一人目の娘ジョアンナは商人のJacob Heroltと結婚しスリナムへ移住すると、1699年、友人たちの反対を押し切ってマリアはアムステルダム市からの資金援助を受け、二人目の娘ドロサとともにジョアンナ夫婦を訪ねスリナムに向かった。三ヶ月かかる帆船での旅程を経て、52歳のマリアはふたたびスリナムに降り立った。そして当地に逗留し、熱帯雨林の気候をものともせず植民地周辺の固有動植物をスケッチしてまわっては、それらの名称や土地での用いられ方などの詳細を記録した。その過程で、オランダ人農場経営者たちが土地の人々を酷使する様を目の当たりにし、これを強く批判もした。1701年、マリアはマラリアに感染してしまい、オランダへ帰国せざるを得なくなった。スリナムでのマリアの積極的な活動は2年間に渡った。
1681年義父が亡くなり、マリアは相続争いに巻き込まれる。土地建物、作品群や蔵書、そして貯蓄などについての遺言が残されていなかったため、遺族は権利を主張し合って訴訟にまで発展した。そのため、マリア一家はフランクフルトに戻らざるを得なくなった。この煩わしい問題は長引き、やっと解決に漕ぎ付けたのは1685年、38歳になっていたマリアは関係がこじれた夫の元を去り、母と娘とともにオランダ北部フリースラント州のラバディ派宗教コミューンに身を寄せた。やがて布教のため、当時オランダ領であった南アメリカのスリナム（現：スリナム共和国）に渡り、当地の政治家Cornelis van Sommelsdijkが所有する家に移り住んだ。ここで彼女は南アメリカ熱帯の動植物を調べて過ごした。1690年母が亡くなると、マリアは娘たちを連れてオランダに帰国しアムステルダムに住んだ。その2年後には夫と正式に離婚した。オランダで、マリアのスケッチは同時代の科学者などから注目されていた。そのつてもあり、彼女は当時のアムステルダムに収集されていた、現在のインドネシア地域にあたる東インド諸島や、カリブ海の西インド諸島などからもたらされた数々の動植物を見てまわることが出来た。東インド協会会長でもあったアムステルダム市長のニコラース・ウイツセン博士(nl)、秘書のヨナッシュ・ウイツセン、医学・解剖学・植物学博士のフレデリクス・ルイシ、リヴィヌス・ヴィンセントなど多くの著名人が彼女にコレクション閲覧の便を図った。それらの美しさはマリアを魅了し、また種類の膨大さは彼女を圧倒した。そして、多くの昆虫の発生や生殖が未だ解明されていないことを知り、イモムシからさなぎを経て成虫となる過程についての興味をより強く掻き立てられた。
1665年、マリアは義父の徒弟だったヨハン・アンドレアス・グラフと結婚し、2年後には最初の娘ジョアンナ・ヘレナを授かったのを機にニュルンベルクに移り住んだ。その地でも彼女は、羊皮紙と亜麻布に描いた絵の作成や、刺繍用図案の作成を続けた。それらは評判を呼び、たくさんの生徒に教えるなどで生計を助け、また彼女の知名度を押し上げた。裕福な階級とも交流が生まれ、マリアは彼らの美しい庭園を見る機会を増やすことができた。訪問した庭園で、マリアは昆虫、特にイモムシと蝶のライフサイクル観察を始めた。当時の学者たちはカトリック教会と密接に関連したアリストテレス学派の考えに基づき、虫は「腐った泥から自然発生した」生き物であり「悪魔の生物」だという考え、すなわち自然発生説を支持していた。この優勢な意見に真っ向対立すべく、マリアはイモムシが蝶に至る実際の変化を綿密に調査し、えさとなる植物や昆虫がさなぎに変わる過程を詳細に記録し、それぞれの段階をスケッチした。この考えは異端とも見なされ、魔女の嫌疑がかけられそうになったとも言われる。しかしこの頃から彼女は、単なる画家から科学者への変貌を始めていた。1675年、マリア28歳の時にこの最初のスケッチブックが『Neues Blumenbuch』第1巻として発売された。二人目の娘ドロサ・マリア誕生の翌年となる1679年には『ヨーロッパ産鱗翅類‐その変態と食草』を発売した。この本では、違う種の蝶が成長する様を、えさとした植物と一緒に1枚の絵で紹介されている。この頃にはアントニ・ファン・レーウェンフックとも親交があり、彼の顕微鏡を借り受けて研究をしたとも言われている。
法令上の「国務大臣」は、広義には内閣総理大臣を含む閣僚すべてを指し、狭義には内閣総理大臣以外の閣僚をいう。広義の意味で「国務大臣」の語が用いられている例としては、日本国憲法第63条（国務大臣の議院出席の権利義務）や日本国憲法第66条第1項及び同条第2項（内閣の組織）などがある。これらの条文では「内閣総理大臣その他の国務大臣」と表現されており、「国務大臣」の概念が内閣総理大臣たる国務大臣とその他の国務大臣の双方を含む意味で用いられている。狭義の意味で「国務大臣」の語が用いられている例としては、日本国憲法第68条第1項や同条第2項（国務大臣の任命と罷免）などがある。例えば日本国憲法第68条第1項前段は「内閣総理大臣は、国務大臣を任命する」と規定しているが、内閣総理大臣はそもそも国会の指名に基づいて天皇により任命されるので（日本国憲法第6条第1項）、日本国憲法第68条第1項前段の「国務大臣」には内閣総理大臣は含まれないことになる。なお、内閣法第2条第2項で、「国務大臣の数は、14人以内とする。ただし、特別に必要がある場合においては、3人を限度にその数を増加し、17人以内とすることができる。」とされる（後述のとおり特別法により増員されることがある）。また、内閣法第3条第2項は「行政事務を分担管理しない大臣の存することを妨げるものではない」として無任所大臣を置くことを認めているが、主任の大臣ではない国務大臣（無任所大臣）には法律上の正式な呼称がない（詳細については無任所大臣の項目の「新憲法下における「無任所国務大臣」」の節を参照のこと）。そのため、内閣の構成員の一覧表などでは、主任の大臣以外の国務大臣については単に「国務大臣」となっている場合がある。