前述したように、オンシャンの雲南王位を継いだ息子のテムル・ブカがいた。天暦の内乱終結後、戦後処理の一環として至順元年（1330年）にオンシャンの息子が海南島の吉陽軍に流刑とされたとの記録が存在するが、この人物は雲南王テムル・ブカではないかと考えられている。
セチェン・カーン（世祖クビライ）よりモンゴリアの統治を委ねられた晋王カマラの孫として生まれた。父スンシャンはかつて「梁王」として雲南を統治していたが、病気を理由としてその地位を降り、一時雲南はアウルクチ家の皇族によって治められていた。しかしオンシャンが成長すると延祐7年（1320年）に「雲南王」に封ぜられ、かつての父と同様に雲南に趣き雲南統治に携わるようになった。泰定元年（1324年）に叔父に当たるイェスン・テムルがカーンに即位すると、オンシャンはカマラ王家の一員として厚遇されるようになる。同年中には雲南王からかつて父が称していた「梁王」に格上げとなり、息子のテムル・ブカが代わりに雲南王となった。泰定3年（1326年）には北方モンゴリアに派遣され、モンケ家のチェチェクトゥとともにモンゴリアの統治を行った。また、代々カマラ王家が務めてきたチンギス・カンの四大オルドの管理も委ねられている。これらの活動から、遼王トクトらと並んでオンシャンはイェスン・テムル政権の中枢を担う人材と見なされていた。泰定5年（1328年）、イェスン・テムル・カーンが死去すると、次のカーン位を巡ってイェスン・テムルの遺児アリギバを擁立する上都派と、トク・テムルを擁立する大都派の間で「天暦の内乱」が勃発した。この天暦の内乱において、オンシャンはダウラト・シャー、遼王トクトらと並んで上都派の首魁として認識されており、実際に上都派の主力軍を率いて南下したのはオンシャンであった。
宅配便「ペリカン便」で一般消費者に馴染み深かった同社だが、宅配便事業においては競合するヤマト運輸（宅急便）や佐川急便（飛脚宅配）にシェア・売上高共に後塵を拝していた。その理由は品質の悪化に於ける主要荷主の撤退が主であるが、遠因としてヤマト運輸や佐川急便などの競合他社がトラック輸送専門業者として創業されたのに対し、日本通運は元来通運事業において旧・国鉄と密接な関係にあったため、トラックによる小口貨物の輸送業務を伸長させる事で旧・国鉄の鉄道貨物を用いた小口貨物輸送をシェアダウンさせられないとの配慮があり、積極的な宅配便の業務展開が困難となった事をあげる分析もある。結局、郵便事業との合弁により、宅配便の新会社を設立し、ペリカン便事業を切り離すことに決定した。2009年4月、JPエクスプレスがペリカン便事業を譲受（ただし、日通航空扱いのスーパーペリカン便等、一部を除く）し、「JPエクスプレス宅配便」として、暫定ブランド「ペリカン便」となった。2009年10月に、郵便事業の「荷物」もJPEXが譲受し、「JPエクスプレス宅配便」の新ブランドが稼働する運びとなっていたが、郵便事業側との統合に遅れが生じ、結果としてはゆうパック側に全面統合となり「ペリカン便の撤退」という形でJPエクスプレスは清算されることとなる。なお、ペリカン便に携わっていた日通の社員はJPEXへ出向というかたちをとっていたが、この件につき事務職とドライバーなどの技能職の日通社員は基本的には日通へ戻ることになる。JPEXのために採用された日通の社員と残った技能職の社員は引き続きゆうパック事業をするに至って人員が必要となるため、出向から日本郵便の籍になる。Amazon.co.jpが日本でサービスを開始する際、アマゾンと提携。宅配便事業の活性化とペリカン便ブランドの浸透を目的とし、2000年のサイトオープンより請け負っていた（その後、JPEXのペリカン便、郵便事業のゆうパックに引き継がれた。)。なお、現在では、ヤマト運輸・日本郵便等のアライアンスで、商品や発送方法の指定などにより、Amazon側で使い分けられる。また、エプソンダイレクトの集配部門を受託していた。郵便事業からの移管完了までの間、JPEXの直営拠点（主に統括支店が併設されており、「支店」と呼称している。県庁所在地名そのものの旧ペリカンセンターは「支店」への移行で拠点名が概ね改称されている）を除く拠点は、日通が受託する形となり、従来通り、拠点名は「ペリカンセンター」のままになっている。なお、日通が手がけていた当時から、地方によっては別の事業者に委託していたところもあり、こちらについては、JPEXへの移行に伴い、JPEXから日通に委託したものを当該事業者へ再委託する形を取っている（こちらの拠点は、再受託事業者名そのものが拠点名となっているところと、日通委託拠点同様「ペリカンセンター」となっている拠点とが存在する）。ただし、店舗検索で、「○○支店××営業所」になっている拠点は、「○○支店」そのものは、JPEXの支店ではなく、受託先である日通の支店であるため、「日通委託拠点」となる（統括支店の下にある支店がJPEXの直轄支店だが、この支店配下の営業所は、ペリカンセンター同様日通委託の拠点もある）。このため、純粋な直轄体制の拠点は、「○○統括支店△△支店」となっているところのみとなる（施設ないしは電話番号自体は、日通のアローセンターと共用しているケースもあるが、組織上はJPEXとアローセンターは完全に別）。日通時代は、「アロー便」とセットで、引越等その他の部門とは独立した支店（「ペリカン・アロー支店（PA店）」）が担当しており、元々のペリカンセンターはその配下にあるペリカン便部門の拠点名であった。ペリカン便ブランドのうち、「海外ペリカン便」や「スーパーペリカン便」など一部法人向け商品については、JPEXへは移行されない。このほか、関連会社としてタクシーの「日通ひまわり交通」が東京都渋谷区に存在していた。同社は東京無線協同組合にも加盟していたが、1998年に飛鳥交通に吸収合併されている。