海河の流域面積は32万平方km近くであるが水量は少なく、年間水量は黄河の半分、長江の30分の1に過ぎず、年々水不足が深刻化している。1970年代以後、海河の上流にある都市では急速な工業化・都市化により取水量が増加し、上水道建設のため支流に多数の中小のダムが建設された。また大型ダムも次々と建設されている。たとえば北京に水を供給する密雲ダム・官庁ダム・十三陵ダム、保定市に水を供給する西大洋ダム・王快ダム、石家荘市の水源となる黄壁荘ダム・崗南ダム、邢台市の水源となる朱荘ダム、邯鄲市の水源となる岳城ダム、安陽市林県に水を供給する紅旗渠などがあげられる。こうした取水量増加や、上流での砂漠化・雨量減少により、海河の流量は急速に減少している。小さな支流の多くや一部の大きな支流では年間のほとんどの期間は水が流れていない。流量の減少により河川の汚染も深刻になっている。華北平原では地下水を汲んで農業用水を確保しているが、汲み上げ過ぎて地下水位も下がっている。水不足解決のため、1982年には華北平原の第二の大河である灤河の水を天津へ引水する計画「引灤入津工程」が開始された。1983年に竣工したこの用水路により天津には毎年10億立方mの水が供給され水不足は部分的に解消した。また河口の閘門を閉じることにより、引水した地点から河口までの間は大きなダムのような状態になった。しかし、海河と灤河の河口では渤海へ川の水を放流するだけで海水が遡上しなくなったため、汽水域の生態系や漁業に大きな打撃となった。かつて天津の三叉河口あたりでは「金眼銀魚」と呼ばれる銀魚が獲れ、また天津郊外の勝芳ではカニ（螃蟹）が多く、太湖や陽澄湖など長江デルタの豊かな水域にも匹敵する品質の高い水産物が有名であったが、どれも現在では姿を見なくなってしまった。海河の支流では干上がった川が多く、猛烈な都市化が進むなかで水不足は華北の発展の足を引っ張る問題になっている。南水北調プロジェクトでは、長江水系の水を海河流域へも回すことで問題の緩和を目指している。
天津市域で5つの河川が合流して海河となる。すなわち、北運河、南運河、大清河、子牙河および永定河である。南運河は杭州から北京に至る大運河の一部で、山西省の太行山脈から流れる衛河の下流部分を利用して建設されており、山東省聊城市・臨清市の衛河合流点から天津市までの524kmを流れる。北運河も大運河の一部をなし、北京市北西の昌平区の燕山山脈から流れる温楡河が北京の東南の通州区（通県）で北運河と名を変え、北京から天津までを結ぶ大運河の一部をなす。北運河は北京から渤海に出る水路として重要であり、途中で北京東部の重要な水路である潮白河（潮河と白河の合流で形成される）とも合流していたため、近代初期の西洋人には海河全体が白河（はくが、Bái Hé、古い資料では Pei Ho）と呼ばれていた。最長の支流・濁漳河の源流から河口までの距離は1,329kmに達するが、天津（子牙河と北運河の合流点、天津市内の金剛橋三叉河口）から河口（浜海新区の大沽口）までの海河本流の長さはわずか73km、直線距離では50km足らずである。三叉河口は天津市の紅橋区・河北区・南開区の交わる地点にあり、ここから下流では右岸は河東区と東麗区、左岸は和平区・河西区・津南区となる。最下流部は浜海新区（旧塘沽区）に属し、大きな港湾、化学工場、造船所などが集中する。流域面積は32万平方km近くになり、1億2400万人が生活する。海河は、天津で加わる南運河を通じて大運河と連絡しており、黄河水系や長江水系にもつながっている。海河水系の衛河・子牙河・永定河・海河はかつては合流せずに別々の河口で渤海に注いでいたが、北京へ向かう大運河の建設と同時に、水運でより多くの河川をつなぐために下流部分が付け替えられ天津付近でひとつに合流するようになった。
2006年2月25日、ド・ヴィルパン首相が、世界最大の天然ガス供給事業者を作ることを目的に、GDFとスエズの合併を発表した。フランス政府はGDFの発行済株式数を80%以上保有していたため、2社の合併のためには法律を改正する必要があった。サルコジ大統領はド・ヴィルパンの2社合併案に最初は反対していたものの、イタリアの電力会社エネルの買収から逃れるために、最終的にド・ヴィルパン案を受け入れた。GDFとスエズの合併案は合併案提示以前の3年間、電力料金引き上げを抑えていたため、合併されると電力料金を引き上げかねないと理由で極左政党から、また、左翼ド・ゴール主義者や 労働組合からは合併の経緯が不透明だと非難された。2006年12月7日、法案No.2006-1537:GDF民営化法案が承認され、2007年9月3日には、2社が、GDF株21株とスエズ株22株の株式交換の形で、合併に至った旨を発表した。欧州委員会が提示する条件を満たすために、GDFはベルギーの電力会社であるSociété productrice d'électricité_(SPE)の発行済株式数約25%・515百万ユーロを、第一先買権を発動する—つまり、フランス電力公社がSPEの株式を購入するのを防ぐ—権利付きでSPEの株主であるセントリカに売却した。 一方、スエズは保有していたベルギーの天然ガス事業者のFluxysの株式をイギリスのファンドEcofinに、DistrigazをイタリアのEniに売却することとなった。GDFスエズは2008年7月22日に発足した。フランス政府の株式保有割合は約80%から35%にまで減少、水道事業をスエズ・エンバイロメントとして分社化することとなった。2009年7月、欧州委員会はGDFスエズとE.ONの2社に対し、MEGAL pipelineに関する取り決めに対し、それぞれ553百万ユーロの制裁金を課した。553百万ユーロの金額は欧州委員会が下した金額として2番目の大きさ、エネルギー業界に対しては最大の金額となった。MEGAL pipelineに関する取り決めとはE.ONが2003年に買収したルールガス（Ruhrgas）とGDFが1975年に互いの市場に参入しないということであり、この取り決めは2005年に破棄されていたものだった。