灰田兄弟は、父親の遺志を継ぐべく、1924年（大正13年）に可勝が、そして、1925年に稔勝がそれぞれ獨協中学に進学して医師への道を志すが、在学中、稔勝はサッカーに熱中してしまう。その為、成績が芳しくなかったことから、医学部への進学はあきらめ、1930年（昭和5年）に立教大学予科に進学した。大学では野球に熱中する一方で、在学中の1931年（昭和6年）に、可勝が主宰した日本初のハワイアン・バンド「モアナ・グリークラブ」に入り、ボーカル・ウクレレ奏者として活躍した。1933年、この頃から可勝は晴彦を、稔勝は勝彦を名乗るようになった。日本に初めてスチールギターの音色を伝えたこのバンドは、人気が徐々に上昇し、勝彦も各レコード会社でレコーディングするようになった。1934年には、ポリドールで藤田稔の名義でレコーディングを行っている。
灰田稔勝（のちの勝彦）は、明治政府の移民政策によって広島（現在の広島市南区）からハワイに移住した医師・灰田勝五郎の三男として、ハワイのホノルルで生まれた。1920年（大正9年）、博愛家として現地の邦人に慕われた父が医療活動による過労が原因で急逝した。1922年（大正11年）、父の納骨のために母、2つ年上の兄・可勝（のちの晴彦）らと共に帰国し、父親の故郷である広島市内に父の墓を建立した。しかし、1923年（大正12年）に関東大震災に見舞われて、家族でハワイに戻ることを決意する。荷物をまとめて、乗船の切符も全て用意した矢先に、震災の混乱で一切の所持品を盗難され、一家は日本滞在を余儀なくされた。
総合学科とは、一般的学習である普通教育と専門的学習である専門教育を総合的に施す学科のことである。各教科・科目は選択履修とされ、原則として単位制である。普通教科に関する科目と専門教科に関する科目（商業系・工業系など）の両方を選択できる。多くは2年次への進級時に進学コースか就職コースかを決定するが、カリキュラムは比較的緩やかである。だが、専門教科の学習はコースを決定するのが2年次と他学科よりも1年遅い。また、早期の進路決定が求められる。専門教科の科目を25単位以上設置しなければならない。系列と呼ばれるまとまった科目の集まりが複数設置される。しかし系列にとらわれず自由に科目を選択できる。そのほか、必修科目、系列に所属しない自由選択科目が設置される。
専門教育を主とする学科は、専門学科とも呼ばれる。専門学科は農業、工業、理数、体育などに関する各学科が設置されている。かつて職業学科と呼ばれた、農業・工業・商業・水産・看護など職業に関する専門教育を行う学科と、理数・英語・国際・文理・探求・体育・芸術など普通教科のうちいくつかを専門的に教育を行う学科とに分かれる。職業学科は、その性質上、各省庁の養成施設としての認可を受け、卒業時に各種の免許を取得したり、あるいは試験科目の一部が免除になる教育課程を編成している学科も少なくない。現在では分類が変わり、主な専門学科とその他の専門学科に分類されている。
普通科とは、一般的学習である普通教育を主とする学科である。国語、地理歴史、公民、数学、理科、保健体育、芸術、外国語、家庭、情報などの普通教育に関する教科・科目を中心として学習する。どの進路にも対応でき、どの分野にも依存しない普遍的教育を理念とするが、一方で大学などの高等教育機関進学のための準備教育にならざるを得ないという意見もある。従来は公立においては画一的な教育課程が組まれていたが、現在では学校毎に特色のあるものへと改革が進んでいる（例：兵庫県立など）。教育課程に商業や農業など専門科目が置かれることがあり、就職する生徒にも対応している。
学年による教育課程の区分を設けない方式である。したがって、最終学年に達するまで原級留置（留年）という概念はない。一定期間（転学・編入学でない場合、全日制の課程では3年、定時制の課程・通信制の課程では各学校が定める3年以上の期間）を在学し、必要な単位の修得などをして、各学校で全課程を修了したと認められれば卒業することができる。すべての高等学校の課程においては単位制が実施されているが、単に「単位制」と呼ぶ場合は、通例「学年制を実施せず、単位制による教育を行なっている場合」を指し、法的には学校教育法施行規則（昭和22年文部省令第11号）第103条第1項、および単位制高等学校教育規程（昭和63年文部省令第6号）が適用される。
国の年齢階層別自殺率順リスト（くにのねんれいかいそうべつじさつりつじゅんリスト）は、世界の国々の10歳～19歳、20歳～29歳、30歳～39歳、40歳～49歳、50歳～59歳、60歳～69歳、70歳～79歳、80歳以上の年齢階層別に粗自殺率(Crude suicide rates per 100,000 population)を記載した表である。男性の粗自殺率は男性の人口から、女性の粗自殺率は女性の人口からそれぞれ導き出されたものである。国全体の粗自殺率は、男性・女性それぞれの粗自殺率を平均したものではなく、国民全体の自殺者数を国民全体の人口で割って導き出している（男女比が1:1であるとは限らないため）。世界保健機関(WHO)が統計＆公開している自殺統計データは、粗自殺率(Crude Sucide Rate per 100,000 population)、年齢調整別自殺率(Age-standardized suicide rates per 100,000 population) の2種類あるが、本表ではCrude Sucide Rateを記載している。国際的に見ると、現・旧社会主義国や韓国、日本における自殺率が高く、ラテンアメリカ諸国や自殺が宗教的に禁じられているイスラム諸国では自殺率が統計上低い傾向がある。WHOによると2015年の世界の10～19歳の若者の死因一位は交通事故、二位が大気汚染などによる呼吸器疾患、三位が自殺である。欧州と南アジアを含む地域で自殺が死因の１位または２位を占めている。