延暦13年（794年）従五位下に叙爵し、延暦16年（797年）民部少輔に任ぜられる。のち、備前守・典薬頭を歴任するが、この間の延暦22年（803年）には暴風雨のため渡航に失敗し破損した遣唐使船の被害状況の調査を行っている。延暦23年（804年）左少弁、延暦25年（806年）従五位上・右中弁に叙任されるなど、桓武朝末は弁官を務めながら順調に昇進した。平城朝では弁官を辞任するなど昇進が停滞する。嵯峨朝に入り、大同5年（810年）正月に正五位下に叙せられると、同年9月の薬子の変に際して近江守に任ぜられ、平城京にいた平城上皇と東国を分断する役割を担い、乱後の11月には従四位下と続けて昇叙された。その後も、右京大夫・皇后宮大夫を務める一方で、弘仁6年（815年）従四位上、弘仁7年（816年）蔵人頭と順調に昇進し、弘仁10年（819年）参議に任ぜられ公卿に列す。弘仁11年（820年）正四位下・右大弁に叙任される。弘仁年間中盤に右大臣の藤原園人や中納言の藤原縄主・藤原葛野麻呂ら大官が相次いで没し、中納言以上の公卿がわずか3名（藤原冬嗣・藤原緒嗣・文室綿麻呂）になっていたことから、弘仁12年（821年）の正月に参議から中納言への登用が行われた際に、良岑安世とともに中納言に昇進している。『日本後紀』の編纂にも参画したものの、完成を見ることなく弘仁15年（824年）1月4日薨去。享年66。最終官位は中納言従三位兼行宮内卿。
チェンドルは東南アジアでは料理の欠かせない一品になっている他、道端の屋台、ホーカーセンター、フードコートで販売されることも多い。チェンドルの屋台はインドネシアのほぼすべての都市で見ることができ、特に首都ジャカルタやバンドン、ジョグジャカルタに多い。ジャワで見られるオリジナルの「チェンドル」や「dawet」は氷が加えられずに提供されるが、冷蔵技術が導入されて以降はかき氷を加えた冷たいチェンドルが作られるようになり、非常に人気がある。氷を製造できるようになった後は、それぞれの国において独自のレシピで料理を発展させている。これは、植民地時代、イギリスの冷蔵技術を持った船が氷の供給を可能にしていたムラカ、ペナン、クアラルンプールといった、マレーシアの港町において、チェンドルが最も人気がある理由を暗示している。インドネシアとマレーシアでは、チェンドルは一般に道端の屋台で販売されている。シンガポールでは専用の屋台のほか、喫茶店やフードコートでも見られる。
チェンドルの基本的な材料はココナッツミルク、緑の着色（通常タコノキの葉を用いる）をおこなった米粉から作るゼリー状の麺、かき氷、そしてヤシ糖である。小豆、もち米、仙草、クリームコーンといった他の材料を加える事もある。インドネシアの西ジャワ州では、チェンドルは米（もしくはサゴヤシ）の粉にココナッツミルクとビンロウ糖を加えて作る暗緑色の粘り気のある菓子である。これは氷抜きで提供される事が多い。ジャワ語では、「チェンドル」は野菜の緑のゼリー状の部分を指す言葉であり、チェンドルにヤシ糖やココナッツミルクを組み合わせた菓子は「dawet」と呼ばれる。ジャワで最も有名な「dawet」は中部ジャワ州のバンジャルヌガラのものである。シンガポールでは、西洋の影響を受けて、チェンドルにも様々なヴァリエーションが生まれており、ヴァニラアイスクリームやドリアンをトッピングしたチェンドルが販売されている。
インドネシアでは、「チェンドル」という名前はジャワ語やスンダ語、インドネシア語で「こぶ」や「突起」を意味する「ジェンドル」という単語に由来もしくは関連していると広く信じられている。これは緑の虫のようなゼリーをのむという感覚に由来していると考えられる。ベトナムでは、この菓子は"bánh lọt"と呼ばれる。Bánh lọtはベトナムのチェーと呼ばれる菓子では一般的な材料である。タイでは、この菓子はロッチョン（タイ語: ลอดช่อง）と呼ばれており、「穴の通過」を意味する。これは菓子を作る際に、冷水の入ったコンテナへ温かい生地を入れて濾す工程からつけられた名前である。
阿賀野川流域は大正時代より電源開発が盛んな流域であった。上流山岳地帯は豪雪地帯であることから、春先の雪融け水を始めとして年間を通じ豊富な流量となっている。こうしたことから猪苗代湖や只見川を中心に多くの水力発電所や発電専用ダムが建設され、奥只見ダム・田子倉ダム（只見川）といった日本のダムの歴史に残る大プロジェクトも遂行されていた。これらは戦後の電力不足を補うため1950年（昭和25年）に制定された国土総合開発法に基づき、「只見川特定地域総合開発計画」が策定された結果であった。だが、次第に火力発電への比重が高くなり、阿賀野川流域においても水力発電の新規開発は収束して行った。ところが1973年（昭和48年）にオイルショックが勃発し、原油に依存していた日本経済は大きな打撃を受けた。火力発電は石油に依存していた面が大きかったため、エネルギーの安定供給という観点で一抹の不安をもたらした。電力行政を管轄する通商産業省（現・経済産業省）は化石燃料に依存せず、天然で無尽蔵な資源・水を活用できる水力発電を再評価、水力発電は再び脚光を浴びるに至った。この中で、火力発電や原子力発電との連携が図れ、余剰電力を有効に活用できる揚水発電に俄然注目が集まり、全国各地において揚水発電所の建設計画が各電力会社によって推進されていった。阿賀野川流域においても揚水発電に適当な地点が調査されていたが、当時建設省北陸地方建設局が阿賀野川本川の治水と会津盆地への利水を目的に大川ダムの建設計画を進めていた。電源開発はこの大川ダムを利用して揚水発電を行う方針を固め、大川ダム建設事業に電気事業者として東北電力と共に参加した。そして1974年（昭和49年）より大川ダム上流部で阿賀野川に注ぐ小野川の最上流部、水源である大内沼地点に上部調整池を設けることで揚水発電を行う計画を立てた。これが大内ダムである。