阿部正邦に代わり、越後高田藩より戸田忠真が7万石で入るが、その際に戸田家の家臣は宇都宮は雪が少ないことを喜んだと伝わる。忠真は第7代将軍徳川家継時代の正徳4年（1714年）に老中に任命され、第8代将軍徳川吉宗時代の享保14年（1729年）まで務めた。忠真期に吉宗の日光社参が行われている。忠真の跡は養子の忠余（忠真の弟忠章の嫡男）が継いだ。忠余の跡は四男の忠盈が継いだ。忠盈は人心が荒廃していることを憂い、延享5年（1748年）に「御教条之趣」を領内に出した。これは領民が守るべき心を指示したものであり、忠盈は人心の荒廃に対して厳罰で対処せず、心や孝行で領民の心を変えることに務めたのである。寛延2年（1749年）7月23日、忠盈は肥前島原藩へ移封となった。
本多忠平に代わり、貞享2年（1685年）6月22日に奥平昌章が出羽山形藩より9万石で入った。昌章は17年前に不祥事で山形に減移封された昌能（昌能は寛文12年（1672年）に死去）の養子（妹の子）である。昌章は奥州街道と日光街道が通る宇都宮は旅人が多く、病人対策のため元禄2年（1689年）に順番医制度を導入して医師20人を常駐させた。昌能は元禄8年（1695年）に28歳で病死した。跡を継いだ次男昌成はわずか2歳と幼少のためもあり、元禄10年（1697年）2月11日に丹後宮津藩へ移封となる。
入れ替わりで本多忠平（忠泰）が11万石で入る。忠平は年貢を減税するなど善政を布いたため民から慕われ、わずか4年後の貞享2年（1685年）に大和郡山藩へ移封された後も、宇都宮の領民との交流が続いた。
奥平昌能の後に、山形藩から入れ替わりで松平忠弘が15万石で入る。この奥平松平家は奥平家と同族で、忠弘の父松平忠明は奥平信昌と亀姫の四男、家昌の実弟で、忠昌と忠弘は従兄弟の関係にあった。忠弘は領内の新田検地を行ったが、わずか13年の支配に終わったため特段する治績はない。天和元年（1681年）に陸奥白河藩へ移封された。
正純改易後は、古河藩に移されていた奥平忠昌が11万石で再封した。忠昌の時代は46年続いたが、その期間に徳川将軍家の日光社参が13回行われた。これは江戸期で行われた将軍家の社参19回の内の大半が忠昌期に行われたということであり、その対応に奥平家は追われ、百姓町人は負担の大きさから生活が逼迫した。忠昌は寛文8年（1668年）2月19日に病死し、嫡子の昌能が跡を継いだ。しかし忠昌の死に際して寵臣杉浦右衛門兵衛が殉死、これが5年前に殉死を禁じた幕府の法令に触れてしまう。また忠昌の二十七日法要で不祥事（宇都宮興禅寺刃傷事件）が起こり、これは後に江戸三大仇討ちと呼ばれる浄瑠璃坂の仇討にまで発展することになった。8月に奥平家は殉死禁制違反の咎から2万石減封の9万石で出羽山形藩に移封させられた。
当時、フランス海軍ではクレマンソー級航空母艦の運用が終了し、可動空母が原子力空母「シャルル・ド・ゴール」1隻のみとなっていたことから、核燃料交換工事などで同艦が整備に入ると、動かせる空母がなくなることが危惧されていた。このことから、2002年、次期空母（PA2）として建造計画が着手された。この計画に対し、DCNS社は「シャルル・ド・ゴール」の拡大型といえる原子力空母案で応募したのに対し、タレス社は同グループが設計したCVF設計のCATOBAR案をもとにした案で応募した。選考を経て、DCN社にタレス社が協力して設計を進めることになり、2005年6月、CVFのD案をベースにした設計案が提出された。そして2006年1月、英仏両国が共通の設計によって空母を建造する覚書が取り交わされた。これに伴い、フランス海軍の運用要求に準拠して、CVFの設計も一部が修正された。しかし建造方式を巡る英仏の意見の相違や、2012年フランス大統領選挙を受けた大統領交代に伴う方針変更もあって、PA2の建造決定は先送りされ、2012年頃には立ち消えないし無期延期となってしまった。一方、イギリスでは、2010年2月に「クイーン・エリザベス」が起工されて建造が開始されていた。しかし経費の増大とF-35Bの開発遅延を受けて、計画の修正が検討されることになった。まず艦上機をF-35Cに変更することになったが、既に1番艦の工事がある程度進捗していたことから、2番艦をCATOBAR空母として設計変更することになった。しかし艦上機の発注変更や艦の設計変更などに関わる経費を試算したところ、F-35Bの調達価格上昇より更に高くつくうえに就役時期も大きく遅延することが判明した。このため、2012年5月に再度計画が変更されて、結局、2番艦もF-35Bを搭載するSTOVL空母として建造されることになった。このCATOBAR化検討とSTOVL空母への回帰のために1億ポンドが費やされた。また財政難を受けて、2隻建造しても、1隻は予備役状態とする案や2番艦をインド海軍に売却する案なども提案され、そのまま2隻ともイギリス海軍が運用できるかどうか疑問が呈されていた時期もあったが、2015年には、2隻ともにイギリス海軍が現役艦として運用することで落ち着いた。2010年代後半以降、イギリス政府要人が相次いで2020年代の同級のアジア太平洋への派遣を明言している。