事故時に、機体に付着したスラッシュ（溶けかけた雪）が離陸滑走中に凍結し、昇降舵が作動しなかった可能性が考えられた。YS-11では、このような昇降舵の作動不良が過去20年ほどで十数件報告されていた。うち、12件は670便と同様に離陸滑走時に発生していた。この12件の事例は、10～2月の冬季に発生しており、天候はしゅう雪または降雪後の曇りであった。また、7件は除雪したにも関わらず発生していた。すべての事例で、コントロール・チェック時には異常は無く、パイロット達はVR付近で異常を認知していた。このような異常が起きた際、場合によっては、離陸を中止した事例もある。エプロンに引き返す途中でコントロール・チェックを再び行ったが、昇降舵は正常な状態に戻っていており、ほとんどの事例で凍結は確認されなかった。一方、離陸を行った場合には上昇中にも異常は続き、雲上に出てから解消された。
調査から、670便は正常に加速しており事故機のローテーション速度（操縦桿を引いて機首の引き起こしを開始する速度、以下VR）である95ノット (176 km/h)に達するまでに、430m走行したと推算された。CVRの記録から、機長の「VR」という発声を受け、副操縦士は操縦桿を引いたものと考えられた。この3秒後に、副操縦士は「おもいなぁ」と言っていることから、VRに達してから操縦桿を引き続けていたと推測された。また、CVRによるとこの時点からエンジンの回転数が低下していた。その他の発言から副操縦士が離陸断念を決断して、スロットルを落としたものと考えられた。滑走路のタイヤの痕跡から、パイロットはスロットルを落とすのと同時にブレーキを使用したと推定された。
9時32分ごろ、機長の操縦により滑走路25への地上走行を行った。当時、気温が1度ほどで、弱いしゅう雪が降っていた。9時34分に、操縦が副操縦士に引き継がれ、コントロール・チェックを行い、離陸滑走を開始した。23秒後に離陸決定速度（V₁）に達し、数秒後に離陸速度の95ノット (176 km/h)に達した。副操縦士が、操縦桿を引き機首上げを行おうとしたが、反応しなかった。これに対して、副操縦士は「おもいなぁ」と発言している。パイロットは離陸を断念しようとしたものの、速度が112ノット (207 km/h)近くも出ていたため、機体は滑走路内で停止せず、オーバーランし、滑走路端から50メートル沖合いの中海に突っ込んだ。事故により、乗客8人が軽傷を負ったものの、死者は出なかった。管制官はすぐに美保空港事務所へ連絡し、事務所員が警察や消防へ通報した。
事故機は当日、同じ乗員によって、7時55分に大阪国際空港発米子空港行きの671便として離陸した。9時05分に米子空港の滑走路25へ着陸した。着陸から7分ほどで駐機場に駐機した。引き続き同じ機体と乗員により、米子空港発大阪国際空港行きの670便として運航するために離陸準備を開始した。
当該機の運航乗務員は、機長と副操縦士の2名だった。機長は36歳男性であり、総飛行時間は約8,022時間で、YS-11では約4,384時間の飛行経験があった。副操縦士は37歳男性で、総飛行時間7,604時間のうち3,106時間がYS-11によるものだった。
事故機は日本航空機製造のYS-11-109型機（愛称：なると）で、ロールス・ロイス社製のターボプロップエンジン「ダート542-10」を2基搭載した旅客機であった。機体記号はJA8662、1966年5月9日に製造され、同年に初飛行を行っていた。1966年5月から東亜国内航空の前身である日本国内航空が運用を開始し、事故までには通算で約47,209時間を飛行していた。
名札というと、これまでは数センチ程度の長方形状のプラスチック板に姓や事業所ロゴを入れただけのもの（小型）が主流であったが、近年は名刺サイズのものや、それに本人の写真を貼付したいわゆるIDカードタイプ（いずれも大型）が増加してきている。まず、小型のものは比較的規模の小さな事業所において現在でも多く使用されているが、製造業・建設業・運送業といった業種では大型、とりわけ吊下式であると危険が伴うために大企業であっても小型のものを使用することが多い。一方、大型のものは価格の低下や見易さ、情報量の多さもあってか、特に小売店・飲食店・その他サービス業全般において広く普及し、店名・氏名以外にも簡単なメッセージ（「私、○○係の○○が担当いたします」「笑顔での応対を心掛けます」、初心者マークと共に「新入社員です　よろしくお願い致します」など）を入れたり、セール告知や預金キャンペーンなどのPOPを貼付する事業所も見られるようになった。また、作業の安全性とセキュリティ性の両立（製造業・運送業・交通機関・インフラ系など）、更にはデザイン性も成立させたい事業所（テーマパーク・金融機関・比較的高級なホテル、飲食店、小売店など）では、小型の名札と社員証などのIDカードを併用することがあり、前者は就業中に、後者は守衛所やカードロックシステムにより入退場の認証を受ける際に使用されている。特に、IT企業・マスコミ・警備業といった高いセキュリティ性が要求される業種や、規模の大きな小売店・医療機関・薬局・介護関連の事業所では、身分や保有資格を証明する手段として常時IDカードを掲示させる傾向にある。併せて、建設業者が機密性の高い施設を新設・改修する際の入出場管理にIDカードを用いたり、作業機械の運転資格証を常時掲示したいという要求の高まりから、保護帽に貼付するIDカードケースや、IDカードそのものを収納できるスペースを持った保護帽も発売されるようになった。