展示エリアは「産業の発展と暮らしの変化」、「公害の発生」、「環境改善の取り組み」、「まちづくりの変遷」、「現在の四日市」、「環境先進都市四日市」の6つのコーナーで構成されている。公式サイトでは展示エリアを360度の画像で疑似体験できる「バーチャルツアー」を提供している。エリアの入り口には、四日市市長の田中俊行の「誓いのことば」が掲げられ、続いて四日市コンビナート形成前の社会と暮らしから最初の展示「産業の発展と暮らしの変化」が始まる。次のコーナー「公害の発生」から本格的に四日市公害の展示が開始される。このコーナーは、写真・展示物・解説の3本柱で成り立ち、実際の患者が付けていた吸入器や再現された黄色の公害マスクなどの現物、公害裁判とその影響をまとめた「四日市公害裁判シアター」、四日市公害の当事者らのインタビューなどを聞くことのできる「情報検索コーナー」などがあり、解説員も控えている。教育学者の古里貴士は、情報検索コーナーのインタビューがこれまで書籍や論文で取り上げられてこなかったものであり、四日市公害を多角的に考えることができると評している。インタビューに応じた人は40人以上に及ぶ。続く「環境改善の取り組み」では、市民・行政・市議会・企業などの主体別に活動が紹介されている。最後の「現在の四日市」と「環境先進都市四日市」は行政などの施策を広報するコーナーであり、古里貴士は「最も評価の分かれるコーナーであろう」としている。また企業の取り組みを紹介するコーナーではまだ未公開の企業が多く、未来に向けた道筋や将来像の展示には至っていないなどの課題もある。「環境先進都市四日市」のコーナーでは次の来館者に向けたメッセージを残すことができる。
環境未来館は展示エリア、学習エリア、活動エリアの3つから構成されている。展示エリアはそらんぽ四日市2階、学習エリアは同1階、活動エリアは隣接する「じばさん三重」の2階に設けられている。
四大公害病発生地で唯一、公害に関する資料館が設置されていなかった四日市市に2015年（平成27年）3月21日に開館した施設である。環境未来館・四日市市立博物館・プラネタリウムの複合施設である「そらんぽ四日市」の中にあり、一部の機能は隣接する三重北勢地域地場産業振興センター（じばさん三重）にも設置されている。博物館とは展示が一体化しており、博物館が四日市公害以前の歴史と人々の暮らしについて、環境未来館が四日市公害以後の展示を行っている。したがって四日市市立博物館と環境未来館をセットで観覧することで、四日市市の歴史と公害について一体的に学習することができる。子供から大人まで分かりやすい展示を心がけている。総事業費はそらんぽ四日市全体で646,773千円である。単なる展示施設ではなく、市民が民間企業や語り部から講話を聞くなどの体験活動や、さまざまな主体による協働の場とすることを目標としている。
父正員とともに徳川家康に仕える。長篠の戦いでは使番として前線に赴いている。天正18年（1590年）小田原征伐に従軍。慶長7年（1602年）長田吉正とともに伏見奉行に任じられ、近江国内に500石を与えられた。慶長10年（1605年）父が没するとその遺領も継承して800石となる。慶長19年（1614年）堺政所に任じられ、以後堺政所は幕府直轄の奉行となった。同年に起きた大坂冬の陣では豊臣軍に奉行所を包囲されたが、そのとき眼病を患っていたため、やむなく弟の正綱を残して岸和田宝隆寺へと後退した。このとき正綱は奉行所で豊臣軍と戦って戦死している。徳川軍本隊が大坂城を包囲するとこれに加わったが、戦後は職を辞した。寛永14年（1637年）死去。家督は外孫にあたる正信が継いだ。
化学反応を説明付ける理論は、化学反応事例が集積から導出される経験則とそれを物理学的に説明づける物理化学理論が構築されることにより進展して行く。それ故、物理学の展開と歩調を合わせて化学反応論も段階を経て発展して行った。18世紀から19世紀に元素がアントワーヌ・ラヴォアジエやジョン・ドルトンらに発見されるのと同時に、化学反応する反応物と生成物との重量比に関して法則性が見出されている。これら化学反応に関与する成分の量的関係に関する理論は、化学量論として体系付けられている。化学量論は一般には経験則である定比例の法則、倍数比例の法則として知られている。19世紀後半に定量分析法が確立し20世紀にかけて発展することで化学物質の変化量が測定できるようになると、化学平衡や反応の進行する速度について、反応速度式として定式化され物質量やモル濃度そして温度が化学反応の成分量やその変化量に強く影響を及ぼすことが明らかとなった。熱力学により分子（あるいは）原子に共通な振る舞いが物理学的に説明付けられる様になり、化学平衡や反応速度について物理化学的な理論が確立されるに至った。化学反応における成分量の決定因子とその変化の早さは、化学ポテンシャルで代表される広義の熱力学と反応速度論により体系付けられる。化学ポテンシャルは熱力学第二法則を物理化学的に解釈した指標であり、反応（あるいは平衡）の進行方向を決定付ける。反応速度論により、反応速度が物質量や温度により受ける影響を分子などの微視的な振る舞いとして説明づけられるようになった。反応速度論、特に遷移状態理論により化学反応を熱力学や統計力学のような集団についての理論ではなく、反応物の分子同士の作用として理論付けることが可能になった。今日では反応の種類ごとに分子構造と化学反応を関連付ける反応機構モデルを構築することで化学反応が研究される。反応機構モデルを構築する基礎原理として、電子が帰属する価電子または共有結合の移動として化学結合を扱い、半経験的原理として有機電子論が体系付けられた。有機電子論やHSAB則において経験的に仮定された電子対の振る舞いは量子化学の分子軌道法で定式化することが可能である。また、ペリ環状反応等いくつかの立体特異的な反応機構は古典的な電子の振る舞いでは説明づけることはできず、分子軌道の結合規則に関する原理を扱うフロンティア軌道理論により反応機構が説明付けられる。以上のようにして構築された反応機構は化学反応動力学・分子動力学の手法によりモデルの妥当性や反応の振る舞いについて検証されるが、コンピュータの演算性能の急速な拡大と計算化学的手法の発展により、今日では簡単な系であればコンピュータ・シミュレーションで化学反応を予測することも可能である。