1918年（大正7年）7月下旬から9月にかけて、富山県魚津町を中心にして参加者100万人を超える全国規模の民衆暴動へ発展した事件。
1897年（明治30年）5月下旬の富山県魚津町（現・魚津市）での騒動をきっかけとして始まった騒動で、同年8月から10月にかけて石川県、長野県、山形県、新潟県、福井県など10箇所において発生した。最も大騒動となったのは長野県飯田町（現・飯田市）の騒動で、9月1日から9月3日の3日間で約2000名の民衆が暴徒と化し、米問屋や警察署などを襲撃する事態に至った。
1890年（明治23年）1月18日、富山県富山市において、市民による市役所・資産家に対する救助要請運動が始まったのをきっかけとして、同年4月から9月にかけて鳥取県、新潟県、福島県、山口県、京都府、石川県、福井県、滋賀県、愛媛県、宮城県、奈良県など19箇所において騒動が発生した。特に新潟県佐渡郡相川町（現・佐渡市）では、6月28日から7月5日にかけて鉱夫を中心として2000名以上が蜂起し、軍隊の出動をもって鎮圧する事態にまで発展している。
米騒動の発生契機としては、凶作による米不足や米価格の暴騰が直接的な要因になる事が多い。単純な「米価格の暴騰に伴う民衆暴動」という定義の騒動は、江戸時代の享保の大飢饉の頃から幾度となく発生している。戦前には、1890年（明治23年）、1897年（明治30年）、1918年（大正7年）と3回起こり、特に1918年（大正7年）の米騒動は大戦景気の最中とあって最大規模となり、単に「米騒動」といえば1918年（大正7年）の事件を指す。戦後にも、1993年（平成5年）には冷夏による米騒動が起こった。
国際的な米の価格は上昇し、各国は対応に苦労している。2007年3月から2008年3月にかけて、米価指標は50%以上上昇した。米価上昇の背景には原油価格上昇に伴うコスト増（肥料、輸送費、穀物乾燥に使用する燃料など）、主要生産国での天災等による不作、米価上昇に伴い、利潤優先で米が国外流出し、国内流通が不足することを恐れたインドなど、輸出国の米の輸出制限による国際流通量が減少していることなどがある。また、価格上昇は今後も続くと見た投機資金の流入も起きている。米の価格高騰の影響を一番受けるのは、低所得層である。各国では「米を買うために長い行列ができる」（フィリピン）、「今まで無かった米泥棒が多発」（タイ王国）、「米の代わりにイモを食べるよう、軍が指導」（バングラデシュ）といった状況にある。
米は小麦とトウモロコシに並んで三大穀物とも呼ばれ、大量に生産されているが、生産量に比べ、国際間の取引流通量は少ない。これは主に生産国内でまず主食として消費されるため、国外に出回りづらいためである。そのため、主要輸出国で少し生産量が減少した場合、主要国国内での流通量はそれほど変動しないとしても、輸出量は大幅に変動することになる。また輸出上位国の輸出量が市場流通量に占める割合が高いため、一国に何かあった場合は波及が大きい。しかも、日本人、中国人、朝鮮人が主食とする短粒種のジャポニカ米は、それらの国で国内消費される比率が高く、国外に出回りづらい傾向が更に拍車をかけており、米の国際取引においては、輸出トン数の上位3ヶ国インド、ベトナム、タイ王国（順に26％、19％、18％）などで主食となっている長粒種のインディカ米が8割近くを占めている。
米を主食として食す国の場合、米の価格高騰、国内流通量の減少は治安悪化や国家の運営を揺るがす事態に直結する問題となる。そのため、国家元首は米の価格、流通に対し、神経質になるという。また、消費者側の状況を見ると、特に貧困層はエンゲル係数が高く、食料費の高騰の影響を受けやすい。
人類学は一般に、人類の進化や生物学的側面を研究する自然人類学と、人類の社会的・文化的側面を研究する文化人類学 (Cultural Anthropology) あるいは社会人類学 (Social Anthropology) に大別される。文化人類学の名称はアメリカにおいて用いられ、イギリスおよび多くのヨーロッパ諸国では「社会人類学」の名称が用いられてきた。他のヨーロッパ諸国や日本においては民族学（英語圏での Ethnology、ドイツ語圏での Ethnologie）の名称も用いられている（民族学を一分野とする場合も多い）。民俗学（Folklore）もまた隣接分野として共通の研究テーマを共有することが多い。自然人類学は、人類を進化の過程によって形作られてきた生物学的側面から捉える。それに対して、文化人類学は自然の対義としての文化から人類を研究しようとする学問分野である。文化とは、進化の過程を経て形成された遺伝的な形質のことではなく、人類が後天的に学習した行動パターンや言語、人工物の総体を指している。したがって文化人類学の隣接科学には言語学と考古学があり、アメリカの学部ではこれらの学問に加えて自然人類学をあわせて総合的に教育されている。より狭い意味で文化人類学は民族・社会間の文化や社会構造の比較研究としても理解されている。社会人類学や民族学という名称は文化人類学という用語とほぼ同義である。ブロニスワフ・マリノフスキによる1914年のパプア調査以後、この分野では数ヶ月から数年に渡って研究対象となる社会に滞在し、その集団の構成員の一員として生活する参与観察の手法を用いることが一般的となった。