CD EXTRAと同じような規格として、ミックスモードCDがあげられる。CD EXTRAでは音楽用のセッションとデータ用のセッションに分けているが、ミックスモードCDはデータ用と音楽用の領域を、通常の音楽CDと同じくディスク自体を一つのセッションで記録している。1トラック目にデータが記録され、2トラック目以降は音楽データが記録されている。ミックスモードCDでは、1トラック目をオーディオプレーヤーで再生すると、激しい雑音が発生することにより機器や人体に障害を及ぼす危険があるなどの欠点があった。これらの欠点を改良したものがCD EXTRAである。ミックスモードCDの例としては、PCエンジン CD-ROM²/SUPER CD-ROM²、FM TOWNSやメガCD、初代プレイステーション（ミックスモードCDでは無いゲームソフトもある）のCD-ROMが挙げられる。
日本国内で初めてリリースされたCD EXTRAは、野呂一生のアルバム『トップ・シークレット』（1996年3月21日発売）である。現在ではCD EXTRAは音楽CDの余剰部分を利用して特典の映像や画像を収録する場合が多い。通常の音楽CDはCDのディスク自体を一つのセッション（ファイルが収録されている部分の総称）で記録されているが、CD EXTRAでは音楽用のセッションとデータ用のセッションに分けている。オーディオプレーヤーはCD-DAのセッションを再生するため音楽が再生され、パソコンでは両方のセッションを扱えるため音楽に加えデータ部分のセッションを表示することが出来るのである。開発時はCD Plusという規格名だったが、発表後ほどなくして規格名を変更した。現在は、CD EXTRAのディスクに記してあるロゴマーク（通常のCD-DAロゴの横に「+」が付記されたもの）にその名残を残している。
CD EXTRA/CD-EXTRA（シーディー エクストラ 正式名称:Enhanced Music Compact Disc）は一枚のCDにCD-DA（音楽）とデータを共存させているマルチセッションCD、あるいはブルーブックに規定されている仕様の名称である。英語圏では Enhanced CD と呼ばれ、音楽CDのボーナス・ディスクとして付いて来る場合が多い。利用者は音楽を一般的なオーディオプレーヤー、データをパソコンで表示・実行することが出来る。日本国内において、流通上は音楽CDとして扱われることが多いが、再販対象商品ではない為パッケージに(再)表示がなされていない。一般的にCDショップで発売されることが多く、パソコンショップで発売されることは少ない。
2005年（平成17年）8月16日に発生した宮城県南部地震で構造設計の想定外の揺れを記録したが、国や県の調査で最終的には安全性に問題は無いとされた。この地震発生直後、当発電所から煙が立ち昇る様子が報道されたが、その煙は非常用のディーゼル発電機が起動した際に発生した煙である。地震直後、女川原発では煙は出ていないと発表した。また、発電所施設内の環境放射能測定センター屋上にある希硫酸タンクが破損し、希硫酸約45リットルが流出した（その後全量回収処理される）。
太平洋に面する三陸海岸の南部、女川湾の南側湾口部に位置する。建屋などの主要部は女川町内にあり、敷地の一部が石巻市域にかかる。新設時の総面積は161haで、淡水は北上川の北上大堰（地図）からの工業用水でまかなっている。東北電力の保有する原子力発電所としては、最も早い時期に建設された発電所である。また、東京電力に電力融通を行い（特に夏）、関東地方の電力需要のバックアップ機能も併せ持っている。3号機を対象にプルサーマル計画の実施が検討されている。電力会社の本社がある都道府県に所在する原子力発電所は、当原発と泊原発（北海道電力）だけである。
核抑止は2つの意味を持つ。ひとつは国家間の戦争を抑止するというものであり、もうひとつは核兵器の使用を抑止するというものである。戦争抑止については核兵器保有国と非保有国との間で成り立つと考えられた。これは冷戦初期のアメリカ合衆国のみが核保有国だったころに強い支持を受け、事実、核戦力一辺倒に傾倒し、朝鮮戦争においては兵力に不自由するほどの通常戦力の減勢を行った。ソビエト連邦が原爆実験に成功して以降、米ソは核戦争に打ち勝つ（国家を破滅させうるだけの）核戦力を構成することに努力が払われたが、米ソ双方の核戦力が相互の国家を破壊できるだけの質量を整えた1960年代以降は、いかに国家の破滅に至る核の使用をためらわせる軍事的経済的状況を維持するかにシフトした。この状況においては必ずしも戦争の抑止は目的とされず、また戦術分野にカテゴライズされた核兵器の使用を否定することにもならない。1960年代、早期警戒衛星の配備で、米ソは相手の核ミサイル発射をより早く的確に察知できるようになった。これにより敵の核ミサイルが着弾する前に報復核攻撃を決断することが可能になった。相互確証破壊（Mutual Assured Destruction、MAD、1965年）は最も知られた核抑止理論で、ロバート・マクナマラによって発表された。元は確証破壊戦略（Assured Destruction Strategy、1954年）に遡るが、先制奇襲による核攻撃を意図しても、生残核戦力による報復攻撃で国家存続が不可能な損害を与える事で核戦争を抑止するというドクトリンである。核兵器も通常兵器も、軍事力による戦争抑止と言う意味では手段に過ぎないため、手持ちの戦力をいかに有効に抑止力に転化させるかという観点から、核抑止理論も大量報復戦略（ニュールック戦略、1954年）、柔軟対応戦略（Flexible Responce Strategy、1961年）、損害限定（Damage Limitation、1964年）、相殺戦略（Countervailing Strategy、1980年）、戦略防衛構想（Strategic Defense Initiative, SDI、1983年）など、時代や技術の変化を受ける。ソビエト連邦崩壊の直後からロシア連邦の政治的経済的安定が図られた21世紀までの間に、旧ソビエト連邦の核関連技術の流出があり、さらには米国の一極化への対抗から中華人民共和国が支援した事もあり、北朝鮮、パキスタン、イランにおける核拡散が発生した。これらは従来の米ソ二極対立における核抑止とは別の核保有・核兵器使用の動機となるため、別種の対策が必要となる。