社会の高齢化、核家族化が急速に進んだことにより、高齢者の一人暮らしが増加した。1955年に42万5,000世帯だった高齢単身世帯は、1965年に79万9,000世帯、2005年には386万世帯、2015年には380万世帯となっている。
2018年の内閣府の発表では65歳以上の推計人口（10月1日現在）は3,558万人であった。これは総人口のうち28.1%である。第二の人生と言うように高齢者は定年になると働くことをやめていた為高齢労働者割合は低かったが（1980年時点では4.9%）2017年現在は高齢になっても働くケースが増え高齢労働者は労働者のおよそ1割を占めている。
一般的に、一部の高齢者は経験を積み、様々な事に熟達しているとされる。加齢に伴う認知機能及び運動機能の衰えや、老衰に伴う記憶力の減退等といった理由により、第一線を退いた者は多いが、その豊富な経験と、その経験によって導き出される勘は、学習によって得られる知識や、練習によって習得する技能を超えた効率を発揮する高齢者もなかには存在する。これらを若者は学ぶべき点は学び、また後代に伝えるべき物とされる。高齢者は古くより、社会的には年功序列や選挙での高い投票率によって一定の地位を獲得しているが、現代と違い古代から近代初期に掛けては、医療技術が発展していなかったので、高齢になるほど希少な存在となり、長らくは「古老」や「長老」と呼ばれる、高齢者に対する特別な尊称が存在する。儒教に基づく敬老の考えは、高齢者が尊敬されることに一役買っている。
ある国・地域において、高齢者が人口の7%以上を超えると高齢化社会、14%を超えると高齢社会、21%を超えると超高齢社会と呼ばれる。日本では、1935年では4.7%で最低であったが、2007年では21.5%となり、超高齢社会となった。日本では2050年代までは世界1位だが、2060年以降は世界2位以下になる。
認知症有病率は、65歳未満の労働年齢層では2-10%とまれであるが、80歳を超えると急に高まり、95歳以上になると欧州では約半数が罹患している。OECDはもし年齢別有症率が現在のペースのままであれば、20年後の欧州は認知症患者数が現在の1.5倍になると予想している。
過度の社会保障受益や認知機能や身体機能が低下し、認知症・寝たきりなど疾病に掛かり易い高齢者に対する介護の疲れや社会的負担から、高齢者に対する嫌悪や高齢者虐待 (Ageism) が増えてきた。これを受けて、「年をとった、年寄り、高齢の」といった年齢を強調した表現を避け、「より経験豊かな、先任の」といった価値中立な表現を工夫して用いるような傾向が出てきている。たとえばoldではなく、senior （シニア）、elderly、aged、後期高齢者医療制度の名称や高齢ドライバー標識の意匠変更など。なお、従来、老人という言葉が広く使われてきたが、最近、差別用語ではないかという意見がある。日本の公共交通機関には高齢者・障害者・病人・怪我人・妊婦などのための優先席が設けられているが、日本国有鉄道や東京都交通局など一部の事業者は、これを「シルバーシート」と表現していた。ここから、日本においては高齢者のことをシルバーとも呼ぶようになった。また、高齢者が自身を「シルバー」と表現することも多く見受けられる。高齢者の職業技能を生かすための、「シルバー人材センター」という名称の施設が各地に存在している
各種公的機関が行う人口調査では、64歳以下を「現役世代」（5歳以下を乳幼児、6～14歳を児童、15～34歳を青年、35～64歳を壮年）、65～74歳を「前期高齢者」、75歳以上を「後期高齢者」と区分している。
高齢者の医療の確保に関する法律、およびそれに付随する各種法令では、65～74歳までを前期高齢者、75歳以上を後期高齢者と規定している。
青年トルコ人革命の結果、オスマン帝国では憲政が復活し、専制政治が否定された。憲政の復活という出来事は国内外で大いに歓迎され、きっかけを作ったニヤーズィとエンヴェルは「英雄」としてもてはやされた。一方で、専制打倒後の新体制をどのようなものにするのかという問題が再浮上してきた。もともと「青年トルコ人」の中には専制打倒後の体制を巡る対立があり、プレンス・サバハッティンに代表される地方分権派と、アフメト・ルザに代表される中央集権派が存在していた。1902年には運動方針の統一を図るべくパリで第一回青年トルコ人会議が開催されたが、これが物別れに終わったこともあって、遂に専制を打倒する瞬間まで両者は専制の打倒という一点以外は共通の運動方針を定めることが出来なかった。このような運動方針の違いに個人的な対立も絡まって、両者の間には深い溝が出来ていた。専制打倒後のキャスティング・ボートを握ったサロニカの青年将校達は集権派に属していたが、一方で憲政復活運動全体を見渡せば多数派であったのは分権派の方であって、サロニカの青年将校たちのグループはあくまでも少数派に過ぎないというねじれが生じていた。革命後の下院選挙ではプレンス・サバハッティンらの分権派は「自由党」を結成したが、政党化した「統一と進歩委員会」のネームバリューに押されて選挙で惨敗し、かつての多数派でありながら新体制から排除されていることを認めざるを得なかった。