かつて千波湖は、現在の3から4倍の面積を持っており、西に筑波山、湖面越しに水戸城、吉田神社を望み、"新道"(又は"柳堤")と呼ばれる湖中の柳道が景観に風雅な装いを加えた、見所の多いところであった。そんなかつて眺められた千波湖の佳景を千波湖八景は伝えている。現代では、千波湖八景の景色は大正期から始まった干拓と周辺の市街化により、そのほとんどが失われている。今は、千波湖の環境整備に取り組んでいる市民団体が千波湖畔の黄門像近くに設置した千波湖八景を案内する看板が、八景の存在を伝えている。千波湖八景に関する最も古い史料は松平俊雄(松平雪江)の編・画による『常磐公園攬勝図誌』という1885年(明治18年)に出版された偕楽園とその周辺の案内書である。これには"水戸義公曾てこの湖を回りて八勝を置る"の記述と、それに続く八景の名称の列挙の記述がなされている。この記述から千波湖八景は徳川光圀(=水戸義公)が定めた、又は定めたと推測される、とする案内が多く見受けられる。光圀制定を案内する資料の中には、光圀が千波湖八景を制定した経緯として、中国の西湖の蘇堤を模して新道に柳を植えた光圀は、更に、西湖十景を模して千波湖八景を制定した、旨の記述をしているものがある。一方、光圀制定説に対しては、八景のひとつ「七面山秋月」の"七面山"の呼称が始まったのは光圀の死後であり故に光圀制定とするのはおかしい、とする論もある。
当時のプロイセン軍制は解放戦争以来の旧態依然とした状態が続いており、改革は急務と考えられていた。ヴィルヘルム王子もかねてから側近の参謀将校アルブレヒト・フォン・ローンに軍制改革案を立案させており、上記の統治綱領の中でも軍制改革の必要性を訴えた。1859年11月にはローン案の軍制改革に消極的だった「新時代」内閣陸相グスタフ・フォン・ボーニンを軍の人事権問題に絡む問題で辞職させ、ローンを後任の陸相に据えた。そして同年12月3日の閣議に軍制改革案を提出させた。この軍制改革案は徴兵数増加と3年兵役の維持とラントヴェーアから野戦軍の機能を除くことを中心としていた。当時のプロイセン軍では1814年兵役法により兵役3年が定められていたが、財政状況から兵役が2年もしくは2年半に減じられていた。ヴィルヘルムには「新兵は最初の2年間教練に圧倒されており、3年目に入ってはじめて軍人の尊厳や職務の重大性、軍に必要不可欠な身分精神を自覚するようになる」「ヨーロッパにおいては軍人のこの身分精神こそが革命や自由主義勢力から王位を保護する」という持論があり、3年兵役制の短縮は国民を「兵士ではなく教練を受けた農夫」にしてしまうとして断固反対であった。同様の理由からラントヴェーアにも批判的であった。ラントヴェーアは1813年の対フランス開戦に際して常備軍の兵力不足を補うために創設された常備軍に所属しない軍隊だが、戦後もフランスの報復に備えるためとして東プロイセン州議会がこれを存続させた。国王の命令によらずに創設されたため国民的・ナショナリズム的な要素を持つようになり、1848年革命鎮圧の際に国王の動員令に応じなかったほどである。そのため1848年革命の鎮圧者であったヴィルヘルムはラントヴェーアを「兵士であることより選挙民であることの意識が強い」と看做し、不信感を持っていた。ヴィルヘルムの軍制改革はこのラントヴェーアを野戦軍ではなく、常備軍の兵站・要塞守備などを担当する後備軍とするものであった。オルミュッツ協定の屈辱の教訓からプロイセン衆議院の自由主義派議員たちも軍備増強には賛成であり、徴兵数増加には反対しなかったが、「長い兵役は国民の自由と所有権に対する経済的な侵害」、「ラントヴェーア縮小は国王と貴族の権力上昇を目的としている」と考えていた。そのため1860年1月12日に召集された衆議院軍事委員会は軍制改革案について徴兵数増加には賛成しつつ、3年兵役制とラントヴェーアの野戦軍からの分離、多額の経費に反対した。「軍の組織については国王と立法、軍の編成については国王と継続行政の管轄であり、兵役義務は組織の問題なので立法が必要」という点は政府も自由主義派も共通認識だったが、政府の見解ではそれはすでに1814年兵役法により定められているのであって、国王はその枠内であれば議会の協賛がなくても統帥権に基づいて自由に兵力決定を行えるという立場であった。したがってヴィルヘルムは軍制改革を拒否している衆議院は国王の統帥権を干犯していると理解していた。ただし軍制改革のうちラントヴェーアを野戦軍から分離するという案は兵役法に反しており、これを統帥権の名の下に強行することは、命令による法律の改正にあたるため、後に衆議院で違法行為として追及される。陸軍省もこの点を指摘していたが、ヴィルヘルムは取り合わなかった。政府は軍制改革は国王の統帥権により当然に実施されるものとして、議会にはその予算問題のみ掛けることとし、陸軍大臣に900万ターレルの使用を認める暫定法案を議会に提出した。衆議院の自由主義者たちはこの金額では3年兵役制は実施できないし、短期間ごとに軍制改革予算を特別経費として議会が審議することを常態化するチャンスと考えた。またヴィルヘルムの提案を拒否しすぎて彼を完全に保守陣営の側に追いやりたくはなかった。そうした意図から自由主義議員が賛成に回り、暫定法は1860年5月15日の衆議院本会議においてほぼ満場一致で可決された。ヴィルヘルムはこの大差の可決を単純に軍制改革は国民代表からも支持を得ている証拠と理解し、意気揚々とこの経費を使って新連隊編成に着手した。