「爽やかな感じのする色」の「緑」と、「太陽と緑の国」と呼ばれる九州にちなむとされる。ただし、列車愛称の項にもあるとおり、「（昼行）特別急行列車には抽象名称を用いる」という慣例もある。「みどり」の列車名を使用した列車は、1961年10月から1975年3月まで、京阪神対九州を山陽本線経由で運転されていた特急列車でも使用され、1965年10月から1967年9月までは一部編成が佐世保駅に乗り入れていた。なお、2001年に佐世保市において、翌年の市制100周年に合わせて列車名を「九十九島（くじゅうくしま）」に改称しようという市民運動が起こり、市内を中心に署名を収集してJR九州へ提出した。この改称自体は2017年時点まで実現していないが、2013年5月6日に本来「みどり」として上り2本運行される予定だった臨時列車が、下り1本を追加の上で両方の名前を重ねた「九十九島みどり」の列車名で初めて運行され、以降「有田陶器市みどり」以外の臨時列車はすべて「九十九島みどり」として運行されている。ちなみに「九十九島」の名前で運行された列車は、1962年8月から博多駅 - 佐世保駅間を筑肥線・松浦線平戸口駅経由で運行開始した準急列車がある（その後1963年6月に大村線経由で長崎駅発着に延長、1966年3月に急行に格上げされ、1968年9月まで運行された）。
新日本電気の強化スポーツクラブとして、1976年の男子バレーボール部に続き、1979年に女子バレーボール部が創部された。早くも1982年に地域リーグで優勝し、実業団リーグ入りを果たすが1シーズンで降格。1983年、関西日本電気に社名変更。1988年、地域リーグプレーオフで2度目の優勝を飾り、実業団リーグに再昇格した。1992年、NECグループのCIによりNEC関西と呼称した。1993年、実業団リーグにおいて初優勝し、悲願の日本リーグ入りを果たした。愛称決定に際しては社内公募を行い、(1)NEC関西の本社工場が、日本一の湖（=英語でlake、レイク）琵琶湖に隣接していること。(2)市民から愛されるようなスターになりたい、との理由から「レイクスターズ」に決定した。なおNEC系列のスポーツクラブでは、基本的に「○○ロケッツ」（○にはチームカラーの英語名が入る）を使っているが、Jリーグのモンテディオ山形（ジャパンフットボールリーグ時代はNEC山形サッカー部の呼称）と同様に「○○ロケッツ」を使用しなかった。1999年5月、長引く不況によるリストラのため、黒鷲旗大会をもって廃部。なお、廃部後に創設された男子プロバスケットボールチーム「滋賀レイクスターズ」とは無関係。
渋谷区は2013年2月に桑原敏武区長（当時）が「施設の老朽化のため、渋谷区役所庁舎及び渋谷公会堂を解体し、建て替えたい」という方針を表明。その後渋谷区議会で特別委員会を設置して区役所と公会堂の今後について検討を重ね、2013年9月に渋谷区議会本会議で渋谷区役所庁舎及び渋谷公会堂の建て替えを賛成多数で決議した。これにより、渋谷公会堂は2015年10月4日に開催された沢田研二のコンサートライブを最後として閉館され、解体、建て替え工事が行われることとなった。沢田の渋公ラストコンサートは10月2日から3日間行われ、「最後の渋公3days」としてファンが全国から集まり、沢田とともに渋公への感謝と別れを告げたラストステージとなった。改装後の運営は5団体の公募の中から2019年2月1日から区内に本社を置く芸能事務所アミューズを中心として、LINE株式会社、渋谷公会堂時代の指定管理者であるパシフィックアートセンターからなる団体「渋谷公会堂プロジェクトチーム」が指定管理者となる。ネーミングライツは新しくLINE社が取得し（2019年6月1日から2029年3月31日まで、年額1億2000万円・税別）、新しい名称は「LINE CUBE SHIBUYA」と決定。10月13日にリニューアルオープン、こけら落としにはPerfumeの公演が行われた。
特殊建築物（とくしゅけんちくぶつ）とは、建築基準法第二条二項で定められた「学校（専修学校及び各種学校を含む。以下同様とする。）、体育館、病院、劇場、観覧場、集会場、展示場、百貨店、市場、ダンスホール、遊技場、公衆浴場、旅館、共同住宅、寄宿舎、下宿、工場、倉庫、自動車車庫、危険物の貯蔵場、と畜場、火葬場、汚物処理場その他これらに類する用途に供する建築物」を言う。戸建住宅、事務所などは特殊建築物に含まれない。同法第六条第一項一号では、都市計画区域等の内外を問わず100平方メートルを超える特殊建築物は、建築確認を必要とすると定められている。同法第十二条、及び施行令第十六条（第十四条の二の規定）では、特殊建築物等の定期報告について定められている。同法第二十七条では、同法別表第一に示されるように、特殊建築物の多くは耐火建築物又は準耐火建築物としなければならないと定められている。同法第三十五条では、特殊建築物の避難及び消火設備に関する技術的基準が定められている。同法第三十五条の二では、特殊建築物の内装制限が定められている。同法第八十七条では、建物の用途を変更して特殊建築物とする場合に、建築確認が必要とされる条件を示している。同法第九十条の三では、特殊建築物のうち法別表一に示されるものは、安全上の措置の計画の届け出を行わなければならないと定めている。また、建築基準法施行令第百十五条の二の二では、「耐火建築物とすることを要しない特殊建築物の技術的基準等」を定めている。同令、第百十五条の三及び第百三十七条の十七では、同法別表第一の類似の用途について定めている。その他、同令第百十七条、第百二十条、第百二十六条の二、第百二十六条の四では、特殊建築物の避難階段、排煙設備等について定められている。また、同令第五章の二では、特殊建築物等の内装について定められている。