものの意見の対立は埋まらず、5月22日には、定時総会に向けて委任状勧誘を行うことをTCIが発表した。6月26日の第56期定時株主総会にて、TCIによる株主提案はすべて否決されたものの、それと前後して、TCIは電源開発の経営陣の責任を追及する訴えを提起のための手続を進めており、また、持合い株主の議決権の投票結果の開示を要請するなど、定時株主総会によるTCIの株主提案の否決後も係争は続いていた。しかし、2008年10月31日に、電源開発はTCIが保有している全株式を買い取ることを発表し、一連の問題に終止符を打つこととなった。なお、TCIが株式の売却を決めた理由については、電源開発が2008年7月末に決めた子会社事業を本体に取り込む事業再編によるものとする報道と、2008年9月に発生した世界規模の金融危機の影響によるものとする報道とがあり、錯綜している。