遠隔医療には二つの形式が存在する。医者が患者へリアルタイムに診療を行う方法と、そうでない方法である。前者の遠隔医療へはテレビ会議装置の利用が一般的である。このテレビ会議装置またはコンピュータへつけられる周辺機器があり、例えば耳鏡で患者の耳を調べたり、聴診器で鼓動を聴くこともできる。この方法は精神科、内科、リハビリテーション科、心臓科、小児科、産婦人科、神経科、術中病理診断等で有効である。また最近ではロボットを遠隔操作した手術の試みも出てきた。後者の医療は患者のX線写真や生体信号のデータで、これらは患者が不在でもオフラインで診断が可能である。この方法が有効なのは皮膚科、放射線科、病理科、また眼底写真などの一部の眼科である。またこれらはビジネス化も容易であり特に放射線科診断の分野では民間会社の提供するサービスが増えてきている。一方でリアルタイムでない場合は、医療の安全を確保できないなど負の面の課題がある。たとえば送信側と受信側双方ともに、パスワード共有、成り済ましや取違い等があった場合に検出する方法を確立する必要がある。近年では、スマートフォンを使っての遠隔診療が受けられるアプリが開発・実用化されている。これらは辺境や孤立した集落での医療へ有効に利用されている。
総務大臣及び厚生労働大臣の共同懇談会である「遠隔医療の推進方策に関する懇談会」(総務省、厚生労働省、経済産業省)が開催され、平成20年7月の中間とりまとめが発表された。地方における医師不足等が指摘されている状況を踏まえ、地域医療の充実に資する遠隔医療技術の活用方法と、その推進方策について検討したものである。5つの提言がなされている。また、情報技術を活用した今後の望ましい医療の実現を目指して、厚生労働省は遠隔医療の基盤となる医療分野の情報化の推進について、さまざまな施策を講じている。
遠隔医療（えんかくいりょう.telemedicine）とは医師と患者が距離を隔てたところでインターネットなどの通信技術を用いて診療を行う行為。遠隔診療。細かく見ると「遠隔診断」と「遠隔診察」とに分けられる。導入に当たっては、診断に不可欠な医療データ、端末や機器、そして薬品等を揃え、読影等が可能な医師の確保等をすることが正確な診療を行うために必要不可欠である。離島、僻地など、場所に限らず等しく診療を受ける事ができれば距離移動を行う無駄が省ける。また、医者が行かなくても僻地で診療が行えるため、医師不足解消の方策としても期待される。伝統的に郵便を通じてこの種の医療行為は行なわれていた。また、アフリカの村では重病の場合、村から離れるよう警告の狼煙をあげた。
2012年12月5日に、トランスコスモスが全額出資の子会社「トランスコスモスダイレクト株式会社」を設立。同月19日には、総通が「日本直販」名義の通信販売事業並びにそれに関連する商標権・資産などをトランスコスモスダイレクトへ譲渡する旨の契約を、総通との間で締結した。2013年1月25日に大阪地方裁判所の許可を得られたことから、トランスコスモスダイレクトが日本直販事業を正式に譲受するとともに、同日付で商号を日本直販株式会社に変更。親会社・トランスコスモスの森山雅勝上席常務取締役が、社長を兼務することになった。2014年1月には、総通時代と同じ大阪市中央区内ながら、本社を移転した。現在は、当社が「日本直販」ブランドによる商品の受注・発送業務を担当。総通時代からテレビ・ラジオで放送してきたショッピング番組のうち、「日本直販」ブランドの番組については、放送を続けている。2015年7月1日をもってトランスコスモスに吸収合併され、同社の「日本直販事業」部門となった。トランスコスモスは登記上の本店は東京都にあるが、上記経緯の名残により「日本直販事業」部門の本部は従来と同じ大阪市に置かれている。
『毛沢東思想研究』は、西沢のほか、林克也、大塚有章が編集同人を務めるかたちで、1966年に創刊された。設立当時の毛沢東思想研究会は編集同人であると同時に、『毛沢東思想研究』の発行を業務とする株式会社であった。しかし、読者が増えていったことを機に、1967年、同会を大衆団体として再編させるため、株式会社毛沢東思想研究会は、五同産業と合併し、消滅した。「大衆団体」としての毛沢東思想研究会の結成にあたり、同会結成準備会は1967年10月15日、「結成の呼びかけ」を出した。これを機に、毛沢東思想研究会は大衆団体としての活動がメインとなり、『毛沢東思想研究』の出版業務は五同産業が担うこととなった。『毛沢東思想研究』発刊当時の毛沢東思想研究会は、西沢を中心とした私的なグループという性格がかなり強く、西沢が編集を務めた雑誌グラフわかものの出版元であったわかもの社が西沢の著書をすべて絶版にしたことや、わかもの社が同社分局に対し西沢の著作をすべて焼却・裁断をするように指示を出したことに対する怒りがぶちまけられていた。『毛沢東思想研究』には、日中友好協会の内紛について言及した文書や、ブレジネフ、宮本顕治などを罵倒した詩やマンガなどが多数掲載されており、運動史を研究するうえで貴重な文献である。毛沢東思想研究会は、読者が事務所へ来訪することを歓迎した。西沢はみずから編集人を務めた『毛沢東思想研究』編集にあたっては投書欄を重視し、同会に対して批判的な内容でも、可能な限り全部掲載するように努めていた。やむをえず没となった投稿の筆者に対しては、連絡先がわかる限り、手紙を書いていたという。これは、西沢が書いた文書「発表されなかった詩二編」が日本共産党中央に受け入れなかったという西沢の思いが反映されたものと言えよう。同会の機関誌には本多勝一や飯沼二郎などが寄稿している。なお、毛沢東思想研究会は、大塚有章によって設立された毛沢東思想学院とは別団体である。両者を区別するため、毛沢東思想研究会は「毛研」、毛沢東思想学院は「毛学」と称された。