この序列化の要素には、自身が身につけている衣服やバッグ等に加え、子供の学力、習い事の進捗状況、子供の外見（男子の場合は背丈）や夫の学歴や職業や収入など、さらにはマンションの何階のどの部屋に住んでいるかなどの事柄も含まれており、住んでいる部屋が自身の身に付けている物や、年収に見合っていないならば気まずい思いをすることになる。新しく引っ越してきた家庭があるとそこに子供を遊びに行かせ、どのような家庭環境でどのような職業なのかを調べるなどの方法で情報を得て、仲間に入れるべきでないと判断したならば、グループから排除するということが行われている。白河桃子は、現代は不況であることから、自身が下流に転落するという危機感を持っているため、他の家庭と比較することで自身はまだ中流にいるという安心感を得たいがためにこのようなことをしていると見ている。
銭形家の長女・愛が何者かによって誘拐される。犯人は事態を悪化させたくなければ三つの事件を解決しろと残された三姉妹に要求。次女・泪、三女・舞、四女・零の3人は力を合わせて、三つの事件の解決と愛の救出に挑む。
カトリック中央協議会の組織である「日本カトリック司教協議会」によって設置された委員会に対しては、教会内外からは様々な批判も存在する。その主なものは、正平協の活動の中で政治的に意見が分かれる問題への態度や対応に対するものである。一方でカトリック教会には様々な政治的意見を持つ信徒（信者）が所属していることから、政治的に意見が分かれることに関しては信徒の全てがこの組織の意向に賛同しているわけではなく、個々人の政治的信条が正平協の主張内容と一致する訳では無い。また、信徒の中には、この協議会の活動内容が左傾化していると考え、そのことを問題視している者もあり、そうした信徒による組織も存在する。2000年12月に、赤軍派最高幹部の重信房子の関係先を家宅捜索し多くの資料を押収捜査への抗議「呼び掛け人」7団体と4個人の中に名を連ねたことに批判がある。
死刑反対を掲げている。神奈川県大和市で主婦2人を殺害して、金品を奪うなどした死刑囚と福岡県内で女性3人を強盗殺人した死刑囚に死刑が執行された際に「尊いいのちが国家の手によって奪われたことに対して強く抗議します」と公式声明を出している。
正平協は、核兵器に対してその保有が自国を守る最大の武器だという考えを、「誤った論理」であると主張し、世界各国の指導者には、世界からあらゆる核兵器を無くすために、今後いかなる国も核開発をしないことと、すでに保有している国々が歩調をあわせて核の完全廃絶に向けて歩みだすよう、求めている。また、2006年10月9日の北朝鮮による核実験の際にも、実験に抗議するとともに、同国に核兵器の完全放棄を求める声明を2006年11月1日付で表明している。
正平協は、「カトリック教会が心ならずも靖国神社参拝を儀礼として容認したことは軍国主義下の過去の過ちであり、カトリック教会は目前に迫っている同様の過ちを繰り返してはならない、そして植民地支配と侵略行為についての反省を明記し、天皇中心の国家体制が戦争を起こした過去の誤りを繰り返さないためにも、政教分離原則は守らなければならない」としている。また、日本国の首相による靖国神社参拝を「政教分離に反する」と解釈している。この件に関して、日本カトリック司教団は公文書で日本国首相による靖国神社参拝に対して抗議声明を発表し、また憲法20条の信教の自由と政教分離については、現在の条文の堅持を求めている。また同様に、1936年に祖国に対する信者のつとめの指針において靖国神社の参拝を許容したことについて、戦後に日本国憲法が制定されたこと、国家神道が解体され靖国神社が一宗教法人になったこと、教会も第二バチカン公会議を経たことなどから、当時の指針をそのまま現在に当てはめることはできないとの考えを表明している。
2015年、生存した三男Cを含めた被害者遺族3人が被告人Lに対し「損害賠償命令制度」に基づいて、死亡した2人の逸失利益・慰謝料など計約1億7900万円の支払いを求め、名古屋地裁に損害賠償手続きを申し立てた。第一審・死刑判決を不服として被告人Lが控訴したため、担当裁判官は賠償額を決定できなかった。そのため、同制度に基づく手続きは2015年4月下旬に終結し、原告の被害者遺族3人は、被告人に対して同額の損害賠償を請求する通常の民事訴訟に移行した。その後、三男C以外の原告2人は2015年10月に訴訟を取り下げたため、請求額は残る原告Cの請求していた約5,600万円となった。2016年3月24日、名古屋地裁（村野裕二裁判長）は原告・三男Cの請求を全額認め、被告（被告人L）側に慰謝料など約5,600万円の支払いを命じる判決を言い渡した。名古屋地裁は判決理由で「極めて悪質・重大な事件で、動機も身勝手で同情の余地はない」、「家族を奪われた本件原告Cの悲しみや心痛は余りあるものだ。本件被告（被告人L）は真摯な反省をしているとは認め難い」と指摘し、死亡した被害者A・B両名の逸失利益を計約1億3,600万円のうち、Cの相続分の約4,550万円＋Cの負傷などに対する慰謝料など計約1,050万円＝総額約5,600万円の支払いを命じた。原告Cの代理人弁護士は判決後、「請求を認容する判決をいただいたが、実際にLから履行される可能性がないに等しいことを考えると、誠に遺憾でならない」とコメントした。