専門分野はヒトの脳活動の仕組みの解明、研究と応用。認知症（痴呆症またはアルツハイマー症）患者の脳機能の回復、高齢者の認知症の予防または脳機能の改善、幼少児の脳機能の発達促進を目的に、産学共同で「脳イメージング」（「脳機能イメージング」または「ブレインイメージング」）理論の研究に取り組んでいる。研究成果の一つとして発表したのが「学習療法」。毎日あるいは最低でも週3日以上、10分から20分ほど継続的に読み・書き・計算を反復学習することによって、非薬物療法として、認知症患者の脳の再活性化を促し、脳機能の改善、回復を促すという理論である。著書の中で音読・単純計算が脳を鍛えるなどと述べられている。また、そろばんと脳の研究にも目を向け、現在は日本珠算連盟の有識者懇談会座長に就任している。「学習療法」を一般の人向けにアレンジした本が、「脳を鍛える大人の計算ドリル」と「脳を鍛える大人の音読ドリル」シリーズである。これらは2004年、一大ブームとなり、シリーズ合計350万部(2006年4月現在)を売り上げている。同年には、学習療法を携帯型の知育玩具にして、手軽に楽しめるようにした「脳力トレーナー」がセガトイズより発売され、9ヶ月間で20万台を売り上げるヒット商品となった。2005年には、タッチペンを使って楽しく脳の活性化や脳年齢の測定ができるニンテンドーDS用ソフト「脳を鍛える大人のDSトレーニング」が任天堂より発売、こちらもシリーズ2作の販売合計が870万本（2009年1月現在）を突破する爆発的ヒットとなっている（ゲームでは川島の顔の3Dイラストが登場して、プレーヤーに話しかけたりアドバイスを与えたりする）。2006年には、同ソフトの北米版と欧州版も発売され、好調な売り上げを見せている。）。2008年6月にはニンテンドーDSソフト「日本珠算連盟監修いつでもそろばんDS」（フォーウィンズより発売）の推薦もしている。なお、「『学習療法®』は東北大学・川島隆太教授と公文教育研究会の登録商標」であると、日本公文教育研究会の学習療法研究会公式サイトには表明されており、障害児の教育にも効果があるとうたわれている（「障害や年齢にとらわれずにその子の力に応じた学習を」「障害児の教育」）。
川島 隆太（かわしま りゅうた、1959年5月23日 - ）は、千葉県出身の医学者。医学博士（東北大学、1989年）。東北大学加齢医学研究所教授を務めている。実父・川島勝弘は、放射線医学の研究者で元北里大学教授、元科学技術庁放射線医学総合研究所副所長。
大伴氏や物部氏が本拠を置いた場所であり、大阪平野や奈良盆地に天皇（大君）がその在所を置くことが多く（→日本の首都）、その場合には港湾都市であり国内流通の中心であった外港にあたる現在の大阪市の難波津・住吉津、後に渡辺津、大阪市から堺市に向かう難波大道、堺市から奈良に向かう大津道・丹比道などで結ばれていた。他方、外交が重視される時期や、奈良盆地の既存勢力と距離を置きたい場合には、日本海-若狭湾-琵琶湖-淀川-大阪湾-瀬戸内海の内陸水系物流ルート沿いの琵琶湖南岸以南に都が置かれた。難波宮・藤原宮・平城宮・平安宮などの大規模な首都整備、豪族・貴族の在地から首都への集住強制、納税や官人の往来のための官道整備（→日本の古代道路）などにより、近畿地方は日本の富が集中する経済地域となっていった。その後、公家・武家・寺家に権力が分散し、税の畿内集中が弱まることもあったが、室町幕府や南朝が置かれたり、日明貿易により兵庫津や堺 (現在の堺市) が伸張して富を集めた。安土桃山時代に入ると織田信長や豊臣秀吉が当地に拠点を築いて経済改革を行い、また、城普請に伴って大坂城に城下町が形成され、そして特に秀吉が淀川の改修工事を命じた際に、文禄堤が建設されたことが大坂と京を結ぶ安定した交通路たる京街道に結実し、これらの結果として経済発展が見られた。江戸時代には、上述の内陸水系物流ルート上の京・大坂（上方）に、海路では西廻海運・菱垣廻船・樽廻船が繋がり、陸路では五街道などが整備されて、近江商人などが日本各地に分散して上方を含み日本の物資の集散地および金融の中心地へと変えた。大坂には各藩の蔵屋敷が集まり、世界初の商品先物取引所たる堂島米会所が置かれ、遠隔地取引での為替手形も用いられるようになり、大坂は「天下の台所」として日本経済の中心地となった。京は富裕層向けを初めとした高付加価値商品生産地、すなわち工業都市として発展し、製品・職人が日本各地へと流れ、付随して京文化の影響を各地に与えた。明治時代は幕末の開国により外国人居留地がおかれた神戸が国際貿易港として発展し、同じく川口居留地がおかれた大阪、そして京都も次第に都市の近代化が進んでいった。「天下の台所」と呼ばれた経済都市の大阪は健在であったが、江戸期以来参勤交代で富裕層の集住に成功して大消費地となった江戸が、東京府となって中央集権体制を確立し、税と外貿で富を更に集めるようになった。また、明治時代、東京にあった明治政府による藩債処分などの影響で大きな打撃を与えられた大阪であったが、1894年に勃発した日清戦争以後、大阪は「東洋のマンチェスター」と呼ばれる日本最大の商工業都市に発展し、神戸は東洋最大の港湾都市へ飛躍するなど、再び日本における文化・経済の中心地となった（阪神間モダニズムも参照）。さらに1923年の関東大震災後には関東からの移住者が多数あり (横浜や名古屋や神戸に移住した者も多数あり) 、文化・経済の更なる興隆を見た。昭和10年代、日中戦争から第二次世界大戦へ突入していく中で近衛文麿政権により戦時体制が作られ、様々な業種が国家の統制管理に置かれる状況となって、京阪神や他の地域の企業が統合されて東京に本社を置くことになったり、京阪神から東京へ企業や財閥・資本家の移動が相次いだ。戦後の高度経済成長期には、阪神工業地帯などでの工場・事業所の新設や拡張などで、製造業生産高が増大していくが、東京一極集中による東京への本社や事業所の移転はその後も継続している。さらに工場などの生産拠点も、昭和60年代以降は円高による海外への移転が相次いでいる（「産業空洞化」も参照）。一方、研究設備や研究成果、教授陣が充実している大学や、関西文化学術研究都市や神戸医療産業都市構想を初めとした産学官連携研究施設が集積しており、経済面の環境が縮小している訳ではない。PwC社のリポートでは、阪神地区の GDP が世界の都市圏の7位、マスターカード社のリポートでは、世界のビジネス都市としての環境の評価で19位を格付けされるなど、世界的には未だ巨大な経済圏である。