1985年6月創業。当初は創業者の奥敏郎と職人の2名のみで、染めや織の生地を主体とする袋物、服飾などの和雑貨やテーマパークへのグッズ製造卸などで次第に業績を伸ばした。1995年の阪神・淡路大震災で取引先の販売環境の悪化を受け、1997年サンリオのライセンスを取得。キャラクタービジネスに参入。ハローキティの和雑貨を製造するなどOEMメーカーとして製造ノウハウを積む。当時、和風のハローキティはサンリオでも扱いがなく、珍しい着物姿のぬいぐるみやちりめん素材の小銭入れ、箸、食器などを他社に先駆け開発・販売しヒット商品を出す。その後、自社企画商品であるがま口の販売比率を徐々に上げる。現在では、小銭入れのほか名刺入れ、化粧ポーチ、セカンドバッグ、リュックサック、通帳入れなど商品点数は100種類を超え、素材やデザインに現代的で斬新なセンスを積極的に取り入れている。
M16は1915年3月に、戦時緊急造船計画の一部として発注された。同月にハートルプールのウィリアム・グレイ造船所で起工され、、同年5月3日に進水、同年6月に竣工した。
元々沿岸砲撃を想定した艦である。M16の主砲はBL9.2インチMk X単装砲で、ドレイク級装甲巡洋艦およひクレッシー級装甲巡洋艦の予備を用いたものである。M16は9.2インチ砲に加え、12ポンド砲1門と6ポンド対空砲1門を装備していた。出力800HPの三段膨張式蒸気機関を有し最高速力11ノットを発揮した。このモニターには士官と兵卒合わせて69名が乗り組んだ。
ホテルムーンビーチの建物の一部が、全く別会社である株式会社ムーンビーチパレスホテルが運営するホテルとなっている。3階にフロントがある。これは1975年のホテルムーンビーチのオープンとともに分譲された部屋がホテルとして経営されているためである。
沖縄国際海洋博覧会に合わせ1975年（昭和50年）にオープンした沖縄県では老舗のリゾートホテルである。株式会社ムーンビーチが運営を行っていたが、2001年（平成13年）に親会社であった國場組が経営不振のために、オリオンビール、沖縄電力、琉球銀行、沖縄銀行、沖縄海邦銀行などが出資した新会社、ムーンビーチ・リゾート株式会社が設立され運営されている。2003年（平成15年）から阪神タイガースの春キャンプの際に宿舎としても利用されている（かつては中日ドラゴンズが利用していた）。
沖縄県の西海岸沿いでは数少ない自然の海水浴場。（ホテル併設の砂浜は大抵は人工砂浜）2006年（平成18年）に環境省が制定する快水浴場百選にも選ばれている。環境省の評価によると、「美しい水辺」「清らかな水辺」「安らげる水辺」の3つのポイントで5つ星の評価となっている。毎年4月1日から10月末まで遊泳が可能。ホテルムーンビーチのプライベートビーチであるが、宿泊客以外でも施設利用料及び駐車料を支払うことによって利用が可能である。ムーンビーチの名は砂浜の地形が三日月形になっていることから名付けられた。1957年（昭和32年）に月の浜海水浴場として営業が開始。駐留のアメリカ軍により優良海水浴場として認可を受けた。沖縄国際海洋博覧会が開催された1975年（昭和50年）にホテルが建設されプライベートビーチとなった。沖合にホテルが所有するナップ島という無人島があり、ホテル発のクルーズツアーなどがある。
前作の続きで、湾岸戦争が舞台。プレイヤーはBradley、Foley、Connors、Jonesの最大4名で編成されるイギリス陸軍特殊空挺部隊の第22SASあるいはアメリカ陸軍特殊部隊デルタフォースのどちらかの部隊を選択。アル・ハダルでのイラク軍との戦闘からゲームは始まり、バグダッドの捕虜収容所にいる多国籍軍のパイロット救出やイラク軍のSCUDミサイルの破壊、サダム・フセインによるサリンによる化学兵器使用作戦の陰謀を食い止める為、科学兵器工場施設の破壊、製油所での第2海兵師団の援護、クウェート市での防衛など、10のミッションを遂行して行く。乗り物として、前作では車両にハンヴィーに乗ることが出来たが、本作では車両にランドローバー110の他、前作と同様M2ブラッドレー歩兵戦闘車などにも乗れる。前作と同様、マルチプレイによる2人協力プレイも可能である。
コンフリクト・デルタII 湾岸戦争1991はイギリスのPivotal Gamesが開発した湾岸戦争を舞台にしたサードパーソン・シューティングゲームである。Conflict: Desert Storm II（Conflict: Desert Storm II: Back to Baghdad）の日本版で、前作コンフリクト・デルタ 湾岸戦争1991の続編である。海外では2003年に発売されたが、日本では2005年6月30日にカプコンからPS2版が発売された。 コンフリクトシリーズの第2弾。海外ではPS2版の他にもXbox版、GC版、PC版もリリースされている。
スカルノ政権による外資凍結と外国企業接収は、それらに利権を有していた欧米諸国からの非難を呼び起こし、それまでインドネシアの独立を支持していたアメリカもスカルノに対して不快感を強めていった（ここからスカルノ政権の転覆を図るためにアメリカのCIAが9月30日事件を策謀したという説が出てくる）。1961年に、マレー半島一帯の宗主国であったイギリス政府の肝いりでマレーシア連邦が建国されると、スカルノはこれを「旧宗主国による植民地主義の復活である」として厳しく非難、国軍部隊を派遣して「マレーシア粉砕」を高らかに宣言し、1962年からは軍事衝突が断続的に起こった(en:Indonesia–Malaysia confrontation)。これがさらなる国際的非難を招くと、1965年1月にはマレーシアの国際連合安全保障理事会非常任理事国への当選に抗議して国際連合からの脱退を敢行し、インドネシアの国際的孤立はますます深まっていった。こうした実行を伴ったスカルノの外交パフォーマンスには、多分に国内向けのナショナリズム・アピールという側面があり、国民の経済的困窮の不満を外に向けて発散させるという動機があったことも見逃せない。そうしたスカルノの姿勢に対して、国内でも軍主流派やエコノミスト、一部政党政治家らは危機感を強めており、挙国一致して国難を乗り越えようとするスカルノの「指導される民主主義」末期には、国内各勢力の分裂の契機が内包されていた。