アスペルガー症候群は性別との相関関係があり、4倍程度男性に多い。アスペルガー症候群の者は全人口の1%程度とされるが、男性の1.6%、女性の0.4%はアスペルガー症候群と言う計算になる。知的障害を伴わない自閉症である高機能自閉症とアスペルガー症候群には強い遺伝的な要素がある。G.R.テロングとJ.T.ダイアーは高機能自閉症の人がいる家族の3分の2が、一等親血縁者か二等親血縁者にアスペルガー症候群の者がいることを発見した。Sarah Cassidyらによる、英国の患者を対象とした臨床コホート研究による報告によると、アスペルガー症候群を持つ成人では、一般成人の9倍以上の自殺リスクがあり、社会的孤立や排除、失業等で二次的うつ病の危険因子を生ずることが多く、自殺リスクを低減するための適切なサポートが必要であると言う。
2019年現在、治療薬や症状を緩和する薬として、正式に承認されている薬は存在しない。うつ病や不安障害といった二次障害を含めた症状を軽減する薬として、抗うつ薬、抗不安薬、抗精神病薬、気分安定薬などを処方する場合がある。研究段階としては、オキシトシンを投与が効果があるという研究があるが、まだ臨床では認められていない。双極性障害に処方される非常に使い方の難しい薬(最適治療量と中毒量が近い)ではあるが、炭酸リチウムには認知を改善する（自分を客観的に見られるようになる）作用があり、人格障害でもアスペルガー症候群でも作用するという。また、自閉症と同様の治療として漢方薬での治療や、鍼治療による治療もある。アフリカ睡眠病の治療薬として開発された、スラミンなども自閉症向けに研究されている。
治療法はない。日本では、アスペルガー症候群、自閉症、学習障害、ADHDといった発達障害の子供に対して個々のニーズに合わせて支援するシステムが出来ており、特別支援教育（特別支援学級）がある。また、「応用行動分析 (ABA)」・「自閉症、および関連のコミュニケーション障害のある子供に対する治療と教育 (TEACCH)」・「デンバー治療モデル」・「グリーンスパン・モデル (DIR)」などの治療プログラムの有効性も確認されている。なお、二次的な症状として不安やうつ症状などがみられる場合、それらの症状に効果のある心理療法を追加し本人をサポートする（「不安障害#治療」・「うつ病#治療」・「強迫性障害#治療」も参照）。しかし、狭い興味の中で彼らが興味を示した人から改善するための助言を気を許せる表現などの工夫を用いた言い方によって受けた時に偶然にも納得できる指摘として解釈した場合には、その情報を取り入れて自分を変えることに執着心を持つ場合がある。これは治療ではないが人間関係の中で「これは自分の悪い部分だ」と気づく事があり、それを治す事に拘りを持つ傾向もある人がいる。
1957年（昭和32年）8月、東北興業株式会社から直営事業として福島工場と木友鉱業所を引き継ぎ、投資会社として17社を引き継いで、東北開発株式会社が新発足した。東北地方の期待を担って新発足した会社であったが、東北7県の要望を汲み上げて作成した事業計画は、黒字第一主義を強調する政府から縮小され、地元の失望を深くした。1957年（昭和32年）度から36年度に至る5年間、会社はセメントおよびハードボードの2事業の創始、福島工場および木友鉱業所の2直営事業の整備、また土地造成事業の実施や砂鉄事業の推進、投資会社に対する投融資などを図ってきたほか、地域開発のための調査研究を行ってきた。しかし、一方では会計検査院から粉飾決算を指摘されたり、贈収賄事件で宮城県警の捜索を受けるなど、放漫経営により決算では多額の損失を計上していた。このような状況の中で、総理大臣通達として「会社経営改善対策（会社再建計画）について」が出され、1964年（昭和39年）度を初年度とする再建5ヶ年計画を作成し、政府の財政援助を得て会社再建に取り組んだ。この間に直営事業であった福島工場および木友鉱業所の分離民営化、砂鉄事業の終止、造成土地の売却を実施し、投資会社についてはそれぞれの会社の状況に応じて再建、民営化、清算等を行い11社にまで減らした。残されたセメント、ハードボードの2直営事業については設備増強や販路開拓により基幹事業として強化した。これらの結果、1968年（昭和43年）度末には累積欠損金が88億円となったが、企業体質は著しく改善され翌1969年（昭和44年）度からは黒字決算ができるようになった。会社再建計画が終了してからの会社経営は、基幹事業であるセメント、ハードボード事業の基礎固めをする一方、「公共性」と「採算性」の相反する要請を調和させ、東北地域の開発に資していくという方向を目指して「新規事業要綱」を定め、岩手県肉牛公社、臨海鉄道事業への出資や直営事業として内陸工業団地の開発事業に取り組むと共に、むつ小川原開発計画へ参加してきた。昭和50年代にはいると、東北地方への公共投資による下支えに加え、高速交通体系の整備により、東北経済は飛躍的に発展し、産業構造の高度化が加速され、自立的発展へと歩み始めた。一方、1967年（昭和42年）に行政管理委員会は廃止すべき特殊法人のひとつに東北開発株式会社の名前を挙げた。その時は存続させるとの結論になったものの、その後も常に行政管理委員会の審議の俎上に上がり、1979年（昭和54年）に政府は、法定の存立期限である1986年（昭和61年）度までに民営移行すると決定した。