1955年になると、アメリカ全土で「ばらばらに切断された人間」が「ばらばらに切断された動物」といっしょに発見され、宇宙人がアブダクション（拉致）した人間のリストを協定通りにMJ-12に渡していなかった、という疑惑が浮かんだ。クウェンティコ会合では、宇宙人が恐ろしい遺伝子実験のために、人間や動物を利用していたことも明らかになった。宇宙人たちは、それらは自分たちの生存に必須であり、自身の遺伝子を改良できなければ、彼らの種族はまもなく存在できなくなるだろうと説明した。また宇宙人はソ連政府とも交流している、とも疑われたがこれも事実であった。宇宙人の船と空軍戦闘部隊との間で交戦が起こったが、人類の兵器は彼らのものには敵わないことが明らかになった。MJ-12は、軍事的に彼らに立ち向かうことができる技術を完成させる時が来るまで、彼らと平和的な外交関係を結ぶことに決定した。その研究の結果が「プロジェクト・ジョシュア」と「エクスカリバー(アーサー王の魔法の剣) 」であった。エクスカリバーは、地下9km以内の狙ったターゲットから50m以上は外さない精度を持つミサイル兵器であった。ジョシュアの方は開発に成功したが、知る限りでは使用されたことはない。
やがて「プロジェクト・レッドライト（赤い光）」と呼ばれる宇宙人の円盤飛行実験が開始された。そして「赤い光」の目撃はどんなものでもそれは空軍の実験であった、と説明するために、第二のプロジェクトである「プロジェクト・スノーバード」が展開された。既に空飛ぶ円盤は製作されていたが、スノーバードは報道の目を欺くために無声ニュース映画などに、形を変えてそれを登場させた。「プロジェクト・スノーバード」では、UFO目撃者への嘲笑、否定、（偽りの）正体暴露などのキャンペーンが行われ、そのためにUFOを目撃した人々は次第に見たことを報告しなくなった。地下深くに75基の宇宙人施設を建設するために、秘密の資金がホワイトハウスの軍事オフィスを通じてマジョリティー12(MJ-12)に蓄えられた。大統領には、戦争が起きた際に、大統領が逃げる深部地下シェルターが建設中であると伝えられた。リンドン・ジョンソン大統領はこの資金の目的を知らされていなかった。秘密の地下建設のためのホワイトハウスの資金を1957年に設定したのはアイゼンハワー大統領であり、彼の目的は防衛だった。これらの地下基地に加えアメリカ原子力委員会が22の地下施設を建設した。（これらの所在地は最高機密であったが、1980年になるとホワイトハウス支出委員会委員長で防衛副委員会委員長のジョージ・メイホン議員(en:George H. Mahon)と、ホワイトハウス軍事工事支出副委員会委員長のロバート・サイクス議員がその存在を知った。）資金を使う許可は海軍に与えられ、たった1人の海軍司令官だけが、資金の目的、金額、そして最終的な行き先を知っていた。秘密の資金の監査は、これまでも、また今後もあり得ないだろう。
かつてのアメリカ合衆国では多くのUFO墜落事件が起こった。1947年1月から1952年12月までには、少なくとも16機の円盤の破損事故あるいは墜落事故があり、65体のエイリアンの死体が回収され、生きたエイリアンが1体捕えられた。ニューメキシコ州アズテックでは特に大きな墜落事件が2件起こり、その事件では「全く損傷していないUFO」と「人間の体の一部分」が回収された。UFOには水を燃料にするクリーンリアクター（反応炉）が搭載されていた。1947年に、いわゆるロズウェル事件が起こり、生き残った宇宙人は「EBE("extraterrestrial biological entity)」と呼ばれ、この時の状況が「グラッジ13」に記載された。「EBE」は突然消えて、人間が作った建物の壁を平気ですり抜けることができたため、壁の外側に電磁場を張り巡らせ閉じ込める必要があった。EBEは質問に対し望まない問いには答えずにいたが、2年後には様々な情報を開示し始めた。EBEの身体システムは葉緑素を基本にしたもので、非常に植物に似たやり方で食物をエネルギーにしていた。1952年の中頃「EBE」は病気で死んでしまった。
現在の西蒲区を構成している旧町村が新潟市へ編入合併した当時、住居表示を施行している町村は無く、また2007年春の政令市移行時にも、西蒲区内には住居表示を施行している箇所は一箇所も無かった。これは市内8行政区で唯一のことであった。巻地区中心部、岩室地区の和納、間瀬、西川地区の魲など区内の市街地・集落では古くから「一区」「二区」といった独自の表示や「堀山団地」「グリーンハイツ」といった団地の名称が通称地名（自治会の名称を兼ねる）として使われており、例として郵便物や宅配物も宛名を「新潟市西蒲区巻一区」とだけ書けば、地番を省いても基本的には届く。しかし区内各地区の地番は、配列に規則性が無いなど非常に煩雑となっている。そのため、土地鑑のない他地区の住民や他市町村からの来訪者などは大いに不便を託っており、特に緊急車両の出動時には現場到着が遅延するなど、行政サービスの低下につながる可能性が指摘されている。また前述の通称地名を使用している地区においては、地番が記入されていない配達物が誤配・遅配となるケースが増加していることから、日本郵政グループや運送各社では宛先に通称地名を使用する場合でも、必ず地番を記入するよう呼び掛けている。また区内には、名称が重複する地名も混在している。その一例を挙げると、区内には美里（みさと）という地名が2箇所存在する。ひとつは前述した潟東地区にあり、新潟市へ編入した際に正式地名として登記されている（編入当時の地名は「潟東美里」）。一方、西川地区の押付の一部にも、宅地開発時の愛称に由来する通称地名「美里」があり、近隣を経由する国道116号には美里交差点が設けられている。なお「美里」は市内ではこの他、北区の豊栄地区（長浦地域）にも正式地名として存在する。このように西蒲区内の地名表記は、市内8行政区の中でも特に紛らわしくなっている。区内では編入合併以来、巻地区中心部や岩室地区の和納などで、住民の間から住居表示の実施を要望する動きが出ている。このうち後者の和納では、岩室駅と県道374号を中心とした周辺地区を三つの街区に区分けし、地名をそれぞれ「和納（一、二、三）丁目」と変更した上で住居表示が2012年10月29日付で実施された。この和納が区内初の住居表示施行箇所であるが、これ以降の施行予定に関しては2012年10月現在、具体化している箇所は無い。