大切畑ため池の周囲には、池を一周する遊歩道や、展望のよい休憩所、広場などが設けられ、親水公園として整備されている。春は北側に植樹された約80本もの桜の木が花をつけ、夏は湖面を活用したイベント「ふるさと交流会いかだ競争」で賑わい、秋は南西側において紅葉が美しい。環境改善に地域一体となって取り組んでいる。カモやサギ、イノシシ、シカ、タヌキといった鳥獣の姿も見られる。ため池には阿蘇外輪山・俵山の南麓に端を発する鳥子川の水が注ぐ。上流部は雨期においてのみ流水を確認することができる。水源には妙見社・塩井社がまつられている。鳥子川はため池を経て北の鳥子地区へと流れて行き、そのほか用水路が南へと伸びている。俵山の西麓は原野や森林が広がり、その西方に大切畑ため池を始めとするため池群が潤す田畑や集落がある。
2016年（平成28年）4月に発生した熊本地震の影響で、大切畑ダムが決壊の危機にあるとして、住民に対し避難勧告がなされた。日本のダムが地震で決壊した例としては、福島県須賀川市、阿武隈川水系江花川に建設された藤沼ダム（藤沼湖）がある。2011年（平成23年）3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）の影響で決壊し、死者7人、行方不明者1人の犠牲者を出した。その後の調査により、大切畑ダムが決壊するおそれはないと確認されたものの、分水施設の破損により大量の漏水が発生。ため池の水を抜き、水を安定して流下させる措置が取られた。農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）の専門家による調査では、ダム堤体や洪水吐にひび割れ等の異状が発見されている。また、同じ西原村内の下小森ため池でも被害が発生。池を囲っていた堤防の一部が決壊し、貯水の全量が近隣の農地に流出した。これによる人的被害はない。1996年（平成8年）に熊本県の委託により実施した地質調査で、大切畑ため池をかすめるようにして東西に布田川断層が走っていることが判明している。この断層は地学的知見から活断層であると確実視され、マグニチュード7程度の地震が発生すると推計されていた。西原村ではあらかじめ鳥子地区の住民に対し、大切畑ダムが決壊した際の避難場所として西原村立山西小学校（第1避難場所）、西原村立西原中学校（第2避難場所）、中央公民館および構造改善センター（第3避難場所）を指定している。大切畑ため池の復旧にあたっては、ダムを元の位置から270メートル南側に移設し、断層を回避する方法が採られた。これに伴い貯水容量が減少するが、受益農家の減少を考慮し、既存の3割減となる60万立方メートルで十分とした。費用は約87億円で、元の位置で復旧する場合（約64億円）よりも高額となるが、大半を国の災害復旧事業でまかなわれるため、県の負担は約2,740万円にとどまる。県は2018年（平成30年）10月9日、西原村小森に大切畑ダム復興事務所を開設。2019年度に着工、2023年度完成、2024年度の供用開始を見込んでいる。
当たった場合の当せん金の受け取りは、みずほ銀行本支店のほか、1万円（「5万円マーク」を掲示している売り場においては5万円）以下であれば、宝くじ売り場（宝くじを販売している郵便局の場合その郵便局で販売された全国自治宝くじのみ。数字選択式の場合は、数字選択式を発売している売り場）でも当せん金を受け取ることができる。1万円超の場合は券面の所定欄に住所・氏名・電話番号の記入を要し、10万円以上の場合は、これに加えて身分証明書と印章が必要となる（後述）。また、その日のうちに受け取れるのは100万円までで、それを超える場合は手続きの都合で、受け取りまでに数日かかる。また、ロト6を代表とする数字選択式宝くじを所定の銀行口座にてATM購入した場合の当せん金は、原則として抽せん日の翌々営業日（例：木曜抽せんのナンバーズとロト6の場合、翌週月曜日に所定口座の振込・ただし間に祝祭日が無い場合）に、購入時の銀行口座に振込まれる（本人確認が既に行われているため）。みずほ銀行、楽天銀行、ジャパンネット銀行、三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行のネットバンキングにて購入した数字選択式宝くじの当せん金は、原則として抽せん日の翌々営業日(例：木曜抽せんのナンバーズとロト6の場合、翌週月曜日に所定口座の振込・ただし間に祝祭日が無い場合)に、購入時の銀行口座に振込まれる（本人確認が既に行われているため）。当せん金付証票法第12条の規定により、宝くじの抽せん日（実際はそれから数日後の支払開始日）から1年後の前日（当該日が銀行休業日の場合は翌営業日）までに当せん金を受け取らない場合は、時効によって当せん金を受け取ることができなくなる。1,000万円以上の高額当せん者には、当せん後のアドバイスが書かれた本『【その日】から読む本』が配られている。巨額当選者の約70％が3年以内に破綻する。当せん金品の支払い請求に関しては法律上の制限は一切ないため、仮に懸賞等でくじ券を譲渡（贈与）された未成年者などであっても、当せんしていれば誰でも支払い請求を行うことが出来る。ただし、10万円以上の当せん金の受け取りには本人確認書類と印鑑が必要となり、未成年が受け取る際は保護者に支払われる。なお、2008年3月に施行された「犯罪による収益の移転防止に関する法律（犯罪収益移転防止法）の規定で、10万円を超える当せん金を現金で受け取る場合には、更に写真付きの本人確認書類（運転免許証、パスポート、顔写真付きの住民基本台帳カード、個人番号カード（個人番号通知カードは不可）、在留カード、各種福祉手帳）の提出と所定の書面への記入が必要となる場合もある。