八木秀次によると、川人博（弁護士、東大講師）は著書『金正日と日本の知識人』で、「日頃、人権擁護を主張する日本の学者・弁護士の多くが、なぜか北朝鮮による拉致・人権問題になると、独裁者に大変寛大な態度をとる」「今日において、金独裁体制の継続を望むのは、独裁者に追随する勢力か、独裁者を利用する勢力か、独裁者の御用学者だけである」として、和田を批判している。
八木秀次は、和田は「（横田めぐみ拉致について）疑惑が生じうるという以上の主張は導き出せないと思われる」と疑問視していたとして、八木は「にもかかわらず、金正日が拉致を認めてからも、自らの事実認識の甘さについてまったく反省していない。ちなみに和田氏は、『従軍慰安婦』問題では熱心に日本の責任を追及していた人物である」と評している。
2019年7月25日、「日本政府が表明した韓国に対する輸出規制に反対し、即時撤回を求める」声明を発表し、7月29日現在78名の呼びかけ人とともに、賛同署名を集める活動を開始した。
和田は2010年（平成22年）、日本が大韓帝国を併合するに当たっての韓国併合ニ関スル条約（1910年）は当初から無効であったとして、日本政府がその無効性を認めるよう求める声明を発表した。さらに、内閣総理大臣 菅直人に対しては、同条約の無効を、日韓併合100周年に当たる同年8月に宣言するよう求めた。
竹島問題についは、「竹島が日本の領土と宣言されたのは1905年だ。その時から敗戦までの40年間、 竹島は確かに日本の領土だった。1945年に日本の管轄から脱した後、サンフランシスコ条約でも明確な処理がなされなかった」とし、そのうえで、「植民地支配反省の表現として、日本は独島（竹島の韓国名）を韓国領土として認める」という独自の主張を展開している。さらに2013年10月には、独島問題に関して、日本は韓国側の主張を認めること以外に答えはないとし、韓国は韓日友好のための特別な配慮として鬱陵島と隠岐の島の中間地点に経済水域の境界を設定することを提案した。また和田は、そのかわりに韓国側が、韓日友好のための思いやりとして、島根県の漁民に島周辺の漁業権を認めるという条件を、竹島を韓国に供与する見返りとして提案しているが、既に竹島周辺海は暫定水域として日韓漁業協定による漁業権が確定済みであり、和田の案により日本が得られるものは皆無である。
慰安婦問題については、当時の日本政府に対して一貫して批判的である。一方、『女性のためのアジア平和国民基金』に係わる活動によって和田は、朝鮮人慰安婦寄りの主張を行う社会運動家からも批判される立場に立った。
北朝鮮による日本人拉致問題について和田は、『世界』2001年1月および2月号に掲載した論文「『日本人拉致疑惑』検証する」において、「横田めぐみさん拉致の情報は、その内容も、発表のされ方も多くの疑問を生むものである」として、日本国政府も拉致疑惑を認定しないことから「横田めぐみさんが拉致されたと断定するだけの根拠は存在しないことが明らかである」と述べている。なお、久米裕の事件については、拉致された可能性は高いと述べているが、「日本の警察が国外移送拐取罪で立件しなかった以上、行方不明者として交渉するほかない」と述べている。翌2002年（平成14年）、北朝鮮自身が日本人拉致を認めるに至り、『諸君!』『正論』からは、和田に対する激しい批判が加えられた。対して和田は、自分は拉致そのものの存在を否定していたわけではないと弁明した。2002年に小泉純一郎が朝鮮民主主義人民共和国を訪問、日朝首脳会談で金正日が拉致問題を認めるに至り、北朝鮮についての和田の言説の影響力は大きく低下、萩原遼は「朝鮮問題という日本と朝鮮半島にとってきわめて重要な分野において、和田の存在価値はすでに大暴落した。自分のみならず岩波書店や東大の権威失墜にも相当貢献した。これ以上恥をかくことなく、世間に迷惑をかけないよう、もとの専門と称するロシア史の研究に戻って、静かに余生を送るがよかろう」と述べている。
奨学金による支援はおおむね高校卒業年の3月から翌年5月までおよそ14か月間行われる。奨学生は3月に渡米してプレップスクールの寮に入り、9月から始まる学期に備え準備を行う。スクールでは大学進学に必須となる学力や英語能力を身に着けると同時に、プレップスクール内のチームで競技力を上げ、大学進学を目指す。第1回から第8回までの奨学生は、アイザイア・トーマスの出身校である、コネチカット州のサウスケントスクールへ入学し、第9回以降は、アンドレ・ドラモンドやデビン・イーバンクスを輩出し、渡邊雄太も大学進学のために通っていた同州セントトーマスモアスクールへ入学する。プログラム策定にあたって集英社からの相談を受けたスポーツライターの宮地陽子は、このプログラムが作られた経緯として、アメリカでは見どころのある選手は大学側が奨学金を出して入学させることが通例となっており、そうでない選手が自ら学費を捻出して入学しても、出場機会を得ることは難しいという現状があるため、大学ではなくプレップスクールに進学させ学力を身に着けてから大学に進ませる案が採用されたとブログに記している。また宮地は、プレップスクールへ進学させる案について、かつて田臥勇太がNCAAディビジョン1からの勧誘を受けていたものの、初年度の奨学金が出ない形でのオファーだったために、これを断念しディビジョン2の大学へ進学したことや、その後日本の高校からアメリカの大学へ進学する動きが皆無に等しいことなどを挙げ、これを歓迎している。