構想6年、撮影に2年の歳月を費やした今村リアリズムの集大成とも言える渾身の作品。社団法人・映画輸出振興協会による輸出映画産業振興金融措置の融資を受けて、製作された映画である。しかし、この作品の撮影で予算を使い過ぎてしまい今村プロダクションは、破綻寸前となってしまう。そのため今村はしばらく映画から離れることとなった。今村作品では初のカラー作品で、赤土や太陽の暑さを描くために、赤味のあるアグファ社のカラーフィルムを使用した。沖縄県の南大東島、波照間島などで撮影が行われた。竹中労著『鞍馬天狗のおじさんは』（ちくま文庫）において、嵐寛寿郎がこの作品の撮影の過酷さを吐露している。今村が本作とは別に撮っていた映画『東シナ海』のロケで沖縄にいた嵐寛寿郎は「たったの1時間で石垣島までいける、もう1本撮りましょうや」と監督の今村に口説かれて首を縦に振ったところ、「1時間やったら、ギャラかせいでもええなあ。これが間ちがいのもとや、何が1時間ですか、南大東島まで持っていかれた。誘拐ですわゆうたら、1時間のはずが3カ月、半年、1年ちかく撮影かかりました。もうむちゃくちゃダ、暑いの何のムシ風呂でおます南大東島。」と語り、撮影に入る経緯を語っている。また、「おまけに今村昌平、自分ばかり女抱いとる。あの沖山秀子。これが頭おかしゅうなった、ビルから跳びましたやろ。7階も上から（今村との不倫が原因かは不明だが、精神疾患による自殺未遂を多数繰り返している）。ほてから生命たすかった、バケモノや。」「男優かて三国連太郎、破傷風にかかって、足1本なくすところでおましたんやで。それでも、まだこりずに、ゼニもらわんと、自費でやってきよりますのや。変なのばっかり。沖山秀子、監督と毎日オメコしとる、かくし立てしまへん。」等といった告白もしており、嵐自身も何度か撮影が嫌になって逃げ出したことがあったという。この映画の出来自体は「これほど印象深い作品はおまへんな。ブルーリボンの助演男優賞とった。本番18回のおかげや。ゆうたらまあ芸術映画ダ、キネマ旬報のベストワン。娯楽作品としても立派な出来やった」と述懐している。上述で嵐が言うように、本作はキネマ旬報ベストテン第1位にランクインされたほか、毎日映画コンクール日本映画大賞・脚本賞・助演男優賞を受賞した。1999年にキネマ旬報社が発表した「映画人が選ぶオールタイムベスト100・日本映画編」では55位にランクインされた（同じ順位に『キッズ・リターン』『台風クラブ』など）。
明治時代に設置された省庁の一つ。国の防衛と治安維持を管轄する機関。現在の防衛省に相当する。王政復古によって、征夷大将軍が廃止されたことにより、その他の朝廷の省には、権威が復活することとなった。明治2年7月8日（1869年8月15日）の官制大改革により軍務官に代わって軍事防衛を司る機関として改編された。兵部卿には小松宮彰仁親王が就いたが、実務は次官である大輔が執り行った。明治5年2月27日（1872年4月4日）に政府の軍事防衛に対する方針の転換により廃止された。兵部省廃止後、薩摩閥および長州閥からの要望により、陸軍省と海軍省が新設された。
律令制下の八省の一つ。和名は「もののふのつかさ／つわもののつかさ」。内外の武官の人事考課、選叙（叙位及び任官）諸国の衛士の管理、武器の管理など、軍事防衛関連事項の一切を司る。令制では五司､後に一司（隼人司）を管掌する。しかし、鎌倉時代以降は、征夷大将軍に実権が移り、職務は限られた。
暦の計算をする場合は、しばしば地球を中心として天体が動くという天動説的な説明をした方が都合が良い。よって、地球から無限大の距離にある球への射影をおこない、天体はその上を動くものとした。この仮想的な球も天球とよばれる。黄道・天の赤道・白道などは天球上の大円である。天球上の位置は赤道座標系（赤緯・赤経）または黄道座標系（黄緯・黄経）によって示される。
太平洋戦争（大東亜戦争）戦争末期、アメリカ軍は1940年（昭和15年）に実施された第5回国勢調査の都市別人口調査結果を参考として基本的に人口が多い商工業都市を空襲目標として、空襲目標の180の中小都市を選定している。東京、大阪、名古屋、横浜、神戸、川崎及び尼崎は既に行われた空襲によって破壊されており、また京都市、広島市、新潟市及び小倉市は原爆投下の対象都市となったので除外され、1945年（昭和20年）7月21日時点には最終的に137都市に絞られた（日本本土空襲#1945年7月21日米軍報告書）。当時富山市の人口は12万7千860人であったので、その爆撃対象の36番目に選ばれたが、富山市における重要なる目標としてアメリカ軍が考えていたのは前述のように発達しつつあったその工業地帯であった。ところが実際にはその工業地帯は大きな空襲を被ることはなかった。これにはカーチス・ルメイ少将が提唱した軍需工場群ではなくて、市街地の人口密集地帯を焼き払うべきであるとする地方都市空襲目的の変更の影響が大きいものといわれている。ルメイ少将はその変更の理由として日本の軍需産業が家内工業に頼るところ大きいものであったという点を挙げているが、実際には日本国民に対して精神的衝撃を与えるために意図的に人員殺傷を目指していたのではないかとする指摘もある。軍関連とは無関係である民間人殺傷を目的とした空襲は国際法で禁止されており、もしこの空襲が指摘されている通りの民間人殺傷目的の空襲であるなら明らかな国際法違反となるため、現在も批判の声が根強い空襲の一つである。なお、アメリカ軍は工場群を攻撃するよりも富山市の市街地を爆撃する方が有益である理由として、以下の5点を指摘している。1、工業や商業の観点からは、付近の大部分の企業の本社が破壊されることになる。また産業労働者が頼りにしているサービス業や小売り業の営業も中断されることになる。いくつかの産業施設は密集地帯の端または、すぐ周辺に位置している。2、住宅地としての観点からは、隣接するほとんどすべての企業がそれらの工場に隣接したところに大きな社宅をもっているとはいえ、攻撃地域の人口密度は、それでもなお多くの労働者が市の中心部に住んでいることを示している。3、行政的な観点からは、富山県の政治的な中心としての諸活動が混乱に陥る。4、軍事的な観点からは、兵舎地域は神通川の西（燃焼地帯の外側）に位置しているとはいえ、部隊の交替や補充のための輸送が妨害される。5、交通の観点からは、鉄道の操車場が燃焼地帯のちょうど北端にあるので、北陸線と飛越線の遮断を招くことになる。