機内食やデザートは、国内の高級レストランや料亭と提携したものを、朝食、昼食、夕食時のそれぞれの時間帯ごとのメニューから、好みの物を選択できる。夕食時には、「ミシュランガイド東京2008年版」で星を獲得した「分とく山」、「なだ万」、「アロマフレスカ」、「ラリアンス」、「エプバンタイユ」の5つの料亭やレストランとの提携メニューを提供する。また、全てのメニューは10日ごとに変更する。飲み物は、焼酎「森伊蔵」などをグラスや陶器で無償提供するほか、各種ビールやソフトドリンク、茶類も無償で提供される。また、全国紙やスポーツ紙、機内における上着の預かりサービスも提供する。
ビジネスマンや裕福な個人旅客などの、利用頻度が多く比較的単価が高い路線を利用する客層を獲得するため、国内線における最上級クラスとして2007年12月1日から導入した。当初は羽田-伊丹線に就航しているボーイング777-200に導入。その後段階的に計15機に各14席の設置を進め、2008年4月1日には羽田-福岡線に、同年6月1日には羽田-新千歳線に、2012年8月1日には羽田-那覇線へ導入した。料金は通常の運賃に8,000円の追加となり、空席がある場合は、当日空港カウンターで追加料金を払うことでアップグレードが可能である。現在は、さらに国際線から転用されたてきたボーイング767-300ERにも2-1-2配列の5席を設定する。なお、全ての「ファーストクラス」導入機材に「クラスJ」も併設されているものの、「ファーストクラス」はその質の高いサービスが高い評価を受けて、「クラスJ」同様に導入以降高い搭乗率を獲得している。詳しいサービスについては JALホームページ を参照。
グッドデザイン賞を受賞した、平均47cmと普通席に比べて幅の広い座面とひじ掛け、フットレストと引き出し型テーブルを持つ、平均97cmの広いピッチを持つシートを用意している。なお、国際線機材により運航される場合は、エグゼクティブクラスのシートが提供されるほか、シート切り替えが終わっていない機材については、旧レインボーシートおよびスーパーシートをそのまま流用していたが、全てJAL SKY NEXT仕様に更新されている。
日本エアシステムとの経営統合後、「スーパーシート」「レインボーシート（日本エアシステム）」を元に、日本航空としては初めての国内線へのミドルクラスの導入として、通常運賃にプラス一律1,000円で利用できる「クラスJ」を設置した。現在は、ジェイエアが運航するエンブラエル170、日本エアコミューターと琉球エアーコミューター、北海道エアシステムの3社が運航するプロペラ機を除く全ての機材に設定している。2016年5月にはジェイエアのエンブラエル190にもクラスJが設置された。これによりリージョナルジェットで初めてクラスJが設定されることになった。追加料金が1,000円という廉価にも関わらずより広いシートと高いサービスで空の旅を楽しむことができること、空席がある場合は当日空港でアップグレードできること等が利用客に受け入れられ、高い座席使用率を維持していることから、2010年8月、設定座席数を増やす事を発表した。なお、1980年代中盤には、国際線のファーストクラスとエグゼクティブクラスの間に、「クラスJ」と似た名称の上級中間クラス「スーパーエグゼクティブ・Jクラス」が設定されていた。座席や詳しいサービスについては、JALホームページ を参照。
ドイツのレカロ製のシートを中心に、機種や導入時期により数種類のシートが提供されている。なお、元日本エアシステムのボーイング777-200には個人用テレビが装備されていて時刻表でも「7J2」の表示で区別されていたが、順次ファーストクラス設定機材に改修され、その際にシートも交換されて他のボーイング777-200と同じく個人用テレビの無い内装になった。
国際線のエコノミークラスに相当する席で、全ての機材、路線に提供している。ソフトドリンクやコーヒー、紅茶、緑茶、スープなどの飲料やキャンディを無償で提供する。また、毛布や機内誌、機内販売も提供している。また、ニュースや「ミシュラン・グリーンガイド・ジャパンの旅」などのビデオをスクリーンや個人用テレビで放映するほか、機内オーディオ用のイヤホンも無償で提供する。
吉田ドクトリン（よしだドクトリン）は、日本国憲法の制限の中で安全保障の多くをアメリカ合衆国に担ってもらい、日本政府は経済成長と経済発展を最優先課題とする、軽武装・経済外交に基づく国家方針・国家戦略。戦後、内閣総理大臣としてこの方針を打ち出した吉田茂にちなんで呼称される。茂木誠はこれを「日米安保×平和条約＝対米従属」と評している。吉田の狙いは、国力の全てを第二次世界大戦後の疲弊した日本の経済復興に充て、その間の国防をアメリカ合衆国に担わせることにあった。アメリカ合衆国は朝鮮戦争勃発後になって日本の軍事費を増加させるよう再三要求したが、吉田率いる日本政府は日本国憲法のうち第9条の「国権の発動たる戦争と、武力による威嚇又は武力の行使は、国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する」と定めた条文を盾に、警察予備隊と海上警備隊から保安隊・警備隊、最終的に1954年に陸上自衛隊と海上自衛隊を創設したが、歳出を占める軍事費の割合を増やすことを拒んだ。結果的に、貿易および技術革新に焦点をあわせたこの国家方針をとることにより、日本は軍事費をかけずに平和と安定を享受しながら奇跡的な経済復興を遂げ、世界の大国としての地位を回復することが出来た。吉田は晩年には憲法改正による国防軍の保持を主張した。日本は既に世界第3位の経済大国に成長し（吉田の死の翌年、1968年に西ドイツを抜いて2位）、経済復興の目的は達成しており、吉田ドクトリンは役目を終えたと判断していたからであった。このように、元来吉田がとったこの外交方針は平和主義に基づくものではなく、むしろ明治維新以降の日本で主流となっていた、国際関係に対する現実的なアプローチであった。この方針の元来の目標は、国際情勢をうまく利用し、国際社会における日本の存在感を増すことであった。吉田ドクトリンは、冷戦期を通じて日本の主流な外交政策の基本とされた。