日光社を描いた社寺参詣曼荼羅として、日光社参詣曼荼羅（日光曼荼羅）があり、上湯川の旧家小松家に「日光三社大権現三十八社図」として伝来していたものである。本図を納めた箱には「日光三社権現三十八社御絵図入 願主小松弥助 平長盛」、箱蓋裏には「小松弥助長盛」と墨書がある。日光社に立つ明和4年（1767年）銘の石燈籠には同一人物と見られる「小松弥助長盛」とあることから、箱の新調時期は同時期と推定される。現在は掛幅装だが、参詣曼荼羅の通例として折りたたみの形跡が見られるが、使用頻度が高かったようで、折り目の角付近の損傷が大きい。成立の背景には、日光山麓における維盛伝説や『太平記』における大塔宮十津川落ち伝説に見られるような熊野信仰など、唱導の世界があったと考えられてきた。
明治に入って各地で繰り広げられた神社合祀から日光神社も逃れることはできなかった。近世の書上帳には境内24町四方と記されているが、1886年（明治19年）には3.6町まで減じられ、境内地周辺の神社林は日光山国有林として没収された。上湯川の住人たちは境内地と神社林の返還を求める交渉を続けたが、1907年（明治40年）に至って八幡村の清水八幡神社に合祀され、その直後には社殿を含む一切の建造物は焼却された。この後も上湯川の住人による返還運動は続いたが、1922年（大正11年）に有田郡長の介入により、旧社地に八幡神社名義で神殿と社務所を建設し、境内地の所有権と国有林保管権を八幡神社に最終的に帰属せしめることが確定された。こうして中世以来の日光社は解体され、再び光が当てられるには1965年（昭和40年）を待たなければならなかった。きっかけとなったのは、清水町の町制10周年記念行事の一環としておこなわれた県立吉備高等学校清水分校文化祭だった。文化財の郷土史展示のために行われた調査の中で、上湯川の旧家小松家所蔵の「日光三社大権現三十八社図」（日光社参詣曼荼羅）が注目を集めた。翌1966年（昭和41年）春から調査準備が進められ、分校の中川昭を中心とする調査団が、同年8月に日光神社および日光神宮寺の発掘作業を行った。調査は翌1967年（昭和42年）にかけて継続して行われ、日光社参詣曼荼羅と符合するかたちで遺構が検出されたほか、多くの遺物が出土した。
小松家は平維盛の末裔とする伝承があり、紀伊半島各地に多数ある平家落人の伝承のひとつと位置づけられる。小松家は日光社の鎮座する上湯川の支配者であっただけでなく、日光社の支配者であった。紀州徳川家の紀州入部に際し、徳川頼宣が在地勢力を掌握してゆく過程で小松家は「小松」の姓を認められたが、湯浅党や畠山氏といった中世武士の系譜に連なる他の在地勢力とは異なり、小松家は具体的な中世の事績を欠き、平家の系譜を述べるのみである。系譜を裏付ける文書の類も、天正年間（1573年 - 1593年）に書写され、後に大正頃に再書写した系譜の他は数は少なく、ほとんどは焼失しているという。文化7年の書上帳には、先祖より上湯川一円を領地として受け継ぎ、慶長年間（1596年～1615年）に浅野氏に鹿皮50枚を献じるのと引き換えに諸役免を得たとあり、さらに元禄5年には高野騒動に際して鉄砲20挺を差し出していることなどから、小松家は非農業民の棟梁としての性格をもった有力者であって、それが近世に至って認められたものと考えられる。
中華民国を率いる国民党の指導者の蒋介石は満洲の権益と引き換えにイデオロギーを棚上げにしてソ連のスターリンと協定を結んだため、ソ連から中国共産党への支援は消極的なものとなる。その間に国民政府軍は満洲で大攻勢をかけ、1947年中頃になると共産党軍は敗退・撤退を重ね、国民党は大陸部の大部分を手中に収めようとしていた。だが、法幣の大量発行がインフレーションを招き、農民を中心とした民衆の支持を失う。そしてアメリカの国民党への支援も、第二次世界大戦の終結以降ヨーロッパにおける冷戦の開始や日本の占領政策への集中、政府内の共産党シンパの活動等の理由により、先細りになっていった。1947年3月には蒋介石は「全面侵攻」から「重点攻撃」へと方針を転換する。対象地域は共産党軍の根拠地である延安などであったが、毛沢東は3月28日、延安を撤退。山岳地域に国民党軍を誘導した。5月から6月にかけて、共産軍は83000人の国民党軍を殲滅する。1947年6月の時点で共産党員は46年の136万から276万に急増、兵力も120万から195万へと増大。対する国民党軍の兵力は430万から373万へと減少していた。農村部を中心に国民党の勢力は後退、共産党が勢力を盛り返してゆき、1948年9月から1949年1月にかけての「三大戦役」で、共産党軍は決定的に勝利する。まず、1948年9-11月の遼瀋戦役では国民党軍47万が殲滅され、国共軍事比は290万人対300万と逆転した。そして、1948年11月-1949年1月の徐州を中心に展開された淮海戦役では、国民党軍80万、共産党軍60万とが衝突するという大規模な戦闘が発生し、後に改革開放路線で市場経済を導入することで知られる鄧小平が指揮官の一人として参戦し、国民党軍55万5500人を殲滅した。更に1948年12月-1949年1月までの平津戦役でも、52万の国民党軍が壊滅した。これにより、中華民国国軍（国民党軍）は主戦力を喪失し、「重点攻撃」を仕掛けることもできずに支配地域を一気に喪失していくこととなる。