「決して、船主や乗組員に迷惑をかけるような機械をつくってはならない。」それが彼の口癖だったという。豪快な人柄と確かな技術で、焼津の漁師の心をつかんだ。
赤阪 音七（あかさか おとしち、1881年～1953年8月17日）は船舶用エンジンの開発者。兵庫県淡路島洲本町出身。享年72。
アクセルを除く3回転ジャンプを飛べる。コンビネーションでは、3T+3T、2A＋3T、3S＋3T、3Lo+3T、3Lo+2T+2Loを成功している。特に、3S+3TはSPでよく使い高い評価を受けることもよくある。サルコウとループを得意としていてよくコンビネーションにすることが多い。また、ドーナツスピンは回転が速くポジションもきれいなスピンで高い評価を受けている。滑らかな、柔らかいスケーティングが特徴。
岡山県出身。大学卒業後地元のNHK岡山放送局に契約キャスターとして採用される。契約期間満了後の2006年、NHK山口放送局に移籍。夕方の報道番組を担当し、夕方の顔として親しまれるも、2010年3月に期間満了で退局。その後1年のブランクを経て2011年4月、NHK神戸放送局に採用された。ここでもやはり夕方の顔としての登場となる。山口勤務最後の年に防府市で起こった豪雨災害の爪痕を取材した経験がある。
2004年、中国系アメリカ人組織から、彼の功績と中国系アメリカ人社会への貢献をたたえてパイオニア賞（Chinese American Pioneer Award）が授与された。2008年、ホワイトハウスで開かれた式典の中でアメリカ合衆国市民権・移民業務局により「優れたアメリカ人」(Outstanding American)に選ばれた。また同年、全米アジア・太平洋アメリカ法曹会協会(National Asian Pacific American Bar Association, NAPABA)から先駆者賞(Trailblazer Award)を送られている。
中国側との事故に対する補償交渉は翌年1989年3月に妥結した。しかし、中国側との補償交渉は日本国の外務省が『基本的には中国と遺族との間の問題」として直接支援しなかったことや、当時の政治的問題や経済格差等のため難航した。また旅行会社からの補償は、同校の修学旅行はいわゆるツアー（企画旅行）ではなく、学校側の提案による手配旅行であり、法律上の補償義務はないとして別途かけていた海外旅行保険の給付しか行わなかった。また学校側と遺族との軋轢も後々まで残った。当時の日中友好ムードが障壁になったとの指摘もある。当初から物価水準が異なるために賠償金が低いことが指摘されていた。中国側は、中国人遺族との賠償金の差が中国政府の批判へと発展することを懸念した。日本側との補償交渉の席で、中国側は日中友好と云う言葉を何度もしきりに使いながら、精一杯の努力をしたとして決着に持ち込んだという。1988年8月に訪中した竹下登首相（当時）に対し、中国の李鵬首相が「国情の違いを理解してほしい」と、日本並みの補償はできないとする基本的立場を伝えた。日本側が民事問題としている補償問題に対して、中国政府は介入する態度を示していた。このような対応に対し、当時の運輸大臣だった石原慎太郎は「被災者側弁護士によると中国は中国の示した条件で打ち切るといっているらしい」「これでは日本における中国の印象も悪くなる」と指摘した。東京にあった旧満州国の不動産売却によって中国政府が売却益を上げていることを引き合いに出し、そこから補償金にまわすべきだと述べた。このような事情であるため、補償額の日中間の開きは大きく、第一回に東京で行われた交渉では、日本側は5000万円前後を示したが、中国側は一律31,500人民元（当時のレートで約110万円）であったという。第二回に上海で行われた交渉では、日本側も2100万円に引き下げたが、それに対する回答は220万円であった。この金額は1988年1月に重慶郊外で墜落した中国西南航空機事故で犠牲になった日本人技術者3人に対して提示された金額と同じであった。そのため中国側は、双方の事故補償とも同じ事故水準で解決しようとしていた。結局、中国側とは1989年2月26日に補償条件を受諾したが、その金額は未公表であるが、400～550万円の間、おそらくその中間であったとされている。この最大額550万円は前述の重慶の事故の犠牲者の補償額である。日本国外で発生した事故で犠牲になった日本人に対する補償金としては、一切なしという事例もあるため、支払額は極端に低いものではないが、充分な補償ではなかった。一方、学校側は1988年12月27日に「事故の法律的責任はない」とする通知を遺族に送付し、学校が支払うのは見舞金200万円を含め800万円とした。別途に学校に全国から寄せられた義捐金約2億7000万円を分配し、一人当たり800万円を支払うとした。また日本体育・学校健康センター基金から災害共済給付金として一律1400万円が支給された。これらを合わせて、学校側は3000万円弱を支払った。旅行保険も含め、犠牲になった生徒の遺族に支給された金銭補償は4000万円前後である。同時期に高校で発生した事件や事故の補償と比較すると、その金額はやや低かった。前述のように学校側の不誠実な対応に不信感を募らせた遺族のうち、4遺族が不可解な旅行目的や無理な日程、事故後の対応など、学校側に法的責任があったとして、旅行会社まかせで旅行行程の下見をしていなかったことや遺族に対する誠意の欠如などを理由に高知地裁に民事訴訟を提起した。この訴訟は、1994年に旅行の下見が校長夫妻がパック旅行でしただけという杜撰な面があったと指摘しつつも「事故の予見可能性はなかった」として、原告敗訴の判決が言い渡された。遺族側は控訴を断念したため確定した。