2007年12月13日に発表されたミッチェル報告書では、作成時に調査スタッフによる聴取に応じている。報告書の中で、カーク・ラドムスキーは2001年から2004年にわたり、ドネルスにアナボリックステロイドとヒト成長ホルモン（HGH）の両方を販売したと述べている。ラドムスキーは8つの小切手や郵便為替を手掛けた。一番古いのは2001年11月29日で、一番新しいのは2004年6月23日のものであり、総額で9950ドルとなった。連邦捜査官が押収したラドムスキーのアドレス帳にもドネルスの名前が記載されていた。ドネルスは1993年にアストロズで一緒にプレーしていたケン・カミニティとステロイドの話題について頻繁に会話を持ち、共に研究を行った。カミニティはステロイドを試そうとしていた事をドネルスに話したが、ドネルスは良くないと感じたので使用しなかった。2000年にドジャースと契約を結んだドネルスは手術した肩の回復を早めるために独自でHGHについて詳しく研究した。HGHは当時違法だと知っていたが、MLBがHGHについてのテストをまだ実施していないと認識していた。2001年に背中を怪我した際に、1992年以来話をしていなかったラドムスキーに会い、彼からテストステロン、ダイアナ、デカ・デュラボリン、HGH、バイコディン、アンフェタミンを購入した。ドネルスはその後は2002年・2003年と禁止薬物の使用を続けた。2004年にも薬物を購入したが、最終的には使用しない事を決めたと述べている。
1987年のMLBドラフト1巡目（全体の24番目）でニューヨーク・メッツに入団。1991年5月7日にメジャーデビュー。1993年にはヒューストン・アストロズでレギュラー三塁手ケン・カミニティの控えとして自身最多の88試合に出場した。1995年途中からボストン・レッドソックスでプレー後、1996年に近鉄バファローズに入団。20本塁打を放ち活躍したものの、1年で退団。翌1997年のシーズン途中に不振のD・Jに変わる選手としてオリックス・ブルーウェーブに入団。当初は三塁手として期待されたが守備難で直ぐに一塁に転向。しかし打撃面では打率3割をマークしチームの勝利の貢献した。しかし翌1998年は成績は低下、1999年は一軍出場がなく解雇された。日本プロ野球には4年間在籍していたが、登録名を偶数年度は「C・D」、奇数年度は「ドネルス」としていた。2000年にロサンゼルス・ドジャースでメジャー復帰。2001年5月5日の対シカゴ・カブス戦では、1対20と大量リードされた場面で一度だけ投手を務め、打者1人（ゲイリー・マシューズ・ジュニア）をファーストゴロに打ち取っている。2002年にアリゾナ・ダイヤモンドバックスでプレー後、自由契約となり、シカゴ・カブス、フロリダ・マーリンズ、コロラド・ロッキーズのマイナーでプレーするがメジャーには昇格できず、2004年オフに引退した。2007年、ミッチェル報告書に名前が記載された。報告書の中で、2001年から2004年の間に元メッツの球団職員カーク・ラドムスキーから運動能力向上薬物を購入した事を告白した。2009年、選手時代に由縁のあったオリックス・バファローズの米国駐在スカウトに就任。
東芝がうつ病で休職していた元女性社員を解雇したが、解雇された元社員が業務による労災であるとして、2004年11月に解雇の無効と慰謝料の請求を求めて起こした裁判。この元社員の職場では、半年間に同僚が2名自殺している。東京地裁は「原告が平成13年4月にうつ病を発症し，同年8月ころまでに症状が増悪していったのは，被告が，原告の業務の遂行に伴う疲労や心理的負荷等が過度に蓄積して心身の健康を損なうことがないような配慮をしない債務不履行によるものであるということができる。」とし、元社員の業務が相当に過重であり、業務以外に鬱病を発症させる原因は無く、また東芝に安全配慮義務違反があるとして、当該解雇の無効と、東芝に対し未払い賃金や慰謝料等の支払いを命じた（2008年5月）。この事件においては、東芝は、会社ぐるみで口裏を合わせる等、原告の業務内容を隠ぺい工作したり地裁判決後、東芝広報室が「主張が認められず、大変遺憾。控訴の手続きを取った」と発表したりと、徹底的に争う姿勢を見せた。また、原告のホームページによると、当時東芝の寮に住んでいた原告に対し組織ぐるみの嫌がらせも行われた。控訴審中の2009年5月に、この元社員は国に労災認定されたが、労災認定された後も、東芝は、「業務上に当たらない」と書かれた東芝の産業医の意見書を提出し、徹底抗戦を続けた。しかし、東京高裁も業務とうつ病の因果関係を認め解雇を無効とし、東芝は再び敗訴した。一方、高裁判決において、原告が精神的健康に関する情報を東芝に申告しなかったことをもって過失相殺がなされたため、原告はこれを不服とし、最高裁に上告した。最高裁は、労働者が過重な業務によって鬱病を発症し増悪させた場合において，使用者の安全配慮義務違反等を理由とする損害賠償の額を定めるに当たり，当該労働者が自らの精神的健康に関する情報を申告しなかったことをもって過失相殺をすることができないとし、二審判決を破棄、審理を東京高裁に差し戻し、原告の全面勝訴が確定している（最高裁判決平成26年3月24日第2小法廷）。この事件は、企業のメンタルヘルス対策に与える影響が非常に大きい事件とされて注目されている。