タミル・ナードゥ州チングルプット出身。父はバス・ターミナルの側でジュエリーの販売業を営んでおり、ナーサルには姉が1人と兄弟が3人いる。同地の聖ジョゼフ・ハイアー・セカンダリー・スクールを卒業後にチェンナイに移住し、マドラス基督教大学で演劇活動を始めた。短期間インド空軍でパイロットを務め、その後はタージ・コロマンデル・ホテルで給仕の仕事をしながら困窮した生活を送り、時間を見付けて物語や詩を書いて新聞や雑誌に投稿していた。1982年から1983年にかけて南インド映画協会演技学校とタミル・ナードゥ州映画・テレビ技術研究所で演技を学んだ。NGOの一員として環境保全やゴミのリサイクルなどの活動に参加しており、UNICEFの大使として公衆衛生（屋外排泄）の問題にも取り組んでいる。ナーサルは「この国がより良い道を求める時、トイレ不足と屋外排泄の問題に光を当てることは、とても重要なのです。独立から65年経った今でも、数百万人の人々はトイレを使ったことがありません」と問題提起している。俳優として活動を始めたころに出会った女性と結婚し、彼女との間に3人の息子をもうけている。長男はT・シヴァが製作する映画で俳優デビューすることが報じられたが、実現はしていない。次男ルスフディーンは、2014年に父が主演を務めた『Saivam』に出演し、俳優としてデビューしている。三男もナーサルが手掛ける映画『Sun Sun Thatha』で俳優デビューを目指していた。
トゥスコラーナ街道 (via Tuscolana) は、ローマのサン・ジョヴァンニ門 (Porta San Giovanni) を起点に、カステッリ・ロマーニにあるトゥスコロ（現在のフラスカーティ、古くはトゥスクルム）の街までの中世の街道である。カステッリより南（アリッチャとアルバーノ）の場所を結ぶアッピア街道の行程に並んでいる。フェリクス水道（1586年）は、シクストゥス5世が献納した事業により実現した陸橋により街道を跨いでおり、現在ではフルバ門として知られている。 陸橋の近くで教皇は旅行者のために泉を建設し、1723年にクレメンス12世により再建された。街道は現在、ローマ王広場の一部で、フラスカーティまで到達していて、その名前をチネチッタからクアドラーロまでの街の南東四半分のクアルティエーレ・トゥスコラーノに与えた。
中央省庁レベルの行政組織のうち、公正取引委員会、中央労働委員会は、いずれも外局であるため法令上は「地方支分部局」の総称を用いて地方組織を置くことは可能であり、実際各地に業務を分担する組織が設置されているが、それらに「地方支分部局」の総称は用いられない。これは、公取と中労委についてはそれらの地方組織が委員会直下でなく事務（総）局下に置かれているため「地方機関」と称せざるを得ないこと、などの理由があるためである。また、人事院は府省庁と異なり国家公務員法に基づく別枠の組織であるため、警察庁、検察庁、海難審判所は特別の機関であるため、いずれも法令上「地方支分部局」の総称を用いた地方組織を置くことがそもそも認められていない。このため、人事院地方事務局等については「地方事務局等」、管区警察局等については「地方機関」の総称が用いられる。高等検察庁、地方検察庁、地方海難審判所は、準司法的な性格のため「地方支分部局」や「地方機関」のような総称は用いられない。
都道府県の組織との混同を防ぐため、地域名を冠するときは「都・府・県」をはずしている（例: 東京国税局は国の組織、東京都交通局は都の組織）。ただし、北海道の場合は「道」をはずさないため、北海道財務局、北海道農政事務所のような名称の組織が国と道のいずれに属するかは法令やウェブサイト等で確認する必要がある。庁舎の銘板、広報ポスター、封筒上の表示、電話帳など外部への表示を意識した場面では、わかりやすく省名を冠して「法務省東京法務局」のように表記することがある（この場合、省名は小さめの字で、地方支分部局名は大きな字にすることが多い）。しかし、人事辞令、法令に基づく各種許可書など正式な場面では単に「東京法務局」のように表記するのが慣例である（これは地方支分部局だけでなく審議会等、施設等機関、特別の機関、外局、つまり内部部局以外の組織全般の慣例である）。ただし、宮内庁京都事務所のように、省庁名を外してしまうとどこの官庁・会社の事務所か分からなくなってしまうような場合は（内部の辞令などを除いて）正式な場面でも原則として省庁名を冠する。
選挙違反事件をめぐり、選挙資金などに絡んだ不適切な資金処理があったなどとして、2014年2月から査察していた国税当局から約25億円の申告漏れを指摘、徳洲会グループ側に重加算税などを含む法人税約10億円を追徴課税したことが2015年4月に判明した。2009年衆院選と2012年の衆院選等を巡って、創業者の徳田虎雄の次男で徳田毅の応援に病院職員らを派遣し、選挙費用約3億6000万円を人件費などとして計上したが、国税当局は「本来は徳田虎雄が負担すべき分だった」と判断された。また、医療機器などを仕入れ、販売をしているグループ会社が親族企業に利益を付け替える等の手法で、利益約15億円の別会社への付け替えて約4億円の所得隠しと認定した。さらに、グループ会社が創業者一族からマンションを市価より高値で買い取るなどして約5億円が創業者一族に還流していたことが明らかとなった。また、2015年4月、徳洲会グループが職員を派遣した病院の中には、厳しい資格要件が課された上で税金軽減措置を受ける特定医療法人が運営する病院も含まれており、徳洲会グループの一つである沖縄徳洲会が職員を選挙運動員として給料や経費を負担した経理について、国税庁は徳田家への利益提供に当たるなどとして特定医療法人の要件を欠くと判断され、承認を取り消し、時効に掛からない2010年3月期以降の免除されていた5年間の法人税計約32億円分の納付要求をした。