原作はアメリカの作家・スターリング・ノース（Sterling North)が1963年に発表した、自らの少年時代を回想した小説『はるかなるわがラスカル』(Rascal)。同作品はダットン動物文学賞、アメリカ図書館協会オーリアンヌ賞を受賞し、本作品に先駆けて1969年に映画化もされている(Rascal_(film))。本作品では主人公である11歳の少年、スターリング・ノースとあらいぐまの「ラスカル」の友情を主軸に据えつつ、そのラスカルとの出会いから別れまでの1年間にわたって、20世紀前半（原作では1918年 - 1919年）のアメリカ農村地域・ウィスコンシン州を背景に、同時代の少年の日常を牧歌的に・または淡々と描写している。また同時に動物と人間との共存の難しさを、成長したラスカルを通して描いている。アニメオリジナルのキャラクターであるアリスや、アニメオリジナルのエピソードが追加されるなど、前二作と同様に原作とは細かな物語の展開に相違点も見られる。例えば冒頭では猟師は登場せず、スターリングとオスカーは母親アライグマとラスカルの「兄弟」たちの捕獲に失敗し、彼らは逃走している。またスターリングのボクシングや、父親の事業の失敗と引越しなどもアニメオリジナルの要素である。この他、原作では時代背景が第一次世界大戦中に設定されていたことから、スターリングの兄・ハーシェルがヨーロッパ戦線に従軍していた他、食糧配給や金属供与などアメリカの戦時下の生活が垣間見える描写があるが、本作品ではいずれもカットされており、兄・ハーシェルも本作品には一切登場しない。本作品が人気を博した影響で、本来日本に生息していないはずの、北米原産のアライグマがペットとして大量に持ち込まれた。その後飼えなくなったアライグマが山などに捨てられて野生化し、農作物への被害やタヌキなど既存の野生動物の生息を脅かすなどして問題となった。2005年に特定外来生物の指定を受けたため、現在ではアライグマを輸入することも、ペットとして飼うこともできなくなっている。
高校教師になる夢が叶い、前途洋々上京した真帆は、高校の頃から付き合ってきた恋人に振られてしまう。その憂さ晴らしにと適当に声をかけた男に愚痴をこぼし、一夜を共にし、名前も知らないまま別れる。後日、2人は再会する。真帆が担任するクラスの教師と生徒として。
『世界はボクらのために!』（せかいはぼくらのために!）は、円城寺マキによる日本の漫画作品。小学館の『プチコミック増刊』にて2005年から2010年にかけて全7話が不定期に掲載された。単行本は同社のプチコミフラワーコミックスより全2巻。
1964年、東京都に生まれる。麻布中学に入学し、学校の帰りに橋本治の『花咲く乙女たちのキンピラゴボウ』を立ち読みして影響を受ける。また、当時からSFや漫画にも興味があったという。中学校3年生ごろから御茶ノ水の駿台予備校に通う合間に秋葉原へ行くなど、パソコン少年でもあった。予備校には、秋山仁と山本義隆の講義を受けるために通っていた。麻布高等学校を卒業し、東京大学理科I類に入学する。東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻を経て、野村総合研究所研究員となる。その後、マサチューセッツ工科大学大学院不動産センター修士課程を修了する。 野村総合研究所で開発コンサルタントとして勤務する傍ら評論活動を行っている。また先鋭的なSFや、前衛文学、経済書や環境問題に関する本の翻訳を多数手がけている。2014年ヴェネチア建築ビエンナーレ日本館のエグゼキュティブアドバイザー。
宇陀松山藩主・織田高長の五男として誕生した。初めは藩士千賀道的の養子となる。正保元年（1644年）、500石の知行を与えられる。寛文12年（1672年）、千賀家を離籍し、織田家に復籍、津田姓を称し分家する。元禄3年（1690年）3月18日、病気療養のために滞在していた京都で死去。法正寺に埋葬された。同年6月16日、子・頼城が家督を相続した。なお、津田家は、頼城・頼張・頼利・頼矩・頼稲（実父頼利）・頼匡（実父頼矩）・頼道（実父頼匡）・頼順（実父市川長寧）と継承されて、明治維新を迎えた。
告訴又は告発は、書面（いわゆる告訴状・告発状）又は口頭（検察庁、警察署、労働基準監督署等に直接行って行う）で、検察官又は司法警察員にこれをしなければならない（刑事訴訟法241条1項。ただし、司法巡査に関しては犯罪捜査規範63条2項で司法警察員への取り次ぎの義務が規定されており、書面提出先として機能するようになっている）。ここで、告訴・告発先となる捜査機関には、検察庁及び警察の他に、刑事訴訟法190条及び個別法で規程のある特別司法警察職員のいる海上保安部、海上保安署、都道府県労働局、労働基準監督署、麻薬取締部、都道府県薬事担当課（薬務課、薬事課等）、産業保安監督部、地方運輸局等がある。なお、口頭による告訴・告発を受けた検察官又は司法警察員は、刑事訴訟法241条2項より調書を作らなければならない事になっている。告訴・告発は受理義務があるものであり、要件の整った告訴・告発が行われた捜査機関は、これを拒むことができない（警察においては犯罪捜査規範63条1項の告訴告発受理義務、刑事訴訟法242条の告訴告発の検察官送付義務からの当然の受理義務が存在し、検察においても受理義務があると解されている（そもそも刑事訴訟法230条、239条及び241条の解釈（公法である刑事訴訟法において市民側の権利が記されているのでそれを受ける国・地方公共団体側の該当機関には当然にその受理義務がある。）の段階から一般に告訴・告発には受理義務が存在するとされているが、法務省訓令である事件事務規程による上意下達の職務上の命令により重ねて更なる根拠付けがなされている（事件事務規程3条4号））。なお、警察においては、要件の整った告訴・告発を受理しないことは、減給又は戒告の懲戒の対象となっている）。そして、これを受けて捜査機関は捜査を行う事となっているが（告訴・告発は犯罪捜査規範において第2章「捜査の端緒」に位置付けられている）、しかし捜査を行うのは通常捜査機関の任意での職権発動であって、告訴人・告発人の告訴・告発による、捜査機関の捜査の義務は無い。（捜査は、捜査機関が対象となる犯罪があると思料し、あるいは必要を認めて行うものである（刑訴法189条2項、191条1項）。捜査だけでなく、事件の公訴についても検察官が公訴を行うか、あるいは不起訴処分を行うかどうかを職権で決めるものである（刑事訴訟法247条、248条及び249条）。（市民・国民は、告訴・告発を行う権利を有するのではあるが、捜査機関に捜査を行わせる権利も、公訴を行わせる権利も持たない。））