初期の経歴において、チェンはコンピュータシステムの性能に関する研究開発を行っていた。ACM SIGMETRICS の議長も務めたことがある。主なコンピュータベンダーの性能モデルを開発。その研究成果は商用コンピュータの性能チューニングや容量計画ツールとして使われた。
チェンはソフトウェア工学、特に Computer Aided Software Engineering (CASE) の基礎を築いた。1980年代末から1990年代初めにかけて、IBMのアプリケーション開発サイクル (AD/Cycle) フレームワークやDB2リポジトリ (RM/MVS) はERモデルに基づいていた。他のベンダーも同様で、DECのCDD+もERモデルに基づいていた。チェンの研究や講演内容はCASE業界に構造化システム開発方法論を植えつけ、多大な影響を与えた。ERモデルが影響を与えた主要なCASEツールとして、コンピュータ・アソシエイツの ERWIN、オラクルの Designer/2000、Sybaseの PowerDesigner などがある。また、IDEF1X規格もERモデルの影響を受けている。また、マイクロソフトの ADO.NET Entity Framework もERモデルに基づいている。World Wide Web のハイパーテキストの概念はERモデルの概念とよく似ている。チェンは World Wide Web Consortium (W3C) のいくつかのXMLワーキンググループに専門家として招待され、その関連の調査を行ったことがある。ERモデルはまた、オブジェクト指向分析・設計方法論やセマンティック・ウェブなどの基盤ともなっている。ERモデルはUMLモデリング言語のルーツの1つである。
実体関連モデル（ERモデル）は、システム分析、設計方法論、Computer Aided Software Engineering (CASE) ツール、リポジトリシステムなどの基盤となっている。ERモデルは、IBMの Repository Manager/MVS やDECの CDD/Plus の基礎となっている。ERモデルに関するチェンの最初の論文は、実体関連モデルについての決定的な出典として広く引用されている。チェンはその概念をソフトウェアや情報システムのモデリングおよび設計に用いた先駆者の一人である。チェンが論文を発表する以前から、非公式に実体関連の基本的考え方を活用する人々は存在していた。チェンはまず摘要を公表し、1975年のデータベースに関する学会でERモデルを発表。同年、A. P. G. Brown も同様のコンセプトの論文を発表している。チェンの主な貢献は、概念の定式化、データ定義と操作のセットによる理論の展開、ERモデルから（関係データベースを含む）主要なデータベースへの変換規則を示した点である。また、ERモデルを広く紹介した。ERモデルは、情報資源辞書システム (IRDS) についてのANSI規格にてメタモデルとして採用され、フォーチュン500企業についてのいくつかの調査で、データベース設計やシステム開発における主要な方法論とされてきた。チェンの業績から「概念モデリング」と呼ばれる研究分野が生まれた。1979年から ER Conference と呼ばれる国際学会が毎年開催されるようになった。
中華民国（台湾）の台中市で生まれる。1968年、国立台湾大学で電気工学の学士号を取得し、1973年、ハーバード大学で計算機科学と応用数学の博士号を取得。1970年の夏、IBMで働いたことがある。ハーバードを卒業後、1年間ハネウェルで働き、ひと夏はディジタル・イクイップメント・コーポレーションで働いた。1974年から1978年まで、MIT経営学部で助教授として働く。1978年から1983年まで、カリフォルニア大学ロサンゼルス校で助教授として働く。1983年から2011年まで、ルイジアナ州立大学で計算機科学の教授をつとめた。その間に、1989年から1990年までハーバード大学の客員教授を務め、マサチューセッツ工科大学では3度客員教授を務めている。2008年から国立清華大学の名誉教授となった。2012年現在はカーネギーメロン大学の Distinguished Career Scientist 兼教職員を務めている。
競業避止義務が有効であるか否かの判断基準は競業禁止の期間・地域・代替措置の有無等により、個々のケースにより判断されるべきものである。日本においては日本国憲法における職業選択の自由（憲法22条1項）との関係が問題となる。職業選択の自由は絶対無制約ではなく公共の福祉による制約を受けるが、公共の福祉を根拠とする人権制約は法令によってのみ可能であるとする考え方からは、私人による特約・就業規則を公共の福祉の根拠として（公権力の介入によって）人権制約をすることは不可能であり、会社側が元従業員に訴訟を起こし賠償命令や競業停止判決を下す場合は、国家権力である司法権力によって憲法上の人権を制約することになり、憲法上問題となる（司法的執行の理論）。現在、競業避止義務の有効性の根拠は「企業と従業員の間の契約関係によるもの」とする考え方が一般的であるが、上記の通り本特約は憲法上の人権を制約するものであるという性質を持つため、合理性がないと判断される特約については民法上の公序良俗違反（民法90条）として無効とすることにより、特約の適用範囲に一定の歯止めをかけている。裁判例には、「従業員の地位・業務の性質」「ノウハウ等の要保護性」「勤続年数」「競業避止義務が課される期間」「代償措置の有無」等を考慮要素として公序良俗違反の成否を判断するものが多い。例えば、高位の管理職であり、要保護性の高いノウハウに触れており、競業避止義務の対価とみるに十分な報酬が支払われていたような場合には、権限も低く、触れていた情報も特段保護に値しないものであり、基本給以外に何ら特別の手当も支払われていない場合に比較すると、公序良俗違反は認定されにくい傾向にある。また、そもそも競業避止義務を定める合意が有効に成立しているといえるかどうか（従業員側が自由意志に基づいて合意したものか否か）が争われるケースも多い。合意の成立を認めつつも、競業避止義務の範囲を合理的な範囲に制限して義務違反を認定しないという判断をする場合もみられる（東京地方裁判所平成17年2月23日判決）。