この実包が使われた戦闘としては1879年のズールー戦争（イギリス軍が敗北したロークス/ドリフトの戦いやイサンドルワナの戦いを含む)、マフディー戦争 (1884年-1898年) が著名だが、アフリカやインドでの植民地紛争でも使用された。19世紀末には既に時代遅れの弾薬になっていたが、第一次世界大戦の時点でも軍用弾薬として生産が続けられ、イギリス陸軍航空隊には観測気球やツェッペリン飛行船の撃墜のため、尖頭焼夷実包が支給されていた。また、1950年代末まではイギリスのKynoch社が商業生産を続けていた。軍用のものは31グラム (480グレイン) の弾頭を5.5グラム (85グレイン) の黒色火薬で発射し、初速は410メートル毎秒 (1,350フィート毎秒) であった。これは標準的な .45-70ガバメント弾 (弾頭重量405グレイン、黒色火薬使用) よりもいくぶん強力であった。イギリス軍がネパールに数百万発の.577/450マルティニ・ヘンリー弾を供与すると、ゲヘンドラ・シャムシェル将軍はアメリカのガードナー銃に対抗して、この弾薬を使うビラ銃を開発した。 イギリス軍が広く使用していたことから、.577/450マルティニ・ヘンリー弾は長年にわたって世界中のハンターの間でも人気の弾薬で、鹿や虎、果ては象までも含む、およそあらゆる種類のビッグゲームに使われてきた。近年では入手困難となり使用されなくなってきているが、特に旧イギリス植民地では好んで使うハンターもおり、中型から大型の獲物のハンティングには最良の選択肢と考えられている。また、CBC/Magtech製の24ゲージ散弾の真鍮ケースを加工してハンドローディングを行うものもいる。
.577/450マルティニ・ヘンリー弾は薬莢の径こそ.577スナイドル弾と同じだが、.45口径の弾丸を使用するためにボトルネック形状になっていた。薬莢は当初は鉄製リム付きの真鍮板を巻いて製造されていたが、ズールー戦争の際に銃身が過熱すると弾詰まりが起こりやすくなることが分かったため、すぐに現在の小火器弾薬と同様の引き抜き加工で作られるようになった。この弾薬を使用するマルティニ・ヘンリー銃は単発レバーアクションライフルで、マルティニが設計したレバーアクション機構とアレクサンダー・ヘンリーが設計したユニークなライフリング (旋条) 加工が組み合わさったものである。マークIからマークIIIまではレバーが短くなっていたが、気象条件により排莢しにくくなる問題があったためマークIVで対策が施された。マークIVは.577/450マルティニ・ヘンリー弾を使うライフルとしては最終モデルで、最も洗練されていたが、既に無煙火薬を用いる小径の弾薬、.303ブリティッシュ弾が登場を控えていたため時代遅れになってしまっていた。
第10潜水艦師団（10-я Дивизия подводных лодок）は、ロシア海軍太平洋艦隊に所属する師団級部隊。プロジェクト949A（Oscar II）とプロジェクト971（Akula）原子力潜水艦を装備する。カムチャツカのルイバチー港（ヴィリュチンスク市）が母港。1955年に一度第10潜水艦師団が編成されているが、現在の師団はそれとは別物である。
予約すれば誰でも気軽に乗れる乗合船というスタイルの釣り船を利用するか、気の合う仲間で一船を借り切る仕立て船を利用する。競技会が盛んに行なわれる程なので、釣り方は人によって様々なパターンが編み出されている。これは、カワハギの活性が高い時と低い時で釣りの難易度が大幅に違うことから、釣れない時にどう釣るかを研究した結果である。
発祥の地である三浦半島は、東京湾に面している事から当時安価だったアサリが使われ、現在も変わることなくアサリのむき身が定番の餌である。関西や九州ではエビのむき身が使われる。
切手は郵便料金を前納した証紙であるため、その複製には一定の制約がある。郵便切手類模造等取締法（郵模法）の第1条第1項では、日本を含め世界の郵便切手と見間違えるような外観を有するものを製造したり頒布したりすることが禁止されている。郵模法の第1条第2項では、総務大臣の許可を受けたものについては郵便切手の模造をしてもよいとされている。許可に関しては郵便切手類模造等の許可に関する省令にも定めがある。これは、海外で発行された切手や発行後50年が経過してパブリックドメインになっている切手にも適用される。実際、切手収集家向けに発刊されている出版物のように、原色かつ実寸で切手の写真を印刷しているものには、『令和XX年X月X日郵模第XXXX号』といった許諾番号が記載されている。現在では政府機関にオンラインで申請することができる。しかし、出版するたびに許可が必要であるとすれば、新聞や雑誌など速報性が求められる出版物では郵便切手を紹介することができなくなってしまう。この問題を解消するため、「郵便切手類模造等取締法第1条第2項の許可を受けたものとみなされるもの」（昭和47年10月30日郵政省告示第881号）で挙げられた条件を満たすものについては総務大臣の許可を受けたと見なすこととされている。ここで挙げられている条件の例としては、白黒印刷する場合、切手に「模造」等の文字を入れた場合、印面に黒い線をいれている場合、紙以外の材質で作る場合などがある。雑誌や書籍に切手の画像を掲載する場合に黒い斜め線が入れられていたり、文字が入れられている場合が多いのは、この規定にしたがって総務大臣の許可を不要とするための措置である。以上のように、日本において切手を紙に印刷する場合には、総務大臣の許可を得るか、総務大臣の許可を受けたと見なされるための適切な方法で行わなければならない。紙以外に印刷する場合には、材質が紙と紛らわしくなければ先述の告示の条件に合致するので、個別に許可を得る必要はない。