ヨーロッパ2の第4段PASの飛翔試験のため、ディアマンBの第2段をダミーとし、第3段をPASに置き換える構想。1969年以降4機の打ち上げを予定していたが、ELDOの経済的な問題により1968年に中止された。名称の"VEMPA"は"Véhicule pour d'Essai des Moteurs de Périgée et d'Apogée"の略。
P16ロケットモータ、P10ロケットモータ、P2ロケットモータ、P1ロケットモータの4段からなる全段固体燃料ロケットの構想。全長22m、全備質量35t、軌道投入能力は静止軌道に55kgとされ、1969年の打ち上げを予定していた。
P16ロケットモータ、P2ロケットモータ、P1ロケットモータの3段からなる全段固体燃料ロケットの構想。全長17m、全備質量22.5t、軌道投入能力は高度200kmの低軌道に250kgとされ、1968年または1969年の打ち上げを予定していた。推進剤価格の安さから液体案が採用され、ディアマンBとなった。
ディアマンの第2段として液体酸素と液体水素を推進剤とするHM-4エンジンを用いたオニキス(H3.5)を使用する構想。1962年に構想されたが、1960年代後半にELDO-C（後のヨーロッパ3）へと発展的に解消された。名称の "Diogéne" は "Diamant-Hydrogéne" の略。
部分別の改良が継続して行われ、初期型の「ディアマンA」と後期型の「ディアマンB P4」では大きく異なるものとなっているが、共通して液体燃料の第1段と固体燃料の2,3段という構成をもつ3段式ロケットである。
1958年、前年にソビエト連邦がスプートニク1号を打ち上げたことを受け、シャルル・ド・ゴール大統領（当時）はフランスが独自に核抑止力及び大陸間弾道ミサイル (ICBM) を見据えた人工衛星打ち上げ能力を保持することを決定した。1959年、SEREBは宝石 (Pierres Précieuses) 計画と名付けられた技術実証計画を開始した。この計画においてSEREBはアゲート、トパーズ、エムロード、リュビ、サフィールといった弾道飛行ロケットを用いて飛翔試験を行い、低軌道に50kgの人工衛星を投入するロケットの開発が可能であるとの報告書を翌1960年末にフランス国防省へ提出した。宇宙開発の推進方法については広範な議論が行われ、1961年12月19日に国家の宇宙機関としてCNESが発足した。CNESは1962年にフランス国防省装備庁 (DMA) と合意を形成し、3年後の打ち上げを目指してディアマンの開発が開始された。ロケット及び衛星の研究開発はDMAが行い、CNESは研究開発資金の提供を行った。SEREBは計画の主契約者であった。開発中には少なくとも38機の弾道飛行ロケットによる試験が行われた。ディアマンAは予定通り3年後の1965年11月26日にアマギール射場からフランス初の人工衛星アステリックスを打ち上げ、この成功によってフランスは人工衛星を独自に打ち上げた3番目の国となった。その後、1967年にアマギール射場がアルジェリア政府との協定の期限切れによって使用継続が困難となり、ギアナ宇宙センターへと移行した。ディアマンは欧州ロケット開発機構 (ELDO) の開発していたヨーロッパの失敗を背景として1974年まで運用され、フランスが主導的な役割を果たすアリアン計画へと引き継がれた。
道路、広場、建物の床などに、あらかじめ用意したデザインに合わせて花びらを並べて、大きな絵を描く。元々は後述の通りイタリア国内で開催されていたキリスト教のイベントの装飾であったが、祝福や鎮魂やＰＲといったイベントの目的に合わせてデザインされる場合がある。
藤原北家松殿流嫡流。松殿家初代当主・松殿基房は高祖父。松殿忠房は曽祖父。松殿兼嗣は祖父にあたる。松殿冬輔は子。
2019年（令和元年）5月1日現在で学校教育法に基づく高等学校は全日制・定時制合わせて全国に4,887校あり、その内、国立15校、公立3,550校、私立1,322校。在校生3,168,262人男子1,601,887人、女子1,566,375人である。このほか通信制の高等学校がある。2000年（平成12年）国勢調査統計表の通り、日本の高等学校の在学者には15歳から18歳の生徒が多く、19歳以上の生徒ははっきりと少ない。高等学校に入学できる最低年齢は、学校教育法の規定およびその法解釈によって15歳となっているが、上限は日本国の法令では規定されておらず、法令上、最低年齢を超えていれば年齢は何歳でも構わない。また、高校無償化法の対象にはならないものの、「高等学校」「中等教育学校」「特別支援学校の高等部」「高等学校に相当すると認定された日本国外の課程」を卒業した人が、再び高等学校に入学・学習することも法令上、制限されていない。普通科高等学校卒業者が職業技術を身につけるために工業科の高等学校に編入する例が挙げられる。このため、地方公共団体の条例等で特殊な規制がされていない限りは、設置者（地方公共団体、学校法人、学校設置会社、学校設置非営利法人）および高等学校（最高責任者は校長である）の入学許可が得られれば、「全日制の課程」「定時制の課程」「通信制の課程」のすべての課程から、いずれかを選択して入学・学習を行うことが可能である。ただし、極端に高年齢の生徒は、現状として「定時制の課程」や「通信制の課程」で学んでいることが多い。