玄関を入ると土間廊下が南北方向および東西方向に設えられ、南北廊下を挟み、西側に5間、東側に前述の土間廊下および3間が間仕切りとして設えられている。南北廊下の北側突き当りは勝手口である。土間廊下以外の廊下（間仕切りを行う廊下）は存在せず、部屋間の移動は相互の部屋を横断する形で行われる。全部屋の内訳は実習室(西広間)・洋室3間・工具室2間・東広間（旧和室）・事務室（旧給湯室）の総計8部屋となる。土間以外の各部屋は全面フローリングとなっている。かつては東広間が和室として畳敷となっていたが、これは1983年の公民館設備の整備のための改築によるもので、2012年復元改築の折に他の部屋と同様のフローリングに改められている。西側5間は、最西に洋室2間、北に工具室2間、それら各部屋の入口を擁する形で実習室(西広間)が存在し、その南側に玄関からの西土間廊下が設えられている。最西洋室2間のうち南側の部屋に玄関から延びる西土間廊下が繋がっている。東側3間は東土間廊下の北側に洋室1間、廊下突き当りに広間が1間、洋室のさらに北西側に事務所（旧給湯調理室）が存在する。なお1983年整備において和室に改められていた東広間には小収納の押入がついていたが、復元改築を行った現在はなくなっている。なお本建物内に便所は存在しない。これに関しては正門西側に別棟として建てられている非水洗の外便所か、隣接する池戸商工センターの便所を借りる形での利用となる。
壁を構成する下見板、玄関に車寄せを配し、瓦屋根の上にドーム状の丸屋根を持つ塔状のドーマーが出ていることが外観的な主要特徴である。特にドーマーに関してはドーム屋根の下に唐破風庇が設えられ、台の部分湾曲や側面の下見板、ドーマー腰部の蛇腹など、和洋折衷の意匠を各所に見取ることができ小規模ながらもコーニスやキーストーンを意識した、細部にまで精巧な作りが成されている。車寄せには妻面に洋風の漆喰によるレリーフ、天井に草花文を透かし彫りした装飾板を設えている。全部屋の壁下部には腰板を擁する。基礎は花崗岩とレンガ積みによる布基礎。床下換気口には唐草模様が設えられている。また外壁のうち鴨居直下から下見板壁（窓の上辺）に至るまでの空間は漆喰を用い、ここにも和洋混同の特徴を示す。小屋組みは、キングポストトラスをもって寄棟屋根を形成しているが、梁や大黒柱などは和風建築に見られる丸みを残す材木を使用している。
専門は医学であり、臨床栄養学や腎臓病学といった分野の研究に従事している。具体的には、腎臓病の患者における栄養障害への対策や、動脈硬化症や酸化ストレスについての研究に取り組んでいる。また、腎臓病に関連する活動として、東海地震の発生が予想される静岡県において、災害時の人工透析患者への対応が急務であるとしている。静岡大学の池谷直樹や浜松医科大学の加藤明彦らとともに、人工透析患者向けの食糧備蓄の提案などに取り組んでいる。学会活動としては、日本腎臓学会の学術評議員や日本病態栄養学会の評議員などを務めている。また、学術誌『Nutrition Journal』では編集長代理を務めている。
1993年、浜松医科大学を離れ、静岡県立大学の食品栄養科学部に助教授として着任する。以来、栄養学科（のちに栄養生命科学科に改組）を担当する。2006年には、静岡県立大学の食品栄養科学部にて、教授に昇任する。なお、その間、静岡県立大学の大学院にて、生活健康科学研究科の助教授や教授を兼務しており、食品栄養科学専攻を担当していた。生活健康科学研究科が薬学研究科と統合再編され、新たに食品栄養環境科学研究院が発足すると、引き続きその教授も兼務することとなった。
1954年生まれ。日本医科大学の医学部に進学し、1979年に卒業した。同年、浜松医科大学の第一内科医員となる。以来、同大学の医学部にて助手や講師を務めた。1986年には、同大学より医学博士の学位を取得している。また、1987年から1989年にかけて、アメリカ国立衛生研究所の傘下であるアメリカ国立老化研究所にて、客員研究員を兼任した。
熊谷 裕通（くまがい ひろみち、1954年10月 - ）は、日本の医師、医学者（臨床栄養学・腎臓病学）。学位は医学博士（浜松医科大学・1986年）。静岡県立大学食品栄養科学部教授・大学院食品栄養環境科学研究院教授。浜松医科大学医学部講師、静岡県立大学食品栄養科学部助教授、静岡県立大学健康支援センターセンター長などを歴任した。
20世紀前半の中東は欧米列強の侵略に悩まされた地域である。植民地支配からの独立後、また中東戦争時に欧米諸国が一斉に人材や資本を引き上げた時に西側諸国として唯一、政府開発援助や国際協力機構を通じて国際協力を続けた。日本にとっても豊かな産油国であるこれらの国との関係はエネルギー安全保障上において重要なパートナーであり、日本から東南アジア、インド洋、そして中東にかけて伸びる海洋交通路即ちシーレーンの防衛が課題となっている。1970年代から1980年代にかけて新左翼系国際テロ組織の日本赤軍による活動拠点となり、多数の民間人が犠牲になったテルアビブ空港乱射事件や日航機ハイジャック事件などの日本赤軍事件の舞台ともなった。アメリカ合衆国によるイラク戦争の開戦後は、日本もアメリカの同盟国としてイラク戦争の支持を表明し、イラク戦争の後方支援並びにイラク戦後復興支援に尽力している。日本のイラクへの自衛隊派遣に反対する人々は「アメリカの戦争への協力」、「アメリカのいいなり」、「イラク国民のためにならない」、「自衛隊の派遣は憲法違反」、「武装組織との戦闘によりイラク国民にも自衛隊にも死傷者が発生したらイラク国民の対日感情が悪化する」などの理由で批判し、日本の左派系のマスコミによって論争になった。イラクでアメリカ軍やイギリス軍を攻撃した武装勢力は、イラクに派遣された日本の自衛隊に対しては攻撃せず、自衛隊はイラクの武装勢力との戦闘による死傷者は発生せず、自衛隊もイラク国民を死傷させなかった。イラクからの自衛隊の撤退後に、イラクの大統領、首相、外相、その他の閣僚や政府幹部、国会議員団が来日して、日本の首相や閣僚と会談した時に、日本がイラク戦争後のイラクの復興に協力したことに感謝を表明した。