天文元年（1532年）、第16代当主・宗晴康の子として生まれる。天文11年（1542年）11月、 室町幕府第12代将軍・足利義晴より偏諱を賜い、義親（よしちか）と名乗る。天文22年（1553年）、父から家督を継いで宗家の第17代当主となり、13代将軍・足利義藤（後の義輝）より重ねて偏諱を賜う形で義調に改名した（以後｢義｣の字は宗氏の通字となる）。1555年、乙卯達梁の倭変が勃発し、義調は李氏朝鮮の倭寇討伐に協力した。弘治3年（1557年）、李氏朝鮮と通商条約である丁巳約条を結んで貿易を拡大し、宗氏の貿易における繁栄をもたらした。永禄2年（1559年）、津奈調親（第15代当主・宗将盛の異母弟）らが謀反を起こし、対馬の船越に襲来したが、義調は壱岐の勝浦でこれを鎮圧して宗家の事実上の統一を成し遂げた。永禄9年（1566年）8月、家督を養子の宗茂尚（しげひさ、調尚とも、宗将盛の子）に譲って府中に隠居したが、なおも実権は掌握していた。後に茂尚が早世したため、茂尚の弟義純（よしずみ）に継がせたがこれも早世したため、茂尚、義純の弟昭景（のちの宗義智）を当主として跡を継がせ、義調はその後見人として政治の実権をなおも握った。天正15年（1587年）、豊臣秀吉の九州征伐が始まると、5月に家督に復帰して再び宗家の当主となる。そのうえで義智と共に秀吉の九州征伐に参陣したことにより、対馬を本領を安堵された。その後、秀吉の命により李氏朝鮮と交渉を行なった。このとき、秀吉は義調に対して1年以内に朝鮮国王が日本に従属するという交渉がまとまらなければ、朝鮮に出兵するという無理難題を押しつけたとされる。このため義調は家臣の柚谷康広を朝鮮に派遣して交渉に当たらせ、秀吉の朝鮮出兵を回避するために尽力したが、天正16年（1588年）12月12日に交渉半ばで病死した。享年57。再び宗義智（この当時は吉智）が当主となり、跡を継いだ。
1881年（明治14年）、大学予備門への進学を目指して上京した多門は、薩摩人のいじめと津軽弁コンプレックスに遭い、当時通っていた予備校・共立学校（校長・高橋是清）を辞めて、いったん帰郷した。英気を養い再び上京した多門は、外国人居留地のあった築地に通いつめて独学で英語を習得。その際にカナダ・メソジスト教会の宣教師たちと親交をもち、1884年（明治17年）、彼らの運営する東洋英和学校（現・麻布高校）に一期生として入学した。そこで抜群の成績を修めた多門は、1888年（明治21年）、東京帝国大学法科大学政治学科に進学し、金井延に師事して経済学を修めた。帝大時代には東洋英和学校の教壇に立ち、そこで内村鑑三の面識を得て意見交換する仲となった。また、高田畊安と大西祝が創設した“帝大基督教青年会”の草創期のメンバーに名を連ね、キリスト教の活動に奔走した。帝大卒業後は、同志社（1892年）、奈良県尋常中学校（現：奈良県立郡山高等学校）（1894年）で教壇に立ち、1897年（明治30年）には第二高等学校に移った。二高での教え子には、吉野作造、金田一京助、結城豊太郎等がいる。特に大正デモクラシーの立役者・吉野は、進路選択の際に多門の影響を強く受けている。1904年（明治37年）、新進気鋭の経済学者として知られるようになった多門は、日本銀行副総裁を務めていた高橋是清に経済に関する知識と英語力を買われて日銀に招聘された。日銀では調査統計機関の最高権威、調査局に所属し、そこで「英語の総大将」として活躍。欧米の日本経済に対する偏見を払拭するために日銀が請け負ったプロジェクト『The Recent Economic Development of Japan』の編纂にあたっては、プロジェクト・リーダーとして英文を執筆した。同書は日本経済の全てを網羅した大作として世界中で好評を博し、英国紙The Timesは、「日本経済に関する最も有益且つ百科事典のような書物」（1916年2月18日付）と賛辞をおくった。多門は高橋是清と床次竹二郎の私設顧問にも就任し、「陰の是清」、「床次の懐刀」とも呼ばれた。両者から絶大な信頼を寄せられた多門だが、不仲の大物政治家の間に挟まれて、その関係を調整するのに苦労した。1920年代初頭からは、日本人として初めて海外主要紙の通信員となり、The Timesに日本の政治、経済に関する論説記事を執筆した。当時、タイムスに執筆を依頼されるということは、世界でも指折りの文筆家である証だった。一番の語り草は満州事変後に書いた論説「THE JAPANESE VIEW／VITAL CLAIMS IN MANCHURIA／A PLEA FOR PATIENCE」（1932年12月1日付）。切実な日本の立場を主張したその記事は、連盟の調査団長リットンが連盟主催の晩餐会で話題にするなど、各国議会でも取り上げられた。また、他の論説では国内の国家主義、軍国主義勢力に対しては痛烈に批判を浴びせ、その結果、軍関係者が家に貼り付くようになった。