助かったグループはいずれも強行下山せず待機したことで難を逃れた。京都岳友会は20日朝6時に七合目から下山を開始し1時間15分で一気に二合八勺まで降りたが、「一日ぐらい会社を休んだって良い」とテントを張り待機していた。豊川市の3人は新二合目にテントを張ったものの、冬山の経験が浅く悪天候への対処法を知らなかったため身動きが取れずずっと待機したことが幸いして難を逃れた。食料、燃料ともを豊富に持っていたため下山を強行する必要もなかったが、ラジオは天気予報しか聞いておらず、大量遭難が発生していたことも自分たちが捜索されていたことも知らなかった。
救助要請を受けた静岡県警、静岡山岳会が救助隊を準備、静岡頂山岳会、清水勤労者山岳会、御殿場消防署や市役所が加わり150人の救助隊が編成され、陸上自衛隊富士学校からもレンジャー部隊など100人が派遣され救助に加わった。濃霧と目まぐるしく変わる天候に捜索は難航したが、同日の捜索により日産車体に勤務する登山パーティのうち2名と豊川市の3人のパーティを救助、大阪からやってきた単独行の男性の遺体を収容した。同じく入山していた東京おいらくの会、京都岳友会は山小屋に待機していたため全員無事に下山した。清水勤労者山岳会のうち山頂に向かった7人も二合五勺の山小屋から下山するところが確認され、19日から20日にかけては八合目の山小屋に待機していたことが明らかになった。最終的に多数の犠牲者を出した二つのグループのほかに日産車体に勤務する登山パーティ4人中1人が死亡、1人が行方不明となったほか、平塚登高会の1人が行方不明、大阪の単独行の1人が死亡、横浜市の単独行の1人が行方不明、身元不明の単独行者１人の遺体が発見され、計18人の遺体が収容、残る6人が行方不明とされた。遺体が発見されなかった6人は雪崩により埋没したものと見られ、『日本の雪崩災害データベース』ではこの6人が雪崩埋没死亡者とされている。
静岡頂山岳会は午前3時には9人全員が起き上がり、訓練の継続か中止を話し合ったが結局下山に決定。午前7時半に下山を開始したが、寒さと睡眠不足からくる不調から朝食を抜いたままの行動となり、下山を開始してから20分ほどで最初の1人が倒れたのを皮切りに次々と低体温症に陥って行動不能になった。最終的に2人だけが下山し救援を要請した。五合目付近で野営していた清水勤労者山岳会の11人はみぞれ交じりの吹雪によりテントが埋まり除雪も間に合わなくなったため山小屋に避難したが、小屋にも雪が吹き込んだうえ燃料も残り少なくなったため、吹雪の弱まった頃合いを見て三島市の単独行の男性1人と合わせた12人で下山を開始した。下山を開始してから1時間半ほどで1人が低体温症で倒れ、これを寝袋に収容して下山を継続したものの四合目付近に着いたころに6人が次々と衰弱して倒れ昏睡状態となった。残る5人のうち2人が濃霧の中ではぐれたため残る3人で下山を続けたが、二合五勺付近で仮眠中に今度は二度の雪崩に襲われて埋まり、脱出できた1人だけが御殿場署にたどり着き救援を求めた。
連休を利用し、3月19日には7つのグループと4人の単独行者合わせて55人が入山していた。このうち静岡頂山岳会の9名はヒマラヤ遠征の訓練として雪上訓練を行ったうえ、宝永噴火口の200m下でテントを張り野営を行っていた。一方、18人で入山した清水勤労者山岳会は冬山の経験に富んだ7人が山頂に向かい、残る11人は五合目付近にテントを構え雪上訓練を行い就寝した。この日は午前中は快晴だったが、静岡頂山岳会が訓練を終えたころから天候が急変、霧が立ち込め強風も吹き始めた。全員が寝袋に入ったころにはみぞれに変わり、テント内や寝袋に水が浸み込む状況となった。
合名会社の起源は中世ヨーロッパのコンパーニア (compagnia) にあるとされる。コンパーニアは、12 - 13世紀以降、イタリアとフランドル間などヨーロッパ各地の市場を結ぶ内陸交易の発達に伴って出現した。コンパーニアは、ある家族が機能資本家として複数世代にわたって同一の名称を用いて活動するために生まれた家族的な事業団体が家族以外の者を含む形で発展したものである。これはそれまでの企業形態とは異なり、企業としての継続性を有していたのが特徴である。コンパーニアは存続期間を定めて社員の出資によって設立され、その社員は第三者に対して無限連帯責任を負担した。コンパニーアは、社員による出資のほか、有利子の預金によっても資金調達を行った。14世紀のフィレンツェには、ヨーロッパ各地に支店を設け、交易のほかにも、為替や、君主・諸侯などへの貸付けを行うようなものも登場した。また、16世紀の南ドイツにおいても、フッガー家などが同様の企業形態を有していた。合名会社についての最初の立法例は、フランス王国の1673年の商事勅令 (l'Ordonnance de Colbert de 1673 sur le commerce) であるといわれている。その後、ナポレオン法典（1807年の商法典）等の大陸諸国の商法典に規定されるようになり、日本では商法制定時にドイツ商法典に倣って導入された。法人格を有するか否かは立法例によって異なるが、ドイツ、ベルギー、スイス、ポーランドの合名会社は法人格がないのに対し、日本やフランス、ルクセンブルク、ノルウェー、チェコ、スウェーデンの合名会社は法人格を有する。イングランドでは、コンパーニアに相当する企業形態はパートナーシップ（あるいはジェネラル・パートナーシップ）と呼ばれており（カンパニー (company) ではない。）、これは法人格を有しない。これは現在でも英米法の各法域でよく用いられているが、法域によってはパートナーとは区別された法的実体 (legal entity) であるとされている。尚、他にもイギリスにおいては、無限責任の法人として無限責任会社 (unlimited company) が設けられたが、こちらは現在では、日本の合名会社と同様にあまり利用されていない。