スケジュールの都合から初期のアフターバーナーはゲームバランスの調整が十分行われていなかった上、スロットルレバーがない状態でプロトタイプとして出荷された。約3ヶ月後に、自機ミサイルがロックオンしてから敵に当たるまでのタイミング調整、BGMやスコアの加点方法などの改良、スロットルレバーの実装がされた『アフターバーナーII』が登場。一般的にアフターバーナーと言えば完成版である『II』の事を指している場合が多い。なお、加点方法は『I』では敵を倒すと加点されるが、『II』では加えて空を飛んでいるだけでも加点というシステムに変更された。『II』のタイトルアトラクトでは『I』の文字をミサイルで破壊し、『II』が浮かび上がるという、開発者からのメッセージが残されている。
アーケードでの筐体にはいくつかの種類があり、二重振子構造の筐体に取り付けられた前後左右に揺れる座席に乗り込む「ダブルクレイドルタイプ」、一軸のみで左右に揺れる「クレイドルタイプ（コマンダータイプともいう）」や、CITY筐体風の「シットダウンタイプ」、アップライト筐体の「アップライトタイプ」、『スペースハリアー』の筐体を改造した「ローリングタイプ」もあった。筐体の高価さからダブルクレイドルタイプの定価プレイ料金は200円に設定されていた。可動大型筐体はメンテナンス技術無くしては運用できず、手入れの行き届かない筐体は座席の可動の不具合のみならず、アナログスティックの中心軸がずれていてゲームが成立しない状態に陥る。こういったメンテナンスを常時要する特性と製造から数十年を経過している事もあり、2019年5月現在、日本の商業施設で実際にムービングする状態で稼働しているダブルクレイドルタイプは1ヶ所のみがweb上で確認出来るのみとなっている。セガ自身は某所にある自社の専用倉庫に『II』のダブルクレイドルとシングルクレイドルタイプを一般非公開で保管している。
2000年代の中頃までに発売された、国内・海外の主要な（据え置き型）ゲームハードの大半や、パソコンの一部機種に移植されている。移植初期にはオリジナルよりも大きく性能の劣る8ビット機にも移植されている。携帯機やフィーチャーフォン系の携帯電話にも移植された。海外では『アフターバーナーI』と『アフターバーナーII』は別作品として販売されているため、それぞれに項目を設けた。AmigaとCommodore64に関しては、Activisionからリリースされた欧州版と、それを受けてSEGAから別にリリースされた北米版の2つが存在する。また海外では『After BurnerIII』としてリリースされた『ストライクファイター』（1991年）の移植も存在するが本項では省略する。
A国海軍のパイロットが最新鋭戦闘機F-14トムキャットXX（ダブルエックス）に搭乗し、Z国の包囲網を突破し機密兵器情報の入ったフロッピーディスクを輸送する。おびただしい数の敵機を機銃とミサイルで爽快になぎ倒し、地上攻撃や離着陸、空中給油をしながら、プロトタイプである『I』は18ステージ、完成版の『II』では23ステージを戦う。アナログスティックとそれに取り付けられた2つのボタン（機銃、ミサイル）、アナログスロットルレバーで操作する。映画『トップガン』（1986年）にあやかったビジュアル、単純明快なゲーム内容が評価され世界的なヒットセールスに成功。各国でゲーム関連の賞を受賞している。後に完全3D、実名の戦闘機が登場する続編『アフターバーナー クライマックス』（2006年）がリリースされた。
喧嘩両成敗（けんかりょうせいばい）とは、中世および近世の日本の法原則の1つ。喧嘩に際してその理非を問わず、双方とも均しく処罰するという原則。
鳥取県米子市にある河崎FCの出身。中学は加茂中学校に進み、高校では鳥取県立境高校に入学し同級生には住田貴彦（鳥取）、1つ上の先輩には丸谷拓也（大分）がいる。そして、全国大会を5度経験し2009年に、J2・FC岐阜に加入するも、出場機会がないまま2011年限りで退団。2012年より、東洋医療専門学校へ進学。2015年卒業後セレッソ大阪スポーツクラブスクールコーチに就任。アカデミーGKコーチとスクールコーチを兼任していた。
板屋 リョク（いたや りょく、本名：板屋 緑、1951年 - ）は、日本の建築家、武蔵野美術大学造形学部映像学科教授。早稲田大学芸術学校講師。
日本が初めて所得税条約を締結したのは、第二次世界大戦後、サンフランシスコ講和条約により独立を回復した後、1954年、アメリカ合衆国との間の所得税条約であった。2003年、最大の経済上のパートナーであったアメリカ合衆国との所得税に係る租税条約を全面改訂した。原条約や旧条約は、日本が未だ途上国から先進国への発展過程にあった時代に締結されたものであったため、源泉地国課税に配慮した内容であったが、日本が先進国の仲間入りをし、海外進出が盛んになるとその弊害が喧伝されることとなった。新条約においては、OECDモデル条約をその基礎としているといわれているが、必ずしもその内容はモデル条約と同一ではなく、OECDモデル租税条約を基礎としていると理解するのは困難である。さらに、両国で扱いの異なる事業体の条約上の位置づけに関する規定や条約特典制限条項のように他の条約にあまり類を見ないような画期的な内容も盛り込まれている。まず、相互に投資所得（利子、配当、使用料など）に対する減免を行った。とくに、ライセンスなどの使用料所得については旧条約では10%とされていた制限税率を相互に免税（すなわち源泉地国では免税）としたことは画期的であり、今後両国間での投資促進への寄与が期待されている。また、新条約は他の租税条約例よりもより有利な恩典内容となっていることから、租税条約の恩典を実際には享受すべきでない者がこれを悪用する、いわゆる条約あさり（treaty shopping）が想定されるため、これに対処すべく恩典を享受できる者について詳細な規定（上述の条約特典制限条項）が盛り込まれている。