黄遵憲と日本の関わりは深く、日本での体験は彼の人生・思想に大きな影響を与えている。外交官となって諸外国を巡っているが、最も関わりの深い国は日本であったろう。日本とは国益をめぐって激しい対立を演じたが、一方で多くの知己を得た。その知己を通じ得た情報をまとめあげ中国に日本がどういう国か紹介もしている。また清朝の改革にあたって明治維新に倣うべき点があると考え、同志の康有為や梁啓超にも影響をもたらした。黄遵憲は近代における知日家・親日家の先駆ともいうべき人物なのである。とはいえ、彼も来日当初から知識や親しみを持っていたわけではない。当時の中国の人々のそれとさして変わりないものであったであろう。古くから国交があることは知っていても、それは文字の上だけに過ぎず、またそれも全く十分なものではなかった。よって最初は中華思想的発想から、日本の文化は中華文明の亜流、もしくは同文同種といった程度の認識しか黄遵憲は抱いていなかったのである。そうした人物が直接体験によって異文化を見いだしていくことはごく自然の成り行きであった。駐日公使たちが日本の土を踏んだのは、明治維新よりおよそ十年後であるが、その当時の日本は官民一体となって西欧化に取りくんでいた時期であって、黄遵憲はまずその点に厭でも気付かざるを得なかった。黄遵憲は、頑固な保守派ではない。したがって富国強兵や殖産興業については何らわだかまり無く納得できた。しかし明治になって日本人の服装をはじめとする文化・習慣は一変したが、こうした変革、すなわち文明開化を目の当たりにするとき、黄遵憲には文化の源流たる中華を蔑ろにし、西欧文明に心を売りわたしたとしか考えられなかったのである。
黄遵憲は清末を代表する詩人としても著名である。「近世詩界三傑」の一人といわれた黄遵憲は、生涯を終えるまでにおよそ千首の詩を残しているが、作詩は10歳から始めたられた。その詩は新派詩として知られ、また本人は「詩界革命」の先駆者と目される。題材には日常の生活を選んだものが多く、たとえば『日本雑事詩』では、印紙や新聞紙、幼稚園など身近なものが取り上げられている。この『日本雑事詩』は総理衙門に提出して同文館より刊行したものが最初の刊本であるが、日本を手軽に紹介する書として人気を呼び、以後中国および日本で何度も出版された。こうした日常に密着した作詩姿勢は、詩に口語を積極的に導入しようという文学理論と密接に結びついている。黄遵憲には眼前の現実を可能な限り忠実・仔細に描写したいという写実的な欲求があったために、桐城派のような擬古的な表現方法には批判的であった。厳復（げんぷく）の『天演論』（てんえんろん）が社会進化論を中国に紹介したことを高く評価しながらも、その文体が典雅さ・格調の高さに拘泥するあまり難解すぎると批判したのは、そうした文学観に由来する。新たな時代には新たな表現こそ必要不可欠と考えたのであって、「我が手もて吾が口を写せば、古も豈に能く拘牽（こうけん）せんや」（「雑感」の一節、拘牽は物事にとらわれるの意）と述べ言文一致を詩文に求めた。それは後の文学革命を先取りしたものに他ならない。なお、奇しくも黄遵憲が来日していた時期と二葉亭四迷の『浮き雲』が発表された時期は重なる（黄の来日の方が数年早い）。日常に密着した詩は注目に値するが、題材の量からいって最も多いのは時事問題に関するものである。上で触れた「逐客篇」はその代表例であるが、その他にも日清戦争の敗北に心痛める「哀旅順」や 義和団の時の「七月二十一日外国聯軍入犯京師」等がある。これらの詩には黄遵憲の批判精神が遺憾なく発揮されており、時事への関心こそが創作の原動力だったことが分かる。黄遵憲の詩は、叙情詩よりも叙事詩に優れると言われるが、その詩は単なる文学にとどまらず、当時を生きた一士大夫が詩に託して心の内を吐露したという点で貴重な歴史証言ともなっている。それ故に黄遵憲の詩は「詩史」と評されている。以下はその例。
地元財界の主要企業の出資を受け順風満帆な船出をしたかのように見えたRADIO-iではあったが、開局当初からラジオ離れが進む時勢であり、赤字経営が続く。2004年度には興和より電子機器販売事業を請け負い、Inter BEEでは連名で表記した販売ブースを設けるなど収入改善を図ろうとしたが、業績回復には繋がらなかった。2008年8月、経営効率化のために全株式を興和が引き受け、興和の100%子会社となる。しかし、2008年9月に起こったリーマン・ショックが東海地方の経済にも直撃したことで、一層広告収入が落ち込み、親会社の興和も同社を支えきれなくなる状況に陥った。そのような状況下、2010年1月1日1:00（2009年12月31日25:00） - 1月11日2:00（1月10日26:00）には、DJなしで音楽を流し続けるノンストップ放送（一部時間除く）を行い、明けて1月11日には大規模な番組改編を実施した。こうした新規リスナーおよび広告料収入獲得のテコ入れを行ったものの、2010年3月期までの累積赤字は28億8400万円に膨らみ、今後も黒字転換は見込めないとして、さらに興和グループの事業再編の関係で興和のみで同社を支えきることは困難と判断したことから、同年6月15日、（他社などへの事業譲渡は行わずに）同年9月30日をもって放送終了（放送休止、閉局）することが発表された。同社は同年10月7日、放送免許を返上し、清算手続きに入ることになる。総務省によると、「公共性の観点から免許返上の容認はしないが、最後は会社側の判断」ということで、同社の放送休止を事実上容認している。なお、放送終了を決定した放送局は、民放初期の頃の合併・統合、及び沖縄のAMラジオ局極東放送がFM局に移行し、エフエム沖縄として継続した事を除けば、テレビ・ラジオを通じて県域民放としては初の閉局となった。※かつて日本に存在した放送局も参照。同局でニュースアナウンサーを務めた広島明子のブログによれば、「私の知っている所が9月30日に閉店」とRADIO-iを名指しこそしていないが、「閉店を知らせる張り紙をぎりぎりまで出さず、受け継ぎたいとせっかく手を挙げた人がいても、『遅すぎましたねぇ。』で済ませようとしています」と、他社から事業譲渡の打診があったものの断っていた事を示唆している。最終放送日となった2010年9月30日は、7:00 - 24:00まで17時間にわたり、閉局特別番組を生放送した。23:59に最後のコールサインを告知し、閉局の挨拶を行った。日付が変わった10月1日0:00（9月30日24:00）をもって放送終了。2分後の0:02に完全停波し、10年半の歴史に幕を閉じた（詳細は後述）。