日本に限れば今後の急速な市場拡大を見込んで、東芝、パナソニック、横河電機、東レといった企業がDNAマイクロアレイの製造に新規参入を準備している。特に巨大な総合電気メーカーの強みは、広範なマイクロエレクトロニクスとマイクロメカトロニクスの技術を遺伝子分析機器で活かせることである。例えば東芝は蛍光による結合検出に代わって2本鎖DNAにのみ結合する挿入剤分子を使うことで電気的に結合検出を行なう技術を既に開発し、装置サイズや処理時間を大幅に削減している。パナソニックも電流検出型での開発を進めている。横河電機は蛍光検出をXYステージではなく光学ビームを振ることで装置の簡素化を狙っている。東レは樹脂基板の形状に工夫を凝らすなど、得意な技術を活用することで少ないサンプルでも高感度で検出できるDNAマイクロアレイを開発している。オムロンと東レはDNAではなく、たんぱく質の分析で使えるチップを開発している。
2008年現在はDNAマイクロアレイの用途はほとんどが実験室内での研究用であるが、すでに2007年2月に米国食品医薬品局（FDA）ががんの転移再発の判定用キットの販売承認を与えるなど、医療用の市場が広がり始めている。今後は医療用だけでなく食品検査の用途でも新たな市場の広がりが期待されており、2桁や3桁といった急速な産業規模の拡大が見込まれている。
世界のDNAマイクロアレイの産業は2008年の近年ではアフィメトリクス、アジレント・テクノロジー、イルミナの3社で80-90%のシェアを占めている。世界での産業規模は不明であるが、日本では2008年近辺の国内市場規模は60億円前後である。
ロシュ・ニンブルジェンが考案したin situのプローブ作成技術であるが、その最大の特徴はマスクレスでの光化学合成である。オリゴヌクレオチドをスライドグラス上で合成する際に、それまでの遮光マスクに代わり紫外線の照射／非照射（光感受性保護基の除去／非除去）をデジタルミラーデバイス上の78万個または420万個の微小な鏡で制御するため、個別作成のプローブアレイを短時間で低コストに作ることができる。また、光の乱反射など物理的な障害が発生せず、長鎖プローブの作成が可能である。2009年現在の日本国内では、ロシュ・ダイアグノスティックスがプローブ作成サービスを提供している。
スタンフォード型は、予め調製されたcDNA断片を数10μ-数100μの大きさで、スライドガラス上の決まった位置に定量的に、スポッターを用いて打ち付けることによって作成される。スポット方法にはピン先端の固相への機械的な接触によるピン方式、インクジェットプリンターの原理を利用したインクジェット方式、スポッター内に加熱によって泡を生じさせ、その圧力を利用してサンプルを噴出させるバブルジェット方式、毛細管によるキャピラリー方式などがある。近年は、cDNA断片を打ち付ける方式よりも、アフィメトリクス社の方法と同様にコンピュータ上で遺伝子の特異的な配列をデザインした25mer-60merのオリゴヌクレオチドを高密度に配置したタイプが主流となっている。代表的なものとして、米アジレント・テクノロジー（Agilent Technologies）の「DNAマイクロアレイ」、DNAチップ研究所の「AceGene」、タカラバイオの「IntelliGene」、台湾ファランクス・バイオテク・グループの「OneArray」などがある。このマイクロアレイを利用する場合、2種類の異なるサンプルからmRNAを抽出し、逆転写によって合成したcDNAを、それぞれ異なる蛍光色素で標識することによってターゲットを調製する。蛍光色素は通常、Cy3（緑）、Cy5（赤）が利用されており、この2つの試料をガラス基板上で競合的にプローブとハイブリダイゼーションすることで、スキャナーで検出する。また、GEヘルスケアバイオサイエンスの「CodeLink Bioarray」のように、ガラス基板の作成はスタンフォード型であるが、用意する試料は1種類で1色の蛍光色素を使って検出する方式もある。
太平洋戦争の終結に伴い日本各地にアメリカ軍が進駐した。原町苦竹の東京第一陸軍造兵廠仙台製造所は進駐軍に接収され、キャンプシンメルペニヒと呼ばれた。ここは返還後に陸上自衛隊の仙台駐屯地となる。一方、原町小田原の陸軍用地は払い下げられ、仙台市ガス部や日本専売公社、その他企業の工場が立地した。現在では工場群はなくなり、代わって商業店舗が立ち並ぶようになっている。原町南目は1970年代に流通センターとして整備され、卸売業や物流に関わる企業が立地し、トラックのターミナルや倉庫団地が建設されていった。1973年（昭和48年）には仙台中央卸売市場が宮城野原からここへ移転した。これが現在まで卸町として続いている。1960年（昭和35年）頃の原町地域における商業店舗数は300程度だったが、1970年（昭和45年）には1000店舗を超えた。原町本通りを中心に原町は商業地として栄え、仙石線や仙台市電に乗って他所の地域から原町へ買い物に来る人もいた。この頃の原町には映画館があった。仙台市電原町線の鹿島通り停留所前に東日乃出劇場という映画館があり、この劇場は1978年（昭和53年）まで営業した。坂下にも原町東映劇場があったが、これは鉄道敷設のために苦竹橋付近に移転し、苦竹東映劇場、東東映劇場と名称が変遷して、1960年（昭和35年）頃になくなった。仙台市電は1960年代前半までは利用者数が増加傾向にあったが、その後は減少していった。収益は赤字であり、また自動車の普及による交通渋滞の問題もあって、1976年（昭和51年）に原町線を含めて仙台市電全線が廃止された。また、仙台市中心部や郊外の発達に伴い、原町の商業店舗は次第に減少していった。地域の活性化と道路交通の安全という二つの目的を兼ねて、1987年（昭和62年）に原町本通りはコミュニティ道路となった。1989年（平成元年）仙台市が政令指定都市に移行し、陸前原ノ町駅前に宮城野区役所が置かれた。原町が町制施行してからちょうど100年後のことである。2012年（平成24年）には、地域文化の拠点施設として、図書館や音楽ホールを備えた宮城野区文化センターが陸前原ノ町駅前に開館した。