1968年（昭和43年）、日本レイヨン〔1969年（昭和44年）10月以降「ユニチカ」〕陸上競技部のコーチ（女子選手担当）に就任し、指導者としてのスタートを切る。1972年には同部監督に就任、1986年まで在籍した。以降、ワコール（1986年6月～1998年10月）、グローバリー（1999年3月～2005年11月）、シスメックス（2005年12月～2010年10月）の各陸上競技部監督を歴任。その間に指導する選手が400mからマラソンまでの全ての種目で日本記録を更新するなど、女子中長距離のレベルアップに貢献している。1992年のバルセロナオリンピックには女子10000m、1996年のアトランタオリンピックには女子マラソンで、真木和を2大会連続で五輪に出場させた。さらに、2004年のアテネオリンピックでは、女子マラソンにおいて、野口みずきに五輪の金メダルを獲得させた。この快挙は、長年に亘る指導実績が結実したものであり、その指導力は高く評価されている。2006年3月に、次世代の選手育成プロジェクトである「F・R・A 藤田ランニングアカデミー」を開始。2010年10月に、シスメックス女子陸上部の監督を副監督の広瀬永和に引き継ぎ、自らは顧問となる。2011年9月30日には、シスメックス女子陸上部顧問を退任。
1956年（昭和31年）、京都府立洛北高等学校に入学。同高校在学中に陸上競技部に入部し、当時の同部顧問だった塩尻安吉の指導の下、専ら中距離選手として活躍していた。その一方で、同高校に於ける冬の風物詩とされた校内耐寒マラソンに於いては驚異的な走りっぷりを見せていたという。洛北高校を卒業後、一度は京都市職員として就職するも陸上競技指導者を目指すべく退職。トレーニングと勉学に励む日々を送る中、日本レイヨン（現ユニチカ）の陸上競技部から声がかかり、急遽同社チームの一走者として第4回全日本実業団駅伝に出場、同社チームは第5位の成績を残す。その後、そのまま同社宇治工場勤務となり、仕事と両立させながら、第6回実業団駅伝にも第4区走者として出場するなど、一定の成果を残したが、27歳の時に結婚を機として現役を退いた。
藤田 信之（ふじた のぶゆき、1940年10月4日 - ）は、京都府出身の陸上競技指導者。「F・R・A 藤田ランニングアカデミー」の監督。
起点附近はかつて時速40キロの制限速度であったが、2012年（平成24年）4月23日に発生した亀岡市登校中児童ら交通事故死事件を受け、同年6月18日より時速30キロ制限を開始したほか、ハンプの設置などの対策が施された。起点の王子交差点から篠町馬堀の約2kmで事故以前から実施されてきた午前7時から9時までの亀岡駅方面への一方通行規制は、引き続き実施されている。
本路線は、道路法（昭和27年法律第180号）第7条の規定に基づき、一般府道として1959年（昭和34年）に京都府が初回認定した路線の1つである。その後は起終点や経路の大幅な変更もなく現在に至る。
旧山陰道にあたり、亀岡市の中心部を国道9号と並行する。道幅は所々で狭く、一部区間では時間帯一方通行規制が実施される（詳細は「路線状況」セクションを参照のこと）。1885年（明治28年）頃から始まった保津川下りは、当時京都から人力車にのって老の坂を越え、篠町王子を経て保津川の亀岡盆地から保津峡の入り口にあたる山本浜（現在のトロッコ亀岡駅辺り）から乗船した。ルーマニア皇太子やイギリス皇太子などの賓客も興じたことから、山本浜までの道のりは異人道と呼ばれた。
明治初期までの東北地方は、幕藩体制時代に発達した蚕糸業を中心に他の地域と遜色のない産業構造であり生産額であったが、戊辰戦争の後遺症で明治政府から賊軍として置き去りにされ、その後の繊維工業を中心に始まった工業の近代化路線に乗り遅れ、さらに日清・日露戦争と軍備拡張による工業振興策の恩恵に浴することもなく、次第に後進性が定着していった。このような状況を打開するために、明治20年代以降民間あるいは帝国議会で様々な東北振興論が提唱されたが、具体的な政策までに至ることはなかった。1913年（大正2年）、北海道および東北地方を襲った大冷害を契機に、内務大臣の原敬（岩手県出身）の労により渋沢栄一を会頭とする東北振興会が結成され、義捐金募集や「東北拓殖会社」設立要項等をまとめるなど東北振興問題の重要性を全国に広めたが、効果のある施策は実行されずに1927年（昭和2年）に解散した。日本は第一次世界大戦による大戦景気（1914年（大正3年） - 1920年（大正9年））の後に戦後恐慌に陥り、さらに1923年（大正12年）の関東大震災による震災不況、1927年（昭和2年）3月からは昭和金融恐慌も発生した。1929年（昭和4年）に世界大恐慌が発生する中、翌1930年（昭和5年）1月に井上準之助蔵相が国際経済との直結をもたらす金解禁に踏み切ったため、日本も昭和恐慌に陥った。すると、金の国外大量流出、株式および商品の暴落、物価の下落（デフレーション）が発生し、都市部では企業倒産による失業者が急増し、農村では生糸の対米輸出の減少に加え、豊作にデフレが拍車をかけて米価が暴落し、深刻な困窮状態に陥った。さらに1932年（昭和7年）の凶作、1933年（昭和8年）の昭和三陸地震・津波、1934年（昭和9年）と1935年（昭和10年）の凶作が、立て続けに地方経済を襲った。特に東北経済は深刻な打撃を受け、農村では飢餓状況と娘の身売りが見られるようになり、東北救済の声は大きな世論となった。