オスが持つある形質がそのオスの質を表す指標になっており、メスがその形質を選ぶのはそれが子孫にとって結果的に適応的だからであるという説。選好のきっかけが何でも構わない。メスの好みが千差万別であっても、たまたま指標となる形質に反応したメスが適応的だからである。この一つにウィリアム・ハミルトンとマーレン・ズックによって唱えられたパラサイト説がある。たとえば雄鶏の立派なとさかは寄生虫などの感染によって変形したり退色することがわかっている。立派なとさかを持つ雄鶏は寄生虫への耐性を持っていると期待できる。ただしどの形質が寄生虫耐性の指標となっているかは種ごとに調べなければわからない。
メスがオスのある形質を好むようになれば、その形質と、その形質を好むという嗜好がセットになって受け継がれていき、たとえ非適応的な形質であっても発達すると考える。その形質が生存に不利になりすぎ、繁殖上の利益と生存上の損失が釣り合ったところで発達は止まると考えられる。ロナルド・フィッシャーによって1930年に提唱され、長らく性淘汰を説明する唯一の理論であったが、理論的に成立する可能性が認められたのは1980年代に入ってからだった。フィッシャー自身はメスが選ぶ形質は、最初は何らかの適応的な意義を持っているのだろうと考えていた。ランナウェイが始まるきっかけを説明する別の仮説に感覚便乗説がある。メスが本来持っている他の用途に用いられる好みと、オスが持っている形質がたまたま一致した時にランナウェイが始まるという説である。
配偶者選択にどのようなメカニズムが働いているかを示す理論モデルは大きく二種類に分けられる。一つはランナウェイ説のように、メスの選好の基準が生存上の有利さとは無関係な場合、そしてもう一つはハンディキャップ説や指標説のように生存上の有利さに繋がる形質を選好の基準にしている場合である。後者のような生存上の有利さに繋がる選好をしている場合を総称して優良遺伝子説と呼ぶこともある。ある形質や信号がランナウェイによって発達したのか、優良遺伝子によるものか、ハンディキャップによるものなのかは判断が難しい場合が多く、個々の事例に関しては実証的な研究をまつ必要がある。
つがいになった配偶者以外の異性と交尾することをつがい外交尾 (EPC: extra-pair copulation) という。ゾウアザラシのメスは群れのオスの目を盗んで他の雄と交尾をすることがある。ツバメやペンギンのような一夫一妻制の動物でも見られる。ツバメの場合は尾羽が長い方がつがい外交尾の相手として選ばれやすい。つがい外交尾はメスにとっては適応的だが、そのメスの配偶者のオスにとってはそうではない。そこでメスが他のオスと交尾しないように見張ることを配偶者防衛という。トンボ、ヤドカリなどで見られている。配偶者防衛は交尾後に行われる同性間競争とも解釈できる。
異性間淘汰、異性による選り好みともいう。「一方の性が取る行動で、もう一方の性の繁殖機会に差があらわれるもの」と定義されている。実際に個体が別の個体をつがい相手として選ぶことは選好（性選好）と呼び、進化のメカニズムである「選択」とは区別する。通常はメスがオスを選好する。選好が行われるとき、オスは様々な信号を発してメスを誘引し、メスは慎重に吟味する。コクホウジャクやツバメは尾羽が長いオスが選ばれやすい。アジサシやガガンボモドキではオスが貢ぐエサの量や質が重要である。クロライチョウのように踊り、鳴き声、しっぽの美しさを組み合わせてアピールする種もいる。ニューギニアのフキナガシフウチョウは頭部に装飾的な羽を発達させて求愛するが、同所に生息するパプワニワシドリは抜け落ちたフキナガシフウチョウの羽を巣の飾りに用いる。セミの鳴き声、ホタルの発光、ガや酵母菌が出すフェロモンも配偶者選択に関わる信号である。メスの年齢や地域によって好みが変わることもある。アオアズマヤドリでは巣のきらびやかさが重要な要素だが、経験を積んだメスは巣の作りだけではなく、オスの求愛ダンスも重視する。クジャクでは地域によって羽の目模様の数が重要であるか、重要でないかに違いがある。オスが配偶者選択を行う動物にはモルモンコオロギがいる。
精子間競争とも言う。メスの生殖管の中で行われる、別のオスに由来する精子同士の受精を巡る競争のこと。精子競争には大きく三つのタイプがある。チンパンジーのような精子の量による競争、カワトンボのような他のオスの精子を掻き出す器官の使用、ショウジョウバエの一種に見られる化学物質による他のオスの精子の抹殺である。
この事件は、2006年5月3日付けのアメリカ、ニューズデー紙が報道し、次いで各種メディアが報道して知られるようになった。内容は、46歳の日本人女性が、北米トヨタ自動車で社長アシスタントを務めていた2005年秋、同社の社長兼CEO（当時）大高英昭から、出張先のホテルの部屋や公園で体を触られるなどのセクハラ行為を受けたとして、訴訟を起こしたというものであった。この前月、北米トヨタは、他の自動車メーカーを圧倒する、前年同月比9％増という史上最大の販売増を記録したばかりであった。この日本人女性は2006年5月1日、同社長と北米トヨタ自動車、及び日本のトヨタ自動車を相手取り、自らの経歴の毀損に対する補償 4,000万ドルと、懲罰的損害賠償 1億5,000万ドルの総額1億9,000万ドルの支払いを求める訴訟を、ニューヨーク州の裁判所で起こしていた。同社長は訴訟を受けて、「裁判では全面的に嫌疑を晴らせると期待しているが、社長にとどまることは結果的に会社の利益にならないと判断した」としてまもなく辞任し、同6月下旬に予定されていた別の子会社のダイハツ工業と関東自動車工業の監査役への就任も取り消しとなった。事件自体は、同年8月4日にトヨタ側と女性とが和解して終了した。女性は、この和解によって巨額の和解金を手にしたとされるが、和解の内容は公表されていない。