物理フォーマットが成された記憶媒体上に、パーティションやファイルシステムのために必要なデータを書き込む事である。また、そのような論理フォーマットされた形式・方式を言う。フォーマットと言うと通常、論理フォーマットを指す事が多い。多くのOSでは、ファイルシステム作成時に「クイック」と言うオプションを選べる。これは、メディアの物理フォーマット（およびパーティショニング）が完全に出来ていることを前提として、最低限必要なファイルシステムデータを書き込むことにより、フォーマットに掛かる時間を短縮できるものである。これを「クイックフォーマット」と言う。クイックフォーマットに対して、クイックでない通常フォーマットを行うと、ハードディスク上の全セクターに対してテスト読み込みもしくは書き込みを実施するため、長時間を要する。また、記憶媒体のフォーマット時容量は、物理フォーマット後のファイルシステム等に使える容量であるが、実際にユーザがデータとして使える容量は、パーティションやファイルシステムなどの情報の容量分を除いた分である。
記録装置は、そのままではデータ（ファイル）を記録することはできない。記録するためには、「ファイルシステムの識別子」や「パーティション情報」、「ディレクトリやファイルの名前や構成情報」などの初期値を記録する必要がある。この初期化が終わって初めて特定のディレクトリやファイルを作成することができる。なお、初期化の方法は、ファイルシステムによって異なる。
群馬県道・埼玉県道275号由良深谷線（ぐんまけんどう・さいたまけんどう275ごう ゆらふかやせん）は、群馬県太田市宝町の群馬県道312号太田境東線の交差点から、太田市武蔵島町の国道17号（上武道路）までの区間、埼玉県深谷市高島から同市稲荷町の国道17号までの区間を結ぶ県道である。途中、太田市尾島町地内で国道354号と重複しており、またバイパスもある。管理は群馬県が行っている。埼玉・群馬県境は利根川で隔てられており、橋や渡船などの交通手段がないため、実質県道しては両県で分断している。
重直の死後、子の重信が4300石を相続し、弟の近藤重興に700石を分知した。孫の政徳の代に幕府に願い出て若年寄支配・江戸定府となり、子孫は4300石の上級旗本として幕末まで存続した。知行所は当初、伊那谷の立石村に存在したが、寛政年間以降、山本村に移転した。領地は山本村、上穂村、大草村、小川村、立石村、小松原村、河内村、栗矢村、合原村、梅田村、鴨目村、恩沢村、大島村、大久保村、分知領は粒良脇村、北又村、大平村、下梅田村である。（いずれも現在の飯田市、下條村、阿智村、阿南町などの一部）。
慶長15年（1610年）、近藤政成が信濃高井郡5000石、美濃国4郡において5000石の合計1万石を領したことから、近藤藩が成立した。政成は織田信長に寵愛されたことで有名な堀秀政の四男で、堀秀治の弟に当たるが、近藤重勝の養子となっていたため、近藤姓を称していた。慶長15年に秀治の跡を継いでいた越後高田藩主・堀忠俊が改易されたため、松平忠輝の所領から1万石を割かれる形で与えられて、藩主となった。政成は大坂の陣において永井直勝配下として参加し、功を挙げた。しかし元和4年（1618年）6月、31歳で死去した。子の近藤重直（百千代）が跡を継ぐが、7歳の幼少であったことから、所領相続は5000石分しか認められず、伊那郡に替地となり、近藤藩は減封廃藩となった。
観音寺市立図書館（かんおんじしりつとしょかん）は、香川県観音寺市に位置する図書館である。中央図書館と大野原図書館、豊浜図書館の計3館がある。
2010年に前身の飯南郡立飯南女学校から数えて創立100周年を迎えた。略称は「松高」（まつこう）であるが、松阪市民からは学制改革時の校名から「南高」（なんこう）と呼ばれることもある。同窓会の名称は「南窓会」（なんそうかい）である。四年制大学への進学が圧倒的に多い。 65分授業や3学期制を導入している。文部科学省のスーパーサイエンスハイスクールの指定を受け、大学・関係機関との連携を深めるとともに、高度な技術、深い知識、充実した施設等に触れる機会を通して、総合的な理科、数学の授業展開を行っている。
基本的にはBS局やCS/スカパー局が一度放送した作品を放送している。第1部の3作品目『緑の馬車』は、同枠での放送が日本初の放送となり、その後民放BS局のBS11により初めて全国に放送された。
アジアドラマタイムは日本の民放局、テレビ大阪が2010年10月4日から放送開始したローカル放送枠。月曜日から金曜日までの5日間、朝の時間帯に韓国のテレビドラマを中心にアジア圏内のテレビドラマを放送する。第1部と第2部に分かれており、約30-40分の第1部では韓国における朝ドラマ・日日ドラマ枠の作品を、約60分の第2部ではミニシリーズや週末ドラマ枠の作品を放送している。
同法第5条に基づく第二種区域（WECPNL90以上）からの移転補償については1964年度から実施しており、2002年度までの総計で建物1100戸（約97億円）、土地約111ha（約100億円）となっている。移転事業は開始より相当の年月を経過し、人口流出の進んだ地域では町内組織の衰退、防犯面での不安感などが増しており、自治体にはその面の対策も必要となって来ている旨を札幌防衛施設局は説明している。第二種区域内の移転措置で購入した土地は「周辺財産」として防衛施設庁が管理していた。その面積は2002年度時点で約118haとなっており、植栽を実施した面積は内67ha（費用、7億5000万円）である。この他飛行場周辺には元々自然林があり、90％以上の土地が緑地帯となっている。また、周辺財産の一部を千歳市にアンカレッジパークその他として使用を許可している。