『Counter-Strike: Global Offensive』（Global Offensive、CS:GO）はValve CorportationとHidden Path Entertainmentが開発し2012年に発売したチームベースのファーストパーソン・シューティングゲームである。作品自体は1999年に開発された『Counter-Strike』のmod上に構築されたスタンドアロンのゲームであり、後にValveのゲームシリーズに組み込まれた。ゲーム内でプレイヤーはテロリストまたは対テロリスト役を担い、各チームは敵対勢力から壊滅させられるか試合の時間制限に到達する前に達成する独自の目標を持っている。例えば、テロリストチームは特定の場所に爆弾を設置してそれを守らなければならず対テロチームは爆弾を設置される前にテロリストを排除する必要があり爆弾が設置された後は解除を行わなければならない。
コンピュータゲームにおいてスキン賭博（スキンとばく、英語: skin gambling）は主にゲームプレイに直接的な影響を与えない「スキン」などのコスメ（化粧）用の仮想アイテムをプロの試合または他の運の要素が大きいゲーム（games of chance）の結果に賭けるための仮想通貨として使用することを指す。それは主にValve Corporationのゲーム『Counter-Strike: Global Offensive』のプレイヤーコミュニティ内で起きているが、その慣習は他のゲームコミュニティでも存在している。Valveはまた、プレイヤーのSteamインベントリにあるスキンの取引や売買をリアルマネーもしくはデジタル通貨で行えるサードパーティとのインターフェース接続が可能なSteamマーケットプレイスを運営しているが、Valve自体は賭博の慣習を非難しており、そのような行為はSteamのサービス規約に違反している。Valveは2013年にCounter-Strike: Global Offensiveのアップデートの一部としてランダムのスキン報酬を追加し、プレイヤーがそれらを他のプレイヤーとのトレードやプレイヤーコミュニティと同作のSteamマーケットプレイスの両方を活気づけるために使われると考えていた。ValveがSteamマーケットプレイスに設定した価格制限を回避して高値取引を行えるように支援しユーザーがスキンの現金価値を受け取れるようにしたウェブサイトが数多く制作された。これらのサイトの一部は後にプロの試合や運の要素が大きいゲームの結果にそれらのスキンを賭けられる機能を追加しており、2016年には約50億ドルの仮想グッズが扱われたと推定されている。スポーツ試合における賭博、未成年者賭博、非開示の宣伝、結果の操作（八百長）に関連した倫理的・法的問題が原因でこれらのサイトはValveと様々なコンピュータゲームの配信者と共に綿密な調査の対象となっている。そのような非倫理的行為の証拠が2016年6月に発見され、翌月にこれらのサイトとValveに対し2件の正式な訴訟が提起された。Valveは後に賭博を可能にする目的でSteamのインターフェースを利用しているそれらのサイトを止めるための対策を講じたことでサイトの約半数の閉鎖につながったが、スキン賭博の地下経済への移行が更に進むことになった。
ダム完成後も国営東条川農業水利事業は継続して実施され、1964年（昭和39年）には頭首工や用水路の整備も終了して全事業が完成。4,000ヘクタールの農地は用水の恩恵を受けた。しかし播磨平野・加古川流域全体を見るとまだ水不足に悩まされる地域が多く、東条川の事業が終了した後も農林省は加古川流域における国営農業水利事業を継続して行った。1965年（昭和40年）からは加古川右岸地域における農地灌漑を目的として国営加古川西部農業水利事業を実施。西脇市や多可郡一帯の農地へ新規の農業用水を供給するため加古川支流・野間川を中心とした水源開発を行い野間川支流の仕出原川に糀屋ダム（こうじやダム）が1990年（平成2年）に完成。加古川右岸地域の水需要が改善した。さらに1970年（昭和45年）からは加古川左岸地域の加古川支流・美嚢川流域一帯の農地へ新規の農業用水を供給するため、国営東播磨農業水利事業（東播用水事業）が開始された。この事業では篠山市を流れる加古川支流の篠山川に川代ダムを建設して取水を行い、鴨川が合流する東条川に大川瀬ダムを建設。そこからさらに導水路を建設して美嚢川支流の志染川に呑吐ダム（どんどダム）を建設して貯水を行い、貯水した水を三木市など東播磨地域の農地に供給することとした。この時鴨川ダムについても大川瀬ダムから鴨川導水路を建設して東条川から導水し、用水の補充を図ったのである。導水路を利用した広域農業水利事業としては阿賀野川水系から阿武隈川水系へ導水する羽鳥ダム（福島県・鶴沼川）の国営白河矢吹開拓建設事業や、熊野川水系から紀の川水系へ導水する猿谷ダム（奈良県・熊野川）などの吉野熊野特定地域総合開発計画・国営十津川紀の川農業水利事業などがある。加古川水系の場合は加古川本流が大規模ダムを建設する適地が存在しないため支流にダムを建設して水源とする方針を採ったが、支流は何れも水量に乏しかったため複数の支流をトンネルで繋いで導水し、ダム間の水融通を円滑にする目的があった。このため複数の河川を利用する大規模な事業となり、水量調整などの面で厳密な管理が必要となる。農林水産省が施工したダムは通常、完成後には当該受益地域の土地改良区または都道府県へ管理を委託させるが、加古川の場合は播磨平野の過半が受益地域となるため水利権など利害の調整が重要であるため、鴨川ダムを含め国営農業水利事業に基づき完成した加古川水系のダムは全て農林水産省が直轄で管理を行う。現在は農林水産省近畿農政局・加古川水系広域農業施設総合管理所によって鴨川・川代・大川瀬・呑吐・糀屋の五ダムは統合管理が行われている。これらダムは播磨平野の農業にとって重要な水がめとなったほか、県都・神戸市や三木市、明石市、姫路市、加東市の上水道および播磨臨海工業地帯の工業用水道の水源としても利用されており、国土交通省近畿地方整備局（当時は建設省）が1988年（昭和63年）に完成させた加古川大堰と共に兵庫県南部の重要な水資源施設として重要な位置を占めている。