無線LAN（IEEE 802.11 b/g）を搭載し、規格上の理論値で最大54Mbpsの通信速度で無線LAN経由でのインターネット接続などを利用できる。なお、ウェブブラウザなどのアプリケーションの使用時に指定の無線LANアクセスポイントに接続できない場合は、Windows Mobile搭載機と違ってソフトバンク3G網に自動的に接続することはなく、基本的に接続エラーとなる。Bluetoothを搭載しており、一般的なヘッドセットプロファイルから高品質オーディオ対応のA2DPまで対応している。Bluetooth対応の入力インターフェイス機器、無線での通話や音楽再生等に幅広く活用可能。特にオーディオに関しては、Bluetoothの規格から外れた日本国内独自の著作権保護機能 (SCMS-T) を搭載していないため、一般的なBluetoothヘッドホンなどが気軽に利用できる仕様となっている。
GPS機能を搭載しているが、ソフトバンクが標準サービスとして提供している「S!GPSナビ」は使用できない。代わりにNAVITIME for Smartphoneを利用して現在地の確認、目的地までの最適ルートや到着予定時刻の検索などが可能。Nokia Mapsを利用してもGPS機能を利用し現在位置の測定はできるが、日本国内向けの詳細な地図データがまだ充実していないため大まかな地図しか利用できず、実質的には海外での利用が前提となる（2008年5月12日現在）。その他、Google マップやMobile GMapsなどサードパーティによる様々なSymbian用GPSアプリケーションを活用することができ、S!GPSが利用できない分をカバーできる。
デュアルスライドデザインを採用しており、下方向にスライドするとテンキーが現れ、上方向にスライドすると、メディアプレーヤーで使われる専用のメディアキーが現れる。3.5mmオーディオ端子を搭載しているので、iPodやウォークマン用などの一般的なヘッドフォン・イヤフォンを直接接続することができる。
SoftBank X02NKは、日本国外でNokia N95として発売されている機種を日本語化し、ソフトバンクモバイル向けのカスタマイズを行ったものである。Nokia N95はマルチメディア機能にフォーカスした「Nokia Nseries」の一機種で、2006年9月27日にフィリピン・マニラで開催されたイベント「Open Studio: Explore Your Passions and Music Connects」で発表され、2007年第1四半期に出荷が開始された。2008年初頭までに全世界でおよそ700万台のN95が販売されている。尚、SoftBankでの修理受付対応は2011年12月15日で終了しており、メーカーサポートもNOKIAがそもそも日本から撤退したため終了している。
恩賜金（おんしきん）とは天皇から、臣下に対して、実績と今後の忠節や功労を感謝、または期待するために金（貨幣）を与える行為。あるいは与えた金（貨幣）をさす。大変な名誉であり、数例が確認されているのみである。
前身会社である明治生命保険も安田生命保険も長い歴史を持ち、共に明治初期の創業である。明治生命保険は1881年（明治14年）7月9日に日本最初の生命保険会社として設立された。一方の安田生命保険も1880年（明治13年）に日本最古の生命保険組織として結成された共済五百名社をその起源としている。このため、合併前の両社はそれぞれ「当社こそ日本初の生保」と最古の歴史を誇示し宣伝競争を行っていたが、両社の合併で自然収拾した。一体となったことで争う理由が消滅したからである。なお、安田生命保険の会社としての設立は、1894年（明治27年）。先の共済五百名社の運営に行き詰まった創業者の安田善次郎が、矢野恒太の「相互主義」に賛同し、両者 を中心に共済生命保険が設立された事による。旧明治生命の旧本社屋（明治生命館）は平成9年5月には昭和時代の建築物として初めて重要文化財に指定された。
従来、犯罪に関する研究は犯罪者や犯罪現象に着目されていた。そのような学問を犯罪学という。犯罪学は「人はなぜ犯罪を犯すか」という主題を基礎にその考察を深める存在学的側面を持っていた。そのため、犯罪者を研究することは盛んになされてきたが、被害者自体には着目されてこなかった。そのような状況の中で「人はなぜ被害にあうか」という被害者の側面が注目される契機が訪れた。初めて犯罪被害者に注目し、被害者学の概念を提唱したのは、ハンス・フォン・ヘンティッヒ (Hans von Hentig) である。彼は1948年に犯罪者と被害者の関係を詳細にわたって研究し、論文にまとめ発表した。刑法は能動側を犯罪者、受動側を被害者と定義し、その精神的要因はなんら考慮されない。同じ罪種で、同じ状況下で、同じ手口で犯した犯罪について、その犯罪者と被害者の関係を分析し、考察するところ科学は犯罪者と被害者の関係について、一層の包括的知識を有するとしている。1954年にアンリ・エレンベルガーが被害者学の現状を整理し、精神医学的、精神分析的考察を試み、体系化の下地を創った。メンデルソーンは1956年に従来の研究を包括し、被害者学という学問を体系化した。この論文が後述の通り日本へ紹介されることになるが、彼は1947年に既に被害者学について大学で講演を行っていたという（中田修『被害者学の展望』犯罪学雑誌25巻6号1960年）。以上のような経過を経て被害者学は成立した。初期の被害者学は、発展するにつれ、「人はなぜ被害にあうか」の問いが「どのような人が被害にあうか」という問いに替わり、さらには被害の原因を被害者に求める、被害者の有責性説や潜在的被害者説などの学説が発表されるにいたった。しかし、次第に被害者に有責性を負わせる被害者学は批判を受けることとなった。いわゆる“被害者バッシング”であること、観念的な研究が多数であること（社会学的見地が不足しているということ）、被害者への偏見であるということなどが批判として向けられた。そのため、被害者学は、初期の被害者学を脱し「応用被害者学」へとその方向を転換した。その転換とはすなわち、被害者の性質を類型化し被害の原因を究明する論調から、被害者の救済やその政策論へと移行することを意味した。現代では、主に被害者救済論や被害者政策論が主に議論され、被害者を支援するための学問としての側面を持ち合わせている。