1980年、ウォータールー大学の学生だったGordon BellとDan Dodgeは一般計算機科学課程でオペレーティングシステム設計を学び、その中で基本的なリアルタイムカーネルを作成した。彼らは、このようなシステムに需要があると考え、同年 Quantum Software Systems 社を設立した。1982年、最初のQNXを8088マイクロプロセッサ向けにリリースした。最初にQNXが広く使われたのは組み込みシステムではなく、オンタリオ州の教育システムに採用された Unisys ICON のOSとしてである。当時としては、44KバイトのOSは組み込みシステムには大きすぎたため、もっと大きなシステムで主に使われたのである。このシステムは信頼性が高いと評判が良く、いくつかの工業アプリケーションに採用されるようになっていった。1980年代末、Quantum社は市場がPOSIXモデルに素早く移行しつつあるのを見て、カーネルの互換性を高めるための書き換えを決定した。そしてリリースされたのが QNX 4 である。このころインターンとして働いていた Patrick Hayden と正社員だった Robin Burgener が新たなコンセプトのウィンドウシステムを開発（アメリカ合衆国特許第5,745,759号）。それを製品に生かして、組み込み可能なGUIであるPhoton microGUIがOSに加えられた。同時に QNX 用の X Window System も用意された。QNX 4ではPOSIX準拠でUNIXやBSD用ソフトウェアの移植が容易となった。Quantum Software Systemsは1990年代初期にQNXソフトウェアシステムズと改称してハードディスク企業のクアンタムと混同されないようにした。1990年代末 QNX RTOS の全面的な書き換えを行い、SMP対応し、マイクロカーネルを維持しつつ既存の POSIX API を全てサポートし、新たな POSIX API にもいち早く対応。その結果、2001年に QNX Neutrino RTOS をリリースすることになった。Neutrino カーネルと同時にQNXソフトウェアシステムズは開発ツールの充実にも熱心に取り組み、Eclipseコンソーシアムの創立メンバーにもなった。2002年、Eclipseワークベンチと関連プラグインをまとめたQNX Momentics Tool Suiteをリリース。2004年末、同社はハーマン・インターナショナルに売却されることとなった。QNXは既に自動車業界でテレマティクスシステム向けに広く使われていた。ハーマンに買収されると、200以上の車種やモデルの自動車向けに設計を行い、テレマティクスだけでなく情報娯楽用途やナビゲーション用途でも使われるようになっていった。2011年中ごろ時点で、2000万台の自動車でQNX CAR Application Platformが動作している。また、QNX Aviage Multimedia Suite、QNX Aviage Acoustic Processing Suite、QNX HMI Suiteといったミドルウェア製品もいくつかリリースしてきた。2007年9月、ソースコードの一部を公開することを発表。2010年4月9日、ハーマン・インターナショナルからリサーチ・イン・モーションへの譲渡に両社が合意したと発表。同日、QNXのソースコードへのアクセスが制限されるようになった。2010年9月、タブレットコンピュータ BlackBerry PlayBook とQNXをベースとするそのOS (BlackBerry Tablet OS) を発表。シスコシステムズが2004年から2005年ごろに開発したIOS-XR （IOSの超高稼動版）はQNXベースである。また、2006年に登場したIOS Software Modularityも同様である。
1979年1月、ベトナム軍とその協力者の手によってプノンペンが陥落して間もなく、民主カンプチアの代表団は、国際連合安全保障理事会に緊急会合を要請し、この必要からノロドム・シハヌーク王子は退位した政府を代表することができた。ソ連とチェコスロバキアの強力な反対があったにもかかわらず、国連安保理はシハヌークにこの機会を与えた。シハヌークはクメール・ルージュの人権侵害に距離を置いていたが、ベトナムがカンボジアの尊厳を侵害する攻撃を行ったと糾弾した。彼はこのような形で、全国連加盟国がベトナムへの援助を中止し、ベトナムが樹立した政府を認めないよう要求した。後に国連安保理の非同盟諸国7か国は、停戦とカンボジアからの全外国勢力の撤退を求める決議案を提出し、中国やフランス、ノルウェー、ポルトガル、アメリカ合衆国、イギリスから支持された。しかしこの決議案はソ連とチェコスロバキアの強い反対にあって承認されなかった。シハヌークは再び中国に亡命した。1979年2月16日から19日にかけ、ベトナムと新生カンボジア政府は、二国間で平和・友好・協力条約に調印し、締結する頂上会談を行った。条約の第2条でベトナムとカンボジアの安全は相互に関係があると位置付け、従って両国は互いに「帝国主義者と国際的な反動勢力による陰謀と破壊活動に対して」防衛につき協力し、それによってベトナム軍がカンボジア領内に展開することを正当化した。間もなくしてソ連や東欧の社会主義諸国、インドが即座にベトナム主導のカンプチア人民共和国を承認した。ソ連政府はPRKの「注目すべき勝利」を称賛し、政府の社会主義建設に対して全面的な支援を表明した。さらにソ連はクメール・ルージュ政権のテロの記録を激しく非難し、中国により負わされたものであることを暗に示唆した。第34回国際連合総会で、カンプチア人民共和国と民主カンプチアの双方が代表権を主張した。前者はカンボジアとカンボジア人民の唯一の正統な代表でもあると、国連安保理の参加国に伝えた。対して国連資格委員会は、政権時代の恐怖政治にもかかわらず、6対3で民主カンプチアを承認することに決した。従って民主カンプチア代表団は中国の強い支援を受けて総会に代表を送ることができた。1980年1月、29か国がカンボジア人民共和国と外交関係を樹立したが、依然として80か国近くが民主カンプチアを正当な政権として承認していた。同時にアメリカや日本日本など西側諸国と東南アジア諸国連合 (ASEAN) 加盟国は、ベトナムが武力でクメール・ルージュ政権を排除することを激しく非難した。タイはカンボジアと800kmにわたり国境を接し、歴史的にベトナムの拡張主義を恐れていた。そのような経緯から、タイはベトナムが直ちにカンボジアから撤退し、その上でカンボジア人民が外国の干渉を受けずに政権を選べるように要求した。インドネシアやマレーシア、フィリピン、シンガポールは、タイの立場を支持した。更にASEANはソ連の強い支援を受けたベトナムのカンボジア侵攻と、その後の占領を、この地域の安全と安定に対する我慢の限界を超えた脅威とみなした。この見解は中国も共有し、ソ連の覇権主義として、ベトナムがインドシナ連合にカンボジアを侵攻させると非難するところまで意見を進ませた。アメリカ合衆国は、クメール・ルージュの民主カンプチアといかなる外交関係も維持することは絶無であったが、国連総会でかつての敵の加盟に強い支持を与え、ベトナム軍がカンボジアから即座に撤退することを求めるASEANに同調した。