陸軍単発単座戦闘機としては初めて計画段階から20mm機関砲（ホ5 二式二十粍固定機関砲）の装備が要求された機体で、当時の陸軍単発単座戦闘機の中ではホ301装備の二式戦二型乙（キ44-II乙）を除き、三式戦一型丙/丁（キ61-I丙/丁）・二型（キ61-II改）と並んで最も火力が大きかった。かつ、一型甲（キ84-I甲）のホ103 一式十二・七粍機関砲は携行弾数各350発と、同じく機首砲としてホ103を装備する一式戦二型/三型（キ43-II/III）・二式戦二型丙（キ44-II丙）・三式戦一型乙（キ61-I乙）の250発~270発より約100発増量されている。しかし世界的な趨勢からみるとやや軽武装であるのは否めず、開発の比較的初期段階から武装強化型の乙型や丙型の開発が始まっている。照準器は一式戦二型（キ43-II）などが装備していた従来の一〇〇式射撃照準器（光像式）に代わり、量産機では新開発の三式射撃照準器（光像式）を装備している。
大出力のハ45に対応すべくプロペラも一式戦や零戦に使われていたハミルトン・スタンダード製の油圧式可変3翅（海軍向けは住友金属、陸軍向けは日本楽器製造が生産）から、よりピッチ変更角度が大きいフランスのラチェ社の電動可変4翅（日本国際航空工業がライセンス生産権を得ていた）の採用を検討したが、当初ピッチ変動速度が遅く戦闘機には不向きとされた。日本国際航空工業では変動速度を毎秒1.2度から13.2度とした改良型「ペ32」の開発に成功し、戦闘機へも搭載可能となった。しかし日本では電動可変機構の経験が少なく、変節速度が早過ぎてハンチングやエンジンの過回転といった問題が発生し、最終的には電動機の電力を半減して動作速度を落とす（毎秒13.2度から6.6度）ことで一応の解決を見たが、現場の整備員にも不慣れな者が多く不安定な部品精度と相まって故障が相次ぎ、エンジンと並んで四式戦が不調となる元凶となった。日本楽器製造では故障の原因となっていた電動部分を、自社がライセンスを生産権を得ていたユンカース社の油圧式可変プロペラの機構で置き換えた「ぺ・33」を試作し四式重爆撃機へ搭載する予定だったが終戦には間に合わなかった。四式戦に採用されたプロペラブレードは直径3.05mの4翅で、諸外国の2,000馬力クラスの戦闘機も3.6~4.0mが中心であるなど比べると小さい。これが上昇力や最高速度の発揮を難しくしたと言われている。同時期に海軍の紫電/紫電改に採用されたドイツのVDM社製のプロペラが直径3.3m、同じ中島製の彩雲が3.6mを採用したことから、機体を小型にまとめようとするあまり、小径のプロペラを採用したことを悔やむ意見も後年多く出されている。一般にプロペラ直径を大きくすると離陸時と上昇時の効率が向上し、小直径化すると高速飛行時の効率が向上する。戦闘機の設計において離陸と上昇、速度性能のどれを優先するかは運用コンセプトによって定めるものである。そもそも中島では設計段階で「プロペラ効率76%で、最高速度660km/h」と試算し、実際それに近い速度性能を発揮している。同じペ32を採用した試作高高度防空戦闘機のキ94は、上昇力と高高度性能を重視し直径4mのブレードを採用している。
2015年11月9日、マレーシア人民正義党(PKR)の事実上の指導者の娘ヌル・イザ・アンワルが"#Release Anwar immediately"のポスターを持ってジャセル・キラムとの自撮り写真をとり、ジャセルのFacebookアカウントから見られるようにした際、この侵攻の背後にいるマレーシア野党の1つに対する政治的動機の主張が強固なものになった。仮に父親が何とか解放されてマレーシア政府を出し抜いた場合、彼女はキラム一家にサバ州を与えるためジャセル・キラムに協力したことになるとの一般市民からの批判に反論して、自分はティアン・チュアと共にPKR代表団の一部としてフィリピンの様々な利害関係者と会うためフィリピン側の取引相手に招待されたのだとイザは強調し、バタンガス州の元知事で下院議員のエルミランド・マンダナスやレジーナ・レイス女性議員など、ジャセル以外のフィリピン人政治家とも会談したことを付け加えた。彼女はまた、フィリピン南部での平和交渉におけるマレーシア政府のイニシアチブに対する支持およびマレーシア連邦の一部としてサバ州の主権を守ることを強調し、それ以外のいかなる示唆も単に粗野で根拠のない悪意を込めた主張だと語った。しかし、彼女の意図はいまだにサバ州現地の様々な政治家から疑問視されており、あるサバ州政治家と暮らす現地住民は次のように語った。マレーシアの議員として、彼女がマレーシア人とサバ州の住民現地住民を気にかけているのなら、我々はそれを歓迎します。 しかし、会談で「より深い何か」があるのなら、彼女にはそれを説明して欲しいと我々は考えており、それは議会に持ち込まれるべきでしょう。マレーシア政府はその後イザを議会に召喚し、両国間の取引という形で国家主権を損なわせる何らかの「密かな計略」があるのではと調査している。彼女はその後、関連した州の住民双方の命を奪った問題に敏感さを示さなかったため、サバ州および近隣のサラワク州への立ち入りを禁じられた。2015年11月22日、ジャセルとの協調を非難したのは名誉棄損にあたるとして、イザはマレーシアの警部監察ハリド・アブ・ベイカーと農村開発省のイスマイル・サブリ・ヤーコブ大臣に対して訴訟を起こした。2018年4月18日、イザはこの裁判に勝ち、両名は彼女の評判を貶めた全損害に対して総額100万リンギ（当時の為替レート換算で約2700万円）をイザに支払うよう命じられている。