古典的な吊り橋としては、徳島県西祖谷山村（市町村合併により2006年3月から三好市）にある祖谷のかずら橋がある。植物のつるで両岸から本体を支える構造で原始的な斜張橋と言える。現在のかずら橋は安全のため鋼のワイヤーで補強されているものの本来はその名の通り植物のしらくちかずら（サルナシ）のみが用いられる。桁部分もかずらで丸太、割木を繋いだだけのはしご状で人専用である。簡易なものは登山道などで見られ、多くは人専用である。主塔が無く岩盤からケーブルを架設したり、ハンガーロープがなく直接本体を支えたりするものなどもあり、桁も板を繋いだだけの簡易なもののことがある。こういったものは吊床板橋と呼ばれる。揺れを抑えるため横、あるいは下方からもケーブルで補強している場合もある。現代においても、観光客向けにあえて古風な吊り橋が架けられることがある。日本において、かつては釣橋の語が使われていたが、1870年にトーマス・ウォートルスの設計とされる「山里の吊橋」が皇居内道灌堀に架設されて以降、西欧からの近代的な技術の影響を受けたものに対しては吊橋の表記が用いられている。
一般的な用法としては、小さな谷や川に縄ばしごを渡しただけのような簡易なものから、海峡などに架けられる大規模なものまで吊り橋と称する。斜張橋も張力で支えているため、広義には吊り橋の一種とも言える。しかし、吊り橋は狭義、すなわち現代の土木工学分野における分類においては、2本の主塔とそれに渡される2組のメインケーブルを持ち、そのケーブルから鉛直に垂らされたハンガーロープで桁を支持する橋を指す。桁はその上に床板を置き、道路や鉄道、人などが通る部分である。これに対し、ハンガーロープがなく、複数のケーブルを斜めに張って直接桁を支えるものは斜張橋と呼ばれ、区別される。吊り橋のケーブルは垂れ下がり、曲線を描くことになるが、ハンガーロープとの2段構成とすることで桁を水平に近い状態に保つ。なお、桁を取り付ける前のケーブルだけの状態では、懸垂線というカーブを描く。いずれも現代のものは、ケーブル、ハンガーロープ、桁は鋼製、主塔は鋼もしくは鉄筋コンクリート製である。長大な橋に向いており、世界の長い橋の上位の多くを吊り橋が占める。一方、風や加重によって揺れやすいという欠点も持つ。
吊り橋、吊橋（つりばし）は、橋の形式の一種で、綱などの張力で吊り下げ支える形式のもの。釣り橋、釣橋とも書くが、この表記は狭義には、日本の江戸期以前の古典的な形式に対して用いられる（後述）。
1942年にミドルセックス州でアイルランド系の家庭に生まれた。ロンドン大学キングス・カレッジで美術などを学んだ後、映画監督ケン・ラッセルのもとで美術スタッフを務める。その後、スーパー8ミリで撮影した作品 "In the Shadow of the Sun" で映画監督としてデビュー。特異な映像作品が先端的であるとして若者の間でも徐々に評判を呼び、1980年代以降はロックミュージックのミュージッククリップなど映像制作でも活躍した（ザ・スミス、ペット・ショップ・ボーイズなど）。また、Coilやサイモン・フィッシャー・ターナーなどといった、まだ当時は無名のミュージシャンを自らの映画音楽の担当として起用し、彼らの才能を発掘した。主に、同性愛や荒廃した近未来イメージ、耽美性などをテーマにした作品が多い。また、ルネサンスの画家カラヴァッジオや哲学者ウィトゲンシュタインといった歴史上の人物を映画の題材にした。生前、自らがゲイであることを公表し、1986年にHIVへの感染が判明。1994年にエイズにより亡くなった。死の前年に制作された『BLUE ブルー』は、自らを蝕んだ病エイズをテーマにした作品である。
前述のとおり、日本陸軍第7師団への引込線としての役割があったが、戦後はこの兵営地を占拠したGHQが利用していた。1952年（昭和27年）7月に警察予備隊（陸上自衛隊）旭川駐屯地となる以前の昭和25年には敷地内への接続が切られ短縮された。その後当駅管理の専用線として旭川駐屯地用に0.1kmが用意されている（敷設時期不明）。昭和40年代には旭川駐屯地向け専用線の利用がなくなり、2箇所の木工所用にいずれも0.1kmの専用線が用意されている。
東京都の財政状況は、景気の回復による都税収入の増加と、石原慎太郎都知事による施政下での緊縮財政によって、2000年前後の最悪の水準から大幅に回復した。一般会計が他の会計から借り入れる「隠れ借金」も2006年度で完済する目処が立ち、2005年度の一般会計では16年ぶりの黒字決算となり、2016年度時点の収支は均衡、経常収支は黒字を確保している。起債依存度は全国の自治体で最低の5.0パーセントと財政の健全化が進んでいる。2016年時点、都道府県で唯一地方交付税交付金を受け取っていない自治体となっており、歳入のうち地方税の占める割合は74.3%（全都道府県平均45.1%）と極めて高い。特別会計や監理団体なども含めた東京都の連結での負債は、2004年度末に16兆9,508億円、都民一人当たりの負債額は約135万円と共に全国最多であったものが、2015年度末には9兆522億円、都民一人当たり約66.7万円となり、減少傾向にある。実質公債費比率は0.7%、将来負担費比率も49.7%と低く、完全な財務体質を維持している。かつて連結での財政を悪化させた要因は第三セクターの財政問題である。東京都が推進した臨海副都心開発事業では、東京テレポートセンター、東京臨海副都心建設、竹芝地域開発、東京ファッションタウン、タイム二十四の臨海関連第三セクター5社が相次いで経営破綻するなどの問題が発生し、5社の頭文字を取って「5T問題」と呼ばれた。他にも、国際貿易センター、東京臨海高速鉄道、東京都地下鉄建設、多摩ニュータウン開発センターなどの問題を抱えた。また、石原都知事の主導により中小企業金融を名目として2003年（平成15年）に設立された新銀行東京は、巨額の赤字を計上し、東京都による追加出資が必要となる事態となったが、2010年度以降黒字化、2016年に舛添要一都知事によって東京TYフィナンシャルグループに売却された。生活保護を受けている世帯は、2005年4月時点140,848世帯で、人数は187,773人に上る。