寺伝によれば今から約1300年前の飛鳥時代、聖徳太子により創建されたと伝わる。中世には天台宗、真言宗合わせて24坊からなる大伽藍があり隆盛を誇った。1332年の北条氏の反逆に対し、全国の天台僧徒が比叡山に集まった際、当寺の天台僧徒もこれに従い、全員が武器を持ち参加したが帰る者は一人もいなかった。このため天台12坊は廃墟と化し、以来真言のみとなった。戦国時代、武田信玄が大兵を持ち小笠原氏の林城を陥れるに及び、小笠原氏の祈願寺となっていた当寺は、暴徒の侵略により仏像をはじめ多くの寺宝が持ち去られた。1618年、時の住職であった憲俊師により、高野山龍光院に所属することとなる。明治時代初期には、戸田光則が全国的にも例を見ない廃仏毀釈を断行したため廃寺となり、その後は兎川学校（後の山辺学校）として利用された。のち壇信徒の篤い信仰により再建された。
主体となる星官（星座）としての奎宿はアンドロメダ座のη、ζ、ι、ε、δ、π、ν、μ、βの9星と、うお座の76番、τ、ι、ν、φ、χ、ψ¹の7星によって構成される。なお、奎宿の距星は時代と共に変化しており、アンドロメダ座ε星であったが、唐の開元年間に行われた観測ではアンドロメダ座δ星、明の崇禎年間の観測ではアンドロメダ座η星であった。
2005年12月22日にTDKコア（現クリエイティヴ・コア、但しゲーム事業は2010年より日本コロムビアが継承）より発売。対応機種・ニンテンドーDS。合間に挿入されるミニゲームをクリアすることでストーリーを進める形式。ストーリーは原作に準じているが、パッケージのイラストやゲーム中の画像は映画版を基にしている。ミニゲームの点数によって結末が変わるマルチエンディング形式で、原作と異なる結末もきむらゆういち自らが監修することで、原作の雰囲気を損なわないよう配慮されている。
『サウンドシアター あらしのよるに』のタイトルで、2006年12月22日に発売された。全体の構成はきむらゆういち自らが「決定版」と位置づけている小説版を元にしているが、一部原作（絵本）を元にしているシーンもある。初回生産分には特典として主要キャストによるフリートークCDが付けられた。
2012年4月4日から9月26日まで、テレビ東京系列水曜17:30 - 18:00（アニメ530第1枠）で『あらしのよるに 〜ひみつのともだち〜』として放送された。音声は日本語版と英語版の二つで放送。多くのオリジナルエピソードやサブキャラクターが追加された一方で、物語自体はガブとメイが緑の森を目指して旅立つところで終了している。
NHK教育「てれび絵本」で、「あらしのよるに」シリーズ6作が番組化されている。中村獅童が一人3役を演じる。2005年11月にDVD化されている。
第一次世界大戦で大々的に使用された化学兵器は、1925年のジュネーヴ議定書で使用が禁止されたが、研究や製造までは禁止されていなかった。そのため、以後も各国の軍が化学兵器を保有し、使用こそ限定的であったものの世界中で実戦配備されていた。一部は占領地などの他国領域にも持ちこまれ、部隊の撤収後そのまま現地に残されてしまう例も生じた。不十分な管理状態で放置された化学兵器は、容器の腐食などで化学剤が漏れ出して住民に健康被害をもたらす危険があった。通常の弾薬に比べて廃棄処理に特別な技術などを要する難点もあった。1980年代に化学兵器の保有や開発まで禁ずる化学兵器禁止条約（CWC）の交渉がジュネーヴ軍縮会議で始まると、こうした遺棄化学兵器の処理についても議題として取り上げられた。1987年に中国の代表がジュネーヴ軍縮会議で、遺棄化学兵器の遺棄国の責任について初めて言及した。日中間の2国間交渉・共同調査なども並行して行われながら、1992年に遺棄国の責任が盛り込まれた条約草案が採択され、翌年に各国により署名された。1997年に発効した化学兵器禁止条約は、1925年1月1日以降に他国の領域に同意なく遺棄された化学兵器（老朽化して使用不能となったものを含む）について「遺棄化学兵器」と定め（2条6項）、現存地の管理国だけでなく、遺棄を行った国にもその廃棄を義務付けている（1条2項、3項）。処理ルールは検証付属書第4部（B）が規定しており、遺棄を行った国が全ての必要な資金や技術などを提供し、遺棄された国は遺棄化学兵器の廃棄に協力する。遺棄化学兵器が存在する場合には、締約国は速やかに化学兵器禁止機関（OPCW）に申告すべきとされている。原則として発効から10年以内の廃棄処理が求められる。2009年までに中国・パナマ・イタリアに存在するものについて遺棄化学兵器として申告がされている。ほかにヨーロッパ各地では第一次世界大戦中に6600万発（化学剤12万4千トン）の化学兵器が実戦使用され、不発弾などが各地に残存しているが、こちらは1924年以前に「遺棄」が発生しているため、当該領域の管理国がそれぞれ処理することになる。また、公式な申告には至っていないが、エチオピアは、第二次エチオピア戦争などでイタリア軍が使用・遺棄した化学兵器が存在する可能性があると主張している。申告済みの遺棄化学兵器の処理については、パナマのものに関して、遺棄をしたとされるアメリカが処理を拒んでいる。また、中国のものについても、日本政府は中国政府と協力して処理事業を進めているが、条約上の遺棄化学兵器には当たらないのではないかとの指摘や、巨額の費用を要する事業の方式についての批判が日本国内に存在している（詳細後述）。