936年、ハインリヒ1世が没すると、諸大公はオットーを自分達の王として戴くことを承認した。ただ一人、母のマティルデのみはこれに反対し、弟のハインリヒこそ国王に相応しいと主張した。オットーはカール大帝に倣い、戴冠式をアーヘン大聖堂（エクス・ラ・シャペル）で挙行する。そこで塗油の儀を受けることにより、自分がカール大帝の遺志を継ぐ者であることを世に示した。諸大公を「わが盟友」と呼んで対等に扱ったハインリヒ1世とは異なり、オットー1世はあくまで上に立つ者としての姿勢を貫いた。それに不満を持つ者も多く現れはじめ、938年から翌年にかけて反乱が続発する。世から忘れ去られていたオットー1世の異母兄タンクマールや、弟のハインリヒが反乱軍の旗印として掲げられた。主な加担者は、フランケン大公エーバーハルト、ロートリンゲン公ギゼルベルト、そしてバイエルン大公エーバーハルトなどである。苦戦するオットー1世のもとにシュヴァーベン大公ヘルマン1世が応援に駆けつけ、これによって彼は危機を脱した。異母兄タンクマールと反乱の加担者達は戦死、または亡命した。弟ハインリヒのみは母マティルデのとりなしで、この時は咎めを受けなかったが、941年に再び兄の暗殺を計画して修道院に幽閉されることになる。
912年、ザクセン大公ハインリヒ（後の東フランク王ハインリヒ1世）とその妻マティルデの子として生まれる。ハインリヒは先にハーテブルクという女性を妻にしており、タンクマールという息子を儲けていた。しかしマティルデの美しさに魅せられ、ハーテブルクを修道院に放り込んだと言われる。919年、父ハインリヒが国王として選出される。同じ年に弟ハインリヒ（後のバイエルン公ハインリヒ1世）が誕生。母はこの弟を溺愛した。929年、クヴェトリンブルクにて、イングランドの王女エドギタ（エドワード長兄王の娘）と結婚した。この時父王はオットーを自らの後継者として諸大公に認めさせた。オットーは新妻にマクデブルクの地を「朝の贈り物」（モルゲン・ガーベ、婚資）として贈った。その地こそは彼にとって青春時代を過ごした思い出の土地であり、後に東方へ進出する際の最重要拠点となるものである。930年と931年、マクデブルクにて息子リウドルフ（またはロイドルフ）と娘リウトガルト（ロイトガルト）が生まれる。
本種は、同属の一年草または越年草のエゾノミツモトソウ Potentilla norvegica L.とよく似る。本種の葉はすべて3小葉からなり、托葉は葉柄に半分以上合着し、小葉の先端は鋭頭から短鋭尖頭になるのに対し、エゾノミツモトソウの上部の葉は3小葉であるが下部の葉は5小葉の羽状複葉になり、托葉は葉柄に基部のみ合着し、小葉の先端は鈍頭から鋭頭になる。また、本種の花弁は萼片よりわずかに長いのに対し、エゾノミツモトソウの花弁は萼片よりやや短い。
和名ミツモトソウの「みつもと」の意味は不明とされる。本種は山中の渓流のそばに生育するので、牧野富太郎は「みずもと（水源）という意味からミツモトソウと訛ったらしくミナモトソウも恐らく、源草の意味であろう」と述べている。
日本では、北海道、本州、九州に分布し、山地の谷沿い、水辺、湿った林縁などに生育する。国外では、南千島、朝鮮半島、中国大陸、極東ロシアに分布する。
「官」「省」とはそれぞれ、太政官・民部省のことで、太政官が不輸を決定してそのことを記した太政官符を発給するとともに、徴税を担当する民部省からも荘園の所在地にある国衙に対してその決定の実施を命じる省符、すなわち民部省符を発給するという手続を取ったことに由来する。律令制の元で寺田や神田は当初は輸租田として扱われていたが、8世紀中期（天平宝字年間）以後は公田とみなされて不輸租田としての扱いを受けるようになった。そのため朝廷では寺田や神田に対して不輸租田であることを証明する官省符を発給し、それが寺田・神田に準じるものとされた寺社所有の初期荘園に対しても適用されるようになった。これが官省符荘の原型であったと考えられている。もっとも、この時期に成立した官省符荘は後世の荘園整理令においてはその対象外とされていたが、他の初期荘園と同様に中世以後も存続した例は少なかった。10世紀になって租庸調の税制が機能しなくなると、代わって官物が「不輸租」の「租」に相当するものとみなされるようになった。また、皇族や貴族に対する公的な給与が滞るようになると、彼らの荘園が納付している官物をもって代替とするようになり、不輸租の荘園が発生することになる。朝廷はこうした荘園に対しても官省符荘の認定を行うようになっていた。また、寺社の所有地であっても後から購入・開墾することで獲得した田地には不輸が適用されなかったことから、寺社側からはこれらの田地に対しても官省符荘の認定を行うように求める申請が出されるようになった。こうして、11世紀になると本来の官省符荘の趣旨とは異なる新たな官省符荘の立荘が相次いで実施されるようになった。まず、荘園領主である貴族や寺社から朝廷に対して不輸の申請が出されると、朝廷は所在地にある国司に命じて現地に国使を派遣させ、太政官から派遣された官使や荘園側の荘使とともに四至（境域）と坪付（地積・所在）を調査させて牓示を行うとともに絵図などを作成し、その報告に基づいて荘園の所在地・四至・坪付を注記した不輸を認可する太政官符・民部省符が発給され、不輸の荘園として認可された。この手続を立券荘号という。これに対して現地の国司が自らの判断で租税の免除（免判）を行った荘園を国免荘と称したが、国免荘は免判を行った国司の在任中のみ有効であったため、荘園領主は国司が変わっても有効性を持つ官省符荘としての認定を受けることを望んだ。これによって日本各地に官省符荘として認可された荘園が出現するようになるが、荘園の領域拡張を図る荘園領主・現地側とその抑制を図る国司側との紛争が発生し、更に11世紀後半以後には官省符荘に対しても公領と同じ賦課を行う一国平均役が出現するようになり、その徴収を巡る紛争も発生するようになった。