漢代に於ける将軍は軍の指揮官として必要な時に皇帝により置かれたもので、最上級の大将軍は三公にも匹敵する重職であった。その下に驃騎将軍・衛将軍・車騎将軍があり、その下に上将軍・伏波将軍など臨時に任命される雑号将軍がある。後に戦乱などによって将軍号が増加し、南朝梁の武帝が将軍号を整理した際には12班で合わせて125号に分類整理されたという。唐の時代には、官職としての将軍の他に武散官の称号としての将軍も並存した。北宋では、武散官の称号としてのみ残され、それも神宗の時代に廃されて「大夫」「郎」と改称された。元の時代に武散官の称号として復活し、続く明の時代には総兵官及びその麾下である軍指揮官の官職名としても復活した。清の時代には臨時の官職として大将軍が設置されたことがあるものの、常設官においては総兵官としての将軍の称号は再び廃されて、副将以下の軍指揮官及び駐防八旗兵の司令官の称号として残り近代に至る。
室町時代から江戸時代にかけては、再び征夷大将軍しか任命されなかったため、近世には征夷大将軍＝将軍という認識が再度生まれる。一般的には公方様、御所様、上様などという呼び方（時代によって異なる）がなされるようになっていった。外交呼称として対外的に「日本国王」「日本国大君」を称した場合もある。隠居した前将軍を大御所という。しかし、1867年（慶応3年）に江戸幕府の15代将軍徳川慶喜が大政奉還を行なった。この後、明治政府が征夷大将軍の地位と幕府制度を廃止した。このため、将軍の地位を得たのは徳川将軍家が事実上最後となっている。西欧語に借用された shogun は、特に日本の征夷大将軍を指す。また、『将軍 SHOGUN』は、ジェームズ・クラヴェルの小説、小説を原作とした映画・テレビドラマである。
日本では日本書紀の記述する時代から使われている。東アジア史レベルでの将軍としては倭王武が中国から倭国王安東大将軍に任ぜられたなどの記録がある。なお、将軍を和語で訓ずる場合は「いくさのかみ」である。日本の律令制では、軍防令24条に将軍の規定がある。それによれば、将帥が出征するとき兵一万人以上なら将軍一人、副将軍二人を置く。また、三軍ごとに大将軍一人を置く。しかし実際の任命はこの兵数には基づかず、特に大将軍の下に複数の将軍を置くという形態は一度もとられなかった。将軍は原則として臨時任命であり、任命された事態は、東の蝦夷に対する遠征、南西の隼人や外国に対する遠征、天皇の行幸の護衛、都に来た外国使節や蝦夷・隼人の迎接の四つである。各将軍はそれぞれ異なる称号を冠し、単なる「将軍」だけの官名はなかった。例示すれば、対蝦夷戦では陸奥鎮東将軍・征越後蝦夷将軍・征狄将軍・征東将軍・征夷将軍など、対隼人戦では討卑賊将軍・征隼人持節度大将軍、外国には征新羅大将軍など、行幸と迎接では左将軍・右将軍・御前騎兵将軍・御後騎兵将軍・騎兵大将軍などである。唯一常設されたのが鎮守将軍（後に鎮守府将軍）で、蝦夷に対する防備についた。中世になると、鎌倉時代には征夷大将軍しか任命されなかったため、征夷大将軍の略称として通用されるようになった。これは幕府の支配が固まったことにより事実上、鎮守府将軍の役割が征夷大将軍の職権として吸収されたことによるものとなり、鎌倉幕府の滅亡まで通用される。南北朝時代には鎮守府将軍が復活する。南朝方の北畠親房はわが子、北畠顕家が陸奥守・鎮守府将軍に任ぜられるにあたり、三位以上の将軍は鎮守大将軍とするように奏請。これにより顕家は鎮守大将軍として記録されている。
共和国創建当時はまず、南半部に誕生した韓国政府を打倒して朝鮮半島の再統一を実現し、韓国を支援した米国と旧宗主国日本の影響力を完全に排除することに重点が置かれた。祖国解放戦争に勝利（休戦）した後は、ソ連、中国との同盟関係を柱とする冷戦構造の下で東側陣営に組み込まれるが、ワルシャワ条約機構には参加せず、後に表面化した中ソ対立の中で自国経済の高度な独立と諸外国の武力の脅威から国家の主権を守るため、国家のすべての資源を動員することを基本とする主体思想が生み出されていった。1980年代、冷戦が終焉に向かうにつれて中国やソ連との関係は緩やかになる。1991年（主体80年）のソ連崩壊によってソ連からの経済的支援が止まると、長年に渡る計画経済路線の失敗もあり食料や工業品の深刻な不足を含む長期に渡る経済的危機に直面した。北朝鮮の主要な政治的問題は、妥協することなく政治の安定を計り、外国の脅威に反応しながら、どう経済活動を維持するかであった。北朝鮮は貿易を増やし開発援助を得るため韓国との関係を改善した。しかし、北朝鮮の核やミサイルへの開発の意志は日本や米国との関係改善の障害となった。海外の一部のオブザーバーは金正日自身はそのような改革を望んでいるが党や軍の一部が彼らの安定に変化を与えることに抵抗しているのではないかと考えていた。実際に隣国との国境付近で経済特区や市場経済の部分的な導入も試みたがその恩恵は限定的だった。金正日がこの世を去り、金正恩体制になってからは資本主義的手法を取り入れた経済論議を容認する姿勢に転換する。しかし共和国内の各地で共和国政府、ないしは白頭山血統の最高指導者に反対する報告があったが、それらは比較的孤立しており、朝鮮労働党の一党支配体制に対する重大な脅威があるという証拠はない。ある海外の研究者は大規模な飢餓、中国への脱北者の増加、世界の北朝鮮国籍の人々からの新たな情報が政権崩壊への要素になりうると指摘した。しかし、共和国はそのような予言がされてから十年以上過ぎているにもかかわらず、依然として安定している。