高速道路などでは、一般道路のように一時停車することが出来ないことから、連続運転で疲労した利用者に休憩やサービスを提供するために、基本的に50〜150 km間隔（平均約60 km間隔）で設けられる施設で、一般にパーキングエリア（PA）よりも規模が大きい。休憩・食事・自動車の給油・整備点検が主なサービス提供の中心で、一般に駐車場・トイレ・無料休憩所・緑地・遊具施設のほか、レストラン・売店・情報コーナー・ハイウェイスタンプ・ガソリンスタンドなどが設けられるのが普通である。各地のSAごとにその施設態様は様々で、ドッグラン・コインシャワー・コインランドリー・ファックスサービス、なかには入浴施設・宿泊施設・ヘリポートなどが設けられている所もある。2000年代頃からでは、マクドナルド・スターバックスなどチェーン店を導入したり、売店の代わりにコンビニエンスストアやドラッグストアを導入するSAがある。レストランとスナックコーナーを統合してフードコートスタイルにしてるSAも多い。パーキングエリア（PA）よりも規模が大きいことが普通だが、PAによってはSA並の規模をもつところもあり、海ほたるPAや菅生PA・刈谷PA・草津PAなどがその例である。なお、東京都・京都府・長崎県にSAは存在しない。また、山形県・鳥取県・島根県にNEXCOが運営するSAは存在しない。
1998年4月1日、JA秋田中央会が進める11広域合併構想に沿って、五城目町、井川町、飯田川町、秋田昭和町の4農協が合併し、あきた湖東農業協同組合として発足する。この合併に八郎潟町農業協同組合は合併意義が不透明として参加を見送った。しかし、1999年度に初めて赤字決算を計上した八郎潟町農協が、JA秋田中央会の監査を受けた所、5.04%としていた自己資本比率が実際にはマイナス1.31%であることが分かった。このためJA秋田中央会の仲介で八郎潟町農協があきた湖東農協に合併を申し入れ、翌年6月1日に同農協は八郎潟町農協を合併した。2018年4月を目処に、財務基盤や販売力の強化を狙い新あきた農業協同組合(本部・秋田市)および秋田みなみ農業協同組合(本所・男鹿市)と合併し、「秋田なまはげ農業協同組合」としての発足を予定していた。しかし、2016年度にあきた湖東農協の漬け物の加工や販売事業を手掛ける子会社で赤字を出したことを受け、あきた湖東農協は合併の参加を見送る方針を表明した。
ディオニュシオス・トラクス (Διονύσιος ὁ Θρᾷξ、Dionysius Thrax、紀元前170年 - 紀元前90年) は、古代ギリシア時代の文法学者である。はじめアレクサンドリア、のちにロドス島で活躍した。現存する最古のギリシアの文法書, 文法の技法 (Τέχνη γραμματική テクネ－・グランマティケ－) はトラクスが単独で著したものと考えられていたが、今日では多くの研究者が複数の人間によって書かれたものではないかと考えている。紀元後アルメニア語、シリア語に翻訳された。その主要な部分はギリシア語の形態論（どう単語が変化するかなどを調べる）についてであり統語論（言語の静的な構造を研究する）的な側面の記述はない。トラクスはその著書の冒頭で文法を「詩人や散文家の実用的知識、一般的な使い方」と定義している。また彼の著作は当時の「現代語」であるコイネーしか知らなかった人々がホメーロスなどの古典文学を理解する際の手助けとなったと考えられている。また古代インドのニルクタを除けば、トラクスは品詞という概念を体系的に考えた最初の人であり、彼は「文法の技法」で語を名詞、動詞、分詞、冠詞、代名詞、前置詞、副詞、接続詞の８つに区別した。これはいわゆる学校文法で教えられる品詞の分類の起源である。
オズワルド・チェンバーズ（Oswald Chambers, 1874年6月24日 - 1917年11月15日）は、スコットランド出身の伝道者、神学校教師、説教家。
以前より総理大臣の靖国神社参拝は恒例であったが、中曽根内閣の際に靖国神社参拝問題が持ち上がり、また日米同盟と防衛力の強化に努めた。この問題が対中関係として際立った印象を与えているのは、中曽根が首相として初めて8月15日に公式参拝をしたこと（8月15日に公式参拝をしたのは中曽根だけである。小泉純一郎は首相在任中の2006年8月15日に参拝しているが、公私の別を明らかにしていない）、当時中国共産党指導部の胡耀邦総書記ら親日傾向を持つグループとその反対勢力との権力争いがあり、その中で靖国参拝が問題として浮上、中華人民共和国からの抗議が激しくなっただけであるという見方もある。自身の著書の中で中曽根は「親日派の立場が悪くなることを懸念し靖国参拝を中止した」としている。胡耀邦と鄧小平は、当時日米同盟や日本の防衛力強化を歓迎すらしていた。東京裁判史観は否定しつつアメリカではなく、中華人民共和国には過去の歴史を謝罪すべきとする独自の歴史観を持っていた。角福対立時代には一貫して日中国交正常化支持の立場をとっている。1983年11月、胡耀邦（こ・ようほう）総書記（当時）の訪日時、中曽根総理（当時）との間で、本委員会を発足させることで意見が一致したことを受け、1984年3月、中曽根総理訪中に合わせ、「日中友好21世紀委員会」として発足。1984年9月の第1回会合以来、同委員会は既に15回の全体会合を開催し、例えば、以下のような成果を上げ、日中関係の発展・強化・安全のため有益な貢献を行ってきた。第1回会合（1984年）においては、日中青年交流の拠点として「日中青年交流センター」を北京に建設することを提言した。その後、同提言は中曽根総理に採用され、その後、竹下総理の下、1991年5月に同センターが発足した。総理退任後は六四天安門事件での対中制裁の解除を鈴木善幸・竹下登とともに政府に働きかけを行ったり、訪中した際は江沢民 や胡錦濤にも歓待され、習近平が訪日した際の天皇特例会見でも関与が取り沙汰されるも中曽根元首相の要請は「1か月ルール」によって断られたという。