ソーンの遺志により、美術館にはキュレーター（男性が就任）と調査官（補佐として女性が就任）が設けられた。建築史家のジョン・サマーソン（en:John Summerson）は1945年から1984年にかけてキュレーターを務め、その主なる期間、ドロシー・ストラウド（調査官。1945年から1985年）の補佐を受けた。サマーソンの後任として、ピーター・ソーントン（en:Peter Thornton）がヴィクトリア&アルバート博物館より転任した。ソーントンは1995年に退官し、ストラウドの後任の調査官であったマーガレット・リチャードソンが初めての女性キュレーターとして着任。彼女は2005年までその任にあった。サー・ジョン・ソーンズ美術館の現在のディレクターはティム・ノックスであり、彼は「キュレーター」という名称を用いることを中止した。
本美術館は、その建物の内装自体が、建築家ジョン・ソーンの思想を表す建築美術作品である。その中でも最も特筆すべき箇所は、美術館の後部に位置している。主となるのは採光用天窓を備えた空間であり、これはソーンが考案したイングランド銀行のホールの独創的な採光技術を示すミニチュアとなっている。また、独創的なデザインによる絵画ギャラリーの壁は、作品を収めるための折りたたみ式パネルを備えており、通常収蔵できる点数の3倍の作品を展示している。パネルの内部にはピラネージの「パエストゥム」などが収蔵されているが、これらの見学を希望する時は、係員にパネルを開くように希望を伝え、一定数の見学者が集まるまで待たなくてはならない。建物内部には半ダースのリビングルームが設けられ、その多くは非常に珍しい設計となっている。特に、朝食用食堂の凸面鏡がはめ込まれた半球形のドーム天井は、世界中の建築家に影響を与えた。図書室はゴシック様式の影響を反映し、鮮やかな「ポンペイの赤」で装飾されており、研究室にはローマの建築物の破片類が所蔵されている。2つの中庭（モニュメント・コートとモンクス・ヤード）には、多数の建築物の断片が保存されているが、'pasticcio'と呼ばれる石柱を有するモニュメントコートは古典主義様式を例示し、ウェストミンスター宮殿からもたらされた中世の石彫細工を多く擁するモンクスヤードはゴシック様式を示している。
18世紀から19世紀にかけて活躍したイギリスの建築家ジョン・ソーンの旧邸宅を用いた美術館、博物館であり、ソーンの個人的な趣味により収集された美術品コレクションを展示している。その外見は平凡なジョージアン様式建築で、入口が小さいため、注意していないと博物館とは気付かない。古代の建築の破片、石彫をはじめ、多種多様な美術工芸品、考古学的な骨董品、絵画作品などの展示品を収蔵している。建築を一種の総合芸術に高めることを目指したソーンは、建物の内部自体を詩的な空間とすることを目指した。そのため、体系立った収蔵・展示方法をとらず、あまたの展示品を混合させることで、時代やジャンルが複雑に絡み合った空間を創造しようとした。そして、建物内部の設計自体もソーンによる建築芸術作品である。その特徴としては、数多く設けられた採光用の天窓や窓、多彩な色合いのガラス、そこを通過する光を反射し、奥行きを深めるために設置された無数の鏡などがあげられる。これにより建物内部に自然光が満たされ、詩的な空間が演出される。こうして生まれた複雑な美的空間をソーンは建築や絵画、彫刻を学ぶ学生のために開放した。現在、第一級指定建築物の認定を受けている。美術館内部は決して広くはなく、展示品が所狭しと並べられているため、現在では、1回あたりの入場者数を制限している（15人前後）。見学希望者は先に入った見学者が出てくるまで入り口で待たねばならず、かばんや荷物を入口で預けなくてはならない。また、毎月第一火曜日の夜には、蝋燭の明かりだけで展示品を鑑賞する「キャンドルナイト」を開催している。
サー・ジョン・ソーンズ美術館 （Sir John Soane's Museum。もしくは ジョン・ソーンズ博物館、ソーン美術館など）は、イギリスにある建築の美術館、博物館。新古典主義の建築家だったジョン・ソーンの邸宅兼スタジオを利用している。ソーンが手がけた建築に関する素描・図面や建築模型、さらにはソーンが収集した絵画や骨董品類を所蔵する。ロンドン中心部のホルボーン地区、リンカーンズ・イン・フィールズを見渡す位置にある。ロンドンで最も小さな国立美術館であり、文化・メディア・スポーツ省の後援を受ける非省公共団体である。
当初、アメリカの非ナチ化スタンスは積極的であった。米占領軍政府はドイツ占領基本指令1067号において、単なる名目以上のナチ党員だけではなく、ナチズムと軍国主義の支持者全員の公職、準公職から排除することとした。また、社会の要職につく人物へアンケート調査を実施し、ナチ党との関係を審査し、その結果公務員の3分の1を解雇した。しかし、アンケート調査の対象とされた人物はアンケートの回答を誤魔化したほか、米占領軍政府も地域の人間関係を詳細に把握する能力がなく、また占領地区のドイツ人の米軍政府への不満感、不信感が高まったほか、アメリカ本国からも公正さに欠けるとの批判が出た。そのため、米占領軍政府は、ドイツの行政機構と協力して非ナチ化を進めるとし、ドイツ州政府との折衝の結果、1946年3月に「ナチズムと軍国主義からの解放のための法律」（解放令）を州法として成立させた。解放令によって、米軍占領下の各州では解放令実施のための特命大臣が設置され、その指揮下で18歳以上の全住民対象にアンケート調査を実施し、調査の結果ナチと政治的関係の強い人物を非ナチ化審査機関で審査し、重罪者、積極分子、軽罪者、同調者、無罪者の5つに区分した上で、重罪者、積極分子を即刻解雇、罰金、労働収容所送りなどとし、軽罪者、同調者を罰金に処することとした。ただ、ドイツ側に非ナチ化の主導権が移ったため、住民同士がかばいあったり、地元の名士に泣きついて無罪者判定を勝ち取るケースが頻発したほか、非ナチ化審査機関のスタッフも地域住民の恨みを買うことを恐れ、なり手がいないなど順調に運ばなかった。また非ナチ化による社会の各分野の人材不足が深刻化すると、ドイツ側から追放者への恩赦要求が高まり、「青少年特赦」が行われるようになったほか、冷戦激化によって、アメリカ本国の対ドイツ占領政策の基本方針が懲罰から復興に変わると、判定の引き下げ措置が行われるようになった。