センプルは師・ラッツェルの人類地理学の思想と方法論を英語圏に広めたことで知られるが、ラッツェルの悪い部分のみを広めた、行き過ぎた環境決定論である、といった批判的な語り方をされることが多い。主著『地理的環境の影響』（Influences of Geographic Environment）に関しても「科学的厳密性にはほど遠いもの」と非難されている。同書は「人間は地表の産物である」という書き出しから始まり、環境の文明への影響を平易な文章で記述し、『アメリカの歴史とその地理的状況』（American History and Its Geographic Conditions）は、アメリカ合衆国の歴史における過酷な自然への適応と競争による淘汰を正当化したため多くの読者を獲得し、環境決定論の普及と通俗化が進む契機となった。この人気は半世紀を経過しても衰えることなく、後世のアメリカの地理学者を呆れさせるほどだった。多くの批判の一方で2007年に没後75年を迎えたことをきっかけに、アメリカ地理学会でセンプルの地理学研究を改めて検討する取組が行われた。田中（2008）によれば、従来の研究では、センプルはラッツェルの影響を受けた、という面ばかりが強調されてきたが、ドイツ留学を通してラッツェルに当時のアメリカの情報や国勢調査データ、学術雑誌を提供するなど、ラッツェルにセンプルが影響を与えた面もあるという。センプルの提供した資料はラッツェルの著書『アメリカ』（Amerika）に生かされている。
センプルはスコットランド系の父・アレクサンダー・ボナー・センプルとイギリス系の母・エメライン・プライス・センプルの5人の子どもの末っ子としてケンタッキー州ルイビルに生まれた。父はセンプルが8歳の時に亡くなるが、兵器商をしていたため南北戦争で莫大な富を築き、生活には困らなかった。読書と乗馬とテニスを趣味とする活発な少女であった。1878年に15歳でヴァッサー大学に入学、1882年に優秀な成績で同学を卒業、姉のパティ・ブラックバーン・センプルが設立した学校で古代史の授業を担当する傍らで修士号取得に向け論文を執筆、Slavery:a study in sociologyで修士の学位を取得する。その間、ラッツェルの著書『人類地理学』と出会い、ラッツェルのいるライプツィヒ大学に留学することを決意する。当時のライプツィヒ大学は女子学生の正式な入学を認めておらず、教授の許可を得て聴講することしかできなかった。センプルは1891年から1892年にかけてと1895年の2回ライプツィヒ大学に留学した。1904年、母とラッツェルが相次いで亡くなった。1906年、シカゴ大学での講義を始め、1921年にはクラーク大学（Clark University）教授に就任した。同年にはアメリカ地理学会の会長に就任している。シカゴ大学での講義「地中海地域の人類地理学」の受講生の中にはリチャード・ハーツホーンがいた。フロリダ州ウェストパームビーチで死去、ルイビルのケーブ・ヒル墓地に埋葬されている。ルイビルには彼女の名をとったエレン・C.センプル小学校（Ellen C. Semple Elementary School）がある。
フランスの介入に続いて西アフリカ経済共同体は国連安全保障理事会の承認に基づきアフリカ主導マリ国際支援ミッションを前倒しで立ち上げて直ちに展開できるようにした。そして、欧州連合はアフリカ主導ミッションを支援すべく独自の軍事教練任務（欧州連合マリ訓練ミッション）を送る準備に入った。1月12日、国際連合事務総長潘基文はフランス政府の決定が2012年12月に採択された国際連合安全保障理事会決議2085の「意図と一致するよう」に期待した。アルジェリア外務省の報道官アマル・ベラリ（Amar Belani）はマリ暫定政府に対する支援を表明し、「マリ共和国がテロリズムと戦うため能力強化を要し、友好国は主権に沿ったものして留意する」と述べた。フランスの政治勢力のほとんどが軍事行動を支持したが、1月12日に前首相ドミニク・ド・ビルパンは「マリでの成功に至る、いかなる条件も満たされておらず、暗闇の中で戦う事になる」と述べた。ドイツはマリ暫定政府の軍が反政府勢力に対処できる様に支援する用意があるとして欧州連合マリ訓練ミッションに参加すると1月14日にアンゲラ・メルケル独首相は述べる。ギド・ヴェスターヴェレ独外務大臣はマリでの戦闘任務に従事しているドイツ連邦軍は否定したが、マリ軍に対する訓練支援の準備をしていると述べる。1月14日、トゥアレグ分離独立主義であるアザワド解放民族運動（MNLA）は軍事介入について「アザワドでのテロリズムの終焉」を迎えられるとしてマリ暫定政府とフランス政府と共に戦うと言明する。スポークスマンもMNLAとの共闘が「我々には土地と住民に関する情報がある」として西アフリカ周辺諸国の支援を受けるよりも効果的であると明言する。ドイツの地理学者クリストフ・ネフ（Christophe Neff）はセルヴァル作戦の実行が無ければ2013年1月末までに首都バマコは陥落していたおそれがあったと述べる。トゥールーズ大学のイスラム教及びアラブ世界学者であるマチュー・ギデール（fr:Mathieu Guidère）は、「ジウヌ・アフリーク」（fr:Jeune Afrique）のインタビュー中で、フランスの軍事介入無しではマリ共和国は崩壊していたと述べている。イランラジオ日本語が伝えるところによると1月11日から始まった軍事行動の影響で、マリ人5,000人以上が難民となって隣国モーリタニアに避難したと伝える。WEDGE Infinityに起稿された国際開発センターのエネルギー・環境室研究顧問畑中美樹の記事では、フランスが軍事介入に踏み切った要因に、原子力企業アレヴァ社が確保する隣国ニジェールにあるウラン鉱床を守るためであり、ロシアの声日本語版でも対テロ戦の大義の元で、実際にはアフリカ大陸の資源獲得が目的であると述べ、対テロ戦が上手く行かなければ、イスラム過激主義や分離主義の台頭を許してしまう様な逆効果を生み出すと主張している。