団塊の世代の就職時期は、中卒で1962年（昭和37年）から1965年（昭和40年）、高卒で1965年（昭和40年）から1968年（昭和43年）、大卒で1969年（昭和44年）から1971年（昭和46年）となる。団塊の世代の中卒のいわゆる「金の卵」が労働推進力となった時期は、高度経済成長期と重なり、最も人数が多かった高卒就職者は高度経済成長中期・末期と重なる。日本の高度成長期は1960年（昭和35年）-1990年（平成2年）であるが、この時期は団塊世代などによる日本の人口ボーナス期（労働力人口割合が増える時期）と重なっている。なお、高度経済成長期に企業や政治のトップにいた世代は、佐藤栄作や桜田武などの1900年代生まれの世代である。団塊の世代が中堅となって支えた時期は、世界の機関車時代と対米攻勢時代（30代）、バブル景気時代（40代初期）、バブル崩壊と失われた10年（40代中期から50代中期）である。世界の機関車時代と対米攻勢時代の時に企業や政治のトップにいた世代は戦中派世代（1920年代生まれ）であり、バブル景気の時代の時は焼け跡世代（1930年代生まれ）である。
戦後に上の世代を否定する教育を受けた団塊の世代の人々は、 上の世代の事象を否定する傾向が高まった。そのため、1960年代後半には、政権や日米安保条約やベトナム戦争を批判する大学生による学生運動が隆盛した。しかし前述の通り、今日のように大学進学が一般的な選択肢ではなかった当時の大学進学率は15％弱に留まっており、当時の青年の多数派は高卒・中卒として学業より労働に従事していた人々である。当時の大学生もノンポリとして学生運動から距離を置いていた者の方が多く、1952年10月の総選挙で議員全員落選したことで「農村から都市を包囲する」武装闘争路線を変更して、新左翼の攻撃対象となった日本共産党を支持していた者、反左翼に立った者も少なからず存在している。したがって、「全共闘世代」という別称に代表されるイメージが適切とは言い難い。しかし、若い頃は新左翼まではいかずとも、末端の労働者の心情をくむ左翼的立場に一定の理解を示す者が他の年代よりも比較すると多く、右派の割合が比較的少ない世代でもある。また地方公務員労組や国鉄労組、専業活動家などで左派系労働組合に熱を入れている者達の中には、変化を求めて新左翼、過激派と結びついて、スト権ストや成田闘争などといった過激な闘争に発展してしまうケースも見られた。だが、学生運動参加者らの多くが就職で企業戦士となり、政治運動から距離を置くものが多数を占めた。連合赤軍のメンバーなど若い頃に過激な活動をしていた者さえも同様に、老後には若い頃よりも保守化する傾向がある。連合赤軍のメンバーの一人は転向して、自民党党員となっている。逆に一般的な民間企業に就職せずに、教授職やマスコミなど言論に関わる道に行った者は、学生運動時代をそのまま肯定的に見ているものが多い。
第二次世界大戦後の昭和20年代の連合国軍占領下での戦後混乱期に生まれた世代で、親が第二次世界大戦を軍隊などで成人として経験した明治末期から大正そして昭和初期生まれが多い。
ところがせっかく地域の期待の星として華々しく開通したにもかかわらず、入間馬車鉄道の経営は当初から不振を極めることになった。その理由として、輸送対象として当て込んでいた伝統織物・魚子織などの織物産業がこの時期にわかに不振となってしまい、旅客・貨物ともに減少に転じていたことがある。また、軌間の狭さや交換設備の不備がうらみとなり、旅客列車運転の合間合間に貨物輸送を行うという非効率な輸送法を行っていたため、思うような実績が上がらなかったことも原因である。またそれ以前に、会社自身も負債を抱えていた。まず建設時に、目論見書通りの株式購入金の払い込みがかなわなかったことがかなり大きい。株式を購入してもらうことはつまり資金調達と同義であり、資金不足で路線建設に臨まなければならなかったのである。さらに建設するうちに予想だにしない経路変更や路線延長が発生、その分建設費が増大してさらに負債が増えてしまっていた。この会社の負債に関し、開業翌年の1902年8月に会社を揺るがす事件が起こった。社長の増田が、自分が頭取を務める入間銀行の金5万円余りを密かに工事費用として流用したという事実が発覚したのである。増田にしてみれば弱り切った末のやむにやまれぬ処置であったが、今度はこの内密の金をどう帳簿上処理するかが問題となり、苦し紛れに社債として発行しようとしたものの、これを知った株主の大反発により明らかになったものであった。この事件は一時訴訟沙汰になりかけたものの、仲裁により臨時株主総会を開いて対処を協議することになった。この総会では経営陣が総辞職、調査委員により創業以来の経理調査が行われることが決定した。さらに経営陣も改選され、社長に当馬車鉄道の創始者である清水が就任することになった。しかし事件はこれで終わらなかった。5万円の金は水富村の株主たちの強い訴えもあって増田個人の負債とされたのであるが、このことをめぐり入間銀行との訴訟合戦が勃発し、年単位で訴訟が続けられる事態となった。この訴訟費用も数千円単位の莫大なものとなり、会社の経営を圧迫することになる。一方で、当馬車鉄道の経営状態自体も一向に改善する様子を見せなかった。当初から問題が続出していた貨物輸送はついに続けられなくなり事実上廃止され、貨物輸送を大きな収入源としてもくろんでいた当線の根幹を揺るがす事態となった。さらに1904年に勃発した日露戦争も、当馬車鉄道に大きな打撃を与えた。軍馬が必要になったため、馬車鉄道にとっては生命線というべき馬が徴発されてしまい、運行回数を減らさざるを得なかったのである。そこへ来て馬の餌代の高騰、水害など自然災害による設備の修繕、馬の暴走などによって破損した客車の修繕など常に年数百円単位で金が出て行く状態が何年も続いた。