3歳の時に祖父が運転したコンバインに巻き込まれて左前腕を負傷し、切断するアクシデントに見舞われた。その翌年、4歳からスキーを始めた。小学校3年からクロスカントリースキーを始め、岡山県代表として中学校2年で全国大会に出場する。その際荒井秀樹監督にスカウトされ、パラリンピックを目指す。岡山県立林野高等学校から筑波大学体育専門学群へ進学し、2003年世界選手権ドイツ大会ではクロスカントリースキー10kmで金メダルを獲得する。2006年トリノパラリンピックでは日本選手団の旗手を務めた。2007年ワールドカップカナダ大会ではクロスカントリースキーで優勝を果たす。2008年ワールドカップクロスカントリースキーで世界総合3位。2010年バンクーバーパラリンピック日本選手団主将を務め、クラシカル10km及びスプリント1kmで金メダルを獲得する。2012年ワールドカップアメリカ大会ではクロスカントリースキー ロング(20km クラシカル)で優勝を果たした。2018年平昌パラリンピックでは、3月14日のクロスカントリースキー1.5kmクラシカル・スプリント立位で、4人によるゴール前の激しい接戦の中、1位と僅か0秒8差で銀メダルを獲得。そして3月17日のクロスカントリースキー10kmクラシカル立位ではスタート直後に転倒するアクシデントを物ともせずに巻き返し、2位に8秒以上の差をつけてフィニッシュ、バンクーバー大会以来の金メダルを獲得した。2018年春の褒章で紫綬褒章を受章。
オープンアクセスウィークのルーツは2007年2月15日にアメリカ合衆国で開催されたStudents for Free Cultureとタックスペイヤーズアライアンス主催による「National Day of Action for Open Access」である。2008年10月14日に世界規模のイベントとしてオープンアクセスデーに移行した。2009年よりイベントの期間が一週間に延長され10月19日から23日まで開催された。2010年は同月18日から24日まで開催。2011年から同月最終の完全な週に設定された。2012年は研究図書館協会(ARL)のSPARC (The Scholarly Publishing & Academic Resources Coalition)と他の科学協会による主催で10月22日から28日まで世界中で行われた。
オープンアクセスウィーク（英語: Open Access Week）とはオープンアクセスや関連する話題を扱った年1回開催の学術情報流通イベントで10月最後の完全な週に世界中の多数の場所でオンライン・オフラインの両方で開催されている。主な活動にトークショー、セミナー、シンポジウム、オープンアクセス義務や他のオープンアクセスに関するマイルストーンの発表がある。例として王立協会はオープンアクセスウィーク2011にて1665年から1941年までの自身のアーカイブでのデジタル化バックファイルのリリースを発表した。
永正16年（1519年） 、近衛尚通（関白・太政大臣）の次男として誕生。久我邦通（権大納言）が嗣子無く没したので、邦通の父・通言の養子に入った。天文2年（1533年）に叙爵して元服、侍従に列した。その後も右近衛少将・右近衛中将を歴任し、天文5年（1536年）に従三位権中納言となった。またこの年に源氏長者となり、奨学院別当に任命された。天文12年（1543年）、権大納言となり、さらに天文14年（1545年）に淳和院の別当となる。天文22年（1553年）、右近衛大将となるが、この年に突然出家して朝廷を去った。35歳の若さであった。山科言継の『言継卿記』（天文22年4月9日条）には、世間の事について実姉である慶寿院（足利義輝の生母）と言い争ったことが原因で出家したという。その後は宮廷に復帰する事は無かったものの、義輝に近侍していた点では変わりがなかったようである。男子のうち、長男・通堅が久我家を継ぎ、次男・具堯は分家して岩倉家を興した。その岩倉家の系譜上の子孫が岩倉具視（別の公家堀河家からの養子）である。
国際的に流通する著作物をどの国の著作権法で保護するかについては、複数の学説が少なくとも20世紀前半から存在しており、21世紀に入ってからも議論は続いている。例えば、共にベルヌ条約加盟国であるドイツと日本を例にとると、ドイツ人作家の小説が日本で販売されれば日本の著作権法で保護し、逆に日本人作家のマンガがドイツで販売されればドイツの著作権法で保護される。これは、ベルヌ条約5条 (2) で「保護の範囲及び著作者の権利を保全するため著作者に保障される救済の方法は、この条約の規定によるほか、専ら、保護が要求される同盟国の法令の定めるところによる」と規定されてからである。つまり、著作物の利用が著作権侵害になるか否か、著作権保護の方法などに関する準拠法（著作権の準拠法）は、著作物の「利用行為地」によると理解される。この原則は属地主義と呼ばれているが、インターネットなどの普及により、何をもって利用行為地とみなすか曖昧さが生じていることから、伝統的なベルヌ条約上で解釈される属地主義と、新技術に対応したTRIPS協定などの属地主義が同じ前提条件なのか、疑問が呈されている。この利用行為地の定義問題に加えて、著作権ならではの難しさが存在する。方式主義を採用している特許権の場合は、1つの発明であっても、各国でそれぞれ特許申請して個別に保護される。そのため、特許を認めた国の法律に準拠して特許侵害を裁くこととなり、比較的シンプルである。ところが著作権は特許権などとは異なり、ベルヌ条約で無方式主義を採用していることから、どこかの国に著作物を登録せずとも著作権が自然発生し、国際的な著作権侵害が生じた際にどの国の著作権法で裁くかが問題になる。これについては、日本の判例によると登録国法ないし保護国法を採用しており、またベルヌ条約第5条 (2) の規定から、学説では保護国法が支持されている。ところがこの「保護国法」をどのように解釈するかで学説が分かれている。保護国法と法廷地法を同一視する説と、区別する説である。法廷地法とは、著作権者が著作権侵害に遭った場合、どこの国の裁判所に提訴したかで準拠する国の法律を決める考え方である。しかし、著作権者の国籍・住所・実際の居住地など別要素も考慮すべきであり、ベルヌ条約第5条 (2) の文言から単純に、保護国法や法廷地法を導き出すことに対し、理論的な弱さも指摘されている。また裁判を通じて、侵害行為に対して差止請求や損害賠償を求めていくことになるが、これが国をまたいでいる場合、ある国の裁判所がどこまで差止や賠償を命じることができるのかも問題となり、様々な学説が存在する。