第2相後、抱合された生体外物質はさらに代謝を受ける場合がある。例としてグルタチオン抱合体がシステイン抱合体からメルカプツール酸へと変換される反応が挙げられる 。グルタチオン分子のグルタミン酸残基とグリシン残基はγ-グルタミルトランスフェラーゼとジペプチダーゼによって取り除かれ、最終段階でシステイン残基はアセチル化される。抱合体とその代謝物は代謝過程の第3相において、P糖タンパク質ファミリーの様々な膜輸送体に対して、陰イオン性置換基が親和性標識として働き、細胞から排出される 。これらのタンパク質はABC輸送体ファミリーであり、非常に広範囲な疎水性陰イオンのATP依存性輸送を触媒し、第2相の生成物を細胞外へ移動してさらなる代謝や排出システムに乗せる役割を果たす。
生体外物質の代謝は、変性、抱合、排出の3つの相に分けられる。これらの反応は細胞内で協奏的に行われ、生体外物質は解毒、排除される。
薬物代謝（やくぶつたいしゃ）とは動植物における代謝の様式のひとつ。薬、毒物などの生体外物質（ゼノバイオティクス (Xenobiotics)、異物ともいう）を分解あるいは排出するための代謝反応の総称である。これらを行う酵素を総称して薬物代謝酵素という。全体的には対象物質の親水性を高め分解・排出しやすくする傾向がある。全般的に、生体に対する害を軽減する意味があると考えられるので解毒代謝ともいうが、結果的にはかえって毒性が増すこともある。また生体外物質のみでなく、生体内由来の不要となった物質（ステロイドホルモン、甲状腺ホルモン、胆汁酸、ビリルビンなど）も対象となる。薬物代謝という名の通り、特に医薬品の代謝に重要であり、薬の効き目や副作用の個人差、複数の薬の間の相互作用などに大きく関わる。また薬物代謝に関与する酵素には薬物などの投与により発現誘導されるものが多く、生体の有害物質に対する防御の手段として重要である。薬物代謝に関与する代謝経路は、環境科学において重要と見られている。ある汚染物質が環境においてバイオレメディエーションにより分解されるか、残留性有機汚染物質となるかは、微生物の異物代謝により決定されるからである。異物を代謝する酵素群、特にグルタチオン-S-トランスフェラーゼ類は、殺虫剤や除草剤への耐性を与えるので、農業の分野で重要である。薬物代謝は第1相から第3相に分類される。第1相では、シトクロムP450などの酵素が、生体外物質に反応性官能基や極性基を導入する。第2相では、変換された化合物が、グルタチオン-S-トランスフェラーゼのような転移酵素によって触媒され、極性化合物と結合する。第3相では、極性化合物との結合体が更に変換を受け、排出トランスポーターにより認識されて細胞から吐き出される。
岩手県北上市出身。出版業界紙「新文化」記者を経てジャーナリストとなり、「週刊現代」を中心に執筆活動を行う。政界について多くの記事を執筆しており、とりわけ小沢一郎について多く取り上げている。2013年、『小沢一郎　淋しき家族の肖像』で第12回新潮ドキュメント賞候補。
中央図書館（藤久保185−1）および竹間沢分館（竹間沢555-1）が設置されている。蔵書数は約29万冊（平成23年度）。
『志学幼弁』、『大学文盲解礼通用』、『応分志』、『経国度量』、『度量分数』、『国家財政』、『議量問答』、『商家利道』、『太極図説』、『象数』、『易象』、『夫貢制定分録』、『王制利権方睦』、『稲記損』、『益指掌町見術』、『五虫論』、『津軽名臣伝』、『深山惣次』、『蝸牛の道徳』、『可楽先生詠歌』、『無名郷』、『節用則』など多数
特定目的会社や特定目的信託を用いて行われる資産の流動化制度を確立し、資産の流動化が適正に行われること、資産の流動化の一環として発行される各種証券への投資家の保護を図ることで、一般投資者による投資を容易にすることなどを目的としている（1条）。制定当初は、特定目的会社による特定資産の流動化に関する法律という題名で、SPC法と略称されることが多かったが、2000年の法改正に際して、法令名が変更された以降は資産流動化法ないしは流動化法という呼ばれるようになった。本法律は2011年にも比較的大きな修正がなされている。その際には「従たる特定資産」たる制度の導入や、特定目的借入れの制度の変更と「特定借入れ」への名称変更などが行われた。日本における債権や不動産の流動化、証券化市場の拡大と成熟に関係が深く、本法への対応等を通じて不動産鑑定評価基準の改正など、不動産評価の手法にも大きな影響を及ぼしている。実質的には、特定目的会社など本法律に基づく法人を用いて流動化を行う場合には、租税特別措置法に基づく法人課税の特例を受けることができたり、不動産登録免許税などの減税を受けることができたりする経済的なメリットがある。また、規制法の見地からは、特定目的会社が不動産の売買を行うことに関して宅建業法の適用が免除されるなどの特例的な扱いを受ける。一方で、その特定目的会社が発行する資産対応証券の投資家保護の見地から、財務局への資産流動化計画の届出義務など、一定の規制に服することが求められることになる。特定目的信託の制度は、いわゆるイスラム金融の導入の際のビークルとして用いることも想定されており、2011年の改正により、社債的受益権のしくみなど、それに必要な法改正・関係規則の整備が行われた。