飯豊連峰の梅花皮沢に位置する滝。7段で構成される段瀑の滝で、総落差270mは日本の滝の中では称名滝に続き二番目に大きいとされる。梶川尾根にある滝見場から、石転び雪渓と共に滝を見ることができる。滝見場から梅花皮の滝までの距離は1.6キロ離れている。雪渓の量が多く、天狗平までの通行が解除された年に限り見ることができ、期間も5月下旬から6月上旬頃と1年を通してほぼ見れない時期が長い。梅花皮の滝までの山道は非常に険しく危険とされ、小国町の公式サイトでは一般観光客の立ち入りの遠慮を呼び掛けている。梶川尾根以外は滝までの距離が約5km離れている倉手山の山頂からも望遠鏡を使い見ることができるが、こちらも辿り着くには非常に険しい登山道となっている。車で行くことのできる樽口峠の展望台からもわずかながら眺めることができるが、滝との距離は8kmも離れている。この通り、安易に近づくことができず、眺めに行くことも非常に困難なことから、幻の大滝とされている。
CANopenには、チップの違いを吸収する通信プロファイルDS-301が定義されている。NECエレクトロニクス、ルネサス、富士通デバイスその他、約50の世界中のチップメーカから発売されているCAN内蔵マイコンやCANコントローラの違いを吸収している。CAN in Automationによれば共通プロファイルが、DS-3xx（ディーエス300番台）で定義されており、通信プロファイルのDS-301だけでなく、コネクタやワイヤを定義したプロファイルも用意されている。
組み込みシステムのネットワーク技術として、簡易にマルチマスタのネットワークを構築することができる。CANopenは、仕様が一般に公開されている上位ソフトウエアである。2004年12月にドイツの非営利団体de:CAN in Automationが、最初に通信プロファイルであるDS-301をリリースした。このときのバージョンはv4.02である。その他に約20の機器（デバイス）の標準仕様が策定されており、モータやリモートI/Oなどの仕様書が作成されている。実際に使われているアプリケーションとして、新幹線などもある。一番大きなCANが使われているシステムとしては、CERNの実験施設があり、数十万ノードのCANが使われている。通信速度は、1Mbps。ハードウェアが再送処理を行うので、ノイズが多い環境でもソフトウエアの処理が不要である。推奨されている通信レートと配線長の組合せがある。一つのネットワークに127個のノードが接続できる。ただし、CAN自体が柔軟なネットワークなので、拡張することが可能である。通信は、PDOおよびSDOで構成され、NMTによるブートアップが定義されている。
CANopen（きゃんおーぷん）とは、オートメーションシステム内の組み込みシステム用の通信プロトコルおよびデバイスプロファイル仕様である。OSI参照モデルのネットワーク層から上の層を実装している。CANopenは、アドレッシングスキーム、いくつかの小規模な通信プロトコル、デバイスプロファイルによって定義されたアプリケーション層から構成される。Controller Area Networkをベースとしており、オープンネットワークのひとつでもある。
検察庁法に基づく職階制上の官名としては検事総長、次長検事、検事長、検事、副検事が、職名としては検事正、上席検察官があるが、単独の「検察官」という表記はこれらの総称であり、あるいは訴訟法上の地位であって官名・職名ではないため、辞令等での表記に「検察官」は用いられない。ただし、検察官も「（旧）刑訴規則五六条二項にいわゆる官名と解することができる」とした判例がある。これに対し「検事」は身分を指す。最高検察庁の検事総長（国務大臣待遇）・次長検事（大臣政務官待遇）、各高等検察庁の検事長（準副大臣・大臣政務官待遇）は認証官であり、内閣によって任免され天皇から認証される。また、事件処理に必要な検察官が足りないとの理由の際に、法務大臣は区検察庁の検察事務官のうち一定の者にその庁の検察官の事務を取り扱わせており（検察庁法附則36条）、このような検察事務官を検察官事務取扱検察事務官という。また、法務省設置法附則4項は、「当分の間、特に必要があるときは、法務省の職員（検察庁の職員を除く）のうち、百三十三人は、検事をもってこれに充てることができる。」と定めている。この規定に基づき、法務省の要職（官房長・局長レベルを含む）は検事（裁判所から出向した裁判官出身者が検事に任命された上で行われる場合もある）が検事としての官職のまま充て職（法務事務官の官職を兼ねず、検事の官職のみを有したまま法務省の職に就く）の形で占める例が多い（課長などの役職者とならない場合は「局付（きょくづき）検事」と呼ばれる）。ただし、法務事務次官については、検事出身者が、一時的に検事の官職を解かれて就任するのが慣例である。旧大日本帝国憲法下の官吏区分呼称であった勅任官・奏任官・判任官の名残で、検察庁の官吏には一級・二級・三級（算用数字でなく漢数字で表記）の別があり、検事長以上は一級、検事は一級または二級、副検事は二級となっている。各自に発せられる辞令に「検事一級」、「副検事二級」のように記載される。かつては、「一級に叙する」又は「二級に叙する」と叙級発令の形式であった。また、検察官以外の検察庁の官僚にも同様の区別があり、検事総長秘書官は二級、検察事務官は二級または三級、検察技官は二級または三級とすることとなっている。これらの級の区分はいずれも検察庁法に定められている。