クライアント/サーバー ランタイム サブシステム (英語: Client/Server Runtime Subsystem, CSRSS) あるいは csrss.exe はWindows NT系オペレーティングシステムのコンポーネントで、ユーザーモード側のWin32サブシステムを提供する。ほとんどのWin32サブシステム処理はWindows NT 4.0以降でカーネルモードドライバーに移されたため、CSRSSは基本的にWin32コンソールの処理とGUIのシャットダウンを行う役割を持つ。もっとも、Windows Vista以降ではセキュリティを強化するため、Win32コンソールに関わる処理のほとんどはConHost.exeに移されている。CSRSSはシステムを処理する上で重要なコンポーネントであるため、このプロセスを終了させるとブルースクリーンに至るなどシステムに重大な障害をもたらす。通常の状況下でcsrss.exeはtaskkillコマンドやWindows タスク マネージャーから終了させることはできないが、Windows Vista以降でタスクマネージャーを管理者権限で実行していれば可能である。Windows 7ではタスクマネージャーでプロセスの終了を試みると、システムに障害が発生することを警告するメッセージが表示される。
盛岡劇場に併設された公民館。ミニホール（106.35平方メートル、50から60人収容）、研修室（60.77平方メートル、36人収容）、美術工芸室（71.9平方メートル、36人収容）、視聴覚室（89.87平方メートル、50人収容）、音楽練習室（71.9平方メートル、30人収容）、和室（88.65平方メートル、40畳、75人収容）、調理室（33.75平方メートル、8人収容）、会議室（53.75平方メートル、16人収容）からなる。
第1リハーサル室（98.79平方メートル）と第2リハーサル室（56.10平方メートル）からなり、バレエや舞踏、演劇や音楽などのレッスンやリハーサル室あるいは控室として利用される。
演奏会、演劇、コンサート等、利用状況に応じて舞台や客席を自由に設定できるオープンスペースで地下に設置されている。172.75平方メートルのスペースに100から200人程度の移動席を設置可能。
演劇、舞踏、古典芸能、コンサートなど各種公演に対応。固定席511席、親子席7席。迫りや音響反射板を完備、花道の設置も可能。コンピュータ制御と手動の選択可能な照明設備などが備えられている。
谷村文化センター解体後、市民の間で盛岡劇場復活の気運が生じ、盛岡市は市制100周年記念事業の一環として劇場の再建を1986年（昭和61年）に決定、1990年（平成2年）7月1日に河南公民館を併設し最新の設備を備えた新たな劇場として跡地に新築。新盛岡劇場のこけら落としは、9代目松本幸四郎（旧盛岡劇場のこけら落とし公演を務めた7代目松本幸四郎の孫）一座によるもので大いに賑わった。1995年に盛岡市在住の作家・高橋克彦や岩手日報社の村田源一朗らが中心となって「盛岡文士劇」も復活し、同年11月26日に33年ぶりとなる公演が盛岡劇場で開催され、以降年末恒例の公演として続けられている。復活した盛岡文士劇は、地元作家や地元放送局のアナウンサー、その他著名人などが出演し、公演の模様がテレビでも放送されるようになったため、切符が発売されると即完売になるほどの人気興行となっている。2004年（平成16年）、財団法人地域創造 (JAFRA) が主催する第1回JAFRAアワード「総務大臣賞」を受賞した。
戦後、「みちのくの電信王」と呼ばれた花巻市出身の実業家で政治家でもある谷村貞治の支援によって全面改装がなされ、1957年（昭和32年）7月21日に谷村文化センター（やむらぶんかセンター）として再建。谷村は演劇の理解者で、地元文化の復興を願っての再建であった。再建後は新劇公演や講演会のほか、1949年（昭和24年）に作家の鈴木彦次郎や岩手日報社の工藤正治らが中心となって開始された盛岡文士劇（第1回公演から第7回公演までは岩手県公会堂で開催）が第8回公演から谷村文化センターで開催され、年末恒例の催しとして親しまれた。しかし、テレビの普及や映画館の新設など娯楽の多様化の影響で観客は年々減少し1962年（昭和37年）の第13回公演を以って中断。使用料が割高だったため利用客も減少した。その後、1968年（昭和43年）に谷村が亡くなると廃屋同然と化し、15年後の1983年（昭和58年）3月20日に開催された「盛岡劇場お別れ会」をもって閉鎖・解体され、旧盛岡劇場の完成以来70年の歴史に一旦幕を下ろすこととなった。
上述の通り、大震災ではレンガ造りの建物が倒壊した。また鉄筋コンクリート造りの建物も大震災の少し前から建てられていたものの、建設中の内外ビルディングが倒壊したのをはじめ日本工業倶楽部や丸ノ内ビルヂングなども半壊するなど被害が目立った。そんな中、内藤多仲が設計し震災の3か月前には完成していた日本興業銀行本店は無傷で残ったことから、一挙に耐震建築への関心が高まった。すでに1919年（大正8年）には市街地建築物法が公布され1920年（大正9年）に施行されていたが、1924年（大正13年）に法改正が行われ日本で初めての耐震基準が規定された。同法は、のちの建築基準法の基となった。1925年（大正14年）には耐震耐火建築のさきがけとなったW・M・ヴォーリズ建築事務所設計の主婦之友社本社建物（現お茶の水スクエア）が竣工し、ほかに初の洋風アパートとなった御茶ノ水文化アパートも完成した。一方で震災では火災による犠牲者が多かったことから、燃えやすい木造建築が密集し狭い路地が入り組んでいた街並みを区画整理し、燃えにくい建物を要所要所に配置し、広い道路や公園で延焼を防ぐ「不燃化」が叫ばれるようになった。内藤と対立していた佐野利器らが主張し、のちに後藤新平によって帝都復興計画として具体化する。鉄道省でもこの震災で多くの木造客車が焼けた教訓から、より安全な鋼製車への切り替えを研究するようになった。1926年9月に発生した山陽本線特急列車脱線事故で木造客車が脱線大破し多数の犠牲者を出したこともあって、電車・客車ともに1927年度発注の新車からは鋼製車体への全面切替が実施されている。