精神医学的障害の一種である。1899年、エミール・クレペリンは、感情の欠如、奇妙な歩行、筋けいれん等を呈し、痴呆へと至る患者を「早発性痴呆」と記述した。1908年、オイゲン・ブロイラーが「schizophrenia」と名付けた。1917年、コンスタンチン・フォン・エコノモが「嗜眠性脳炎」を記述し、「schizophrenia」から「嗜眠性脳炎」が除外された。1920年代〜30年代、精神医学の教科書の記述が変化した。従来の身体症状が全て削除され、幻覚、妄想等の精神症状が残った。1937年、日本精神神経学会は、同学会における用語を「精神分裂病」とした。1968年、DSM-IIの前文は｢最善は尽くしましたが、（アメリカ精神医学会の）委員会はこの障害について合意を得ることができませんでした。合意できたのは診断名だけです」（ix頁）としている。1980年、DSM-IIIは「精神分裂病の概念の範囲は曖昧です」（181頁）としている。また、精神障害の基本概念に関して、「精神分裂病患者（a schizophrenic）」という人間を分類する表現は誤解を招くため、「精神分裂病を有する人（an individual with Schizophrenia）」というぎこちないがより正確な表現を採用すると説明している。DSM-III-R（1987年）、DSM-IV（1994年）、DSM-IV-TR（2000年）にも同じ説明がある。精神分裂病患者（schizophrenics）が存在するのではなく、精神分裂病（schizophrenic disorder）の診断基準を満たす症状を有する人々がいるだけである。1987年、DSM-III-Rは「精神分裂病に限っては、単一の特徴をいつも示さなかったり、生じないことに注意すべきです」（188頁）としている。1988年、ニューヨーク州立大学のトーマス・サズ博士は「精神分裂病はとても曖昧に定義されています。実のところ、話し手の気に入らない行動のほとんど全てにしばしば適用される用語です」と述べている。1990年、メアリー・ボイルは、精神分裂病の指示対象について、「徐々に変化し、この診断名が最終的には、クレペリンの症状と表面的にもほとんど類似点がない集団に適用されるようになった」と述べている。1994年、著名な精神分裂病研究者であるナンシー・C・アンドレアセン博士は、何が精神分裂病なのか分からないと認めており、「ヨーロッパの人々は、誰が本当に精神分裂病を持っているのか、何が本当の精神分裂病なのか、解決策を見つけて私たちを助けることによって、アメリカの科学を救うことができます」と述べている。2002年、日本精神神経学会は、「精神分裂病」には差別的な意味合いがあるとして同学会における用語を「統合失調症」に変更した。
簿記学と会計学の関係における沼田の考え方は、「簿記学と会計学の関係　―両者の分境と、それぞれの任務と機能―」に明確に記されている。以下にその要約を記す。簿記学と会計学は元来が企業の計算と帳簿という同一の対象を扱う科学であるから、両者の内容は当然錯綜し、これを明確に区分することは困難に思われる。例えば公認会計士試験や税理士試験などの国家試験問題についてみても、とくに計算問題についてはそれが簿記論の問題であるか、会計学（財務諸表論）の問題であるかが、後からみてわからないものがかなりある。「会計学の最高の焦点は評価理論である。簿記学は会計学で示された評価額または評価の基礎を適用して金額を算出し、これを計算・記帳すること」と言っている。会計学の焦点が評価であり、簿記学は会計学の評価に従って金額を算出し、記帳する。このことは、会計学は常に簿記学の記帳と計算の妥当性と可能性とを理解した上でその理論を確立する必要がある。そうでなければ会計理論は、たとえそれ自身は立派な正しい理論であっても、実行不可能に陥らざるを得ない。簿記学も会計学もともに実学であり、実効性の欠如した理論は全く価値がない。今日の企業会計原則を初めとする会計理論は以上の点においても再評価されるべきである。なお会計学の理論の樹立について、簿記学を十分に認識することは、会計学の正しい理論の樹立に役立つものであり、従って簿記学は会計学の前提学課である。同論文はいくつかの具体例をあげて、会計学の樹立に簿記学の省察がいかに重要か、また簿記学を省察することが、会計学の正しい理論の樹立にいかに役立つかを指摘している。教育について沼田は簿記を学ぶこととしての重要性を「簿記を学ぶことの意味」に次のように残している。以下にその考え方を抜粋紹介する。簿記を学ぶことについて二つの見方をあげている。一つは簿記を学びその理論を修得し、技術を身につけることは人生にとってどのように役立つか、いま一つは簿記を学ぶにはどのような手段があり、そのときどのような態度、自覚をもてばよいのかである。簿記を学ぶ人は企業で会計を担当するビジネスマンまた職業会計士として国家試験を目指す人であろう。その何れにしても簿記の理論と技術は必要不可欠であると同時に一般社会人にとっても就職という壁を乗越える大きな力になり得るということである。大企業においては無論、個人の起業においても簿記は必要である。次に簿記を学ぶ手段については初歩的、原則的な学習と技術は決してなおざりにすべきでないとしている。例えば貸借仕訳の原則を熟知しないと、その適用で誤りを犯す。このことは、いかなる取引でも正確に仕訳しうるように熟慮すべきで、簿記の基本は仕訳である。そしてそのうえで、「簿記学習には記帳練習が生命」としている。