上流社会において維持されてきた伝統的な和歌や連歌に対し、連歌から派生した俳諧では庶民生活に根ざした「おかしみ」を主とし、江戸初期に松永貞徳があらわれて洒落や滑稽によって句をつくる貞門派を形成した。17世紀後期には大坂に西山宗因があらわれ、自由・奇抜で軽妙な趣向を得意とする談林派を形成し、近世の庶民詩ともいうべき独自の地位をきずいた。談林派は江戸にも広がり、延宝から貞享にかけて新興町人層に支えられて全盛期をむかえた。浮世草子で知られる井原西鶴もまた本来は談林派の俳人であり、明暦2年（1656年）、15歳の頃から俳諧を初め、寛文2年（1662年）頃には俳諧の点者となっていた。矢数俳諧もこなし、貞享元年（1684年）には住吉大社で一昼夜に2万3500句の俳諧を詠むという記録を打ち立てている。「俳聖」と称される松尾芭蕉は、もと伊賀国上野の藤堂家に仕えた武士であり、好学の君主藤堂良忠の近習に取り立てられ、その影響もあって当初は京都の国学者北村季吟から貞門派の俳諧を学んだ。良忠没後の寛文12年（1672年）、江戸に出た芭蕉は談林派の強い影響を受け、深川六間堀に芭蕉庵を営み、そこに住んだ。芭蕉はやがて、奇抜な着想と卑俗な奔放さに走った談林俳諧にあきたらず、連歌の第一句（発句）を文学作品として独立させ、民衆のことばを用いながらも和歌・連歌の長い伝統をいかす蕉風（正風）俳諧を確立した。西行や宗祇ら中世詩の伝統のうえに立った芭蕉は、新味を求めて変わり続ける流行性こそが不易であると唱え、わび・さび・しおり・かるみ・細みなどで示される幽玄閑寂の境地をめざし、これによって俳諧は和歌・連歌にならぶ芸術性の高いものとなった。彼の句の多くは『曠野』『猿蓑』『炭俵』『冬の日』など「俳諧七部集」に収められている。芭蕉の句は多くは俳諧連歌の発句であったが、連句も得意であった。連句には独吟もあったが、多くは連吟であり、何人かの力を集めて全体を構成しなければならなかった。芭蕉はその点、多くの門人に恵まれていたので秀逸な連句をのこすことができたのである。芭蕉はまた、武士の身分を捨てて各地を旅し、門人らと交流しながら、自然と人間を鋭く見つめて『奥の細道』『野ざらし紀行』『笈の小文』『更科紀行』などのすぐれた紀行文もあらわした。ことに「月日は百代の過客にして、行かふ年も又旅人なり」ではじまる『奥の細道』は名文として知られている。かれの門人の多くは新興の商人や裕福な農民、武士、僧侶・神官などであり、こうした地方文化人の支持を集めて蕉風俳諧は全国的なひろがりをみた。とくに加賀は蕉風王国とよばれるほど蕉風俳諧のさかんな土地柄であった。尾張もまた俳諧のさかんな土地で、西鶴を師とあおぐ談林派の俳人が100名もおり、芭蕉が名古屋を訪れると蕉風もさかんとなった。上方の元禄俳人として芭蕉と並び称せられる存在が摂津国伊丹出身の上島鬼貫である。鬼貫は宗因・芭蕉の影響を受けながらも「まことの外に俳諧なし」と唱え、作為を加えず自然のままを詠むのが根本であるとして独自の俳風をひらいた。この影響もあって摂津・河内・和泉のあたりでは俳諧の愛好者が多く、元禄年間の南河内郡では郡中のこらず流行し、在郷商人であった三田浄久の『河内鑑名所記』には「女童（おんなわらわ）」「山賤（やまがつ）」まで俳諧をもてあそぶようになったと記録している。なお、浄久は家業のかたわら、俳諧の師匠が前句の題を出し、それに弟子が付句する「前句付」を、師匠とは面識のない不特定多数の弟子との間でもおこなえるよう「清書所」を営んでいた。これは、こんにちでいう通信教育がすでにおこなわれていたことを意味している。
商業、すなわちビジネスに於いて知名度は特に欠かせない要素の一つであり、知名度の上昇がブランドに対する信頼、販売実績に直結する。それゆえ、各メーカー及び小売販売店は商品の知名度を上昇させるため盛んにテレビCMや折込チラシなどの広告、宣伝を打つ。化粧品、トイレタリー用品など品種によっては商品原価の大半を広告、宣伝費に計上するものもある(例として資生堂の洗髪料、TSUBAKIは初期広告費として約50億円を計上した）。業界では一般に知名度が浸透した市場商品をNB（national brand）と呼び、それを持つ企業の知名度上昇にも直結しやすい。ただし、大手企業の商品=NBではなく、そのジャンル、カテゴリにおいて市場シェアを寡占するような商品に対して呼ばれるものである（たとえば、大正製薬でドリンク剤市場におけるリポビタンDはNBと呼べるが、鎮痛消炎剤のメンフラシリーズはNBとは呼べない。この場合は医薬品業界では中堅に位置するがサロンパスブランドを持つ久光製薬がNBのトップとなる）。対してPB（private brand）というのもあり、これは大手あるいはスペシャリティ企業が更なる市場確保を狙いたい、あるいは新規参入したい商品、あるいは知名度の低い中小製造業の商品を流通小売業及び企業グループと特約することにより、小売側がより優れた利益率を見込んで推奨販売したりするものである。この場合、メーカー側では広告、宣伝費用は最小に抑える代わりに、小売側がその一端を担うことになる。似た性格の商品群にSB（store brand）というものもある。他には知名度を狙った経営戦略としてOEMなどもあり、大抵は著名な企業が市場を開拓、拡大するために、また付加価値の高い商品を販売するため中小企業の特別な技術力、開発力を借りるものである。この場合は商品ではなく、商品を製造する企業、販売会社の知名度が重要視される。また、中小企業側にとっても、大手企業が得意先となることで、ある一定の製造実績確保を見込めるメリットがあり、広告、宣伝費を計上する必要がなくなり、その分を開発費や単価削減に盛り込める。間接的な知名度戦略としてはスポーツチーム運営（特に企業名をチーム名にできるアマチュアスポーツやプロ野球）、社会活動（ベルマーク運動、緑化運動など）、命名権ビジネスなども含まれる。その他、口コミなども知名度戦略の中で看過できない影響力を持っている。尤も、一般的な知名度と業界での常識は必ずしも一致しない上、知名度が低いからとって必ずしも品質が劣らないことも多い。一般的な知名度は大抵、マスコミらによる宣伝活動やＣＭなどによって操作される煽動型情報であったり、販売力が知名度を左右しているのが実情である。そのため、業界では大手であるが、世間での知名度が低いために、知名度が高い企業のOEMなどに依存せざるを得ないという状況も少なくない。一方で、仮に一般的な知名度が低くとも、その手に精通した消費者ならブランドとなりうるケースも少なくない（ゲーム、コンピュータ周辺機器業界など）。また、業界では中堅でも品質を信頼する根強い支持者によって支えられるという企業が多い業界も多い（インテリア、化粧品業界など）。