アメリカ海軍およびアメリカ海兵隊の特殊部隊向けの装備で、爆破器材の一つに分類される。空挺降下もしくは潜水により隠密潜入する兵士によって運ばれ、重要施設・地点の所定の場所に設置・爆破する運用構想であった。全体は大きめの背嚢ほどの大きさに取りまとめられており、重量は68kg。兵士が背負って運ぶことが可能である。使用弾頭はW54核弾頭であり、機械式タイマーにより起爆する。核出力は可変であり、10tから1ktまで選択できた。1965年より配備され、1989年、冷戦の終結ともに退役した。
特殊核爆破資材(Special Atomic Demolition Munition,SADM)とは、アメリカ合衆国が開発した超小型の核兵器である。その大きさより"スーツケース型核爆弾"や"超小型核爆弾"とも称される。
久野 昭（くの あきら、1930年1月8日 - 2018年)は、日本の哲学者。専攻は比較思想論。広島大学名誉教授。国際日本文化研究センター名誉教授。実父は久野朔郎。実弟は久野暲。
霊山の山頂を中心に東、西、南の三方向に曲輪が展開し、東側に二箇所、南側に一箇所堀切が確認できる。東側の京都一周トレイルから城址に入ることが可能である。正法寺、高台寺、興正寺、清水寺などの周辺寺院の影響によって遺構の少なくない部分が破壊されたと考えられている。なお、西側の曲輪に「春畝伊藤公遺詩碑」（「春畝伊藤公」とは伊藤博文のこと）という石碑がある。
まさに築城開始から1ヶ月後の11月27日に晴元が西岡に現れ周辺を放火し、嵯峨に着陣した。その際に、三好方の小泉秀清及び中路修理らは不安を感じたのか西院城を自焼して霊山城に合流した。翌28日に霊山城に向けて晴元は進撃した。『言継卿記』天文二十一年十一月廿八日条に牢人衆西邉方々放火、辰刻計靈山へ取懸、五篠坂悉放火、建仁寺之大龍十如二塔頭悉炎上了、乗拂無之、清水之坂にて軍有之、但討死無之、手負左右方六七人宛有之、云々、午時引之とあるように、晴元は五条坂を焼き払い、建仁寺も炎上したが、清水坂における合戦に勝利できず、晴元方は東山霊山城を攻撃することは出来ずに撤退した。
天文17年（1548年）に細川晴元に叛いた三好長慶は、翌天文18年（1549年）に江口の戦いの勝利によって入京を果たし、晴元、将軍義輝とその父で大御所足利義晴らは近江坂本へ退却した。そこで、義晴・義輝父子は京都奪回を期し、天文19年（1550年）に中尾城、将軍山城を築城・増築した（義晴は5月に死去）。しかし同年11月、京都に入った三好長慶以下4万の軍勢を前に、義輝方は一戦も交えずに坂本へ撤退し、これらの城は自焼没落あるいは三好方の城割りによって破却された。その後義輝方と三好氏の争いが続いたが、天文21年1月に義輝と長慶の間で和睦が成立、10月27日に霊山城の築城が開始されることとなる。これは、義輝と長慶は手を結んでいたものの、京都奪還を狙う細川晴元らの脅威が存在していたためである。
東山霊山城の存在する霊山は、東山三十六峰の一つであり、周辺には京都霊山護国神社や高台寺、清水寺等が位置している。霊山の中腹には正法寺が存在している。
形削り盤は比較的小型の物を加工するのに用いられる。また、取り扱いが簡単であり、多くは平面を加工するのに用いられる。 近年は、作業効率の悪さや表面の加工精度の悪さにより、企業などではフライス盤にとって代わられていることが多い。しかしながら、工業系の学校や研究機関では引き続き使用されている。前者は機械の使用法を学ぶため、後者は工作物に与える熱が少ないことから、熱（温度変化）に弱い物の加工に使用される。
テーブルはラムと直角方向に送られる。送りねじ棒を回転させるのには、歯車とスプリングのついた爪が使用される。爪は送り量調節ねじにつながっており、一度に進む歯数を調節する。
形削り盤は、バイトを前後させて金属などを加工するため、バイトを戻す間は加工ができず、この時間が無駄となってしまう。そのため、バイトを戻す時間を短くするために早戻り機構が採用され、作業効率を上げる工夫がなされている。 早戻り機構は、一般的にクランクと細窓リンクが使用されている。
レゴランド・ディスカバリー・センター東京において、2018年4月21日に同センターを訪れた、全員が聴覚障がい者である家族とその子どもの友人がセンター側から聴覚障がいを理由に入場を断られていた事が判明した。これは緊急時の避難誘導の際にスタッフの誘導の呼びかけが聞こえないためという理由で、当時のウェブサイトにその説明が書かれていたが、同年代の健常者の子どもが入場出来ていたのに対して、訪問していた子ども達が自分が入場出来ない事にショックを受けた事から、全日本ろうあ連盟（東京都新宿区）に相談し、連盟は障害者差別解消法第3章（事業者における障害を理由とする差別の禁止）に該当するのではないかと判断して、国や、施設のある港区に対応を求めた。その結果、経済産業省より同法に違反するとして、センターを運営するマーリン・エンターテイメンツ・ジャパンに対して口頭による注意を行った。また、日本におけるレゴランドでの今回問題となった規定が、そもそものマーリン・エンターテイメンツ社における世界共通のポリシーとして明記されている「あらゆる障がいをお持ちの方も施設内にご入場いただけます。障がいをお持ちの方のみのご入場も例外ではありません」という内容にも反していた事から、運営会社のマーリン・エンターテイメンツ・ジャパン側が謝罪する事態となった。現在のウェブサイトにおいては、該当部分の表記が削除された上でスタッフのサポート等を充実させている旨の記載に変更されている。また、事態発覚後からしばらくの間、同ウェブサイトにはセンター側からの謝罪文が掲載されていた。