2001年から2002年にかけての停滞を経て、アイルランド経済は2003年末から再び成長の勢いを取り戻した。一部のメディアではこの景気の再加速を "Celtic Tiger II" などと表現した。2004年のアイルランドの経済成長率は4.5%となり、同年4月までの欧州連合加盟15か国中で最高を記録し、2005年の成長率もほぼ同程度が見込まれていた。この高い成長率はドイツ、フランス、イタリアなど多くのヨーロッパ諸国の成長率が1-3%程度にとどまっていたのとは対照的なものとなった。世界的に見ても、アメリカの景気回復に引っ張られる形でアイルランド経済が加速した。口蹄疫や同時多発テロによる観光業の落ち込みも回復に転じ、また世界的に IT 産業が勢いを取り戻したこともアイルランド経済の回復に寄与した。アイルランドはヨーロッパにおけるパーソナルコンピュータの25%を生産し、とくにデルはリムリックにヨーロッパにおける大規模な生産工場を所有し、このほかにもIBM、アップル、ヒューレット・パッカードがアイルランドに生産拠点を置いている。多国籍企業による新たな投資も相次いだ。インテルはアイルランドの生産能力拡大を再開し、Google もダブリンにオフィスを開設した。アボット・ラボラトリーズはアイルランドの研究施設を新設し、ベル研究所も研究施設の開設を予定していた。国内の動きとして、国内の科学分野の企業を奨励するためにアイルランド科学財団を設立した。またアイルランドに高度な技術を要する職を集めようとする動きも進められた。政府が新設した特別貯蓄奨励口座制度で満期となった資金により消費者の消費意欲が増進され、小売業の売上が伸びていった。
7年にわたる急成長ののち、ケルトの虎の勢いは2002年に急激に失速した。アイルランド経済は世界規模の景気後退に合わせて成長が鈍っていった。この景気失速は世界中で情報技術 (IT) 産業に対する投資が大幅に削減された影響を受けたものである。IT 産業は1990年代末ごろから過剰に膨らんできたが、IT 関連の市場株価が急落したのである。IT 関連産業はアイルランドにとっても大きな位置を占めており、2002年にはコンピュータ関連で1040億USドルの輸出があった。また2002年にヨーロッパで販売された市販用パッケージソフトの約50%はアイルランドから輸出されたものであった。口蹄疫やアメリカ同時多発テロによってアメリカやイギリスからの観光客が敬遠したことから、アイルランドの観光、あるいは農業部門に悪影響を及ぼした。またアイルランドの人件費、保険料の上昇や経済競争力の低下から、企業が創業拠点を東ヨーロッパ諸国や中国に移転させていった。さらにユーロの上昇が非ユーロ圏諸国、とくにアメリカやイギリスへの輸出に打撃を与えた。このころは同時に地球規模で景気が失速した。2002年の4-6月でアメリカ経済の成長率は前年同時期に比べて0.3%にとどまり、この状況を受けて連邦準備制度は経済を刺激しようと11の金利を引き下げた。ヨーロッパでは欧州連合の2002年の成長がほぼ0%となり、ドイツやフランスを始めとする多くの加盟国政府は財政規律を崩し、経済通貨同盟の安定・成長協定を破る大幅な赤字を計上した。アイルランドでは景気が後退するというほどの影響はなく、経済成長率が鈍化するといった程度に収まり、2003年の末にはアメリカの投資額の水準が戻ったことで景気回復の兆しが見えた。ただ経済評論家からは政府や建設業界よりの経済不均衡、将来の経済成長見通しに対して厳しい批判が寄せられていた。
ニューヨーク・タイムズ紙は2005年、アイルランドについて "Wild West of European finance"（ヨーロッパ金融の西部開拓地域）と表現し、このような考え方によってアイルランド金融サービス監督機構の創設が促された。同機構には強力な監督権限が与えられているにもかかわらず、顧客に過剰支払を請求するといった大きな金融不祥事がたびたび起こっていても、アイルランドの金融機関に対して重い処分を科したことがない。産業界からは、アイルランドは金融不正が見逃されるような国だという意見が噴出した。2008年12月、アングロ・アイリッシュ・バンクで同行会長に対する不正融資が発覚する。この融資は8年間にわたって銀行のバランスシートに記載されておらず、この事件により金融監督当局の責任者が辞任に追い込まれた。経済評論家のデイヴィッド・マクウィリアムズはアングロ・アイリッシュ・バンクの事件について、アイルランドのエンロンと表現している。
アイルランドはアメリカからすれば都合のよい時間帯に位置しており、アメリカの労働者が眠っている時間にアイルランドの労働者が毎日の仕事の前半部分をこなしていくことができる。このことはとくに法務、財務の部署を持つ企業にとって有益であり、たとえばアメリカの弁護士が眠っている時間にアイルランドの弁護士が訴訟についての作業を行なうことができる。またアメリカ企業にとって、アイルランドはほかの欧州連合加盟国、とくに東ヨーロッパ諸国に比べて政府の介入が少ないということも魅力である。さらに聖金曜日合意によって北アイルランド情勢が安定化したことで、アイルランドは安定した経済活動の環境を整えることができた。アイルランドはポルトガルやスペインといった人件費が低いほかの欧州連合加盟国の労働者に比べると、労働者が英語でやり取りすることができ、これはアメリカの企業がアイルランドを選ぶ要因となっている。また出生率が低下していることから労働者人口比率が増える人口ボーナスの状態や、女性の労働市場への参加といったことも人口1人あたりの所得増加につながっているとも指摘されている。
当初計画では、本型では静粛性と信頼性を向上させた新型の原子炉や蒸気タービンを搭載する予定とされていたが、開発ペースが合わず、1番艦では、VM-11原子炉（熱出力190メガワット）を中心とするOK-650V蒸気発生装置が搭載された。これは685型（マイク型）以来のOK-650シリーズの最終発展型にあたり、OK-9VM「サプフィール-VM」蒸気タービン（PTU）と組み合わせて、4万3000馬力の出力を発揮できた。その後、2番艦以降では、当初予定どおり、KTP-6-185SP原子炉（熱出力200メガワット）が搭載された。これは原子炉と冷却系を一体化させることで信頼性を向上するとともに、25～30年と寿命の長い核燃料を採用することで、就役期間中の燃料交換は最大でも1回で済むようになった。また自然循環方式を採用することで騒音の低減も図ったとされているが、詳細は不明である。また蒸気タービンもミラーシュに変更された。これに伴い、計画番号は885M（または08851）に変更された。推進器は7翼のスキュード・プロペラ1軸である。また補助機関として、出力800キロワットのディーゼル発電機と112基2群の蓄電池が搭載されている。水平舵には補助電動機2基（各560馬力）が取り付けられている。なおレニングラードのマラヒート設計局は、1970年頃より、静粛性の極めて高い991型の研究に着手していた。この設計では、主要な騒音源であるボイラーや関連装置をラフト上に架して船体から隔離するとともに、もう一つの騒音源である発電機の変圧器を回転式ではなく非回転式とすることで、回転時に発生する騒音を抑制することになっていたとされる。この設計そのものは採用されなかったものの、885型の設計にあたって、その成果が反映されているとされている。