超心理学研究にあえて足を踏み入れていった科学者たちは、一体どういう人物だったのかというと、別に奇人変人というわけでもなく、疑似科学者だったというわけでもない。例えば、ピーター・フィリップスは見識ある物理学者であったし、テイラーは現代物理学に関する多くの啓蒙書を著したことでよく知られており、ロンドンのキングス・カレッジに講座ももっている。ロバート・ジャン (Robert G. Jahn)は、プリンストン大学の工学部で教授を務めている人物である。これらの人物をはじめとする科学者らにとって、超常現象というものは、対象として扱い始めた時は、現代科学で用いられている実験方法をもってすれば、どうにか解決可能な問題だと見えるものなのだ、ということには留意しておく必要がある。そう見えたにもかかわらず、成果らしい成果を出すには至らなかったとも言われているのである。
ロバート・キャロルは『懐疑論者の辞典』（査読を欠いた、ロバート・キャロルによる個人的な本・サイト）において「審読制のある超心理学の専門誌も少なくとも6誌ある。しかし、この研究分野の特徴は詐欺や欺瞞である。きちんと比較実験を立案して、統計データを解析する能力にも欠けている。」と述べた。また、「スーザン・ブラックモアのように、何年たっても超常現象の有意に支持する結果が見つからず、研究をあきらめてしまった超心理学者もいる」と書いた。また肯定的結果を得たと主張する超心理学者が、サイの存在を支持しない研究結果をわざと無視して自分の研究結果を正当化してしまうことも多い、とし、ラインも自分の信念を支持しないデータは理由を付けて捨てていた、とした。(→#お蔵入り効果)
超心理学では、いわゆる「心霊現象」や臨死体験などの理解のしかたに関して、いくつかの仮説がある。超ESP仮説では「死後生や霊魂の存在の証拠とされる心霊現象も、ESPや超能力によるものだと見なすことで、霊魂を想定しなくても説明可能になる」とする。これと対立するサバイバル仮説では「肉体の死後も何らかの存在が存続し続けていてそれが様々な超常現象を引き起こしている」とする。
自発的想像傾向とは「心のうちに自然に現れるイメージを積極的に求め、重要視する傾向」のことである。ジョン・パーマーの実験によれば、自発的想像傾向はESPが発揮されるについて重要な性格傾向であるとされる。こうした傾向を持つ被験者が、社会心理的に快適な状況の実験に参加すれば成功しやすいとされる。またフィオナ・シュタインカンプの実験では「外向性が高く、神経質傾向が低く、知能が高い」被験者はESP得点が高い傾向が見られた。そうした被験者は社会心理的快適さを得やすいため、と考えられる。
全く同一の実験であっても、実験者がだれであるかにより結果に違いが出ることがある。これを実験者効果と呼ぶ。「ヤギ・羊効果」は被験者側の信念が影響する例であるが、実験者側の信念も実験に影響することが広く知られている。懐疑論者のリチャード・ワイズマンと超心理学者のマリリン・シュリッツが実験者効果を調べる実験を行ったところ、全く同じ条件の実験であるに関わらず、シュリッツが行った実験のみに優位な結果が得られた。ガートルード・シュマイドラーの実験では「独善的で冷たく自信過剰」な印象の実験者の結果が失敗しやすいという結果が出た。また実験者の妻が入院している期間のみ著しくスコアが低いという結果が出た実験なども見られる。
超心理学実験の得点は、超心理現象を信じる者（ヒツジ）が被験者の時は高く、超心理現象を信じない者（ヤギ）が被験者の時は低い傾向がある。この現象は偶然には1万分の1未満の確率でしか起きないにも関わらず、集合実験でも個別実験でも検出された。この効果はジョン・パーマー、ガートルード・シュマイドラー、T・R・ローレンスなどの超心理学者らの実験によって検出された。パーマーによれば、実験が成功するという状況に被験者が「心理的快適さ」を感じていた場合、ターゲットを当てやすいとされる。
初期の実験、ラインが行ったものでは、特別なカード（ゼナー・カード）のなかから、ランダムに一枚を選んで伏せ、それがどんな図柄のカードか、被験者に当てさせるという実験を行った。
公的扶助（こうてきふじょ、英語: Public Assistance）とは、公的機関が主体となって一般租税を財源とし、最低限の生活を保障するために行う経済的援助。社会保険とともに福祉制度の大きな柱の一つである。公的扶助の成立前には、もっぱら教会や慈善団体による私的慈善事業（private charity）が行われたり、貧困を個人の素行等の道徳的問題としてとらえる消極的な施策にとどまっていた時代があった。しかし、貧困が個人のレベルでは解決しきれない広がりと深さをもってきたことが社会の共通認識となってきたことから、国家が客観的・無差別平等に、権利としての扶助を行うという現代的な公的扶助の制度が成立した。公的年金、雇用保険、労災保険などの社会保険制度も、貧困対策の機能を有する。これらの社会保険制度と比較してとらえると、公的扶助とは「国家が、最低生活保障（ナショナル・ミニマム）を目的として、貧困状態にある者を対象に、貧困の事実認定を行うための資力調査（ミーンズテスト）を課し、公費を財源として行う制度」といえる。所得保障制度は、事前の拠出を伴う社会保険制度と、無拠出だが資力調査を伴う公的扶助（Public assitance）と、厳格な資力調査を行わずに特別のカテゴリー（targeted）に給付する社会手当（Social assistance）とに分類される。社会手当のうち、日本において最も普遍的なものは子ども手当（2010-2013年）であり、その他に児童扶養手当、特別児童扶養手当がある。無拠出制年金も保険料を徴収しない、一般税収を原資とした年金制度である。