従来、上衣腫は抗がん剤に抵抗性であると考えられてきたが、いくつかの抗がん剤に反応を示すことがわかってきた。単剤ではシスプラチンがもっとも有効と考えられ、つぎにカルボプラチン、他に経口エトポシドやイリノテカン、経口メソトレキセートなどの有効性も示唆されている。 現在、実際には、シスプラチン（カルボプラチン）、エトポシド、ビンクリスチン、シクロフォスファミドのうち、数種類が併用されることが多く、様々な臨床試験が試みられている。しかし、放射線治療を行わずに化学療法だけでは治療成績が悪いようである。
一般的に、小児の脳への放射線による障害には、知能低下、聴力低下、視床下部や下垂体に放射線があたることによる内分泌障害（成長ホルモン欠乏など）、脳血管障害（脳梗塞など）、髄膜腫や神経膠芽腫などの二次がんの発生、白質脳症などが知られている。また、最近、小児脳腫瘍に対してもIMRTが行われるようになってきたが、頭蓋骨や顔面骨の成長障害、変形などの報告もあり、新しいテクニックについても、さらに評価が必要である（脳腫瘍に対するIMRTは2008年4月の保険改訂で保険診療に認められた。）。
上衣腫の治療において、手術単独より放射線治療を併用した方が治療成績はよく、また、線量依存性に効果があるといわれている。髄液播種はまれで、全脳全脊髄に照射するメリットは少なく、現在では局所照射のみでよいと考えられている。したがって、局所に限局して高線量をあてることができて、かつ正常組織への線量を低減できる方法として、三次元原体照射(3D Conformal Radiation Therapy)や強度変調放射線治療(Intensity Modulated Radiation Therapy: IMRT )などが発展してきており、実際に行われてきている。また、3歳未満の子供に放射線治療を行うと、知能障害などの晩期障害が重篤になるため、可能な限り避けられてきた。しかし、最近の研究では、Conformalテクニックを用いて放射線治療を行い、3歳未満の子供でもIQの低下をきたさずによい治療成績が得られているという報告もあり、最近では、Conformalな照射テクニックを用いて54～59.4Gyあてるのが良いと考えられている 。
テント上腫瘍ではあまり重篤な神経学的合併症は起こりにくいが、テント下腫瘍では様々な神経学的合併症の可能性がある。第四脳室に発生する上衣腫の60%は第四脳室の底部から、30%は外側の壁から、10%が天井から発生する。底部とは脳幹がわのことであり、そこから発生した場合、摘出によって脳幹にある神経が障害されてしまうことがある。顔面神経麻痺や眼球運動障害、呼吸や嚥下障害などの可能性がある。さらに、物が飲み込めなくなると、食べ物が間違って気管に入り気管支炎や肺炎の原因になったり、咳ができず、痰が切れないと、窒息など生命に関わるような重篤な症状が起こり、胃瘻造設や気管切開という治療が必要となることがある。また、手術で小脳をさわった場合、小脳性の無言症が発生することがある。無発語、無関心、情動不安定、体を動かすことの拒否などの症状である。これらは、手術の数時間後に明らかになって、数週間続くが、通常は自然に治ることが多い。
全摘出の率があまり高くないにも関わらず、セカンドルック手術はあまり行われてこなかったようである。しかし、上衣腫の治療がうまくいくかどうかは、手術によって全摘出できるかにかかっている。当然、再手術というリスクを伴うが、可能であればセカンドルック手術をしてでも全摘出をめざすのがよいと考えられてきている。また、初回手術とセカンドルック手術の間に化学療法を行って、よい結果が得られたという報告がある。
上衣腫の手術においては、可能なかぎり腫瘍をすべて摘出することが重要である。しかし、過去の治療成績の報告をみると、実際に全摘出できている割合は42～62%にすぎない。テント上上衣腫の全摘出は比較的容易であるが、第四脳室の上衣腫を脳幹や脳神経を損傷せずに摘出することは困難な場合がある。現在では、顕微鏡を用いて摘出術が行われるが、さらに医療用ナビゲーションシステム（日本では高度先進医療）を用いている施設もある。
配偶者のある者が重ねて婚姻したときは刑法上の重婚罪を構成する（刑法184条前段）。本罪の保護法益は一夫一婦制であり、民法上の重婚の禁止を刑法において担保するものとされる。重婚罪の法定刑は2年以下の懲役である（刑法184条前段）。本罪の主体は配偶者のある者及び相手方となって婚姻した者である（刑法184条）。「配偶者のある者」は法律上の婚姻関係（法律婚）のある者に限られる（通説）。事実上の婚姻をも含むとすれば処罰範囲が曖昧になるためである。また、本罪は故意犯（刑法38条1項前段参照）であるから、法律婚の重複が例外的に生ずるようなケースにおいても、通常は故意が阻却され重婚罪は成立しない（上記民法の配偶者失踪の事例など）。相手方となって婚姻した者も同様に処罰されるが（刑法184条後段）、故意犯である以上（刑法38条1項前段参照）、配偶者のある者であることを知りつつ婚姻したことを要する。なお、重婚の相手方については配偶者のある者である必要はない。本罪の行為は重ねて婚姻することであるが、法律婚の重複に限られるため、重婚罪が成立するのは極めて例外的なケースに限定される。事例として取り上げられるものに、「現在の婚姻関係を虚偽の離婚届により解消し、独身となった後に別の相手との婚姻届を提出する」というものがある。虚偽の届け出によるものであるから、離婚届は無効であり婚姻関係は継続しており、その状態で別の婚姻関係が成立すれば重婚罪が構成される（名古屋高判36年11月8日高刑集14巻8号563頁）。グローバル化の進展にともなって、二重国籍や婚姻関係を結ぶ双方の国籍の相違により、重婚のリスクは高まっている。