京では、寛永年間を嚆矢とする島原が遊里の中心で、元禄期には祇園花街や伏見の撞木町も著名であった。大坂では公許の新町をはじめ曾根崎新地などがにぎわい、江戸では明暦の大火後に移転構築された新吉原がその中心であった。武士の多い江戸にあって遊里は、当初は大名・旗本・牢人・町奴などの遊び指南を中心としていたが、寛文年間以降は、紀文・奈良茂などの豪商の大尽遊びに示されるように、町人の遊興地へと変化していった。享保年間には江戸の遊女は総勢3,000人を数え、最盛期をむかえた。三都以外でも、各地の城下町・港町には遊里の展開がみられた。「昼は極楽、夜は竜宮」と称された遊里も、封建体制のもとでは拘束された閉鎖的な社会であり、遊女のなかには年貢を払うために身売りされた貧農の娘も多く、散娼から強制的に送り込まれた者もいた。傾城屋の営業者たちも町人としての権能をあたえられす賤民に準じる扱いを受け、遊郭全体も「制外」の地とされた。遊里はまた、社会の必要悪という意味で「悪所」にほかならなかった。
中国は最初の有人宇宙船を2003年10月に軌道上に投入し、宇宙に人を送ったアジアで最初の、ロシアとアメリカに続く第三の国となった。この出来事は地域での宇宙競争の始まりを示している。中国は2008年9月に船外活動を成功裏に実施した。新しい宇宙開発競争の背景には、国家の威信、国家の安全保障、および商業的利益といった要因が存在する。一部のアナリストは中国の有人宇宙飛行が国家の先進的な軍事技術を開発する試みと密接に関わっていることを指摘している。また、通信、気象予測、地球の大気観測といった商業的・科学的な動機がある。2007年、中国は高度528kmを周回する機能停止した気象衛星風雲1号CをKT-409によって破壊し、世界に衝撃を与えた。これによって生じた爆発は毎秒6マイル以上で宇宙を吹き飛ぶスペースデブリを大量に放出した。2008年2月21日にアメリカ海軍は故障した偵察衛星USA-193を破壊した。アメリカはその衛星破壊が2007年に中国で行われた衛星破壊実験に反応したものであることを否定した。日本は1999年からアメリカとミサイル防衛で協力してきた。北朝鮮の核と中国の軍事計画は、日本の外交関係にとっての深刻な問題の代表である。日本はミサイル防衛システムの開発、次世代軍事偵察衛星、そして月面有人ステーション計画という、軍事的・民事的な宇宙開発を進めている。1998年の北朝鮮によるミサイル発射実験をうけて、日本は情報収集衛星の開発を始めたが、北朝鮮政府は衛星の打ち上げを行ったに過ぎないと主張し、軍事競争を引き起こした日本を非難した。第二次世界大戦後に採択された日本国憲法の政府解釈により、日本の軍事力は専守防衛、すなわち防衛任務に制限されている。世界的な宇宙探査の気運の高まりを受け2009年に宇宙基本法が制定された。これは従来国土交通省や文部科学省など複数の省庁により実行されていた日本の宇宙開発を新たに設置する内閣府宇宙局（仮称）に一元化し、国家戦略として宇宙開発を実行することを目指すものとなっていた。宇宙局の設置は実現しなかったが、2012年に設置された内閣府宇宙戦略室と内閣府宇宙政策委員会がその機能を担う形になっている。インドの宇宙旅行への関心は1960年代初期、科学者達がケーララのジャングル上空にロケットを打ち上げた時から、少しずつ始まった。インドの宇宙計画は比較的小さいが、1980年に初めて自力で人工衛星を軌道に載せて以来、相当の研究開発を行ってきた。中国が2003年第二半期に軌道上に人間を飛ばすと発表したまさに2、3日後、当時のインド首相アタル・ビハーリー・ヴァージペーイーは公式に同国の科学者達に対して、月に人を送ることに努めるよう激励した。インド最初の無人月探査機であるチャンドラヤーン1号は2008年10月に打ち上げられた。インド宇宙研究機関はその次のチャンドラヤーン2号を計画しており、打ち上げ時期については2015年の時点では2017年を予定している。またインドは2008年の時点では2015年までにインド独自の有人宇宙飛行を予定しているとされていたが、2015年の時点では関係者から2021年ごろとコメントされている。韓国は、アジアの宇宙開発競争では比較的新しい競争者である。2006年夏に韓国初の軍事通信衛星、ムグンファ5号がシーローンチによって打ち上げられた。その衛星は対地同期軌道に置かれ、北朝鮮を監視し情報を収集することが可能である。韓国の宇宙開発計画は政府によって長期的商業利益と愛国主義で正当化されている。ソウルは長年、北朝鮮の著しく大きなミサイル実験場を、同市の安全保障に深刻な脅威と見なしてきた。宇宙へ上がった同国初の女性宇宙飛行関係者である李素妍によって、韓国はアジアの宇宙競争参入の自信を得た。同国は2000年から羅老宇宙センターの建設を開始し、アジアの宇宙開発における主導権獲得を画策している。ロシアの企業と共同開発した衛星打ち上げロケット羅老は、2009年8月のSTSAT-2A、2010年6月のSTSAT-2Bの2度の打ち上げ失敗ののち、2013年1月30日にSTSAT-2Cを衛星軌道に投入することに成功した。アメリカの宇宙支配に対し、成長中の二つの勢力である中国とインドがEUと協力するという報告がある。2003年には、EUのガリレオ衛星測位システムに中国が1億4,000万ユーロを、インドは2億1,000万ユーロを融資するつもりであることが明らかにされた。しかしながらインド政府がIRNSS (Indian Regional Navigational Satellite System) 計画を承認し、ロシアとの将来的なGLONASS開発協定に署名したことで、世界的な衛星測位システムでインドと中国が密接に働く可能性は敗れ去った。さらに、インドの月探査計画といくつかの宇宙関連計画にNASAが参加することは、宇宙開発の分野でインドとアメリカ間の協力が強化されていることを示している。