平安時代に入ると、上流階級における美意識という概念に変化が見られるようになる。奈良時代に取り入れられた唐様式の衣服は十二単へと発展し、長く垂らした黒髪とともに流麗な文化を築き上げた。同時に、何重にも重ねた重い着物や長い髪は、女性の露出部を減少させ、行動に制約をかけることとなる。こうした服飾変化が結果的に装身具の必要性を排除していったと考えられており、同時に、身を飾り付ける行為よりも色彩や香りに重点がおかれるようになった。一方で男性の装飾対象は、刀や鎧などの武具へと移り変わった。平安時代後期から鎌倉時代にかけて次第に武士が勢力を持つようになり、実用性や機能性に富んだ日本刀の発展と同時に、権威や権力を誇示するための飾を施した宝刀が登場している。また、戦闘方式の変化によって一騎討ちが主流となってくると、鎧や兜は相手を威圧し、存在感をアピールすることを目的としたものが好まれるようになる。こうした装飾品の発展が装身具を必要としない文化形成の一因となった可能性が春成秀爾や樋口清之などの研究者らによって指摘されている。安土桃山時代に来日したポルトガルの宣教師ルイス・フロイスは、『日欧文化比較論』のなかで「我々の間では真珠は装身具の材料に用いるが、日本では製薬のために搗き砕くより他には使用されない。また、ヨーロッパの女性がつける宝石のついた指輪なども一切つけず、金、銀で作った装身具も身に着けない」と述べ、西洋文化と日本文化の違いについて言及している。こうした空白の文化は実に江戸時代を超え、明治時代の近世に至るまで実に1100年の長きに渡って継続した。
後期古墳時代から確認し得る事実のみに焦点を当てて歴史を追っていくならば、『旧事本紀』に出現する物部氏の十種神宝が最初期となる。ここに登場する剣、鏡、玉、比礼は当時の祭祀の中核をなす呪具とされていた。物部氏は仏教を推奨する蘇我氏に敗れ、日本は大きな宗教的な転換期を迎える。しかし、それでも疫病の蔓延や天変地異が治まることは無く、645年に起こった乙巳の変から続く大化の改新により神仏習合がおこった。これにより十種神宝は三種の神器に改められ、勾玉は天皇の権威を象徴する祭祀具となってしまった。さらに、646年に打ち出された薄葬令により、古墳造営の禁止、埴輪、殉死の禁止、貴金属等の副葬の禁止の方針が打ち出され、需要が無くなっていくと同時に勾玉をはじめとする装身具は神格化され、一般庶民が気軽に装身具を身に着けることができないようになってしまう。ここに、古来より続いていた装身具の習俗は急速に衰えを見せ始めた。
櫛は装身具として着用された縦長のもの（縦櫛）、実用品として髪を梳くのに用いられた横長のもの（横櫛）どちらもが縄文時代から古墳時代にかけての遺跡で出土しており、広く普及していた。素材は木や動物の骨、鹿の角などが用いられ、材料から直接切り出したり、櫛の歯を1本1本組み合わせて製作したりされていた。櫛の装身文化のみが消滅することなく古墳時代以降も連綿と継承されることとなる点でその他の装身具と文化的な意味で大きな違いがある。
ヴァイマル共和政期のドイツは第一次世界大戦の講和条約ヴェルサイユ条約によって敗戦国として協商諸国に対して莫大な賠償金を課せられ、領土は割譲された。ドイツは海外植民地と普仏戦争で得たアルザス＝ロレーヌ等を失い、ラインラントは非武装化され、ザール地方は国際連盟の管理下に置かれた。1936年にナチス政権がラインラントを再武装化するまでベルサイユ体制とよばれる国際秩序が形成された。また軍備が制限されたために大量の軍人が失職を余儀なくされ、失業者や武装組織ドイツ義勇軍（フライコール）のメンバーとなり、社会の不安定要因となった。彼らと国軍に残留した者の間では、ユダヤ人に唆された共産主義者がドイツ革命を起こしてドイツ帝国に敗北をもたらしたとする背後の一突き(匕首伝説)が流布していった。ドイツ軍を指揮したパウル・フォン・ヒンデンブルク元帥、戦時中実権を持ったエーリヒ・ルーデンドルフ陸軍大将、マクス・パウエル大佐、フォン・ヴリスベルク将軍も匕首伝説が事実であったと証言し、大戦の敗戦責任はユダヤ人と共産主義者ら左翼にあるとした。また、ロシア革命でウクライナから逃亡してきたシャベルスキー・ボルク(Piotr Shabelsky-Bor)はユダヤ人の国際陰謀について書かれた『シオン賢者の議定書』をドイツ福音教会の神学者ミュラー・フォン・ハウゼンに手渡し、1920年にミュラーは仮名でドイツ語訳を出版し12万部を売った。ミュラーは、ユダヤ問題の解決のためには、ユダヤ人を閉じ込めるしかないと主張して、外国籍ユダヤ人のドイツ入国禁止、ドイツ人学校への入学禁止、金融業の国有化、ユダヤ人が経営する商店へのダビデの星の掲示義務化、ドイツ名の名乗りの禁止、ユダヤ人団体の禁止などを列挙し、違反したユダヤ人は死刑にするという、のちのナチスユダヤ法のようなユダヤ人条例（Juden Ordnung）を提案し、違反したユダヤ人は死刑と主張した。全ドイツ連盟のクラースはこのユダヤ人条例案を支持した。一方で、コミンテルン指揮下に置かれたドイツ共産党は再度の革命を目指し、勢力を拡大しつつあった。また、国会は安定多数を獲得する政党が最後まで出現せず、議会に基礎を置く首相の指導は不安定であった。またドイツ帝国以前からの伝統を持つ各州の独立傾向は強く、中央政府の権力は掣肘された。1920年3月13日に軍の縮小とドイツ義勇軍の解散に反発したカップ一揆が発生し、国家人民党、ドイツ国民党、経済界は新政府を支持した。これに対して社会民主党、独立社会民主党、共産党、ドイツ労働総同盟はゼネストを行い、さらに左翼復員のルール赤軍によるルール蜂起が発生したことでカップは退陣した。ルール蜂起もヴァイマル共和国軍によって鎮圧された。1921年1月、賠償額交渉で総額2260億マルクという莫大な賠償金が課せられたため、ドイツ全土は激しい怒りに満ちた。ドイツ政府は修正を要求したが、連合国は拒否してライン地方を占領し圧力をかけた。1921年5月のロンドン会議で総額1320億マルクへと修正され、ドイツが拒否する場合はルール地方を占領するという最後通牒を通達した。中央党のコンスタンティン・フェーレンバッハ首相は退陣し、中央党左派のヨーゼフ・ヴィルトが首相となり、賠償支払いに応じたが、右派は批判した。1921年10月、連合国はオーバーシュレージエンの4分の1をポーランド帰属と断定したが、そこには鉱工業が集中していたためドイツは反発した。1921年は物価が急激に上昇し、食料品は大戦末期の8倍、1922年には130倍となり、1923年にはハイパーインフレーションとなった。このような状況のなか、1921年にアドルフ・ヒトラーがナチ党の指導者となって以降、同党は拡大を続けた。ヒトラーには魔力的とも評される演説の魅力があり、また党による演出もそれを大きくさせた。