グラビティヒルでは、ごく緩い勾配の降り坂が、ヒトの目には「登り坂」であるかのごとく見えてしまう。したがって、この「登り坂」に、例えば丸い缶やボールのような転がりやすい物を置くと、重力に逆らってひとりでに坂を転がって「登ってゆく」ように見える。これはあたかも磁力かなにかによって缶が引き寄せられているかのようにも、あるいは超自然的な力によって缶やボールが動かされているようにも見える。このように、この「登り坂」では一見超自然的な力が働いているようではあるけれども、実際のところは、周囲の地形の影響でごく緩い勾配の降り坂を「登り坂」と見てしまう、ヒトの錯視の結果に他ならない。つまり、ここに置かれた丸い缶やボールは、ただ単に重力の影響で坂を降っている（転がっている）だけなのである。当然ながら、自動車の場合も車輪に動力を伝えていない状態にしておいたとしても、重力の影響で「登り坂」に見えるこの坂を「登って」いってしまう。したがって、グラビティヒルでの自動車の扱いには、注意が必要となる。（例えば、坂に自動車を駐車する場合、降りの方向に手歯止めなどを置くが、この坂では、それを逆に置いてしまうなどのミスする可能性が出てくる。）なお、自転車競技の世界において、このような道路は「false flat（フォールスフラット、偽の平地）」として知られている。この錯視を引き起こしている、最も重要な要素は地平線である。ごく緩い勾配の降り坂の先には別な坂（こちらは本物の登り坂）があるなどして、このごく緩い勾配の降り坂の先に地平線が見えない状態にある時、つまり、明確な参照物が失われた状態にある時、ヒトは坂を正確に判断することが難しくなることが関係している。他の要素として、実際のところは傾いているかもしれないのに、地面から立っている物体は、普通は地面に対してだいたい垂直になっているものだと見なしがちなことも関係する。グラビティヒルは、世界中に沢山存在し（2012年4月現在、英語版のWikipedia内だけで数十箇所の記載がある。）、場所によってはグラビティヒルであることを知らせる看板などが設置されていることもある（「Wikipedia英語版のグラビティヒルの一覧」）。
グラビティヒル（Gravity hill）とは、実際には非常に僅かな勾配の降り坂となっているのにもかかわらず、周辺の地形の影響で、その坂がまるで登り坂であるかのようにヒトの目には見えてしまうという、錯視を引き起こす場所のことである。なお、グラビティヒルは、マグネティックヒル（magnetic hill）、ミステリィヒル（mystery hill、不思議な丘）、また、グラビティロード（gravity road）などと呼ばれることもある。
本発電所2号機が運転開始した時点までは、いわゆる電源三法による立地町への交付金は制度化されておらず、原子力発電所建設による経済的なメリットは当初雇用、消費財の売り上げ、法人、固定資産税収など別の面からの指摘であった。従って交付金の対象となったのは3〜6号機であり、1988年度までで双葉町23億5000万円、大熊町13億8600万円、楢葉町7800万円、富岡町3億7000万円などとなっており、総額では62億600万円であった。佐藤康幸は第二原子力発電所の交付金と比較しており、これらは大幅に増額を受けた後の交付であるため、1988年度までで各町合計322億4700万円と、運転開始から数年で本発電所の5倍以上に達していた。1985年3月、福島県は初めて原子力行政について『原子力行政の現状』(459頁)を公表した。岡上哲夫はこれを批判的に読み解き、同書191ページで電源三法による「地域の長期的、総合的、広域的観点からの計画振興を目ざすものではない」と否定的な断定をしている点を、推進派の従来の主張である「雇用の安定」、「地域の発展」、「社会資本の整備」と矛盾するものとして指摘している。なお、福島県は『原子力行政の現状』にて上述の「長期的、総合的、広域的観点からの計画振興」のため、「電源地域振興特別措置法（仮称）」の制定を求めていた。岡上哲夫は、従来の推進派の思考から言えば、「ポスト原発」は原子力発電所の増設という形でも良かったが、電力需要の鈍化により新設計画自体が縮小されている当時の事情の下ではその論理が通りにくくなっていたため、上記の法制化要求に至った旨を解説している。そして「これはいささか虫のよい、筋の通らない話ではないだろうか。もとはといえば、電源三法交付金やもろもろのうまい金で、豪華で立派な屋敷を建てたのはそちらである。今になって電気、ガス、水道代が払えないが、俺はこの屋敷が気に入ってるから出たくない、維持費はお前たち（国民の税収）が払ってくれ、と言われても困るのはこちら側である」と批判している。『政経東北』1997年4月号は「大規模財政を運営する経験のない町が、経路の異なった交付金を受け取ったとき、これらの自治体の行政能力を超えるカネは、小さな町を生かすことよりも、殺してしまう影響力を発揮する」「その場の思いつきで体育館、野球場、住民センターと建てていく。（中略）ついには住民の真のニーズとは縁のない次元で、ただ金を遣うためだけの出費が繰り返される」などと批判し、更に交付金が実質的な迷惑料であるにも関わらず直接住民の懐に入らないことを問題とした。その解消策として「調整すべき法令、どこで線引きすべきか、範囲の規定はあるが（中略）住民の子弟の教育費に使えるような配慮が必要だ」と提言している。