パロマレスおよびチューレの事故 — アメリカの核爆弾の起爆用通常火薬が偶発的に爆発し、核物質を飛散させたただ2つのケース — の後、調査委員会は核兵器で使われる高性能火薬が航空機事故に伴う衝撃に耐えるには科学的安定性が十分でないという結論を下した。また兵器の安全装置の電気回路が、火災の際には信頼性がなくなりショートしてしまうとした。これらの調査から、核兵器のためのより安全な通常火薬および防火ケースの研究がアメリカの科学者によって始められた。ローレンス・リバモア国立研究所はスーザン・テストを開発した。これは爆発物を金属面の間で圧縮したり挟んだりして航空機事故をシミュレートするよう設計された特殊な投射体を使用する標準テストであり、被検体を管理された条件下で硬い表面めがけて射出して、衝撃に対して各種の爆発物が示す反応や閾値を計測する。1979年までに、ロスアラモス国立研究所は低感度高性能爆薬（IHE）と呼ばれるより安全な新型爆薬を開発し、米国の核兵器向けに提供した。アメリカの物理科学者で核兵器設計者のレイ・キダーは、パロマレスおよびチューレ当時、IHEが利用されていれば多分爆発しなかっただろうと推定している。
この事件は、この後数年にわたり論争を巻き起こした。それはチューレ空軍基地がグリーンランドの住民に対して核事故および潜在的な超大国の衝突の危険性をもたらしていることを浮き彫りにした。パロマレスでの墜落事故の2年後に起こったこの事故は、その政治的および作戦的リスクから、直ちにクロームドーム作戦を中止するきっかけとなった。スコット・サガンは、機体がチューレ基地に墜落した場合、ミサイル早期警戒システムおよび冗長警戒機が同時に失われ、NORADが誤って核攻撃が開始されたと判断を下す可能性があったとしている。1974年、チューレとアメリカ本土の通信手段が、海底通信ケーブルからより信頼性の高い衛星通信に切り換えられた。グリーンピースによると、アメリカとソ連は、1961年のゴールズボロでのB-52墜落、1966年のパロマレスでのB-52墜落、およびこのチューレでの事故を十分懸念しており、将来の核事故が相手陣営に先制攻撃が進行中であると誤って判断されることを確実に避ける措置をとることで合意したという。その結果、1971年9月30日に2大強国は、「核戦争の危険を低減する方策に関する合意書」にサインし、核戦争の危険が高まるような、核兵器に関する、偶発的、無許可、あるいは原因不明の事件が発生した場合は直ちに相手側に通知することで合意した。また、両者はあらゆる連絡にモスクワ-ワシントン間ホットラインを利用すること、同時にこれをアップグレードすることで合意した。
1972年3月30日正午、3万名の北ベトナム軍が戦車隊および砲兵隊の支援のもと、ベトナムを二分する軍事境界線を超え南下を始めた。三個師団の戦力は、体制の整っていないベトナム共和国軍（南ベトナム軍）その同盟軍たるアメリカ軍を捕捉した。北ベトナム軍は、南ベトナム軍第3師団の防御区域に打撃を与え、大混乱に陥れた。このため、南ベトナム軍は後退し両者の間でドンハ（東河）とカムロ（甘露）の二つの橋への追撃戦がおこなわれた。4月4日、南ベトナム軍は、北ベトナム軍を阻止する防衛線をかろうじて形成したが、これも一時的な休息に過ぎなかった。戦車や重砲を大規模に用いた在来戦型の攻勢は連合軍を北方に釘付けにしたが、これは春におこなわれた3つの作戦のまだひとつめに過ぎなかった。4月5日、3個師団の諸兵科連合部隊に編制された北ベトナム軍2万名がカンボジアの聖域から侵攻、サイゴンの北方にあるビンロン（平隆）に攻撃をかけた。北ベトナム軍の諸兵科連合部隊は迅速にロックニン（禄寧）を占拠し、アンロック（安禄）を包囲して首都に通じる道路を切断した。12日には北ベトナム軍がまたしても攻勢を仕掛け、ラオス東部から侵入し、中央高地のコントゥム省ダックトー県周辺の国境前哨陣地を占拠した。北ベトナム軍はコントゥム（崑嵩）に向かい東進を続ける。ハノイの北ベトナム指導部は、季節風の到来と同時期に攻勢を開始しており、このため恒久的な雨と雲の覆いが航空支援を困難にしていた。当初、攻勢に対するアメリカ軍の反応は意欲を欠き、かつ混乱していた。国防省はほとんど警戒をしておらず、大使や陸軍参謀総長のクレイトン・エイブラムス大将は国内にいなかった。リチャード・ニクソン大統領の最初の反応はB-52 ストラトフォートレス爆撃機によるハノイおよび港湾都市ハイフォンへの三日間の爆撃の検討というのものであった。ヘンリー・キッシンジャー国家安全保障問題担当大統領補佐官はニクソン大統領に再考するよう説得した。というのも、5月に妥結されたソ連との戦略兵器制限交渉（SALT I）の成立を危うくすることを望まなかったためである。この計画への障害は他にもあり、エイブラムス将軍は南ベトナム軍の防戦支援に、全天候型の爆撃機を活用しようと考えていた。ニクソン大統領とキッシンジャー補佐官は、統合参謀本部より提示されたプランを検討したが、この計画は想像力に乏しく、積極性も欠いたものであった。4月4日、ニクソン大統領は、北ベトナムへの報復としてDMZ周辺の爆撃を承認したが、北緯18度までに制限されていた。ニクソン大統領は来たるレオニード・ブレジネフ書記長との会談を考慮し、南ベトナム軍の前面崩壊を防ぎ、アメリカの威信を守るべく、戦力の量的増加のリスクを負うことを決断した。アメリカ軍は続々と撤退しつつあり、ベトナム戦争のベトナム化政策が実施に移されていたため、攻勢時点で南ベトナムには1万人以下のアメリカ軍しか残っておらず、しかもその大多数は半年以内にベトナムを去る予定であった。東南アジアに駐留する戦闘用航空機の数は、ピークだった1968年から1969年の半分を下回っていた。1972年の初頭で、F-4戦闘機3個飛行隊およびA-37攻撃機1個飛行隊の合計76機が南ベトナムに駐留していた。その他、114機の戦闘爆撃機がタイの基地に駐留。83機のB-52がタイのウタパオ国際空港とグアムのアンダーセン空軍基地に駐留し、トンキン湾に遊弋する第77任務部隊には4隻の航空母艦が配備されており、常時2隻が作戦可能であった。これらの空母艦載機はおよそ140機に達した。