船体形状は典型的な平甲板型船体であり、凌波性を良くするために乾舷を高く取られている。主砲は「アームストロング 1904年型 30.5cm（45口径）砲」を楔形の連装砲塔に収めて艦首甲板に1基、その背後に司令塔を組み込んだ操舵艦橋と単脚式の前部マストが立つ。船体中央部の煙突の両脇に細めの通風筒が立ち並び、その周囲は艦載艇置き場となっており、前後マストの基部に付くクレーン計2基と2本1組のボート・ダビッドが片舷2組ずつ計4組により運用された。舷側甲板上には副砲として25.4cm砲を収めた連装式の副砲塔が片舷3基ずつ計6基が配置された。上部構造物の末端部に後部マストと後部艦橋が立った所から甲板一段分下がって 後部甲板上に後ろ向きの後部主砲塔の順である。安芸と薩摩の外見上の違いは、薩摩の煙突の本数が2本で舷側ケースメイトは12cm速射砲が片舷6基ずつ計12基を持つのに対し、安芸は3本煙突で舷側ケースメイトが15.2cm速射砲が片舷4基ずつ計8基が相違点である。
日本海軍は、日露戦争に備えて当時イギリスで建造中であったキング・エドワード7世級戦艦を基にして国内の造船所に発注し建造させた。しかし、1905年に横須賀造船所で「薩摩」が起工したものの、日露戦争には間に合わず、両艦とも戦争終結後の1910年代に竣工している。この2隻は機関構成が異なり、また安芸のみ主機に日本の戦艦として初めてカーチス式蒸気タービンが搭載された。その結果出力は薩摩の17,300馬力18.25ノットから25,000馬力へと増加し、速力も装甲巡洋艦並の20ノットを発揮できた。加えて、煙突が薩摩が2本なのに対して安芸は3本となっている。就役時には、イギリスで最新鋭戦艦であるドレッドノートが進水しており、本級は生まれながらにしてすでに旧態化している状態だった。その後しばらく主力艦を務めたが、1923年のワシントン海軍軍縮条約で二隻とも廃艦となり、解体された。このうち「安芸」の主砲塔2基は三浦半島三崎砲台へ、副砲塔2基は東京湾要塞城ケ島砲台に陸軍クレーン船「蜻州丸（せいしゅうまる）」により運搬されて現地の二か所要塞砲として活用された。
1989年7月21日、コッブ艦長に代わってW・E・コックス艦長が着任した。コックス艦長の指揮下、クーンツは1989年10月2日にペンシルベニア州フィラデルフィアで退役した。船体はスクラップとして1994年4月に売却されたものの、1996年10月に海軍に寄って再取得された。その後再び1999年2月にフィラデルフィアのメトロ・マシン社に売却された。いくつかの小部品は個人のコレクションとして売却されたが、大半は分解された。解体は2003年2月26日に完了し、金属部材はニュージャージー州カムデンのカムデン・アイアン・アンド・メタル社に売却された。2006年、クーンツの元乗組員から成るUSSクーンツ協会が、廃棄所から艦の船尾肋板を入手した個人コレクターからその譲渡を受けた。船尾肋板には艦名が刻印されており、その後クーンツ提督の故郷であるミズーリ州ハンニバルに寄贈された。2007年3月31日、艦の元乗組員である海軍情報部次長ネイサン・ジョーンズ大将とハンニバル市の職員が出席してニッパー公園で船尾肋板の贈呈式が行われた。それは艦が起工してから50年目のことであった。2007年5月、USSクーンツ協会は海軍に対してクーンツ提督の名を艦名に採用するよう海軍長官へのオンライン署名運動を始めた。最新のアーレイ・バーク級ミサイル駆逐艦の艦名は2008年5月にマイケル・マーフィーと決定している。
元来、憲法制定議会は1789年12月22日の地方自治法と1791年憲法によってフランスの地方行政制度を完全な地方分権として設計した。各県には選挙で選ばれた行政官と副行政官が国王任命によって配置された。行政官の主な仕事は県の予算配分と租税および国庫収入の管理であった。県行政部を構成するのは、選挙人集会で選ばれた36名からなる総参事会（Conseil général, 任期4年、2年毎に半数改選）で、これが定例会議を開いて細則を定めた。県執行部は総参事会員の代表（総裁）8名（2年毎に半数改選）が行った。中央政府との連絡は同様に選挙で選ばれる監査官 (fr:procureur général syndic) が行い、地方では国王の代理として大臣の直接指示を総参事会に助言するという形で機能した。国王は、行政官と監査官に対して罷免権があり、地方行政命令を無効にする権限もあって、一定の抑止力を持ったが、8月10日事件で王制が打倒されると、中央と地方との関係は断絶された。地方には、中央権力すなわち国民公会を代表する存在がおらず、中央と地方との連係が上手くいかないという構造的な弊害は、総参事会が主に穏和ブルジョワジーによって掌握されていたという事情で、より複雑になった。彼らは主にジロンド派を支持していた。国民公会が革命の進展とともに急進主義に傾倒するに従って、地方の穏健派との間には温度差が生まれ、溝は深まった。国民公会が、パリ独裁とも揶揄される強権的な中央集権政治を推し進めようとすれば、地方は反撥して抵抗するか、悪くすれば反乱を起こす危険すらあった。後にジロンド派追放の影響で起こったリヨンの反乱はまさにそうした中央の暴走に対する地方の離反に他ならなかった。恐怖政治のパリは、上級地方行政機関（県行政は上級と下級（コミューン）とに二分化されていた）を概ね反革命的（いわゆる連邦主義的）であると見なしていた。そこで地方が中央政府から離反するのを防止するとともに、地方を粛清し、中央の政策の実施を円滑化するために、地方の末端まで掌握する出先機関として派遣議員制度を位置づけ、山岳派を中心に、敢えて急進的な革命家が選ばれて派遣されたわけである。その意味で派遣議員はアンシャン・レジーム期の地方総監（アンタンダン） (fr:Intendant) やナポレオン体制における知事（プレフェ） (Préfet) に相当する機関であったとも指摘される。地方は革命的民主主義独裁に書き換えられた。