オメガはロラン、デッカなどと同じく双曲線航法システムの一種である。地球上に配置された送信局からの電波の位相差を計測して送信局からの距離を求めている。2つの送信局からの距離から送信局を焦点とする双曲線を求め、そこで2つの送信局のいずれかと別の送信局からもうひとつの双曲線を求めた場合、2つの双曲線が交わる点が現在位置であると判明する。オメガ航法の最大の特徴は使用周波数が10.2 kHzから13.6 kHzまでのいわゆる超長波（VLF）を用いており電波到達距離が10000 kmと、LORANなど他の双曲線航法とくらべて格段に長い。このためわずか8つの送信局で地球上すべてをカバーでき、また双曲線の基線長も長くできるために高い精度が得られる。この8つの送信局をオメガ局と呼ぶ。航空機では、2ヶ所の送信局からの電波の位相差を、オメガ航法装置に内蔵されたコンピュータが連続的に計算を行うことで、現在位置のほかに、航空機で予め設定された地理上の位置であるウエイ・ポイントまでの距離や時間、対地速度、飛行コースからのずれ、風向などの情報を知ることができる。この方式は1950年代にアメリカ人ジョン・ピアース (John Alvin Pierce) によって提唱され、究極的な電波航法を意味するためにギリシア文字の最後の一文字「Ω」を取って「オメガ電波航法 (OMEGA radio navigation system) 」と名付けられた。衛星系の電波航法システムであるGPSの軍用から民間への普及に伴い、1997年9月30日に全送信局が航法電波送信局としての運用を停止したため、現在は利用されていない。その後、米国ノースダコタ州ラムーア郡などいくつかの送信局は、電波でも海面下数十mまで到達可能な超長波 (VLF) の特性に着目し、海中を行動する潜水艦との軍用通信に使用されている。
国鉄NC2形コンテナ（こくてつNC2がたコンテナ）は、1986年（昭和61年）5月から製造された日本通運（日通）が所有し、日本国有鉄道（国鉄）および1987年（昭和62年）4月の国鉄分割民営化後は日本貨物鉄道（JR貨物）に籍を有した、側面がL字2方開きの12ft私有コンテナ（有蓋コンテナ#ドライ・コンテナ）である。本形式は、軽量品ながらもかさばる荷物のために、いわゆる背高コンテナとして開発された。日通の主力荷主である日本たばこ産業の典型的な「軽量品ながらもかさばる荷物」であるタバコ専用輸送用として、4 - 203の200個が他のコンテナとの差別化と、荷主アピールサービスの一環としてタバコの銘柄であるCABINのカラーリングで全国で運用された。内容積は富士重工業製で約18m³、東急車輛製造製は約17m³と、若干の差異がある。引退後は、背高タイプであることから使い勝手の良さが好まれ、倉庫等に多数転用された。またJR貨物へ移行後に各種の背高タイプが登場したので、私有コンテナとして後継形式は特に製作されず、JR貨物の背高タイプや日本石油輸送が開発したUR17A形・UR18A形といった冷蔵コンテナも使われた。
これまで、ナショナルプロジェクトの受け皿として利用されることが多く、特殊な組織としての認識が強かったが、一般企業でも活用が可能な組織。テーマの重複があっても認可可能である。一組合に複数の研究開発テーマが走っていてもかまわない（一部には、一組合、一テーマ、が望ましいという見解が流れているが、根拠はない）。研究開発成果を実用化したい場合には、株式会社または合同会社への組織変更または新設分割を行うことができる。複数テーマがある場合には、成果ができた順番に分割をすることができる。分割して会社を設立することができる日本初の組合組織である。なお、分割は健康保険法（健康保険組合）に前例があるが、地域別の分割が想定されており株式会社への変更は予定されていない。非出資組合から株式会社に組織変更することができる組合組織である。相互会社に前例があるが、株主資本と観念できる基金を有する相互会社と異なり、まるで、株主資本と観念できる部分がないにもかかわらず、出資組織に直接組織変更ができる法制度としては日本初である。
技術研究組合の前身となった鉱工業技術研究組合は、これまで185組合が設立され、34組合が存続中。超LSI技術を開発した超LSI技術研究組合のほか、JRのスイカカードの異業種間システムを開発した汎用電子乗車券技術研究組合など、日本のイノベーションに欠かせない技術開発に成功してきた。
1944年8月開業。1966年に新館（現Hana館）、1967年にスギノイパレス（劇場や大浴場を備えたレジャー施設）、1971年に本館を建設し、収容客数で別府一の巨大ホテルとなった。団体旅行客を主なターゲットとし、関西地区を中心にテレビCMを盛んに流すなどの積極的な広告宣伝戦略により、高度成長期には経営的に大きな成功を収めた。1980年代以降、団体旅行客の減少や、施設の陳腐化などにより収益が悪化した。また、労使紛争の泥沼化で1990年にロックアウトが発生して、対外的な信用を大きく損なった。このため経営が行き詰まり、2001年5月に137億円の負債を抱えて民事再生法の適用を申請するに至った。再建にあたっては、所有と運営の分離が図られ、運営については加森観光がスポンサーとなり新設された「杉乃井リゾート株式会社」が行い、土地や施設はオリックス不動産が出資する「株式会社杉乃井ホテル」が所有することとなった。しかし、2008年9月1日、加森観光は保有していた「杉乃井リゾート株式会社」の全株式をオリックス不動産に売却し、杉乃井ホテルの所有及び運営はオリックス不動産グループに一元化された。2003年以降、老朽化した施設の更新が行われ、展望露天風呂「棚湯」、高齢者対応客室「Good Time Floor」、スパ施設「Spa the Ceada」などが新設されている。2003年11月にオープンした「棚湯」は、スギノイパレス内の旧「夢の大浴場」・「花の大浴場」を取り壊し、その跡地に新たに建設された日本最大級の露天風呂である。高台にある地形を活かして棚田状に広がる露天風呂からは、別府湾を一望することができる。2004年頃からは韓国や台湾からの団体客を積極的に誘致し、観光事業の国際化のビジネスモデルのひとつとして注目されている。2010年12月、新温泉施設「ザ アクアガーデン」がオープンした。2012年6月にはウエディングホールも完成。2019年時点で本館、Hana館、中館の3棟の宿泊棟を有するが、2020年から大規模な建て替えに着手し、2025年までに宿泊棟2棟の新築、Hana館の建て替え、本館の解体を行って、既に耐震工事を終えた中館と合わせて宿泊棟を4棟に拡張する計画である。