1940年代後半、シュナイドマンはブレントウッドの退役軍人病院で働いている間に自殺の問題と謎に興味を持つようになった。ある症例を理解するのに没頭し、彼は自殺記録と動機について多くの研究を行った。彼はそのような研究で使用する多くの用語の使い方に規則を定めた：彼の研究者の同僚ノーマン・ファーベローが彼、特に彼のタナトロジー(自殺学)や検死精神的痛み、そしての自殺未遂のケース (notes collected from non-suicidal subjects and compared with writings in a 1957 study)について新しい用語を生み出してきた能力について書いているように：「彼は私が今までに知った中で最も頭が良くて、鋭敏で、最も知的才能のある人の一人です」。（非自殺被験者についてのメモと、1957年の某研究の文章とを対比してまとめたもの。) 1958年にノーマン・ファーベローとロバート・リットマンと共に、彼はロサンゼルス自殺予防センターを設立した。精神分析家のリットマンが、所長を勤めた。自殺がまだほとんど研究対象となっておらず、まだそうした議論も避けられていたような時代に、彼らはその開拓者となった。 シュナイドマンが、アメリカ国立衛生研究所(NIH)から研究プロジェクトのための基金を獲得して彼らを支えた。1966年、シュナイドマンはNIHで自殺予防センターを各地に設立するための国家プロジェクトベセスダ自殺予防センター所長として働き始め、当初数カ所しかなかったものを、3年間で40の州で100ヵ所にまで拡大した。 その後は、ハーバード大学、ベールシェヴァのネゲフ・ベン・グリオン大学の客員教授、ストックホルムのカロリンスカ研究所の客員研究員、スタンフォード大学行動科学高等研究所のフェロー等を歴任。1968年には、シュナイドマンはアメリカ自殺学会とその隔月刊の機関誌「自殺と生命を脅かす行動」(Suicide and Life Threatening Behavior)を発刊した。（2011年の現在の編集長を勤めているのは、Michelle Linn-Gustである。）医療に対する考え方の変化にのため、国家プロジェクトは終了し、自殺予防センターの資金は減少するに至った。ロサンゼルス自殺予防センターは、ディディ・ハーシュ・コミュニティメンタルヘルスセンターのプログラムと統合させられることになった。最近では、自殺に関係するうつ病や双極性障害に苦しむ人々の治療は、主に生物学的モデルと向精神薬の与薬に依存している。1970年に、彼はカリフォルニア州立大学(UCLA)医学部の最初の死生学の教授の就任し、1988年まで教鞭をとった。のち名誉教授。彼は生涯を通して執筆を続け、他の心理学者を指導し続けました。
シュナイドマンは、1918年ペンシルベニア州のヨークで、ロシア系ユダヤ人の子として生まれた。父親は商人でデパートももっていた。子ども時代は地元にある公立の小中学校に通った。彼はカリフォルニア大学(UCLA) ロサンゼルス校に進み、学部大学院とそこで学び、1940年に心理学の修士号を取得した。彼の学業は、第二次世界大戦で中断され、彼は陸軍に入隊した。 その後、彼は学校に戻り、南カリフォルニア大学 (USC)で臨床心理学の学位を取得した。インターンとして彼は統合失調症を研究した。場所は、カリフォルニア州のブレントウッド退役軍人病院である。彼は統合失調の原因を環境的なものと考えていた。 彼は無神論者だった。
エドウィン・Ｓ・シュナイドマン（英語: Edwin S. Shneidman、1918年5月13日 - 2009年5月15日）は、アメリカ合衆国の臨床心理学者で自殺研究者、そして死生学(Thanatology)である。1958年にノーマン・ファーベローとロバート・リットマンと共に、彼はロサンゼルス自殺予防センターを設立した。そこでは、彼は自殺の研究と死を防ぐための危機センターと治療法の開発に尽力した。1968年、シュナイドマンはアメリカ自殺学会を設立し、自殺研究のための中心となるような研究誌「自殺と生命を脅かす行動」(Suicide and Life Threatening Behavior)をスタートさせた。1970年に、彼はカリフォルニア大学で死生学の教授に就任し、数十年間教鞭をとった。彼は自殺とその予防に関する20冊の本を執筆、刊行している。
大学卒業以降、一貫してラテンアメリカ経済の研究を続けている。そのため、開発経済学や国際経済学などを研究する経済学者であると同時に、ラテンアメリカを中心に研究する地域研究者としての側面を持つ。人類学者の松原正毅は、細野を「日本を代表するラテン・アメリカ経済研究者」と評しており、ラテンアメリカ諸国においても「日本にラテン・アメリカ経済研究の細野あり」との定評を勝ち得ていると指摘している。若いころはラテンアメリカ経済の停滞の原因を明らかにしたいと考えており、ラウル・プレビッシュの提唱する中心と周辺論などに関心を持っていた。国際連合ラテンアメリカ・カリブ経済委員会に出向することになったのも、プレビッシュがブレーンとして同委員会に対し影響を与えていたことがきっかけの一つとなった。その後、ラテンアメリカの経済史や経済発展について類型論を確立しようと試みた。そのほかにも、ラテンアメリカにおける産業構造調整、地域経済統合、新自由主義政策の事例などを研究してきた。明治年間以降の日本の経済学界では先進諸国経済の研究が主流となっているが、そのような状況下で一貫して発展途上国経済の現状分析や特性解明に取り組んできたことが、後年大きく評価された。また、筑波大学においては、「ラテン・アメリカ特別プロジェクト研究組織」の創設や運営に尽力した。なお、このラテン・アメリカ特別プロジェクト研究組織は、国立大学に設置されたラテンアメリカ研究機関としては史上初めての組織である。その後も筑波大学において、多数のラテンアメリカ研究者を輩出するなど、新たな人材の育成にも尽力した。ラテンアメリカ経済の研究者であることから、国際経済学や開発経済学、国際協力論などといった専門書から、南アメリカ州の諸国を取り上げた入門書まで、多数の書籍を幅広く著している。訳書としては、ウォルター・アイザードの『立地と空間経済――工業立地、市場地域、土地利用、貿易および都市構造に関する一般理論』の翻訳を手がけ、アイザードの研究業績を日本に紹介する一翼を担った。また、単著として『ラテンアメリカの経済』を上梓したが、この業績は高く評価されており、発展途上国研究奨励賞を受賞している。国際協力機構研究所所長としては先代次代の関係である恒川惠市とも共著『ラテンアメリカ危機の構図――累積債務と民主化のゆくえ』を上梓しているが、こちらも大きく評価され、大平正芳記念賞を共同受賞している。また、「ラテン・アメリカ地域研究の推進への卓越した貢献」が評価され、大同生命地域研究賞を受賞している。そのほか、今までの一連の業績が評価され、国際交流奨励賞も受賞している。学術団体としては、国際経済学会、国際開発学会、日本ラテンアメリカ学会などに所属している。日本ラテンアメリカ学会においては、発起人の一人として名を連ねるなど創設に尽力し、のちに第3代の理事長を務めた。