タンポンともいい、音孔のうち指では直接開閉できない部分をカバーするためにキーに取り付けられた、円盤型で柔軟性を有する部品で、通常はシェラックと呼ばれる天然素材の接着剤でキーに固定されている。タンポの素材としては、フェルトをフィッシュスキンで包んだものが一般的である。しかし、フィッシュスキンと言っても実際は羊の腸皮で、プラダーと呼ばれることも多い。革を用いたものもあり、アルト・クラリネット以下の低音楽器は全て革タンポが一般的である。レジスターキーにはコルクが用いられることが多い。また、近年では合成皮革やハイテク素材、廉価版にはスチロールを用いたものもある。屋外で使用されることが多いプラスチック製の楽器や初心者向けのものでは、耐久性や価格の面から合成素材が多く用いられる。
クラリネットは、ドイツ・ニュルンベルクのヨハン・クリストフ・デンナーが、1700年頃にシャリュモー（仏: chalumeau）を改造して製作したのが始まりとされる。シャリュモーはフランスの古楽器であって、シングルリードの円筒形木管楽器であり、18世紀の後半頃までオーケストラに使用されていたといわれている。しかし、現存する楽器は作者不詳のものが多く、関連資料もわずかしか残っていないので、製作年代はよく分かっていない。パンフルートと同様に閉管構造の楽器であって、全長のほとんどを占める管体の太さは、ほぼ一定である。閉管なので、同じ長さの開管楽器よりも最低音が1オクターヴ低い。偶数倍音がほとんど発生しないので、音波の波形は矩形に近く、独特の音色をもっている。本体は大きく4つに分割することができ、吹口の側からマウスピース、バレル（俵管）、管体、ベルと呼ぶ。マウスピースには、リードがリガチャーによって固定されている。単にクラリネットと言った場合はソプラノ・クラリネットを指し、変ロ調（B♭）管とイ調（A）管が一般的である。両者は吹口の部分が共通なので、この部分だけを差し替えることもできる。B♭管の場合、全長670mm、内径15mm程度である。ソプラノ・クラリネット以上の大きさのものでは、管体をさらに上部管（上管）と下部管（下管）に分割できるものが多い。少数ではあるが、ソプラノ・クラリネットでも一体型の管体のものがある。クラリネットには同属楽器が多く、クラリネット属と総称する。音域を変えるために管の長さを変えたものであり、運指などはほとんど同じである。ハ調のソプラノ・クラリネット以外は、移調楽器として扱われる。同属の中のバセット・ホルンは1770年頃にバイエルンのマイヤーホーファー (Mayerhofer) によって作られ、バス・クラリネットなどの低い音域のクラリネットの原型は1838年頃にベルギーのアドルフ・サックスによって作られたといわれている。
ウルクターブル島（Ngeruktabel）はパラオの島。ロックアイランドの一つでありコロール島・マラカル島の南西およそ4kmに位置し、南にはマカラカル島が、西にはウーロン島が存在する。周辺の島々はウルクターブル諸島と呼ばれる。コロール州の島で、面積は19.09km²でロックアイランドの中でも最大級であるが、現在は周辺の島々も含めて無人島である。伝承では欧州人の到達以前に5箇所の村落があったとされているが、島内外での戦争や食料の枯渇によって徐々に人口が流出し、無人島になったとされる。世界遺産のロックアイランド群と南ラグーンに登録された島のひとつであり、ヤップ石貨の切り出し場、岩絵を含む多様な遺跡が残されている。第二次世界大戦時のパラオ諸島の戦いで日本軍が浜を見下ろす高台に防衛陣地を作ったため荒らされている遺構も存在し、一部の石造物は防衛のために利用された。近年、これらの防衛に使われた石造物も別目的で利用されたり、波や木の浸食を受けたりしている。
1945年（昭和20年）に入ると戦況はさらに不利なものとなった。同年1月20日、帝国陸海軍作戦計画大綱が大本営により策定され、これにもとづいて本土決戦に備えた大々的な兵備増強が開始された。同年2月、陸軍中央は「在内地陸軍航空教育部隊編成、復帰要領」（軍令陸甲第27号）により、航空総監に隷属し基本教育を行う熊谷、大刀洗の各陸軍飛行学校、および所沢、岐阜の各陸軍航空整備学校を閉鎖し、人員および装備器材をそれぞれ新設の第52航空師団、第51航空師団、第3航空教育団、第4航空教育団に編入した。同年3月31日、前述の計画大綱にもとづき、航空の機動力を活用する一元的運用を目的として、航空総軍司令部臨時編成要領（軍令陸甲第54号）により本土防衛に関係する航空諸軍を統率する天皇直隷の航空総軍編成が発令され、同年4月15日に編成が完結した。航空総軍は隷下の軍隊を指揮して作戦指導を行うほか、人材、資材を補充、補給する機能を与えられ、航空の特質である作戦、軍政、教育の一体化を最大限に推進したものとなった。航空総軍司令部は各部長および職員の多くが航空本部と兼務であり、航空総監部の人員によって充当された。同年4月18日、こうした事情にともなって「陸軍航空総監部令ノ適用停止ニ関スル件」（軍令陸第10号）および「陸軍航空総監部医務部令ノ適用停止ニ関スル件」（勅令第229号）が施行され、航空総監部は閉鎖された。これは厳密には廃止ではなく、前述軍令および勅令の文面に「当分ノ内」と記され、勅令の理由書に「一時停止」とあるように、陸軍中央の意図は航空総監部再開の可能性を残したものであった。同年8月14日、御前会議においてポツダム宣言の受諾が最終決定され、翌15日正午より終戦に関する玉音放送が行われた。日本は戦争に破れ、航空総監部と二位一体であった航空本部は同年11月15日廃止となった。さらに同年11月30日、各省官制通則改正（勅令第674号）の施行により陸軍省が廃止され、翌12月1日に第一復員省となったことで陸軍は解体され、陸軍航空総監部が再開されることはなかった。