通常は確立された形質の異系統間交雑から産生された個体を雑種と呼称する。犬の異なる品種の間の仔や、ラン科の種間交雑によるものなどが例出される。一般に生物は、近隣種を除いては交雑できないか、子が生まれても不妊になる場合が多い。これは生殖的隔離と呼ばれ、配偶行動、生殖器の構造、精子と卵子の表面にあるタンパク質によるカギ構造など、多層的な仕組みに由来するとされる。ただ亜種のような近いレベルでは交配が可能で、生まれた子には双方の遺伝的性質が現れる場合が多い。
遺伝学では系統が異なる個体間交雑から得られる子を雑種と呼称する。両親が対立形質を持つ純系では、雑種は両親どちらかの発現する性質を優性遺伝子、発現の見られない性質を劣性遺伝子、対立遺伝子の中間が発現する場合を中間雑種と呼称する。
変更登記は原則として付記登記で実行される（不動産登記規則3条2号）。ただし、利害関係人が存在するときでその承諾が得られない場合は主登記で実行される（記録例400（注）2参照）。抵当権の効力の及ぶ範囲の縮小変更の登記の場合、実質は抹消登記ではあるが、付記登記で実行される（記録例409）。ただし、利害関係人が存在するときでその承諾が得られない場合は登記をすることができない。抵当権の効力の及ぶ範囲の拡大変更の登記の場合、実質は追加設定であるが、登記識別情報の通知はされない（2005年（平成17年）8月26日民二1919号通知参照）。なお、登記官は、変更の登記をするときは、変更前の事項を抹消する記号を記録しなければならない（不動産登記規則150条）。ただし、登記事項を追加する場合（重畳的債務引受など）は除く。
登記の目的（不動産登記令3条5号）は、「登記の目的　1番抵当権変更」のように記載する（記録例389）。この記載の例によらない場合については当該項目で説明済である。登記原因及びその日付（不動産登記令3条6号） の記載の例はそれぞれの項目で説明済である。変更後の事項（不動産登記令別表25項申請情報）の記載の例はそれぞれの項目で説明済みである。
例えば債権に付した条件（不動産登記法88条1項3号）を廃止した場合、申請情報には登記原因及びその日付（不動産登記令3条6号）として「原因　平成何年何月何日変更」、変更後の事項（同令別表25項申請情報）として「変更後の事項　債権の条件廃止」のように記載する（記録例411参照）。その他の登記事項の記載方法については利息の項記載の例を参照。
根抵当権変更登記と異なり、「平成何年何月何日変更」を原因とする債務者の変更登記はすることができない。抵当権には付従性があるからである。債務者の変更の原因としては債務引受・更改・相続又は合併・表示変更があり、順に説明する。
ミートボールは、似た料理が世界各国で作られているが、材料の選定、味付け、加熱方法には国ごとの特徴があり、呼び方もさまざまである。使用する肉にも、牛肉、豚肉、羊肉、鶏肉などの家畜、家禽の肉の他、一部では、内臓や爬虫類など特殊な動物の肉を用いる例もある。魚肉を用いるものもよく見られるが、これは日本ではつみれなど、別の呼び方をすることが多い。つなぎにはパン・パン粉・卵を使い、塩を加えて練って粘りを出す。風味や栄養を考えてスパイス、ハーブ、野菜などが加えられる場合もある。国によっては、ゆで卵を包み込む場合もある（例：スコットランドのスコッチエッグ、アフガニスタンのナルギス・カバブ等）。加熱方法としては、フライパンやオーブンで焼き上げるもの、煮るもの、蒸すもの、揚げるものなどがあり、揚げてから煮るなど、複合して用いる例もある。形状の違いを除けば、材料や作り方はミートローフに良く似ている。また、形を扁平にすればハンバーグとも近い。この他、肉団子の素材はファルスとしても使われ、ピーマンやアケビ、キャベツなどに詰めて焼いたり揚げたりする料理（ドルマ、肉詰めピーマンやロールキャベツ）もある。
狭義では、応急処置（手当）に止血法＋心肺蘇生法も含まれるが、止血法＋心肺蘇生法に関しては現在は救命処置（手当）と呼んで、より緊急性が高いため応急処置とは区別されている。なお、応急手当・救命手当は怪我や病気を治療する行為（医療行為）ではない。あくまでも、怪我人や死人を医師等に引き渡すまでの間に症状を悪化させないための一時的な措置であることに注意しなければならない。応急手当・救命手当は、医療行為とは異なり、公的資格や救急法講習修了証の有無等は関係なく、人間として誰もが知っておかなければならない基本的な知識・技術と言える。しかし日本では一般市民への応急手当・救命手当の普及教育が遅れているため、いまだに「下手に手出しをするな」という風潮が強く存在する。これは手を出した時点で、刑法上の「保護責任者」とされる事も原因となっている（遺棄罪を参照）。 ただし、応急手当・救命手当に関しては後述の「善きサマリア人の法」に相当する免責規定が日本の民法上にも存在するので、行うことに躊躇すべきではないとの意見が強い。特に呼吸停止・循環停止は年単位で不可逆的な脳損傷を起し、救急隊員到着を待っていては手遅れになることが多い。そのため心肺停止者には躊躇することなく心臓マッサージと人工呼吸（必要があればAEDの使用もあわせて）を実施する必要がある。