東北百名山（とうほくひゃくめいざん）は、東北山岳写真家集団によって選定された東北地方の名山百選である。初版は1990年であり、2000年の新版では10座の入替えが行われた。本項目では新版による東北百名山を記述する。東北地方の山々であるが、一部、境界線を接する関東百名山にも属する荒海山や、甲信越百名山にも属する浅草岳のように重複するものもある。
境内の浄土庭園の池には重要文化財「称名寺絵図」に基づいて昭和61年に復元された平橋、反橋の2橋が架けられており、1991年（平成3年）にかながわの橋100選に認定されている。平橋は橋長17m、反橋は橋長18mである。
北条氏の一族である金沢（かねさわ）北条氏の祖、北条実時（1224年 - 1276年）が開基した。創建時期については確実なことはわかっていないが、1258年（正嘉2年）実時が六浦荘金沢の居館内に建てた持仏堂（阿弥陀堂）がその起源とされる。のち1267年（文永4年）、鎌倉の極楽寺忍性の推薦により下野薬師寺の僧・審海を開山に招いて真言律宗の寺となった。金沢北条氏一族の菩提寺として鎌倉時代を通じて発展し、2代顕時、3代貞顕の代に伽藍や庭園が整備されたが、鎌倉幕府滅亡とともに金沢北条氏も滅び、以後寺運も衰退した。降って江戸時代に入ると大幅な復興が実現し、現存する建物が作られた。称名寺と縁の深い金沢文庫（かねさわぶんこ）は、実時が病で没する直前の1275年（建治元年）ころ、居館内に文庫を設けたのが起源とされる。文庫には、実時が収集した政治、歴史、文学、仏教などに関わる書籍が収められていた。金沢北条氏滅亡後は、菩提寺の称名寺に文庫の管理がゆだねられたが、寺運の衰退とともに蔵書も次第に散逸した（中でも徳川家康や前田綱紀の持ち出した数はかなりなものだと言われる）「金澤文庫」の蔵書印が捺された古写本は、現在も日本各地に残っている。また嘉元4年（1306年）、称名寺造営料獲得のため元へ交易船（寺社造営料唐船）が派遣され、称名寺の僧である俊如房（快誉）が乗船したことが金沢文庫の古文書に見られる。文庫は、1930年（昭和5年）、神奈川県立金沢文庫（かなざわぶんこ）として復興、県立図書館として活動してきた。1990年（平成2年）には新館が完成し、現在は、中世文化に関する博物館兼図書館の役割を果たしている。中世の金沢文庫の跡に建つ現在の文庫には、称名寺の文化財などを展示する展示室と図書閲覧室があり、称名寺所蔵の文化財は、本尊弥勒菩薩像など一部を除いて、金沢文庫に寄託・展示されている。2005年（平成17年）11月20日 には、 明仁天皇・皇后美智子（いずれも当時）が来訪している。
イスラエル・アラブ両陣営は激戦により、戦車・航空機・弾薬を急激に消耗、それぞれの陣営の兵器のおもなクライアントであったアメリカとソ連にとって「自国製兵器で編成された軍隊」が敗北することは中東プレゼンスの弱体化にもつながるのみならず、中東域外における兵器の販売にも悪影響を与える一大事となるため、ソ連は9日からエジプトとシリアの両国に、アメリカは14日からイスラエルに対し大規模な軍需物資輸送作戦を開始。最終的にアメリカが作戦機800機、戦車600輌を含む約2.2 - 2.8万トン、ソ連が作戦機200機、戦車1,000輌を含む約1.5 - 6.4万トン の軍需物資を供給。これら物資が損害を完全に埋め合わせることはなかったものの、イスラエルとアラブの両陣営にとって「超大国が支援している」ということの心理的・政治的効果は大きかった。エジプトおよびシリア以外のアラブ諸国も戦争に協力し、イラクとヨルダンはそれぞれ各個独立旅団、2個機甲師団をゴラン高原に派遣し、またモロッコとサウジアラビア、スーダンの部隊がゴラン高原に、シナイ半島ではアルジェリアとリビア、モロッコ、PLO、クウェート、チュニジア の部隊が戦闘に参加。パキスタンの軍 やレバノンの対空レーダー部隊がシリアに派兵され、さらにソ連の後援を受けるキューバも戦車やヘリコプターなどの隊をシリアに送り、北朝鮮のパイロットはエジプトの空軍基地の防空任務に就いていた。戦況がイスラエル優位に傾きつつあった10月16日、アラブ石油輸出国機構（OAPEC）はイスラエル支援国（アメリカとオランダ）に対する石油輸出禁止、アラブ非友好国への段階的石油供給削減を決定した。また、同時期、オイルメジャー代表と原油価格交渉を行っていたOPECのペルシャ湾岸産油国（非アラブ国でペルシャのイランを含む）は原油公示価格大幅引き上げを一方的に決定。長期にわたる先進諸国の高度成長による石油需給の引き締まりを背景に徐々に上昇していた原油価格は、これを契機に一機に高騰した。その後、OPECは加盟国の原油価格（公式販売価格）を総会で決定する方式を定着させ、国家間カルテルに転じた。高騰した原油価格は、石油禁輸や供給削減という政策が停止した後も、高止まりし、世界経済にも深刻な影響を与えることとなった（オイルショック）。それまで欧米のオイルメジャーが独占的に原油価格を操作してきた実情をみれば、自国の資源を自国で管理したいという資源ナショナリズムの高まりがもたらした結末であり、この事件をきっかけにして、原油価格と原油生産の管理権はメジャーからOPECへ移った。すでに、1960年代後半から欧米で顕在化していたスタグフレーションは、石油危機によって、先進国全体に一挙に拡大、深化することとなった。