崇徳中学校校章1912年4月の旧制崇徳中学校開校にあたり、初代校長である観山覚道の創案により校章が制定された。校章の三つの尖端は、三篠の地名を示すとともに仏教でいう三宝（仏宝・法宝・僧宝）を意味し、仏教的精神を教育の基調とすることを象徴している。また、知・徳・体を兼ね備えた優れた社会人への教育をも表している。戦後はそのまま新制崇徳中学校の校章として使用されている。崇徳高等学校校章1948年の学制改革により新制高校が発足するにあたり、新しく校章が制定された。「高」の寺は、「教育基本法」並びに「学校教育基本法」に基づく高等学校を表している。また、校章の地紋である三枚の葉は「笹」の葉で、学校所在地の「三篠」の地を表すとともに仏教の三宝を図案化したものである。校章のもう一つの部分である「兜」の上部（鍬形）は、「帰依三法」を表すもので、仏・法・僧に帰依するという意味である。
かつて本校に存在した体育系クラブ。大正2年（1913年）の旧制崇徳中学校創立と同時に相撲部ができ、巡業中の綾の川、栃木山を迎えて土俵開きを行った。昭和3年（1928年）に相撲場を新築して、来広中の横綱常ノ花の土俵入りが行われた。戦前の旧制崇徳中学校の相撲部は広島県のみならず中国地方でその強剛ぶりがうたわれており、昭和17年（1942年）に橿原神宮で開催された全国大会では準決勝まで進出して惜敗している。戦前の相撲部隆盛の原動力に竜口浄海（四股名は滝口川、龍谷大でも横綱格）がおり、竜口の指導を受けて大正10年頃には清水義海、花本務（後に、新制高陽中学校校長・テレビ新広島取締役等を歴任）らが活躍した。花本の教え子には後に早稲田大学相撲部主将として学生相撲で活躍した中村隆夫（本校教諭）がいた。戦後、昭和38年（1963年）には中村の指導を受けた亀岡忠が高校横綱となる等の成績をおさめている。平成に入っても毎年全国高校選手権大会に出場していたが、入部者数の減少により相撲部は休部、相撲場も姿を消すこととなった。
1949年より「崇徳学園新聞」を刊行している。創部以来発行を続けてる全校配布の「本紙」だけなく、2014年からは壁新聞の「速報版」の発行も開始し、全国高等学校総合文化祭新聞部門には2014年の「いばらき総文」から連続で県代表として出場を続けている。近年は全国規模のコンクールでも上位入賞の評価を得られる紙面作りを行うなど、活発な活動がなされている。
県内の高校では唯一で、全国的に見ても数少ない男声合唱部である。過去に全日本合唱コンクールに出場し、出場21回中金賞10回、銀賞8回、銅賞2回、優良賞1回をそれぞれ受賞しており、全国的な実力を誇る。また、過去8回海外演奏旅行を行っており、カーネギー・ホールで3度の演奏経験がある。秋に開催する定期演奏会も2010年度で40回を数える。最盛期は部員が100名を超えていたが近年は少子化などの影響もあり、減少傾向にある。著名な出身者に南一誠、太田務、HIPPYなど。
1922年創部。途中、戦争による公式試合の中止により休部状態となる。1967年に同好会として復活し、翌年にはクラブに昇格する。1977年に全国高校サッカー選手権大会に初出場を果たす。著名な出身者に樋渡群など。
日本における砂利の利用は、関東地震頃から本格化したとされている。当時は、大消費地に近い都市近くの多摩川や荒川などの大河川で川砂利が盛んに採取された。当時砂利の運搬をするために各地に小さな鉄道会社が設立され、それが後の東急電鉄、相模鉄道などの大手私鉄の母体となったものも少なくない。その後、砂利の需要が飛躍的に増えるのが高度経済成長前の建設ラッシュの頃である。それまでほぼ全量を賄ってきた川砂利は、河川護岸の浮き上がりや橋梁基礎の洗堀などさまざまな問題が表れるようになると徐々に採取の規制がされるようになり、1960年代末までには主要な河川で採取が原則禁止されることとなった。それでも増加する砂利需要に応えるため、川砂利に代わって砕石や陸砂利、海砂利の割合が多くを占めるようになった。特に砕石は、全需要の50%を超える供給源となったが、運搬に使われるダンプトラックの過載積や、騒音・振動・排気ガスの問題が顕在化されるようになり、道路交通法が改正されることとなった。海砂利は、砕石に適した岩石が少ない瀬戸内海沿岸や九州北部で盛んに行われたが、採取によって漁場が荒れるなどの漁業への影響が発生したことなどから徐々に規制が進み、瀬戸内海では全面規制も検討されている。1990年代の平成不況以降は砂利需要の伸びは落ち着いてはいるが、国内での骨材供給は自然保護意識の高まりや郊外の都市化の進展など砕石採取に適した場所の減少や、川砂利、海砂利の採取規制によって供給に不安が見られるようになった。そこで、中国から川砂利が輸入されるようになったものの、中国では中国内の需要の増加などにより2007年（平成19年）3月より、砂の全面輸出禁止となった。現在では、ダムや堰に堆積した砂利を活用することが行われている。また、河川への堆積土砂が進んだため、川砂利採取の規制緩和も進んでいる。今後21世紀半ばにかけては、高度成長期に建設された構造物の耐用年数を迎え解体されるものが増えてくると予測されており、それらを再生砂利として有効活用し、需要を満たしていくことが考えられており、品質を向上させたり再生処理コストの削減を研究する動きが進んでいる。