ゼラチンやアセテートなどの素材に染料などフィルター効果となる成分を混ぜ合わせ、薄いシート状にしたもの。元祖であるコダックラッテンフィルターがゼラチン製であったため、同様の方法で使用されるアセテート製の富士フィルターも「ゼラチンフィルター」と俗称される。色補正が細かくできるため、デジタルカメラ普及以前はプロが色補正のために多用した。薄いシート状であるためホルダーに何枚重ねて挟んでもケラレる危険性はほとんどない。ハサミで切って超広角レンズの後ろ玉に貼り付けたり、エレクトロニックフラッシュの発光部にセロハンテープで貼り付ける等特殊効果のための使用もできる。ただゼラチン製フィルターは耐久性が低く水に濡らすと形状はそのままで弾力のある柔らかいゴム状になってしまうため湿気を避ける必要がある。また指紋が付きやすく一度つけば拭き取る事ができない為扱いには注意が必要であり、黴が生えたり腐敗したり臭い移りもするので専用の冷蔵庫に保管しなければならないなど手間が掛かる。また褪色し易く経たり易いので新しい物と交換する頻度が高くコストも掛かる。対してアセテート製フィルターは濡らしても変化は起こらないうえ、指紋が付いてもクリーナーで拭き取る事ができ、レンズと同様に黴が生える事はあるが腐敗や臭い移りはしない為保管も比較的楽である。また褪色しにくく経たりにくいので新しい物と交換する頻度が低くコストを抑えられる。
ガラスにフィルター効果となる成分を混ぜ合わせ板状にしたもの。円板状にして枠に嵌めてありレンズ先端部のねじ山部分（ナット様になっている）にねじ込んではめ込む形式のものが多いが、超望遠レンズの場合は専用のホルダーを使ってスロット部にはめ込むものが多い。各カメラ・レンズメーカーが純正品として出しているほかケンコーやマルミ光機などのフィルター専門メーカーも存在する。過去には東芝も製造していた。
肉眼では感じることができない、赤外線のみを透過するフィルター。赤外線フィルムに使用する。またデジタルカメラの撮像素子は赤外線を感知する性質があり、このフィルターを利用することで変わったイメージの画像を撮影できる。機種により赤外線の感知領域が異なる他、可視光に比べ赤外線の波長が長いため、撮影は（ピントを）手動で調整する必要がある。
厳密にはフィルターではないが、同じ使われ方をしており、一般にフィルターの一種という扱いの場合も多いので、ここで解説する。このレンズを装着することで接写撮影が可能になる。ただし、他のフィルター類と併用する場合、クローズアップレンズを最もレンズ本体と近い位置に装着する必要があり、またマクロレンズに比べてピントあわせに制約がある。番号は焦点距離（≈主レンズのピントリングを無限遠とした時の撮影距離）を表しているが、メーカーにより表示方法が違うので注意が必要である。ニコンの場合No.0は1400mm、No.1は670mm、No.2は340mm、No.3Tは664.8mm、No.4Tは341mmである。ケンコーの場合No.1は1/1m=1m、No.2は1/2m=50cm、No.3は1/3m≈33cm、No.10は1/10m=10cmである。
無色透明で、前球レンズを衝撃や汚れから保護するだけの機能しか持たないフィルター（レンズプロテクター・MC（multi-coated）プロテクター）。レンズ本体の光学性能や描写能力を低下させると一部のカメラマンからは敬遠されるが、現在市販されているものではほとんどレンズ本体の能力に影響しない。但し夜景撮影や逆光状態においてはレンズフレアなどが発生する原因となるので、現在でも外すのが妥当である。高級モデルでは耐久性や防汚性が高くなっている。紫外線カットフィルターやスカイライトフィルターを保護用フィルターとして代用することがあるが、スカイライトフィルターは赤っぽくなるため注意が必要である。
光っている部分に光条を発生させるフィルター。水面が太陽光で光っているところや、ライトアップされた夜景などを写すと、キラキラと光っている感じが強調される。単にクロスフィルターと言う場合、光条4本のものが一般的である。ケンコーでは、光条6本のものをスノークロス、光条8本のものをサニークロス、光条4本だがその角度を調整できるものをバリクロスと称している。
道路交通法第54条（警音器の使用等）第2項で規定されている通り、道路交通法第54条第1項各号で示されている警笛区間を通行する際には必ず使用しなければならず、それ以外の場合においては危険を防止するためにやむをえない場合以外には使用してはならない。これに違反した場合の罰則が同法第121条第1項第6号で規定されており、2万円以下の罰金または科料に処するとされている。ただし、例外として旅客自動車運送事業運輸規則第50条第2項第2号では、路線バスや観光バス等の運転者の遵守事項として「発車の直前に安全の確認ができた場合を除き警音器を吹鳴すること」と規定し、バス停等からの発車の際の吹鳴義務を定めている。警笛を鳴らす行為は騒音問題の原因となるため、日本では道路交通法によって警笛の使用についての制限が罰則付きで設けられており、警笛は道路標識などで指定された警笛区間や危険な場合に限り使用するものであって、その他の場合には使用が禁じられている。さらに、警笛の音量や音色についても道路運送車両法や保安基準によって規制がある。自動車の場合、警笛に端を発するトラブルが発生することもあり、傷害事件や殺人事件に発展してしまった事例もある。後者としては1977年（昭和52年）に東大阪市で相手に射殺された事件と、2011年（平成23年）に大阪市交通局の職員（警笛を鳴らした運転手とは別人）が殺害された事件がある。