「オーストラリア国立スポーツ研究所」から、WNBLのダンデノン・レンジャーズに入団。1999年のリーグ優勝の原動力となる。また、2000-01シーズンには平均25.5得点2.5スティールを記録し、MVPとオールスターファイブに選出される。2002年にイタリアへ渡り、セリエAのLa Spezia、Femminile Schioでプレー。2005年12月にはイタリアでプレーしていたブラジル人バレーボール選手であるロドリゴ・ロドリゲス・ジルと結婚。
小さな鉄道であったが、内地の時刻表にもしっかりと時刻が掲載されている。ただし、運賃についてはいずれも記載しておらず一切不明である。1940年8月当時のダイヤでは、全て三等車のみで、3往復の定期列車と2往復の臨時列車が設定されていた。臨時列車は快速運転を行っており、阿什河・大和店、もしくは大和店を通過していた。始発は三棵樹発が10時20分・天理村発が臨時列車ありの場合8時30分、なしの場合9時、終発は三棵樹発が17時・天理村発が15時20分と、朝早く夕方早く上がるダイヤであった。所要時間は早い場合は1時間、遅い場合は1時間20分であった。1942年10月当時のダイヤでは、一気に列車が減って1往復のみになっている。三棵樹発6時→天理村着7時20分、天理村発7時30分→三棵樹着8時50分と、朝のみの運行であった。
三棵樹-阿什河-大和店-偏瞼子-西天理村-天理村併用軌道と専用軌道の境目は、三棵樹-阿什河間の営業距離が4.8kmであることから阿什河駅の手前であったと思われる。つまり併用軌道区間に駅は存在せず全て専用軌道区間に存在していたことになる。
終戦前後の営業形態に関しては戦後運行停止となっていること以外に終戦の混乱のために不明の点が非常に多い。8月15日に日本がポツダム宣言を受諾すると、村を警備していた陸軍特務機関の兵士が退去し、村の治安維持機構が消滅。終戦の旨が満州に伝わり8月18日に満州国皇帝・愛新覚羅溥儀が退位して満州国が崩壊する頃には、匪賊の被害にたびたび遭うようになり、天理村の治安はかなり混乱したものとなった。さらに8月27日になるとソ連軍が村に進駐し村人の一部を連行した。更に匪賊の襲撃もあり鉄道の運行が行える状態ではなく、少なくともこの時期までには運行を停止していたと考えられる。旧天理村民はその後もソ連軍・匪賊のみならず中国共産党軍にまで攻撃される中、1946年9月13日に日本へ引揚げが開始された。しかし中国残留日本人、いわゆる「残留孤児」が発生し問題となっている。旧天理村はそのまま接収され、現在も当時の区画のまま、村名も「天里屯」としてハルビン市道外区に属する行政区画として現存している。
ところが開業直後、工期が延期されたことや、村の負債蓄積により村営での営業が困難となり、建設段階で提案された村と鉄道を分離させる案が再度提案された。今回は村側も経営分離を承認、天理村軽便鉄道は民営化されることになった。当初は社名を「天理村鉄道股份有限公司」として会社設立が計画されたが、1938年1月の創立総会において、社名を「哈爾浜産業鉄道株式会社」とする株式会社として組織されることが決定、同年2月16日に会社設立の上鉄道を譲渡、天理村軽便鉄道は「哈爾浜産業鉄道」と改称され、1940年12月24日にはさらに「天理鉄道」と改称されている。この間の鉄道営業の詳細は不明な点が多いが、ガソリン機関車が穀物袋を満載した無蓋車を多数連結して牽引する写真が残されている。また天理村では生産農産物品目が多く、また上述したように哈爾浜近郊という立地条件もありその営業は好調に推移したものと考えられている。1942年4月1日から天理鉄道の経営は前年に設立された「天理村開拓協同組合」に委託され、そのまま終戦に至っている。
条約改正の本会議は、1886年5月1日から翌1887年7月18日まで、東京にて、計27回にわたって開かれ、治外法権の問題に関しては、その第6回会議(1887年6月15日）に提出された英独案(Anglo-German Project)が審議の土台とされた。英独案は、条約の批准後2年以内に、泰西の主義に従った「帝国諸裁判所の章程」を制定し、刑法、治罪法、民法、商法、海上法、為替手形に関する法律、民事訴訟法、破産法の諸法典を編纂する、という内容を含んでいた。英独案が提案された6月から10月まで各国代表がこの案についての本国の訓令を待つため休会となった。その休会中の7月、フランス公使シェンキェヴィッチ（Joseph Adam Sienkiewicz）が司法大臣山田顕義に対して、「日本が近く備えるであろう諸法律の体系をばらばらにしない必要」があるが、「そのためには、一人の大臣を委員長とし、法典起草を担当する外国人を委員とする委員会を作るほか良策はないのではないか」と進言した。山田司法大臣は、この進言をいれ、井上外務大臣と協議を行い、山田から伊藤博文総理大臣宛に、法律取調委員会を設けること、その委員長には井上を任命することが上申された。委員長、各委員は、伊藤より天皇の裁可をへて、1886年8月6日付で任命された。