1921年（大正10年）に梅小路定行子爵の娘・茂子と結婚したが、養母との不仲から離婚。1925年（大正14年）に再婚した佳子（愛子）との間になかなか子が生まれなかったため、伯父・観世真弘の孫・正司を見出して養嗣子とした。後の二十五世宗家・観世元正である。その後生まれた実子の観世元昭も能楽師として活躍した。また年の離れた実弟・片山博通にとっては師であり父代わりの存在でもあった。九世片山九郎右衛門は甥。
宗家として活躍した昭和初期、観世流は「流友百万」と称するほどの勢威を誇り、現在まで五流の第一の地位を保っているが、それをなさしめたのは彼一代の間の活躍であった。その業績としては、前述の観梅問題の前進、大成版謡本刊行への関与のほかに、関西での流派内の統一を成し遂げ、梅若派の勢力が強かった東京においても流勢挽回に成功し、また指導者として多くの職分を育成したことなどが挙げられ、高く評価されている。香西精は青年時代に観た左近の「羽衣」を「こんなに圧倒されたことは、ほかにない」、その芸風を「ただ気高いまでに気品がある」「洗練の極を尽した」と記し、若くしていささかの未熟さも感じさせなかったその至芸が、もし長命ならどのような境地に達したか、とその早すぎる死を悼んでいる。
1939年（昭和14年）3月12日、祖父・片山晋三追善能で「卒都婆小町」を舞うが、その後俄に病を得、同21日、肺炎のため急死。45歳。
晩年、左近が自らの一世一代の仕事として取り組んだのが、「観世流大成版謡本」の刊行である。当時家元の承認を得ない謡本が多く刊行されており、特に丸岡桂企画の刊行会本（改訂謡本）を巡っては先代清廉の代に訴訟となるなど（宗家側敗訴）、懸案事項となっていた。1920年（大正9年）には宗家と提携する檜書店から「大正改版観世宗家正本」、1931年（昭和6年）からはそれを改訂した「観世流謡曲正本」を刊行していたが、完成度の高い刊行会本の人気は高く、なお後れを取る状況だった。「観世流大成版謡本」は流派に復帰した観世銕之丞、梅若万三郎の協力を得て、差異の生じていた観世流の謡を統一しようという目標を掲げ、野々村戒三・野上豊一郎・能勢朝次といった能楽研究者、また三宅襄・小林静雄・松野奏風などの参加を求めた。字句の変更を最小限度に留めようと提案した野々村に対し、左近は誤謬と思われる箇所については思い切って直すよう方針を示し、野々村を驚かせた。こうして刊行された「大成版謡本」は、その充実した内容で宗家本の地位を確立するに至った。刊行が始まった時には既に左近は他界していたものの、「家元としての最後の仕事」と言われるように深く関与した仕事であった。
1927年（昭和2年）、観世宗家の伝統的な名である「観世左近」を襲名する。1931年（昭和6年）、東京音楽学校邦楽科の設立に伴い、邦楽部講師に就任。邦楽部が本科となるのに併せ、1936年（昭和11年）には教授に昇格している。1934年（昭和9年）2月、40歳を記念して観世会能楽堂で自らの独演による五番能を敢行。曲目は「竹生島」「俊成忠度」「江口」「景清」「望月」。野上豊一郎、三宅襄を通じエッセイ集の執筆を依頼され、三宅の編集で1939年（昭和14年）『能楽随想』として刊行する。「まだ早いのではありませんか」と問う弟子の藤波順三郎（紫雪）に対し、「いや、今の心境だよ、先へ行ったら先で又書く」と述べていたが、校正中途で倒れ、これが遺著となった。
観世 元滋（かんぜ もとしげ、1895年（明治28年）12月18日 - 1939年（昭和14年）3月21日）は、戦前のシテ方観世流能楽師。二十四世観世宗家。初名清久、後に元滋、そして観世宗家の通り名であった観世左近に改名。号は光雪（雪号参照）。混乱していた観世流の統一と発展に努め、当時の能楽界の指導者と目された。
BS朝日・朝日ニュースター放送の番組『竹中平蔵・上田晋也のニッポンの作り方』にて「民営化した日本郵政はアメリカに出資せよ」との見解を語った。米国のバブル経済が崩壊し、サブプライムローンに端を発した問題が顕在化し始めていたさなかの2008年4月の番組にて提案している。竹中は一連の問題を「サブプライムローンそのものが悪いわけではない、リスク管理が甘く慎重に審査して貸しつけていなかった、一義的には金融機関が経営に失敗したということ、銀行としては証券化してリスク分散したはずが、結果的にリスクが社会中に広がってリスク拡散になってしまった。それが今回のサブプライム問題の本質。」「一番の責任者をグリーンスパン前FRB議長が行ったことに問題があったという穿った見方も強いが、誰かに責任を着せるのではなく前向きに対処を考えていかなければいけない。問題は誰にも予想できなかったこと。」と一連の問題を評した上で「民営化した郵政はアメリカに出資せよ」との見解を語った。「そこで今回ニッポンの作り方として『民営化された日本郵政はアメリカに出資せよ』と申し上げたい。ある国が政治的な意図をもってアメリカの金融機関を乗っ取ってしまったら、アメリカ経済が影響を受けるのではという懸念も出てきている。日本郵政は民営化したので、今はSWFではない。だからアメリカから見ると安心して受け入れられる民間の資金。アメリカに対しても貢献できるし、アメリカの金融機関に出資することで新たなビジネスへの基礎もできる。」として郵政マネーをアメリカへ出資すべきとの見解を語った。