阿蘇市と別府市を結ぶやまなみハイウェイ沿線にある長者原（バス停：くじゅう登山口）や牧ノ戸峠が登山口となる。九重山の北側に位置する長者原からは坊ガツル経由で大船山、久住山等へ、西側に位置する牧ノ戸峠からは久住山等への登山道が整備されている。
『坊がつる賛（讃）歌』に詠われたミヤマキリシマは、初夏に大船山や平治岳の斜面を赤く染める。そのほかにもイワカガミ、ツクシシャクナゲ、ツクシドウダン、コケモモ、マツムシソウ、リンドウなどが山中のあちこちに次々に咲く。
九重火山は、約20万年前に形成された宮城火砕流堆積物より上位の活動と定義される、安山岩～デイサイトを主体とする火山群である。宮城火砕流堆積物より下位の周辺の活動としては、30万-60万年前に野稲火山群、40万-100万年前に涌蓋火山群、60万-90万年前に時山火山群、80万-100万年前に猪牟田カルデラが存在する。これらの火山も以前は九重火山として含まれていた。活動の初期に比較的大きな火砕流を3回噴出しているが、カルデラを形成した形跡は無い。約5.4万年前にも飯田火砕流、九重第1降下軽石などを噴出する大きな噴火（7.2 DRE km³）が発生した。現在見られる山々のうち西側の久住山・星生山・三俣山などがある久住山系は13万年前から活動していたが、東の大船山系はそれより新しく2万5千年前から噴火を始めた。九重連山で最も東側にある黒岳は約1600年前の噴火によって形成されたもので、噴出量が1 DRE km³を越えるイベントの中では最新の山体である。山中には現在も噴気による立ち入り禁止箇所がある。火山噴火予知連絡会によって火山防災のために監視・観測体制の充実等の必要がある火山に選定された。この一帯は地熱地帯で、筋湯温泉の近くには火山の熱エネルギーを利用して地熱発電する八丁原発電所、大岳発電所がある。
この地域の名称としては、「九重」（くじゅう、ここのえ）と「久住」（くじゅう）の2通りの表記及び読みが用いられてきた。その起源は、延暦年間（800年頃）にこの地に九重山白水寺と久住山猪鹿寺の2つの寺院が開かれたことにさかのぼる。近代に入ると、山群の北麓に九重町（ここのえまち）、南麓に久住町（くじゅうまち、現・竹田市久住町）が誕生したことから、それぞれの表記が特定の地域に結びつくことになり、地域全体を指す時にどちらの表記を用いるかという問題が大きくなった。現在では、火山群や周辺地域全体を指す場合に「九重山」や「九重連山」を用い、その主峰である単独の山を指す場合に「久住山」を用いるのが一般的である。また、近年では、混乱を避けるためにひらがなの「くじゅう」を用いることも多い。例えば、「阿蘇国立公園」にこの地域の名称を加えて改名する際には、「九重」と「久住」のどちらかにするかで長らく論争が続いたが、「阿蘇くじゅう国立公園」とすることで決着した。また、坊ガツル・タデ原のラムサール条約への登録名も「くじゅう坊ガツル・タデ原湿原」とされている。
パットンは1991年に再度副知事に挑戦した。民主党予備選挙には7人が出馬して混戦となり、最有力候補はルイビル出身の検事総長フレッド・コーワンだった。その他の候補には元知事マーサ・レイン・コリンズの息子スティーブ・コリンズ、元下院議長のボビー・H・リチャードソンがいた。予備選挙投票日の数日前、コーワンの検察が刑事事件の捜査を行っている会社から、コーワンの選挙事務所が資金を求めていたことが報告された。パットンは146,102票対 104,337票でコーワンを破り、公認指名を得た。本選挙では、共和党のユージーン・ゴスと対戦した。ゴスは、パットンが当選すれば、次の選挙で知事職を求めることになると公言していることで批判した。ゴスは当選しても知事職を求めないと言い、副知事の職を知事への一里塚として使うことは副知事職とその権限に対する裏切り行為であると主張した。ゴスは伝統に捕らわれない選挙戦を行い、個人からの献金を300ドルに制限し、テレビでコマーシャルを打つことを拒否した。投票結果ではパットンが514,023票、ゴスが250,857票とパットンが大勝した。パットンは副知事に当選したときに、パイク郡判事執行役を辞任した。1991年州議会では上院の議長を務め、シートベルト強制法の票決が19対19の賛否同数となったときに、反対票を投じた。上院の議長を務めた最後の副知事となった。1992年のケンタッキー州憲法修正により、上院議長という新しい地位が作られ、副知事から議長の任務が外された。1991年11月、ブレレトン・ジョーンズ知事がパットンを経済開発省長官に指名し、指名閣僚を務める最初の副知事になった。この職にあって、優遇税制を使って新しい企業を州内に誘致することを奨励した。「レキシントン・ヘラルド・リーダー」のジャーナリスト、ビル・ビショップがこれら優遇策を批判し、パットンは低賃金の仕事を誘致するためにそれを使うことが多すぎると言った。これに反応してパットンは一連の随筆を書き、新聞に発表することはなかったものの、後に『ケンタッキー州の経済開発へのアプローチ』と題する1冊の書に纏めた。またケンタッキー州の経済開発の動きを再編成し、新開発優遇計画4件を採用させ、ケンタッキー州経済開発協力機構を設立した。