国立音楽大学のピアノ科講師で高校時代に1学年上だったピアニストの石塚由紀子とは音楽教材の仕事をともにするようになり、やがてファンタジー号で飛び立つ半年前の1992年5月に結婚。鈴木にとっては3度目、石塚にとっては2度目の結婚だった。鈴木は石塚由紀子と入籍した際に石塚と改姓したが、旧姓の鈴木を通称として使い続け、戸籍上の名前は使っていなかった。石塚は2000年に著書『風船おじさんの調律』（未來社・ISBN 4624501292）を出版し、2016年夏にはポルトガル人の男性と3度目の結婚した。2017年初めに胆管癌であることが判明し、同年4月に死去した。2003年6月に、継子の石塚富美子がヴァイオリン奏者「fumiko」としてデビューした。2004年にはNHKのドラマ『火消し屋小町』で女優としてもデビューした。石塚にはfumikoの他に娘2人がおり、1991年に三姉妹で結成したTrioletはソニー・ミュージック・エンタテインメントのTHE NEW ARTIST AUDITIONで最優秀アーティスト賞を受賞。1994年には母娘4人でファミローザ・ハーモニーというクラシック音楽を中心にした音楽グループを結成し、ディナーショーを開催したり、日本国外でも活動した。なお、全員が音楽大学を卒業している娘3人は石塚の前夫との間の娘であり、鈴木との血縁関係はない。3人の娘からは結婚後の姓の「石塚」のいしづかのづと「嘉和」のよしかずのずから「ズー」の愛称と呼ばれていた。本人は「カズ君」と呼ばれるのが希望だったという。最初の妻との間には実の娘をもうけており、ファンタジー号で行方不明になった後にTBSから取材を受けている。
1989年に横浜博覧会で立て籠もり事件、1992年4月に風船をつけた椅子で飛び立って1時間弱飛行した末の不時着事故とニュースになる騒ぎを2度起こした。同年11月に風船をつけたゴンドラでアメリカへ向けて出発したが2日後に連絡が途絶えてその後の消息は不明である。最後の事件がワイドショーを中心にマスコミで報じられたことで風船おじさんの名で知られることになった。
ペントミニアムが建つのは、ドバイのドバイマリーナ地区でドバイで唯一アラビア湾に面し、市街地とビーチリゾートの二面性を持つため、ドバイでも特に人気の高い地区として知られている。2010年に開港に向け建設がすすむ新空港ジュベル・アリ国際空港にやフリーゾーン地区も至近距離にあり、アラビア湾に浮かぶ人工の島「パームアイランド」も望める素晴らしい眺望が広がる。
"ペントミニアム"とは"ペントハウス"と"コンドミニアム"のかばん語である。ドバイの不動産会社トライデント・インターナショナル・ホールディングスが計画し、ロンドンに本社を置く建設会社「アエダス・アーキテクツ社」が建築を手がける超高層レジデンス。高さは516mで地上122階建てである。現時点では世界で最も高層にある住居となる。ペントハウスは1フロア1室で各ペントハウスの専有面積は、約604.5〜697.5平米。居住空間のほか、101階にはスカイラウンジ、ビジネスセンター、シガーラウンジを設置する。最上階の24レジデンスのインテリアはサルヴァトーレ・フェラガモが担当する。
2002年5月14日、名古屋地方検察庁は機長を業務上過失致死傷罪で名古屋地方裁判所に在宅起訴した。起訴状では「機長が解除ボタンを押して自動操縦を解除した後、手動操縦で減速すべきところ、無理な力を加えて操縦したため不意に自動操縦装置が解除され、機体を上下させた。事故は予見可能で、回避できたにもかかわらず、その注意義務を怠った過失がある」としていた。この起訴状の内容について、日本航空広報部、機長、日本乗員組合連絡会議はそれぞれ起訴状のような責任を否定するコメントを出した。裁判では国土交通省航空・鉄道事故調査委員会の委員が証人尋問され、本件事故調査報告書の証拠採用を決定した。1974年の事故調査委員会発足以来、事故調査委員会委員が証人採用されたことも、事故調査報告書が証拠採用されたことも初めてであった。国際民間航空条約は、事故調査の目的は将来の事故防止であり、刑事罪や事故責任を課するためではないと規定している。これは、刑事責任の追及が伴えば、事故原因の重大な情報を知る者が自己保身のために証拠を隠滅してしまい、正しい事故原因の調査ができなくなり、将来の航空安全の確立に悪影響を与える可能性があるためである。そのため、航空関係者の間には裁判所の証拠採用に対して、事故調査と刑事手続きを分離するとした国際慣習法に反するとする批判的な声も多い。一審の名古屋地裁は検察側の禁固1年8月の求刑に対し、2004年7月30日に被告人に無罪判決を下した。判決では「自動操縦の解除が事故につながった」と認定した。一方で「操縦によって機首の上下動が発生する事故は予見不可能であり、機長に回避義務や注意義務の違反もなく刑事過失は問えない」として、罪に問えないとした。検察側は控訴。2007年1月9日、二審の名古屋高裁は一審判決を支持しつつも「意図的な自動操縦の解除はなかった」として一審の「自動操縦の解除が事故につながった」との見解を否定。「旅客機は何らかの原因で機首上げを行っていた可能性が高く、自動操縦が解除されたことが被害者の死傷につながったとは認められず、犯罪の証明がない」として、機長の操縦が事故を招いたとはいえないと認定し検察側の控訴を棄却。再びの無罪判決となった。検察側が最高裁への上告を断念し、706便機長の刑事責任が存在しないことが確定した。2007年8月3日、無罪が確定した機長は3日、「操縦ミスが一因とした事故調査報告書の事実認定を否定する司法判断が確定した」として、国土交通省航空・鉄道事故調査委員会に再調査を求める質問状を提出した。