太平洋戦争で京都は戦場になる事はなかったが、上冷泉家の冷泉為臣（22代当主・冷泉為系の長男）は中国へ出征し、戦死した。為臣には子がなかったので、為系の娘・布美子に同じ歌道の家柄である西四辻家から為任が婿入りした。上冷泉家の25代当主（現・当主）冷泉為人は、財団法人冷泉家時雨亭文庫を設立した24代当主・冷泉為任の娘婿で、同文庫の理事長である。為人は、近世京都画壇研究の第一人者で、大手前女子大学教授・池坊短期大学学長を経て、現在同志社女子大学客員教授を務めている。旧姓名は松尾勝彦だったが、為任の長女貴実子の婿として25代当主を継承するために、家庭裁判所の許可を経て改名した。貴実子は、同文庫事務局長である。
明治時代になると、上冷泉家の冷泉為紀は伯爵に、下冷泉家の冷泉為柔は子爵と華族に列せられた。下冷泉家も、家系的には上冷泉家には全く劣るものではなかったが、戦国時代に別所氏によって当主が殺され所領を失い、庇護者で親しい間柄にあった豊臣氏も没落し徳川氏が台頭したことが後々の官位にも影響し、爵位の差に繋がった。明治維新によって多くの公家は明治天皇に従い東京に移住したが、上冷泉家はその後も京都の屋敷に住み続けた。現在の京都御苑にあった公家町の公家の屋敷は明治初期の東京移住命令により全て取り壊されたが、今出川以北にあった上冷泉家の屋敷は取り壊しを免れたといわれている。しかし、下冷泉家の屋敷は現在の京都迎賓館付近にあたる京都御苑内にあったため、取り壊され公園となった。御文庫を擁する上冷泉家が京都に残った事で、結果として膨大な至宝は関東大震災と東京大空襲による被害を免れた。
冷泉為相は鎌倉幕府と親しく、長らく相模国鎌倉の藤ヶ谷に居を構え藤谷黄門と呼ばれた。娘の一人は鎌倉幕府8代将軍・久明親王（持明院統の後深草天皇の皇子）の側室となり、久良親王が誕生している。この時期の冷泉家は持明院統の外戚として関東の鎌倉で栄えた。為相と同じく冷泉為秀も鎌倉での在国が長かった。この頃の冷泉家は鎌倉の藤ヶ谷にも邸宅を構え、鎌倉将軍宮家の伺候衆として、将軍の近臣でもあった。為相以降冷泉家は代々越部下庄と細川庄を知行した。
PC-9800シリーズでは、ソフトウェアの互換性をアピールする意味もあって、コンピュータ本体の型番には一貫してPC-9801xxnn（xxはアルファベット、nnは数字）という名称が用いられた。アルファベット1文字目はシリーズ名、2文字目は初期はFDD、後期はCPUのグレードを、数字1文字目はFDD数若しくは搭載HDDを、2文字目はリビジョンを示す。ただし「11」を持つ2機種（PC-9801VM11、PC-9801UV11）についてはこの例に当てはまらない。なお、PC-9821シリーズの型番もPC-9801シリーズと同じくアルファベット2文字での付番を継承しているが、PC-9801では2文字とも大文字であるのに対し、PC-9821では2文字目が小文字であるという違いがある（例：PC-9801RA21 / PC-9821Ra20）。
長らく続いたPC-9801型番のシリーズも、Windows 95と同時に発売されたPC-9821の廉価版のVALUESTARシリーズが販売された時点で、その使命を終えた。その後のPC-9800シリーズの動向については後述する。
「ファクトリーコンピュータFC-9800シリーズ」は、PC-9800シリーズのハードウェアを防塵・防振・防爆対応にすることで、使用環境に制約の多い工場でも使用できるように再設計された製品群である。
リガ湾（リガわん）とは、バルト海の東、ラトビアとエストニアの間にある湾。国際水路機関 (IHO) はリガ湾の範囲を、「ラトビア北西岸のLyser Ort (北緯57度34分 東経21度43分) とサーレマー島の南端を結ぶ線、さらにサーレマー島の北端とヒーウマー島の南端を結ぶ線、そしてヒーウマー島の北端とエストニア北西岸のSpithami (北緯59度13分 東経23度32分) を結ぶ線に囲まれた海域」と定義している。面積は約18000km²、水深は最大54m。サーレマー島の南の海峡はイルベ海峡、サーレマー島・ヒーウマー島とエストニア本土に囲まれている支湾はVäinameri海と呼ばれる。リガ湾沿岸の主な都市はラトビアの首都リガ、エストニアのリゾート地パルヌ。注ぐ河川はダウガヴァ川など。湾内にはルフヌ島、キフヌ島などがある。
臨時的任用職員や非常勤職員を除く公務員の場合は、民間企業における試用期間と似たものに条件附採用期間（じょうけんつきさいようきかん）と呼ばれるものがある。これは、採用されてから6ヵ月以上の期間を良好な成績で勤務した後に、正式に公務員として採用となるものである（国家公務員法第59条、地方公務員法第22条、自衛隊法第41条など）。なお、公立の小学校、中学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校及び幼稚園の教諭、助教諭及び講師に係る条件付採用については1年とされている（教育公務員特例法第12条）。この期間については、本人の意思に反して免職等されないなどの公務員の身分保障が適用されず、勤務成績が悪いなどと言った事由で本人の意思に関わらず免職等される場合がある（国家公務員法第81条、地方公務員法第29条の2、自衛隊法第50条など）。この期間は言わば仮採用の状態のため、勤務中だけでなく普段の私生活においても、誤解を招くような言動をつつしみ、十分注意するべきである。