戦後の住宅事情は、戦災による住宅焼失と復員や引揚げによる人口増加で住宅が不足する住宅難となっていた。1950年（昭和25年）には、持ち家を建設することを支援するために住宅金融公庫が創設された。日本住宅公団を設立して、大都市近郊に鉄筋コンクリートのアパート群なるニュータウンを建設して公団住宅が誕生した。1951年（昭和26年）には田中角栄を中心とする議員立法で地方自治体が住宅を建設する公営住宅法が成立した。1955年（昭和30年）には、第2次鳩山一郎内閣によって日本住宅公団が創設された。昭和30年代の高度経済成長期には、昭和一桁世代の夫婦2人と新人類世代の子供2人の合計4人の家が平均家族モデルとなった。核家族化した昭和一桁世代と新人類世代の親子家庭が都市部の郊外に購入した住宅団地では、ダイニングキッチンと和室2つと水洗トイレが完備されていて、団地で洋風生活をする団地族が出現した。
若い人の農家離れによって、農民（特に青壮年の男性）が農家から会社員になるようになり、「母ちゃん、爺ちゃん、婆ちゃん」のいわゆる「三ちゃん農業」が急増して、機械化が進んで専業農家より兼業農家の方が多くなった。学校給食がパン食になって育った戦後世代の日本人の主食が米からパンとなり、米余りになると減反政策を行い、転作によって小麦の輸入が増加し、その結果日本の食料自給率が低下した。戦後期は捕鯨が盛んで鯨肉が主流の肉食であったが、昭和50年代以降、反捕鯨国の多数が加入をしていたIWC（国際捕鯨委員会）で商業捕鯨が禁止されたことによって牛肉・豚肉・鶏肉が主流の肉食となった。
この奇蹟の復興は、アメリカの戦略上の必要から国内治安と国土防衛のために微小な規模で警察予備隊（後に自衛隊）を保持したとはいえ、憲法では戦力の保持を禁じていたことにより、当時の自由主義諸国の国防費の対GDP比でいえば、完全に国防費負担から解放されているというに等しい財政上の僥倖が大きく寄与している。このことはドイツ、イタリアはもちろん、大戦後独立した多くのアジア諸国が、通常の国防費を支出しながらの日本と同じような速度での経済成長を望み得なかったことでも明らかである。その反面、日米安保条約と日米地位協定によってアメリカ軍が日本各地に残されており、駐留国負担（後の思いやり予算）の出費も大きく、アメリカ軍犯罪時の裁判や事故などを巡ってトラブルも絶えず生じた。特に沖縄県ではこうした問題がしばしば起こった。また、「核兵器を持たず、作らず、持ち込ませず」という非核三原則が国是とされた一方で、日本政府とアメリカ政府との間で、有事における日本国内への核持ち込みを黙認する密約が結ばれたことも、明らかにされつつある。
昭和元禄と呼ばれ、週刊誌や月刊誌の創刊が目立った。手塚治虫・石ノ森章太郎・藤子不二雄・長谷川町子・水木しげる・赤塚不二夫など人気漫画家の（子供向けの）漫画を原作としたアニメなどの作品や黒澤明・円谷英二が映画監督となった邦画などの昭和文化や大衆文化が生まれた。流行歌が普及して美空ひばり・藤山一郎などの歌手や石原裕次郎や渥美清などの俳優がスターとなり戦後の芸能界で活躍をした。漫画・映画などの戦後文化と並んでテレビ放送も普及して、昭和40年代（1965年（昭和40年） 〜 1974年（昭和49年））はプロ野球のV9時代であり、大相撲は昭和30年代から昭和50年代にかけて栃若時代〜柏鵬時代〜北玉時代〜貴輪時代〜輪湖時代〜北若時代で、プロレスラーの力道山の活躍などの格闘技人気があった。そのことから、当時子供たちから人気があった「巨人・大鵬・卵焼き」などの流行語が誕生した。東海道新幹線開業（1964年〔昭和39年〕）名神高速道路開通（1963年〔昭和38年〕）東京オリンピックの開催（1964年〔昭和39年〕）日本万国博覧会（1970年〔昭和45年〕の大阪万博）の成功によって最高潮を迎えたが、中東戦争がもたらしたオイルショックによって成長が終わる。
昭和12年に日本海軍は、九四式水上偵察機の後継機の開発を川西と愛知に指示した。海軍からの要求は、艦載機としても水上基地からでも運用できる長距離偵察機ということで、最大速度は370km/hとなっていた。試作機の納期は1938年（昭和13年）9月までとされていたが、愛知航空機の機体はこれに間に合わず失格とされた。一方、川西製の機体は納期間際の1938年9月に完成、初飛行した。川西製の機体は全金属製の単葉の水上機で、主翼は折りたたみが可能であった。主翼にはダブル・スロッテッド・フラップを装備し、滑水中の安定性確保の為垂直尾翼は下方まで延長されていた。エンジンの出力、武装とも、九四式水上偵察機よりも強力になっていた。性能審査は1938年10月から開始されたが、十二試三座水偵は飛行時の安定性が悪く、又機体の強度に問題があることが判明した。また、最大速度は海軍の要求値を20km/h下回っていた。このため、川西では機体の改良に取り掛かったが、試作1号機はフラッター事故で破損し、試作2号機は試験飛行中行方不明になってしまった。そこで海軍では急遽、失格後も愛知航空機で自主開発していた愛知製の十二試三座水偵を審査することになった。川西と愛知製の試作機を比較審査した結果、速度性能以外の諸性能は川西製が上回ったものの差は僅差で、機体の信頼性、実用性の面で大きく劣るとされ川西製の機体は不採用となった。