長野県倉科村（現・千曲市倉科）に誕生。その後、旧制長野中学に進む。1921年（大正10年）、上京し、橋本静水に師事。1926年（大正15年）、横山大観に入門。1930年（昭和5年）、野木逸子と結婚。「八代宗彦」の名で漫画家として活躍。戦後、屋代町（現・千曲市屋代）の芸術家集団白炎社設立に参加。1969年（昭和44年）、創作画協会の設立に尽力、特別理事に就任。1974年（昭和49年）、紺綬褒章受章。1980年（昭和55年）、更埴市長表彰。1992年（平成4年）、死去。享年93歳。
倉島 丹浪（くらしま たんろう、1899年（明治32年） - 1992年（平成4年）12月23日）は、日本画家。河童の絵を多く手掛けた。
日本へは観賞魚として、毎年晩夏から翌春にかけて、南米やアメリカ、オランダ、ドイツなど、様々なルートで大量に輸入されている。また、最近では国内で繁殖させたものも出回っている。腐植栄養性でフミン酸が大量に溶け込んだネグロ川のような殺菌効果のある水域に棲息するので、菌などに対する抵抗力が極めて弱く、適切な水質管理を行う必要がある。
九州大学教育学部は、1925年に設立された九州帝国大学法文学部教育学講座を前身とし、1949年の新制九州大学発足時に教育学部として独立した。ロックフェラー財団の援助を受け、1955年に教育学部附属比較教育文化研究施設を設立し、これが実質的に日本の比較教育学研究の始まりとなった。また伝統的に教育心理学が盛んで、日本最大規模のスタッフを擁している。教育学研究科を母体に設立された大学院として人間環境学府・人間環境学研究院がある。
相対式ホーム2面2線を持つ高架駅。分岐器や絶対信号機を持たないため、停留所に分類される。駅東側からのみ出入り可能。堅田駅が管理し、JR西日本交通サービスによる業務委託駅となっており、POS端末による発券を行うが、朝と夕方以降は無人となる。ICOCA利用可能駅（相互利用可能ICカードはICOCAの項を参照）。当駅以北は自動改札機は設置されていない（当駅 - 近江塩津駅間は、ICOCA等のICカード専用カードリーダーのみが置かれる）。
湖西線開通前の1969年まで付近を走っていた江若鉄道にも、同名の駅が存在した。詳細は北小松駅 (江若鉄道) を参照。駅前を横切る細い道は、かつての江若鉄道跡である。
福井県出身。1967年学習院大学政経学部経済学科卒業、前田建設工業入社。1980年TQC推進本部副本部長。1981年取締役に昇格。1983年常務取締役。1990年専務取締役。1992年取締役副社長。1994年から代表取締役社長を務めた。2002年全国建設業協会会長。2009年代表取締役会長。
前田 靖治（まえだ やすじ、1944年7月7日 - ）は、日本の実業家。前田建設工業代表取締役社長や、同社代表取締役会長、全国建設業協会会会長等を歴任した。
石川県金沢市にて生まれた。星稜高等学校を出て明治大学商学部を卒業した。週刊誌の記者などを務めたのちに、スポーツ分野を専門とするノンフィクションライターとして活動を始めた。第61回全国高等学校野球選手権大会での箕島対星稜延長18回を題材とした著書『神様が創った試合――山下・星稜VS尾藤・箕島延長18回の真実』などが知られる。同書は第12回小学館ノンフィクション大賞の候補作になる。『あの日、野球の神様は“背番号3”を選んだ――天覧試合　昭和34年6月25日』は「第１回　サムライジャパン野球文学賞」のベストナイン（特別賞）に選ばれた。高等学校の後輩にあたる松井秀喜に関する取材を続けていることで知られており、松井に関連する著作も多い。
1883年（明治16年）2月15日、矢島作郎、藤岡市助、大倉喜八郎、原六郎、三野村利助、柏村信、蜂須賀茂韶など数名からなる発起人が国から会社の設立許可を受ける。富国強兵に電力は今後欠かせないという判断の元、資本金20万円で前年に出した企業創立の請願書が認められたものだった。1886年（明治19年）7月5日に企業活動を開始し、1887年（明治20年）11月には東京の日本橋茅場町から電気の送電を開始する。この年の末には、火力発電所を東京5箇所に設置する工事を始め、直流送電を行った。しかし、旺盛な電力需要の高まりに交流送電への転換を余儀なくされ、1893年（明治26年）には200kWの国産大出力交流発電機を備えた浅草火力発電所の建設を開始。3年後に完成させた。この時、浅草発電所において東京電燈はドイツのAEG製交流発電機も併せて購入使用したが、これは交流50Hzによる電気を供給するものであった。これに先立ち関西の大阪電燈がアメリカゼネラル・エレクトリック製の交流60Hz供給発電機を採用したが、これが現在まで続く日本の東西で商用電源周波数が異なる原因となっている。1895年、甲州財閥の若尾逸平の事業体が東京電燈を買収した。以後、1927年までは若尾氏の一族を取締役または社長とした経営が行われていた。