初期の短編は青山剛昌や皆川亮二の影響が強いものだったが、藤田の元でのアシスタント時代後期から画風・作風共に藤田の影響が強まり、『ニュータウン・ヒーローズ』以降はその傾向が顕著になった。藤田同様、少年漫画らしい「熱血」的描写が得意であり、いじめや複雑な人間関係を『金色のガッシュ!!』で描くなど、理不尽なものに対する強い思いを込めた描写が多く描かれている。
バイク好き。『玄米ブレード』のネーム時に車と衝突事故を起こし骨折、入院しながらペン入れしている。2008年現在の愛車は2005年式のホンダ・ワルキューレルーン。雑誌『HONDA Bikes』に愛車と一緒のところを取材された事がある。また、ヤマハ・YZF-R1も所持している。
ペンネームの「雷句」は、雷が好きで「雷（ライ）」に何か付けようとゴロが良さそうなカ行の文字を当てはめている。また、英語での意味も良い「ライク」にした。藤田和日郎はアシスタントに英語名の愛称を付けるのを常としており、そこからニックネームが「リック」になった。
2008年12月30日のブログで「次の作品は講談社で描かせていただきます」と発表し、2009年9月9日に新創刊される『別冊少年マガジン』にて『どうぶつの国』が連載される事となった。また、この連載開始に合わせ、同時期に発行される3社5誌の合同企画として『雷句誠がやって来る　ヤァ!ヤァ!ヤァ!祭り』と題して、同作品を含め5作品が掲載されることとなった。なお、『どうぶつの国』以外は読み切りである。2013年、『どうぶつの国』が第37回講談社漫画賞児童部門を受賞した。2016年からは、『週刊少年マガジン』にて『VECTOR BALL』を連載していたが、2017年16号に予告無く最終回を迎える。最終頁には小さく「第一部完」の文字があり、作者コメント欄には『大変申し訳ありません。VECTOR BALLはこれで終わりとなります。』と掲載された。
『金色のガッシュ!!』で2003年に第48回小学館漫画賞少年部門を受賞。同作は『金色のガッシュベル!!』のタイトルでテレビアニメ化された他、トレーディングカード化、テレビゲーム化、映画化など積極的なメディアミックス展開が取られ、また『月刊コロコロコミック』、『ちゃお』で別の新人漫画家による4コマ漫画連載などで児童層の取り込みが図られ、一躍人気作品となった。漫画家になって良かったことは子供たちに喜んでもらえたことであり、子供たちが一生懸命ハガキにガッシュの絵を描いて送ってきてくれることが励みになったという。
漫画家になろうと決心したのは高校1年生のときである。絵を描くことが好きなため画家になることも考えたが、ピカソなどの抽象画を見ても「普通の人に理解されにくい絵」がなぜ高価なのかわからなかった。ならば「自分は子供たちにも理解されてみんなに喜んでもらえる漫画を描こう」、「そんな漫画家になろう」と思ったという。漫画の描き方を知らなかった雷句は、他の漫画を真似して描きながら『サンデー』に投稿を始めた。しかし、何も賞がもらえず原稿が送り返されることが続くと、描いて送るだけでは駄目だと思い、高校2年生の頃に編集部に持ちこむことを決意する。岐阜から4時間以上かけて小学館に向かい、編集部からアドバイスをもらった。それから1年後の高校3年生のときに、その時点で「自分が持っているもの」や「自分の思い」を全部詰めこんだという『BIRD MAN』を描いて投稿すると、これがまんがカレッジに入選し、デビュー作となる。
冒頭で述べたとおり、PIAとは、個人情報の収集を伴う情報システムの導入等における、プライバシーに関する影響の事前評価プロセスであることから、個人情報保護に関連して構築された制度は、PIAと関連するものということができる。主には、プライバシーマーク制度（以下「Pマーク制度」）やISMS（情報セキュリティマネジメントシステム）適合性評価制度（以下「ISMS制度」）があるほか、個人情報の保護に関する包括的な法令である個人情報保護法制がある。Pマーク制度は、事業者が個人情報の取扱いを適切に行う体制等を整備していることを認定するものである一方、ISMS制度は、情報セキュリティに関し、組織のマネジメントとして、自らのリスクアセスメントにより必要なセキュリティレベルを決め、計画に従い、システム運用時にISMSが確立されていることを評価する制度である。また、個人情報保護法制は、民間部門および公的部門を対象とした法律があり、いずれも個人の権利利益の保護を目的として、「利用目的の特定」や「適正な取得」といった個人情報を取り扱う上でのルールを定めている。いずれの制度も、システム開発後における事業者または組織の運用体制に対する評価制度、あるいは法制度であり、この点が、システム開発前においてシステムそのものに対して評価を行うPIAとは大きく異なる特徴といえる。システムライフサイクルを考慮すれば、開発段階でPIAを実施し、その後の運用段階でPマーク制度やISMS制度を活用することにより、各制度の特長を補完することができる。このため、より効果的なプライバシー保護策を実施することができる。個人情報保護法制とPIAとの関係については、次の点を指摘することができる。すなわち、民間部門を対象とした個人情報保護法では、5,000人を超える個人情報を事業に利用する事業者（個人情報取扱事業者）に対してのみ個人情報を取り扱う上での義務を定めており、また、保護対象も個人の識別が可能な情報（個人情報）のみに限定している。しかしながら、実社会において、個人の識別が可能でない情報であっても他人に知られたくないプライバシー情報は数多く存在するものであり、また、かかるプライバシー情報を含めた情報の漏えいがひとたび発生した場合、「個人情報取扱事業者」かどうかに関係なく、被害者は損害賠償請求訴訟を起こすことが考えられる。つまり、個人情報保護法を遵守していればリスクが回避されるものでもなく、この点で、より広範に、かつ、より深くプライバシーに関する影響評価が可能なPIAを実施することは、リスク回避において有効である。