結果的にAPT計画は失敗に終わったが、APT-Pの車体傾斜機構はイタリアのフィアットに売却され、ペンドリーノに使用されている。イギリスではペンドリーノの車体傾斜機構が390形電車に採用された。APT-Pの車体デザインや技術は、インターシティー225の91形電気機関車やマーク4客車に影響を与えた。APT計画と平行して進められていたHST計画で、「インターシティー125」が43形ディーゼル機関車とマーク3客車によるプッシュプル方式を用いて大成功を収めた事とは対照的に、車体傾斜機構やAPT-Eで開発された流体式ブレーキなどは実験的要素が非常に多く、野心的過ぎたAPT-Pの技術の未熟さが露呈する事となった。APTの開発が苦戦した場合に備えたHSTの開発は順調に進み、その後30年にわたって使用されている。APTと比べ、新幹線やTGVは高速運転用の車両だけでなく、高速運転に適した専用の新線を建設したことで大きな成功を収めた。車両だけ高速運転用であっても、軌道が高速運転に適していなければ十分な性能を発揮することはできない。
1978年、第2段階として、ガスタービンに代えて動力集中方式とした交流25000V架空電車線方式の370形「APT-P」が登場し、長期の試運転の後に1981年よりロンドン - グラスゴー間のインターシティーとして試験的な暫定営業運転を開始した。編成は動力付き制御車・客車・動力なし制御車による10両編成、動力無し制御車・客車・動力車・客車・動力無し制御車による11両編成（動力車1両）・14両編成（動力車2両）が想定されていたが、実際には動力車2両の14両編成のものが製作された。これらは後に車体傾斜機構を除いてインターシティー225の編成に影響を与えた。車体傾斜機構や流体式ブレーキシステム（水タービンブレーキ）、地上信号連動ブレーキシステムなど多数の新基軸を備えていたが、それが仇となり不具合が多発し、1981年から1984年にかけての試験運用で異常なしの状態で走ったのはわずか1回だけであった（後述）。特に車体傾斜制御のトラブルが著しく、曲線区間で傾斜した車体が突然直立して強力な超過遠心力が急激に働いて乗客がカーブの外側に投げ出されたり、直線区間を走行中にも車体傾斜機構の誤作動で車体が傾き、プラットホームを掠りながら通過した事もあったといわれている。また車体傾斜機構のみならず、ブレーキの異常発熱で立ち往生するトラブルも度々起こしていた。途中で緊急停止してそのまま運転を打ち切るなど、試験的な運転ながらダイヤ通り運行できないという事態を招き、流体式ブレーキ（液体式変速機の機構を流用したブレーキシステム）のトラブルを原因とする脱線事故も発生した。結局APT-Pは1985年12月に突然運転休止を表明し、1986年にAPT計画自体が破棄された。試作された編成は殆ど解体処分された。
1972年、第1段階としてガスタービン式の「APT-E」が製造された。4両編成で両端の動力車が2両の付随車を挟む編成になっていた。1976年まで各種試験が行われた。
APTの導入には3段階の計画があった。まず第1段階ではガスタービン式のAPT-Eが開発された。第2段階では電気式のAPT-Pがインターシティーに投入されたが、結果は思わしくなかった。第3段階として計画されたAPT-Sは、後にAPT計画自体の中止により計画段階のまま終わっている。
武蔵国多摩郡野津田村（現在の町田市域）生まれ。地主・村野常右衛門（4代目）の長男。生家は代々農業を営んでいた。明治元年（1868年）に父が死去し、明治2年（1869年）に家督を相続し常右衛門（5代目）を襲名。幼い頃から学問を好み、大谷村（現・町田市南大谷）の清水塾、野津田村の智新学舎、真下晩菘の融貫塾、耕余塾で学んだ。漢学を修めた。1878年5月、結社責善会の結成に参加。1880年9月、野津田村戸長となり、南多摩郡政の刷新に取り組む。1881年6月、神奈川県会議員選挙において、南多摩郡役所が選挙人名簿の調製を怠り有権者を誤った状態で選挙を執行したことを追及し、佐藤俊正郡長を辞職に追い込んだ。郡政刷新の目的を果たした村野は、翌月戸長を辞職した。1881年11月、石坂昌孝らと政治結社「融貫社」を結成し自由民権運動に加わる。1882年7月、融貫社を解散して自由党に入党した。1883年5月、野津田村に文武館凌霜館を設立し青年民権家の育成に取り組む。1885年、大井憲太郎の朝鮮革命計画に加わるが、計画が発覚し（大阪事件）逃亡後、1886年1月、横浜警察署に自首した。1887年9月、大阪臨時重罪裁判所で軽禁固1年・監視10か月の第一審判決を受け和歌山監獄に収監された。1888年9月、刑期を終えて出獄した。1889年4月、鶴川村会議員に選出され、同年11月、神奈川県会議員補欠選挙に当選し1891年2月に辞任。1898年8月、第6回衆議院議員総選挙に東京府第13区で憲政党から出馬し当選。以後、第13回総選挙まで連続8回の当選を果たした。立憲政友会院内幹事を経て、1913年、幹事長に就任。第一次憲政擁護運動では立憲国民党と連携し、桂太郎内閣倒閣運動を指揮した。のちに政友会の院外団となった竹内雄は、演説をするのは尾崎萼堂や犬養木堂であっても、実際に憲政擁護運動の中心になったのは村野だったと証言している。1922年6月6日、貴族院勅選議員に任じられ、交友倶楽部に属して死去するまで在任。また、横浜倉庫専務取締役、横浜鉄道監査役、自由通信社社長、満州日日新聞社社長などを歴任した。