『平家物語』には落合五郎兼行とあり、今井兼平や樋口兼光、八島行忠、楯親忠らと行動を共にしている記述が多く、出身が中原氏説の他に根井氏説もあり、館も美濃の落合の他、信濃国佐久郡の落合という説もある。『源平盛衰記』には、「信濃国には根井小弥太、其子楯親忠、八島行忠、落合五郎兼行･･･木曽党には中三権頭兼遠が子息、樋口次郎兼光、今井四郎兼平･･･」とあり、根井行親の子であって、さらに木曽の住人ではないとされている。大正時代の『西筑摩郡誌』によると、兼遠は「其子樋口兼光、今井兼平、姪（＝甥）落合兼行等に義仲に臣事せしめ」たとあり、佐久郡の記録によると母は中原氏となっており、母が中原氏、父が根井氏という。
源義仲に対して、樋口兼光、今井兼平と共に家臣として仕える。治承4年（1180年）の義仲挙兵時より参戦し、白鳥河原の勢揃、横田河原の戦い（『源平盛衰記』）、倶利伽羅峠の戦い、篠原合戦などに参戦した。義仲敗死後については諸説があり、義仲の死去前後に討死にしたとする説、木曾谷に逃れて萱ヶ平に隠れたという説、更級郡の今井に逃れ、その子の兼善が親鸞の弟子となったという説などがある。
1925年ハールレム生まれ。父ヘンドリク、弟ルイ、伯父ウィレムらも著名な音楽家として知られる音楽一家に生まれた。ユトレヒト音楽院で父に作曲を、ヴィレム・ファン・オッテルローに管弦楽指揮法を学んだ後、パリでオリヴィエ・メシアンに師事した。1984年に交響曲『河』を作曲した。1996年にデン・ハーグで没した。
田中 俊之（たなか としゆき、1975年 - ）は、日本の社会学者。大正大学心理社会学部人間科学科 准教授。元武蔵大学社会学部助教、博士（社会学）。専門は男性学・キャリア教育論。
東京都立大学経済学部卒業後、山梨県入庁。山梨県福祉保健部医務課長、山梨県教育委員会教育次長兼公益財団法人山梨県青少年協会評議員、山梨県福祉保健部長を経て、2016年に新設の山梨県総合政策部長に就任。2017年から山梨県副知事を務め、障害者雇用水増し問題への対応にあたるなどした。2018年には東京 2020 オリンピック聖火リレールート等山梨県検討委員会会長に就任し、ルート案選定作業を進めた。
吉原 美幸（よしはら よしゆき）は、日本の地方公務員。山梨県副知事や、東京 2020 オリンピック聖火リレールート等山梨県検討委員会会長を務めた。
警察官等の公安職を含む公務員は個人単位で勤務するので定年は60歳だが、自衛官は部隊単位(集団)で勤務するので、20代も50代も同じ歩調で訓練しなければならないので若年定年制をとっている。若年定年制は、体力的に頑健で、防衛組織として精強さを保つ目的で制定されている。自衛官は3曹以上の階級にあっては、自衛隊法施行令に定める年齢（53歳〜62歳）で定年となる。50歳代での早期退職による年金支給の不利を補うため、若年定年退職者給付金制度が制定されている。年金支給年齢までの再就職に向けての援護組織も整備されており、自衛隊内の援護課の協力のもと、自衛隊援護協会などが支援を行なう。自衛官候補生での入隊では、陸自が2年、海自・空自が3年（初任期のみ）を1任期として扱う。次の任期に入る場合でも満期金の名称で退職金の支給を受けることができ、これにより、若年層の隊員を大量に確保することで戦力の維持向上を図るとされる。少子高齢化の時代においては問題も指摘される。景気が悪化した状態では、退職後の再就職先確保が難しくなる場合もある。士は士長（陸士長、海士長、空士長）までは懲戒処分等を受けない限り一定の年数で自動的に昇任するが、3曹(3等陸曹、3等海曹、3等空曹)へ昇任するためには陸上自衛隊では陸曹候補生選抜試験、海上自衛隊・航空自衛隊では昇任試験を受験（一般曹候補生も同等の試験を受験）・合格し教育隊にて一定の教育を履修する必要がある。任期制隊員・一般曹候補生等の非任期制隊員に関わらず曹へ昇任する見込みが無い場合は除隊することとなる。昨今の不景気により再就職が困難なことから、曹へ昇任を望む隊員が増え、曹昇任試験の倍率が増している。定年前であっても40歳前後で最前線から退いた航空機パイロットには、民間の航空会社へ斡旋する『自衛隊操縦士の民間における活用（割愛）』制度が存在する。自衛官の平均年齢は36歳（2014年）と欧米に比べやや高い傾向にあり、防衛費の約42%（2013年）を占める人件費の抑制と合わせ様々な制度を導入し若返りを図っている。各国の将校の定年は、イギリスは大将から少尉が55歳、フランスは大将から准将が63歳、大佐から少尉が59歳、アメリカは大将から少将が64歳、准将から少尉までが62歳であるが、各国の年金支給条件・退職金の制度に違いが有り、日本の一般社会が終身雇用を前提としているので単純な比較は出来ない。2020年1月以降、1佐～3曹の自衛官については、段階的に定年年齢が引き上げられる予定となっている（60歳定年の音楽・警務科職域を除く）。