2000年10月にアルトワークスが生産中止となり、それに代わるモデルとして「Keiスポーツ」（3型）が誕生した。Sタイプをベースに装備を変更したものである。アルトワークスと同様に、5MT/4ATおよびFF/4WDを選択することができた。エンジンは初期型（3型）こそアルトワークスと同じくSOHCのF6A型、DOHCのK6A型を選択することが出来たが、2001年4月のマイナーチェンジ後（4型 -）はK6A型のみの搭載となった。専用サスペンション、専用エアロ、バケットシート（5型のみ）、ホイールの大径化などの装備が施された。かつて行われていたワンメイクレース、「Keiスポーツカップ」出場を想定し、快適装備を排除し軽量化した「KeiスポーツR」というグレードも存在した。
軽自動車には自動車メーカーが自主的に設けた馬力規制があり、スポーティグレードの「Sタイプ」がすでにその上限となる64 psを発揮しているため、特別なスポーツモデルであっても出力はそれを超えることはない。
セダンとSUVの間の新しいタイプ（いわゆるクロスオーバーSUV）となる新感覚の軽自動車として開発され、1998年（平成10年）の軽自動車規格改定と同時に発売が開始された。1998年（平成10年）10月の軽自動車規格改定時に、いわゆる「新規格モデル」として登場して以来、スズキが発売する軽乗用車の中でフルモデルチェンジされることなく 、改良を重ねながら約11年にわたって生産されていた長寿モデルである。一方で、2000年（平成12年）10月に行われた一部改良ではフロントのデザインが大きく変更され、2006年（平成18年）4月の一部改良においてもフロントグリルを変更している。（「S」マークがフロント上部から、フロントグリルの中に組み込まれた。）。2007年（平成19年）6月の都合9回目の一部改良によりいわゆる10型となったが、機種記号の世代を表す数字が2桁に対応していないためか、実質、一部改良でありながら機種記号を一新している。乗り降りしやすく視界も良いヒップポイント（座面高）を採用したパッケージを持ち、一般的な機械式立体駐車場の制限車高である1,550mmを基準としたセミトールスタイルと大径タイヤが特徴で、最低地上高を高くとり、悪路走破性を高めている。当初は3ドアのみであったが、翌1999年（平成11年）3月に5ドアを追加。ジムニーとの競合を極力避け、2000年（平成12年）5月からは5ドアのみの構成となった。居住空間やラゲージスペースはセダンタイプよりやや広いものの、特に高さでトールワゴンタイプには敵わない内容となっており、室内容積最優先のユーザよりもスタイリング・走破性重視のユーザーに求められている。そのこともあり、使い勝手向上のためスペアタイヤの上部に34Lの大容量「ラゲッジボックス」が標準装備されていた。初代シボレー・クルーズや初代スイフト/欧州向けイグニスといったスズキ製の普通自動車はKeiの派生車とも言えるモデルで、部品の多くが共通化されている。また、マツダに対し、ラピュタとして2005年（平成17年）までOEM供給していた。なお、3ドア車のドア、サイドステップは専用品で、5ドア車との互換性はない。
有線の電信については、1834年にアメリカ人サミュエル・モールスによって電信機が発明されたのち、イギリスでは1837年に鉄道沿線で実用化され、アメリカ合衆国でも1845年にワシントンD.C.とボルティモアの間で電信線路が建設されたが、最初の国際電信は、1849年にプロイセン王国とオーストリア帝国との間で結ばれた電信条約にもとづいて始められた。その結果、1865年には万国電信連合が発足している。1894年、イタリアのグリエルモ・マルコーニが自宅で電波による無線通信実験に成功、1897年にはマルコーニ無線電信会社が創立されて無線の時代がおとずれた。20世紀に入ると、イギリスは大英帝国内の植民地と本国を直接結び、第三国への情報漏洩を回避するため、無線は船舶間通信手段として重用されるようになった。イギリスとイタリアの海軍はマルコーニの仕様のみを利用した。これに対し、ドイツでは1903年にシーメンスとAEGが合弁し、無線技術を開発するためベルリンでテレフンケンが設立された。アメリカの発明家・電子工学者のリー・ド・フォレストもまた無線技術の発展に尽力した。イギリス・イタリア以外の列強はマルコーニの市場独占を打破したい思惑があり、のちにテレフンケンとフォレストは提携した。その一方、混信の問題が生じてその解決が必要とされたので、1903年に9か国がベルリンで会議をおこなっている。参加国はドイツ・オーストリア・スペイン・アメリカ・フランス・イギリス・ハンガリー・イタリア・ロシアであった。1906年にはベルリンで万国無線電信会議が開かれ、そのときSOSが遭難信号に採用された。1908年、日本をふくむ30か国が参加して国際無線電信連合が発足した。イギリス・イタリア両国は、このとき相互通信の義務において例外規定を設けさせている。第一次世界大戦中、ドイツ帝国は特に無線の傍受合戦において大敗北を喫した。さらに帝国の海底ケーブルは敵国に切断、利用された。パリ講和会議でケーブルの処遇は議題に上がったが、返還されなかった。日本は大北電信会社のくびきを逃れようと無線事業の拡大を国策としてきたが、イギリスの勢力圏からは締め出され続け、ようやく1916年になってアメリカ合衆国と交信可能となった。1922年のワシントン会議では日本が切り取ったヤップ島のケーブルをアメリカが使うことになり、これより先の国際会議においては合衆国が主導権を握るようになった。ただし、覇権と呼べるほどではなく、あくまで私企業が支配権を握った。すでに1919年、マルコーニ社、RCA、テレフンケン、そしてCompagnie générale de télégraphie Sans Fil, CSF（現タレス・グループ）の4社は国際無線カルテルを結んでおり、このカルテルは契約どおり1945年まで続いた。1932年、万国電信連合のマドリード会議では、電話や無線をふくむ共通規則の確定がカナダとアメリカの反対によって頓挫している。そこで、各国は電信・電話・無線の各分野で設けられた共通規約に少なくとも1つ加盟し、加盟した規約にのみ拘束されるというかたちをとった。