2018年の初頭に、メイヤーはフリーの作画家ジョー・マリンと共に制作したコミックブック『ジョーブレーカーズ: ロスト・ソウルズ』をクラウドファンディングによってアンタークティック・プレスから刊行すると告知した。2018年5月にメイヤーは、コミック小売業者が同シリーズを発注すべきかどうか話し合っている私的な会話のスクリーンショットをソーシャルメディアに投稿した。さらにTwitterのフォロアーに対して、同作を取り扱わないと発言した小売店の店名、所在地、従業員の情報を公に拡散するよう呼びかけた。カナダのエドモントンに位置する小売店 Variant Edition を共同所有する女性が取扱いを拒否するとツイートしたところ、メイヤーは同店が「顧客を力で脅しつけた」と非難した。その直後に同店は破壊行為と略奪を受けた。やはり問題の作品を仕入れなかったダブリンの小売店 Big Bang Comics はソーシャルメディア上で暴力的な脅迫を受けた。同年5月、この事態を見たアンタークティック・プレスはメイヤーと絶縁することを発表した。メイヤーはフリーの原作者マーク・ウェイドに責めを負わせようとした。騒動のさなか、ウェイドはアンタークティックの発行者に連絡してコミックゲート論争についての見解を聞こうとしていた。メイヤーはそれが『ジョーブレーカーズ』の発行差し止めを求める圧力行為だと非難した。アンタークティックとウェイドはそれぞれ声明を出し、威嚇や脅しが行われたことを否定した。メイヤーは10月にウェイドを「契約への不法な介入および名誉毀損」で訴えた。ウェイドの弁護士マーク・ザイドは、メイヤー側が業界関係者を公然と攻撃したのが発端だと主張し、その例として、アフリカ系の原作者タナハシ・コーツを「人種で食ってるやつ」と呼んだり、多数の女性関係者を女性だというだけで職を得たと非難したり、DC社のトランスジェンダーやジェンダークィアの原作者たちを「現代の見世物小屋」と言ったTwitterコメントを挙げた。
オルト・ライト活動家ヴォックス・デイはコミック出版を手掛けており、自ら原作を書いた『オルト・ヒーロー (Alt-Hero)』シリーズや、ベテラン原作者チャック・ディクソンを迎えた『オルト・ヒーロー: Q』を刊行してきたが、コミックスゲートに賛同するクリエーターの作品を発表するために新レーベル「コミックスゲート・コミックス」を立ち上げると発表した。それ以外にも、コミックスゲートに関わりのあるコミック作家の中にはクラウドファンディング・キャンペーンで多額の資金を集めて自身の価値観を反映させたコミック作品を刊行した者もいる。ヴァン・スカイヴァーの Cyberfrog 、メイヤーの No Enemy But Peace 、ミッチ・ブライトウィーザーの Red Rooster 、マイク・S・ミラーの Lonestar などがその例である。
コミックスゲート支持者は組織やリーダーの存在を否定しているが、Diversity & Comics（多様性とコミックス）という名でオンライン活動を行うリチャード・C・メイヤーや、DC社で作画を手掛けていたイーサン・ヴァン・スカイヴァーらは代表的な論客として活動してきた。ヴァン・スカイヴァーは2018年11月に自身のYouTubeチャンネルでコミックスゲートを脱退することを表明したが、その2日後に異なる内容のツイートも行っている。
コミックスゲートの同調者は、自分たちにとっての楽しみを損なうようなコミック業界の問題が表面化するたびに集団的な抗議活動を行ってきた。問題とされたのは、スーパーヒーロー（アイアンマン、ソー、ハルク、スパイダーマン）の正体が従来の白人男性から女性や人種的マイノリティに代わるストーリー展開や、現代的な社会問題を扱ったストーリーや、理想化された体型から外れた女性の描写などである。コミックスゲートの同調者は、コミック出版業界が自分たちの嗜好を優先しなくなり、多様な人材を受け入れるようになったことが原因となって発行部数が低下したと主張している。コミックスゲートに同調する業界関係者は、その社会政治的信条が差別の対象にされたと主張している。ヴァン・スカイヴァーは「コミックブック業界が左翼に牛耳られた」ために「抑圧的なソーシャル・ジャスティス・ウォリアーによるハラスメントとブラックリスト化」が行われるようになったと主張し、「現実を忘れさせてくれる非政治的なエンターテインメント」が必要だと訴えた。ベテランのコミック制作者で保守的な政治思想を持つチャック・ディクソンとブレット・R・スミスは、市場の多様性を高めようという風潮によりマーベルとDCから排斥を受けたと申し立てた（ただし実際には、その1年後にディクソン原作のミニシリーズ Bane: Conquest がDCから刊行されている）。
韓国では済州島が選定されることを目指して、国家的な運動が展開されたが、批判も起こっている。2010 年末に鄭雲燦元首相を委員長とする済州世界7大自然景観選定汎国民推進委員会が結成された。2011年3月23日には、青瓦台（大統領府）で金潤玉大統領夫人を名誉委員長に推戴する行事を開き、李明博大統領も一票を加えた。国会も支持決議案を採択した。禹瑾敏 （ko:우근민）済州特別自治道知事は、通信料を道庁が全額負担して、公務員に電話投票させた。また、コ・ドゥシム （ko:고두심）、キム・テヒら芸能人が広報大使となった。パク・ウネ、キム・ヒョンジョン (歌手)、JYJも広報大使となっている。韓国観光公社は、2011年11月7日から10日までロンドンで開催された「ワールド・トラベル・マーケット（WTM）2011」で新・世界七不思議 自然版選定のための広報活動を展開した。文化放送（MBC）は、看板ニュース番組の「ニュースデスク」で「済州世界7大自然景観選定」の宣伝を行い、発表の3-4日前からは背景に字幕で「D-3」（あと3日）、「D-2」、「D-1」などと持続的に出し、済州島が新・世界七不思議 自然版に選定された12日には「ニュースデスク」のトップニュースで伝えた。済州島が選ばれたことに対して、池田大作は、「名誉済州島民として、済州島が世界7大自然景観に選ばれたことは、これ以上の喜びはない」と祝賀メッセージを済州道に送った。韓国放送公社（KBS）は、テレビ番組「追跡60分」で、重複投票が許され、済州島の得票の多くが公務員らの電話投票によるものだったことや、候補地の得票数が公開されていないことを批判した。番組によると、財団はインドネシアに新・世界七不思議 自然版の発表式の開催費用を要求したことがあり、済州島も同様の可能性があるとした。また、番組の取材陣がスイスの財団本部を訪ねてみると、そこは財団創設者の母が運営する博物館だった。現地では財団を知る人もなく、ドイツにあるという事務所も存在しなかった。済州道は、新・世界七不思議 自然版の投票のために211億ウォン（約15億円）もの行政電話代を使ったことが明らかになっている。電話料金を1回100ウォンとすれば、公務員が行政電話で国際電話を2億回以上もかけたことになる。済州道はKTと協議し、電話料金を1回1,200ウォンから100ウォンまで下げていた。