燃料などの混合物110ガロン（415リットル）を内蔵している750ポンド（340kg）焼夷爆弾である。公式には2001年以降アメリカ軍は保有していないはずのナパーム弾がイラク戦争で使用されたとマスメディアで報道されたが、実際に使用されたのはこのMark77爆弾だった。ナパーム弾がナフサを主成分とするものが多いが、Mark77は灯油が主成分となっている。公文書においてMark77 ナパームという表記が使われた事例はあるが、アメリカ国防総省はMark77爆弾を科学的に見てナパーム弾では無く、焼夷弾の一種と主張している。このため、公式に日本語に翻訳される場合「着火性爆弾」と訳される。マスコミなどでは白リン弾と混同され、「白燐兵器」と呼称されている場合もある。
iアプリ対応の503iシリーズとして、最後に登場。当時としては大型の約1.85インチの液晶に、N503i同様のエプソン製の約4096色表示のTFD液晶を搭載した。液晶の解像度も当時としては高精細だった。着信メロディは16和音128音色のPCM音源に対応。自作メロディは3和音。また、文字変換に業界初のATOK Pocketが使われ、当時としては文字変換が優れていた。D208、D502i、D209iにあった、赤外線通信「DDLink」は外された。ドコモ50xシリーズのDシリーズでは最後のフリップ式端末になった。
同社が大阪府に本社を置く企業ということもあり、関西地方を地盤とした宣伝が多数を占める。中でも朝日放送との関係は非常に深く、同社の系列衛星放送チャンネルの「スカイ・A Sports+」では長年に渡って、CMが放送されている。この他サンテレビで朝日放送制作のプロ野球リレーナイターおよびリレー中継のスポンサーにもなっている。またMBSラジオやABCラジオでCMを放送している他、大阪環状線のJR福島駅近郊には、ネオンサインが設置されてもいる。この他関東地方では、TBSラジオでCMが放送されている。なお同社のテレビCMが全国で見られるのはスカイ・A Sports+のみである。
創業者で現社長の若林克彦が、大阪工業大学卒業後に設計技師として企業に就職後、1961年（昭和36年）に、戻り止めナットをさらに改良した「Uナット」を開発し、それを元に独立、同社の創業となる1974年（昭和49年）に、緩み留めナットの代表的製品として知られる「ハードロックナット」を開発。これが、阪神電鉄のレール固定に採用されたのを切っ掛けに、多数の企業で採用されるようになり、シェアを上げる。同社の「ハードロックナット」はクサビの原理を応用し、凹凸一対から成り立っており、滅多なことでは緩むことがないことから、その技術力を買われ、多数の企業に採用されている。また「ハードロックナット」は、同社の特許商品であると同時に商標登録もされており、現在では国内外の鉄鋼・建設・重工業・宇宙分野でシェアを有する企業の一つである。工業が盛んで、町工場の多い東大阪市で生まれた企業として知られ、近年では「元気な中小企業」として、雑誌等で取材されることも多い。2010年（平成22年）のバンクーバー五輪のボブスレー日本代表チームが使用するそりに、また2012年（平成24年）5月22日に開業した東京スカイツリーにも、同社のナットが採用されている。
2012年、新たに国防大臣に就任したサディオ・ガサマが不満を募らせている兵士のために3月21日、バマコ郊外のクリコロ州カチの軍事キャンプを訪れた。その場で弾薬など武器の充実などを求められたがガサマは色よい返事をせず、このため兵士たちは空砲を撃つなど抗議を開始。バマコに向けて進撃を始め、午後4時半には国営放送局を占拠。大統領府も攻撃し、警備隊との間で銃撃戦が勃発した。スメイル・ブベイエ・マイガ外務大臣や内務大臣など複数人の閣僚が拘束され、アマドゥ・トゥマニ・トゥーレ大統領は銃撃戦開始後に大統領府を脱出したとされる一方で、大統領府にとどまっているとも報じられるなど消息は不明であったが、3月23日にアフリカ連合のジャン・ピン委員会委員長はトゥーレは無事であると述べた。一連の騒乱で38人が怪我をし病院へと運ばれた。3月22日早朝、反政府勢力は自らを民主主義制定のための全国委員会 (CNRDR)と名乗り、国営テレビを通じて権力掌握と憲法の停止、また国家機関の解体を宣言。クーデターを起こした理由として、トゥーレ政権が「無能な政府」であり、これを終わらせることで責任を取ると決定したこと、また武器が不足していることを挙げた。また国内が再び統一され、領土が保全され次第、民政に移管することも表明した。マリ国内には外出禁止令が出され、バマコでは反乱兵士による暴行やガソリンなどの略奪行為が相次いだ。 国営放送では、クーデターを指導するアマドゥ・サノゴ大尉がトゥーレ大統領に代わって権力を掌握したと宣言した。この混乱に乗じてMNLAはさらに北部攻勢を進め、4月6日に北部をアザワド（右上地図中の赤枠領域）とするアザワド独立宣言を発表。対応を迫られた反乱軍は同日、制裁を課してきた西アフリカ諸国経済共同体(ECOWAS)と制裁解除を条件に、実権をディオンクンダ・トラオレ国会議長に移譲することで合意。政権の座を追われていたトゥーレは4月8日に正式に大統領の辞任を表明し、トラオレは4月12日に暫定大統領に就任。マリ共和国はクーデター発生22日後に民政に復帰した。