もともと「木曜ゴールデンワイド」（木曜19:00）の一企画としてスタートした（「熱海発汽車に乗ろうよ」、「伊東発汽車に乗ろうよ」）。その後、休日の午後に不定期で放送（ハイビジョン制作）される独立番組となった。同局の市村プロデューサーが鉄道ファンであったため実現した番組。旅人の見栄晴が静岡県内の鉄道に乗り、途中下車しながら各地の観光スポットや面白い店を紹介していく。ナレーションは天野ひろゆき。主題歌はあのねのねが歌っている。静岡県と放送エリアが隣接する日本テレビ（キー局）や中京テレビなどでもネットされることがある。また、福島中央テレビや山口放送で放送されたこともあった。木曜ゴールデンワイド時代、エンドタイトル部分がなかったので、ネット局向けに制作して送っていた。日本テレビではこの時代、木曜ゴールデンワイドのオープニングごとネットされたことがある（当日は木曜深夜であった）。
元々はインスタントラーメン、カップ麺などを製造・販売する会社であったが、1995年（平成7年）、「カップ麺はカップがごみになる。袋麺は子供やお年寄りに火を使わせるのが心配」と工場を見学に訪れた主婦の一声で、丼に入れてお湯をかけるだけで調理する「ノンカップ麺」の開発に着手。合成保存料、科学調味料を一切使用せず、自然の素材だけで味付けした袋麺として「ノンカップ麺」が誕生した。
ブルースの楽曲のカヴァーから成る内容で、ウィンターはCDのブックレットに「私がこのライブ・レコーディングのために選んだ曲は、私のショウを見に来てくれることで私をサポートしてきた総てのファンに捧げられたものである」というメッセージを記載している。音楽評論家のStephen Thomas Erlewineはオールミュージックにおいて「ライブ・アルバムのありがちなパターンを踏襲せず、ヒット曲の代わりにファンに人気の曲やカヴァーを提供しており、そのことによってより興味深く聴ける」「ハードコアなファンが長年にわたり求めてきたライブ・アルバムであり、期待を裏切らない作品」と評している。『ビルボード』のブルース・アルバム・チャートでは7位に達した。
マスプロ電工やDXアンテナ・サン電子などと並んで日本を代表するテレビアンテナメーカーである。日本国内におけるテレビアンテナのシェアは業界3位。海外進出も盛んで、日本アンテナフィリピン、日本アンテナアメリカ、上海日安電子有限公司など海外に販売拠点を持つ。生産拠点は、蕨、鴻巣に加え、2005年に中国上海工場を開設した。2019年4月1日付で、東芝コンシューママーケティングからアンテナ・メディア事業を譲受する予定。
教育総監隷下の軍学校として、1939年（昭和14年）8月1日に創設された。関東軍の歩兵大隊長・中隊長の実兵指揮教育、歩兵・砲兵・工兵各連隊長の召集教育などを目的としていた。諸兵種の協同に関する総合研究と戦車戦術教育を実施した。1940年（昭和15年）12月、戦車戦術教育部門が公主嶺陸軍戦車学校として独立。1944年（昭和19年）8月、戦局の悪化により閉鎖され、教導団は同年6月23日に第68旅団に改編されフィリピンレイテ島に派遣された。
日本は、サンフランシスコ講和条約が発効して主権が回復した1952年に国際連合に加盟申請をした。しかし、冷戦の最中であり、ソ連など社会主義諸国の反対によってなかなか実現しなかった。1956年10月の日ソ共同宣言とソ連との国交回復によってこの障害がなくなったため、同年12月12日の安保理決議121での承認勧告の後、12月18日の総会における全会一致の承認でもって80番目の加盟国として国際連合に加盟した。以降、経済社会理事会の理事国を1960年以来14期（1982年以降は連続して再選）務めたほか、安全保障理事会の非常任理事国に最多の12回選出される（12回目の任期は2016年1月から2年間）など、積極的に貢献している。日本の外交の中軸は「日米安全保障条約」（いわゆる「日米同盟」）と「国際連合中心主義」の二本立てであり、国際連合を中心として多国間外交を行ってきている。日本の国際的な安全保障は、国際連合の集団安全保障体制に依存している。日本国憲法第9条に、国際連合憲章の集団安全保障と同じ概念が盛り込まれているのかについては、論議が長く続いている。日本は国際連合の中で一定の信頼を得ている。これには、大国が自国の都合で国際連合を軽視する事例がある中、協調の姿勢で国際連合を重視し、国際的な機構に多く参加して来たことや、国際連合を財政面から支えている国の一つとなっていることなどがその背景にある。2016年現在、国際連合の通常予算のうち9.680%が日本の負担である。これはアメリカ合衆国に次ぎ2位である。2000年には20.573%を占めたが、21世紀に入り減少傾向にある。この他の国際連合の機関にも日本は資金を提供している。一時より減少したが、なお2位を拠出する分担金に対して、日本国内に費用（分担金）と効果（国益）の具体的な検証が必要であるという主張が根強くある。なお、国連予算の分担金には、国際連合の行動の中立性を保つため、特定の国が突出しないように上限が設けられている。日本国内の一部には、日本の財政的な負担に比べて日本人の国連職員の割合が少ないという声がある。しかし、分担金は加盟国の経済力（GNPや国民所得など）を基に算出されるため日本人職員数とは比例しない。職員数は国連の求人に応募した人数と関係が深い。日本人職員数の少なさに関しては、国際連合職員と日本国内の公務員などとの給与の格差、日本人の語学力不足などが原因としてあげられている。一方で、国際連合の幹部職員として活躍する日本人も少なくない。以下がその例である。