積載形トラッククレーンは、トラックの機能を低下させることなく、クレーン性能を向上させることを目指している。そのためにはクレーン自体をより軽くコンパクトにし、架装時のボディカット量を最小にする（荷台をできるだけ広くする）ことが求められている。現在は、ブーム、コラム、起伏シリンダの位置関係がコンパクトにまとまり、ブーム最大起伏角度を大きく（81゜）し、広範囲の作業が可能になった。設定圧力は、発売当初70kg/cm²だったものが現在は210kg/cm²と高圧力化が進み、性能向上の大きな要因となった。
ブーム伸縮は、発売当初の手動式から、現在では、油圧シリンダとワイヤーロープの組合せにより全自動となった。用途に応じて2段から6段ブームまで選択できる。 当初、ブーム断面形状は四角形だった。古河ユニックは、1987年に、軽くて強い6角形断面形状を採用した。タダノは、2012年に、「プライム・エコ」仕様を設定し、70kg級高張力鋼板を使用した1枚板構造の7角形断面を採用した。
積載形トラッククレーンは、運輸業、土木建築業、設備工事業、造園業、石材業、コンクリート業、木材パルプ業、レンタル業等で使用され、積載2tの小型車から10tを超える大型車まで架装対応可能となっている。近年ではこうしたクレーンを搭載した救助工作車が特別救助隊によって交通事故や重量物挟まれ事故等で使用されている。
クレーン装置をトラックの荷台部シャーシに架装し、1つの原動機で走行とクレーン作業を行うもので、つり上げ荷重3t未満のものが多く使用されている（3t以上のクレーンはクレーン等安全規則により検査・届け出が必要となるため）。クレーンの操作は、機体側方で行う方式が多く用いられているが、安全面からリモコンやラジコンでの操作方式も増加している。運転席と荷台の隙間部分にクレーンがある「キャブバック型」と、荷台内にクレーンがある「荷台内架装型」が良く見られるタイプであるが荷台後部にクレーンが付いている機種もある。積載形トラッククレーンには、直伸式と折曲式のブームタイプがあり、国内では直伸式が9割以上である。また、主に搭載されるのは2tクラス以上だが稀に1～1.5tクラスの小型トラック、さらには軽トラックにまで搭載されることがある。トラッククレーンのキャブの基本はシングルだが、メーカーによっては特注でダブルキャブ仕様をラインナップしているところもある。トラッククレーン付き車両を新車購入したいユーザが現れた場合、架装メーカー(自動車メーカー)が注文を受け、各クレーンメーカーからクレーン本体一式を購入し、通常のトラックを改造した後、ユーザーの元へ納品するという流れになる。
積載形トラッククレーンは、通常のトラックのシャーシをサブフレームで補強し、積卸用のクレーン装置と貨物積載用の荷台を備えている移動式クレーンである。一般的にはキャブバッククレーン車と呼ばれるが古河ユニック株式会社の積載形トラッククレーンの商標「ユニック」（ブームの色が赤）が普通名称化し、一般的にユニックと呼ばれることも多い。これに対してタダノ（ブーム色青）では「カーゴクレーン」、新明和工業（ブーム色黄）では「CBクレーン」と呼ぶ。
リオデジャネイロがオスマン帝国に売却された後、アルゼンチン政府は世論に屈して、弩級戦艦2隻の売却先を探し始めた。売却で得た資金は内政に回す予定だった。戦艦の売却議案は1914年中にアルゼンチン議会に提出されたが、その議決では敗北した。英独政府ともにアルゼンチン戦艦が敵国に売却されたことを恐れ、購入に興味を持った国は露墺伊に加えてオスマン帝国とギリシャ王国の5か国だった。うち、ギリシャが興味を示したのはオスマン帝国のリオデジャネイロ購入への危機感によるものだった。ニューヨーク・トリビューンは4月末の報道でアルゼンチン政府がギリシャからの1,750万ドルでモレノのみを購入するとの提案を拒否した。建造に要した支出が1,200万ドルだったため、もし成立した場合はアルゼンチン政府の大きな収益になっていた。米国は自身の中立が守られず、また自身の技術が外国に研究されることを恐れてアルゼンチン政府に売却しないよう圧力をかけ、アルゼンチンが屈した形となった。また1913年末と1914年初にはギリシャがオスマン帝国のリオデジャネイロ購入に対抗してチリの1隻目の弩級戦艦を購入すると報じられ、チリ国内でも弩級戦艦を1隻または2隻とも売却するとの世論が盛り上がってきたが、結局売却はされなかった。南アメリカの建艦競争に参加した全ての国で弩級戦艦を売却して、その収益をより有用なものに使う動きが出た。弩級戦艦に必要な支出は巨大であり、ブラジルの新聞は弩級戦艦3隻の初期購入コストを3,125マイルの線路か、農家30,300軒のコストと同等とした。海軍史家ロバート・シェイナ（Robert Scheina）は弾薬（605,520ポンド）とドック改修工事（832,000ポンド）の支出を除く戦艦の支出を6,110,100ポンドとした。さらにミナス・ジェラエスとサン・パウロの就役から5年間の維持費が初期費用の約6割に上った。リバダビア級戦艦2隻はアルゼンチン政府の歳入の約2割を費やし、これにさらに維持費を足す必要がある。歴史家のロバート・マッシーはこの数字を四捨五入して、各国政府の歳入の4分の1を占めるとした。最初に建艦競争を激化させた民族主義の感情も経済衰退により減退、世論は国内への投資に傾くようになった。アメリカ駐チリ特命全権公使ヘンリー・プレイザー・フレッチャーは国務長官ウィリアム・ジェニングス・ブライアンに対し、「海軍の競争が1910年に始まって以来、当時すでにそれほど良くはなかった財政状況は悪化した。最後の支払いが近づくにつれて、これらの国は戦艦よりもお金が必要であると感じるようになった」と述べた。