1983年に日本で最初の女子ラグビーチーム、「世田谷レディース」が創設された。（世界的に女子ラグビーは19世紀末のフランスやニュージーランドが発祥とされるが、当時は女性のスポーツ進出に偏見があり、記録が残されていない。第二次大戦前にフランスで女子ラグビーを写した映像が残っている。また、1940年代に、戦争の被害者へのチャリティーとして、ウェールズで慈善試合が行われた記録がある。）1988年4月、日本女子ラグビーフットボール連盟が発足し、1989年に初の海外遠征を行った。1991年の第1回、次いで1994年の第2回女子W杯に招待されて出場し、第2回大会でスウェーデンから1勝を挙げたが、1998年の第3回大会には「最近のテストマッチの実績が乏しい」として招待されなかった。第4回大会も当初は書類選考のみで出場国を決定することになっていたが、2000年11月に、日本・香港・サモアの3か国でアジア・太平洋地区予選を行って上位2か国に出場権を与えること、同年7月に日本がサモアを12-10で破った試合を予選として扱うことが決定された。この時点で日本の出場権獲得は決定的になったが、12月には香港にも62-0で勝ち、これで正式に出場が決まった。本大会は2002年5月にバルセロナで開催され、日本はオランダを37-3で破って男子より先にW杯2勝目を上げ、出場16か国中14位となった。その直前の2002年4月に女子連盟が日本ラグビーフットボール協会に正式加盟したことで、日本の女子ラグビーは公式に認められた存在となった。2006年に本大会が開催された第5回W杯では出場枠が16から12に減らされ、日本はアジアで実績最上位のカザフスタンと出場権を争うことになった。アジア予選は2005年6月にタイで行われたが、日本は初戦香港に78-0で勝つも、決勝でカザフスタンに3-19で敗れ、本大会出場権を逃した。2010年の第6回W杯もカザフスタンの壁を破ることができず、2大会連続で出場できず。2014年の第7回W杯もカザフスタンの壁を破ることができず、3大会連続で出場できず。2017年の第8回W杯はアジア・オセアニア予選を1位で突破して、4大会ぶり4回目のW杯出場を果たした。
大きく豊茂（とよしげ）と相生（あいおい）とに分かれ、豊茂が大和川の上流域に当たる。豊茂村は大洲藩領の頃、前土屋村といい、天保9年に豊茂村への改称が許された。比較的なだらかな山肌に集落が点在する。当地は標高200メートル程度と、やや高地にあり、肱川特有の霧に悩まされることがなく、農業が発達した。明治の市制・町村制度施行の際にも一村がそのまま村となった。その後も大字として受け継がれた。相生村は上老松村（じょろまつ）、穂積村（ほづみむら）、下須戒村（しもすがいむら）の一部が合併して成立したもので、旧3村はそのまま大字となり、大和村、長浜町になっても大字として受け継がれた。役場は下須戒にあった。傾斜地が大半で、肱川河畔のわずかな土地に集落が発達しているほかは、傾斜地に30近くの小集落が点在する。中心地には小学校、郵便局などの施設がある。いずれも大洲市になって、大字は省くようになった。
東京の地下鉄の歴史は、1927年（昭和2年）東京地下鉄道株式会社が、早川徳次により浅草駅 - 上野駅間（現在の銀座線の一部）を開業したことによって始まった。その後、新橋駅までの延伸と1938年（昭和13年）に部分開業した東京高速鉄道の新橋駅-渋谷駅間との1939年（昭和14年）の相互直通運転開始を経て、戦時下の政府による交通事業の統制（陸上交通事業調整法）によって東京市内の乗合バスと軌道は東京市へ、地下鉄両社は1941年（昭和16年）9月1日に新たに設立された帝都高速度交通営団に引き継がれた。営団とは戦争（日中戦争）遂行のための統制管理目的の組織である。帝都高速度交通営団は住宅営団、食糧営団などとともにその営団の一つであり、その運営は帝都高速度交通営団法に規定されている。終戦後、GHQの指令によって、他のほとんどの営団は解体されたが、帝都高速度交通営団はその運営が戦争目的ではないと認められ存続された。このため、新線建設の資金調達に関しては財政投融資が活用され、公団に近い形で運営が行われてきた。また公共企業体ながら日本民営鉄道協会（民鉄協）に加盟した。戦後は、日本国有鉄道（国鉄分割民営化以降は日本国有鉄道清算事業団、のちに日本政府）と東京都が出資する特殊法人という位置付けにあったが、1986年（昭和61年）6月10日の臨時行政改革推進審議会の答申で、営団地下鉄民営化の基本方針が打ち出された。その後も1995年（平成7年）2月24日と2001年（平成13年）12月19日の閣議決定を経て、2002年（平成14年）12月18日に東京地下鉄株式会社法が公布され、2004年（平成16年）4月1日に東京地下鉄株式会社となった。株式会社化後も、引き続き出資比率は政府53.4%と東京都46.6%となっており、2008年（平成20年）6月14日の副都心線開業後に株式を上場して、完全民営化を目指すとしている。1995年（平成7年）3月20日、オウム真理教による無差別テロ事件である地下鉄サリン事件が発生した。当日は営団地下鉄全線で一時運休、中でもサリンを散布された日比谷線は終日運休した。霞ケ関駅などの事件現場となった駅は、3-6日間営業を中止した。東京地下鉄発足後は、表参道駅を皮切りに商業施設「エチカ」を展開するなど新しい動きが見られるほか、主要駅に「サービスマネージャー」を配し、様々な質問に対応している。車内の自動放送も変更され、新たに英語による案内放送が開始された。さらに、新しい案内サインシステムの導入を進めている（詳細は「サインシステム」の節を参照）。また、フリーペーパーにも力を入れており、外部の編集・発行分を含めて自社系列の定期刊行フリーペーパーを7誌発行して各駅の専用ラックにて配布しているほか（筆頭は広報紙『メトロニュース』。民営化に伴うリニューアルで『TOKYO METRO NEWS』。『メトロニュース』当時は現業部門の裏話なども掲載していた）、2006年秋からは、専用ラックをリニューアルさせると同時に、他社にも門戸を開放して、全部で6社18紙誌の配布を行っている。そして、発足当時よりテレビのミニ番組『東京日和』を日本テレビで放送するなど、沿線以外からも旅客誘致に努めている。