2004年10月、福岡県福岡市の大学のサークル仲間を中心に結成。2010年から東京に拠点を移し活動していた。アメリカのパワーポップバンド、ウィーザーをメンバー共通のフェイバリット・バンドとしており、「和製ウィーザー」とも呼ばれる。2008年にウィーザーが来日ツアーを行った際にはオープニングアクトも務めた。当初は「しっとりクッキー」というバンド名で活動していた。改名後のバンド名は「17歳の休日」「永遠の17歳」を由来としている。2012年10月10日に発売した3rdアルバム「HO17」は全曲無料配信、CD-Rの無料配布を行なっており、全曲著作権フリーとすることも表明していた。結成当初は5名体制であったが、2ndアルバム発売直前の2011年3月にギターの中原が脱退、2013年末にはキーボードの山下、ベースの碇が脱退し、最終的に2名体制となった。2014年以降はサポートメンバーを加え活動を行っていたが、2015年8月31日に同年末を以って解散することを発表。ボーカルの三浦は解散以降もソロ活動を行うとしている。解散後にボーカルの三浦太郎はフレンズのギターとして活動している。2017年6月25日に、一夜限りの復活ライブ開催を発表。
本書の特徴は、勝海舟と榎本武揚に対する個人攻撃であるところにある。石河の序文によると、もともと公にする予定は無く、親しい人々の間に写本を渡していたものであったが、写本が流出したため、石河の要望により『時事新報』紙上に掲載されることになったのである。なお、福沢諭吉の友人であり、戊辰戦争において榎本と行動をともにした大鳥圭介は、個人攻撃の対象とならなかった。勝海舟は、「自分は古今一世の人物でなく、皆に批評されるほどのものでもないが、先年の我が行為にいろいろ御議論していただき忝ない」として、「行蔵は我に存す、毀誉は他人の主張、我に与らず我に関せずと存候（世に出るも出ないも自分がすること、それを誉める貶すは他人がすること、自分はあずかり知らぬことと考えています）」と返事をした。当時、外務大臣であった榎本武揚は、「多忙につき、そのうち返答する」という返事を出した。痩我慢の説は上述の通り1901年（明治34年）1月に世間に公表されたが、同年2月に福澤が死去し、榎本は返答しないまま終わった。
以下、原文の引用を含む。冒頭で「立国は私なり、公にあらざるなり」と述べて、国家は必要悪であって忠君愛国の情は私情にすぎないと続ける（以上から福沢諭吉は古典的自由主義に影響されているといえよう）。しかしながら、現在の時点では国家は必要であって、たとえ小国であっても忠君愛国の情を持つことは「瘠我慢」として認める。そして、勝海舟は講和論者であって、江戸城を開城し、内乱を避けた功績は認めるにしても、幕府に対する「瘠我慢」の情がなかったと非難する。さらに、王政維新の際に徳川家が薩長に降参して自ら解体するに至ったことは、「立国の要素たる瘠我慢の士風を傷（そこな）うたるの責は免かるべからず」と述べて、維新の時に「瘠我慢」が損なわれたことを非難する。また、榎本武揚も「飽くまでも徳川の政府を維持せんとして力を尽し、政府の軍艦数艘を率いて箱館に脱走し、西軍に抗して奮戦したれども、ついに窮して降参したる者なり」、つまり「一旦は幕府を維持するために戦ったにもかかわらず、最期には降参してしまった」ため、降参した後に東京に護送されて、新政府に協力したことは感服することではあるものの、やはり「瘠我慢」の情がなかったと非難する。
1823年、ダニエル・オコンネルはカトリック協会を設立することによって、カトリック教徒解放に向けて運動を開始した。1828年、彼はイギリスの庶民院の議席を得ることは不可能だったにもかかわらず、アイルランドのクレア州の選挙に出馬し、見事当選してみせた。彼はこの偉業を1829年にも繰り返した。オコンネルの巧妙な手段も重要だったが、決定的な転機は、イギリスの世論がカトリック教徒解放に賛成する方向に傾いたことであった。政治家たちは世論がいかに大切かということを理解していたのである。彼らは、貴族院のホイッグ党やグレンヴィル卿（1759年 - 1834年）の弟子たちが法案に対して強力な援助をしたことに強い影響を受けた。20年間にわたって新聞や選挙で述べられていくうちに、世論の力はどんどん強くなっていった。そうしてついに、最初は庶民院で、続いて貴族院において宗教的な偏見と王権との不和に打ち勝ったのである。1807年よりも後に当選した議員たちは、1人の例外を除いて、全員カトリック教徒解放に対する支持を表明した。しかし、世論が解放の方向へ向かっていたにもかかわらず、貴族院での投票は一貫して振るわない結果となっていた。これは一つに、王自身が反対していたことによる。その中で、1828年から1829年の間に、突然貴族院での意見の均衡は世論の方向へ変化した。彼らが特に恐れたのはイングランド国内における宗教戦争の勃発であった。1828年、サクラメント審査法によって、特定の公務員は国教会の一員でなければならないとする障壁が取り除かれることとなった。最終的にウェリントン公爵とロバート・ピール卿は立場を変えることになり、1829年ローマカトリック教徒救済法を可決した。この法律はグレートブリテンおよびアイルランド連合王国において、残存していた多くのカトリック教徒に対する実質的な制約を取り除くものであった。しかしながら同時に、選挙投票の資格を得るのに必要な最低限の資産が増加し、賃貸価値として年間40シリング（2ポンド）から10ポンドへと値上がりした。当時は投票する資格を持つ人々の数は減少することとなったが、その後1832年の選挙制度改革法に続いて、必要最低限となる財産は再び下げられていった。カトリック教徒救済法における大多数の受益者は中流階級のカトリック教徒であり、彼らは高級公務員や司法といった職業に就くことができるようになった。そのため、1829年はグレートブリテン王国とアイルランドにおけるカトリック教徒解放の最も重要な時期として、一般に認知されている。しかし、10分の1税をアイルランド国教会に支払う義務は残っており、1830年代の10分の1税戦争を引き起こすこととなった。また多くの細かな制約も残っていたため、一連のさらなる改革が後に導入された。