大谷川は、大谷鉱山が栄えていた江戸時代の頃より、大雨のたびに土石流が頻発し、谷一杯の土砂が流れ出していた。昭和28年、温泉街の奥に第四堰堤が設置され、翌年には道貫川第二堰堤が築かれた。また昭和34年には大谷川の温泉地区600mの川幅を5mとし、両岸をコンクリートまたは石積造りとして、川底も段階的に勾配を変化させる頑丈な治水構造とする大工事が行われた。大谷川に途中から合流する道貫川には、その合流部を付替えて整備した。工事は昭和39年までかかり、工費も1000万円以上が必要となった。
本郷温泉の成功は、広島県も松永市(当時）も多いに期待を寄せることになり、インフラの整備への投資を惜しまなかった。温泉街を貫く温泉道路(現在の広島県道158号線）は、大谷川の渓流沿いの石がゴロゴロ転がる山道で、平素は人の往来もなく草に覆われた寂しい道であった。1951-1952年（昭和27-28年）にかけて林道大谷線の改修工事が実施され道幅が280cmに拡張された。1957年（昭和32年）には県道（その後の県道157号線）から「滝口温泉」までの約1000ｍが松永市道に編入され、道幅も最低320cmに拡張された。1959年（昭和34年）には定期バスの就航に備えるために、県道から温泉街入口の温泉橋までの400mが道幅4mに拡張された。1960年1月16日、待望された定期バスが就航し、松永市長がテープカットを行った。その後も温泉橋の架け替え、未舗装だった温泉街の道路の舗装、街灯の設置が相次いて行われた。
御領の表田幸一郎は知識人として知られ、中年以降は薬師如来を深く信仰していた。ある日、薬師如来の夢をみてから、病人救済の為に「本郷ラヂウム温泉」を再開できないかと活動するようになった。昭和5年に当時の本郷村村長の有木は、表田の申し出を受け、多少の不安があるが村の繁栄にも役立つと判断して5年間の期間限定で、表田に村有地と鉱水の使用を許可した。表田が再開した温泉は誠に質素な造りで、本郷第3砂留の下（後の「大谷荘」の位置）にドラム缶を2つに割って風呂釜とし、鉱水は400m上流にある坑口から大谷川の川原を竹を割った樋で導いた。燃料は枯木や落枝を使用し、客からの湯加減を尋ねながら表田自ら白い煙をモクモクと立てながら火を焚いた。大変粗末な浴場であったが、次第に評判が広まり入浴客が増え、増改築が絶える間がないほどの盛況となった。これが後の「大谷荘」の始まりである。
村営温泉は、交通の便を考慮して大谷川の下流の城山を望む納屋地区の県道脇に造られた。浴室棟は木造瓦屋根2階建ての32坪の建物で、別に30坪の二階建て宿泊棟や14坪の休憩所も建てられた。着工は大正5年9月で大正6年6月8日に「本郷ラヂウム温泉」（出典そのまま）として開業した。入浴料は1回2銭、1日だと10銭であった。経営は周囲の実業家に委託し、尾道市と原田村と本郷村の3人が18年間経営を引き継いだ。温泉は大変繁盛して村営の宿舎の他に民間の「いろは旅館」がすぐ横に建てられ、周囲の民家も宿泊客を受け入れるなどするほど盛況であった。しかし開業から10年以上が経過し、大谷から納屋まで埋設した鉱水を導く土管の破損修理に追われるようになり、加えて木造浴室棟が湿気によって腐敗し当局より指導されるなどして評判が落ちたために、昭和3年に村営浴場は閉鎖され、土地建物は民間に売却された。大正12年編纂の「沼隈郡誌」には当時の村営温泉の写真が掲載されている。
流水の制御施設には堰のほか水門や樋門がある。農業工学では取水堰、取水口、付帯施設（沈砂池、魚道、舟通し等）など河川湖沼から用水路に農業用水を引き入れるための構造物を総称して頭首工という。河川等をせき止めて上流側の水位を上げることによって、水を貯留したり、用水路などへの取水を容易にしたり、計画的な分流を行ったりする役割を持つ。下流側からの海水の逆流を防止（潮止めという）して塩害を防ぐ場合もある。つまり、堰は基本的に水を利用（利水）するために設置されるものであるが、大規模な可動堰は強力に水を制御できるため、治水などを含めた形で多目的に用いられることが多い。堰は堤防機能をもたないものをいい、堤防機能をもつ水門と区別する。ただし、水門には河川付近に設置される防潮水門のように外見上は堰（河口堰）と判別しにくいものがある。実際に構造物そのものはほとんど変わらないものもある（例えば隣りあって設置されている利根川河口堰と常陸川水門）。しかし、水門が洪水時には門扉を閉鎖し堤防としての機能を持つのに対して、堰はせき止めた水が氾濫しないように、むしろ門扉を開放して水を積極的に流すため、堤防としての機能を持たないことで区別される。なお、ダムは水を止めるための堰であり堰堤といわれるが、堰とダムは通常区別されている。日本では1964年（昭和39年）に改正された新河川法において、利水目的のものについては堤高15メートル以上のものをダムと定義していることから、堰は堤高15メートル未満である。一方、河川管理目的のものについては1976年（昭和51年）に「河川管理施設等構造令」が施行され河川法と同様の規定がなされたが、国土交通省が管理する一部の堰は高さが15.0メートル未満であっても、その機能から特定多目的ダムとして扱われている。なお世界的な基準においては堤高15メートル以上のダムをハイダムといい、それに満たない高さのダムをローダムという。