近世のスコラ哲学において、17世紀オランダのアドリアン・ヘーレボールト（Heereboord）らによれば、質料因と形相因とが内的原因(causa interna) ないしは内在原因(causa intrinseca) に、目的因と作用因とが外的原因(causa externa)ないし外在原因(causa extrinseca) に割り振られた。この分類図式はスピノザも踏襲する。四原因は事物の構成と変化との両方を含み、構成の階層軸に形相因と質料因、変化の時間軸に作用因と目的因を置いたとも見られ、それぞれ存在論的因果性、時間的因果性とも呼ばれる。その後、いずれの軸も二原因から一方だけ取り上げられ、時間軸からは目的因が、階層軸からは形相因が排除されて行った。近代科学では古典的な四原因説は批判され、諸原因の作用因への一元化が進んだ（ウィリス・ドニー「因果性（17世紀における）」寺中平治訳、フィリップ・Ｐ・ウィナー編『西洋思想大事典　１』平凡社、一九九〇年六月、pp.172-178）。
『自然学』第二巻第三章では次のように記述されている。「物事の終り、すなわち物事がそれのためにでもあるそれ（目的）をも原因と言う。たとえば、散歩のそれは健康である、というのは、「人はなにゆえに[なんのために]散歩するのか」との問いにわれわれは「健康のために」と答えるであろうが、この場合にわれわれは、こう答えることによってその人の散歩する原因をあげているものと考えているのだから。なおまたこれと同様のことは、他の或る（終わりへの）運動においてその終わり（目的）に達するまでのあらゆる中間の物事についても、たとえば痩せさせることや洗滌することや薬剤や医療器具など健康に達するまでの中間の物事についても、言える。というのは、これらはすべてその終わり（すなわち健康）のためにある物事だから。ただし、これらのうちでも、その或る物事（前の二つ）は行為であるが、他の或る物事（後の二つ）はそのための道具である（そして道具はさらに行為のための手段である）という差別がある。」焼きそばの目的因は、「焼きそばがここにある目的」、つまり「空腹を満たすため」「売り物にするため」などの目的を指す。 作用因と目的因は、「何故焼きそばがそこにあるのか」の問いに答えるものである。
新たな結果・成果を産出する意味での作用因causa efficiens（作出因とも訳す）は、特に運動の原因としては「起動因」causa movensと呼び「機動因」「始動因」「運動因」「動因」「動力因」等とも訳す。『自然学』第二巻第三章では次のように記述されている。「物事の転化または静止の第一の始まりがそれからであるところのそれ（始動因･出発点）をも意味する、たとえば、或る行為への勧誘者はその行為に対して責任ある者（原因者）であり、父は子の原因者（始動因）であり、一般に作るものは作られたもの、転化させるものは転化させられたものの原因であると言われる。」焼きそばの作用因は、「焼きそばがここにある原因」、つまり料理人による実際の「調理」そのものを指す。 現在「原因」と言った場合、多くこれを指す。
『自然学』第二巻第三章では次のように記述されている。「他の意味では、事物の形相または原型がその事物の原因といわれる、そしてこれはその事物のそもそもなにであるか（本質）を言い表す説明方式ならびにこれを包摂する類（たとえば、一オクターブのそれは（その説明方式としては）一に対する二の比、ならびに一般的には（その類としては）数）、およびこの説明方式に含まれる部分（種差）のことである。」焼きそばの形相因は、「焼きそば」の本質、人が食べるものである。 料理人が焼きそばを作る場合、その料理人の頭の中にある「焼きそば」の概念が形相因である。 形相も参照のこと。形相因と質料因は、「焼きそばとはなんなのか」の問いに答えるものである。
『自然学』第二巻第三章では次のように記述されている。「或る意味では事物がそれから生成しその生成した事物に内在しているところのそれ（すなわちその事物の内在的構成要素）を原因と言う、たとえば、銅像においては青銅が、銀盃においては銀がそれであり、またこれらを包摂する類（金属）もこれら（銅像や銀盃）のそれである。」例えば、焼きそばの質料因は、生麺や豚肉など、焼きそばの材料を指す。 質料も参照のこと。
2009年5月21日、ワシントン・ポストの記事では「景気刺激策の支援のために、オバマ大統領は前例のない透明性を実現すると公約し、Recovery.govにおいて納税者は資金を細かく追跡できるようにすると述べた。しかし法律に署名されて3か月経った時点で、Recovery.govはニュースリリースや支出の概要、略語で埋められた表や年表以上のものをほとんど提供していない」と述べていた。同じ記事では、「政府のウェブサイトと異なり、民間が運営するRecovery.orgは7870億ドルに上る景気刺激策の資金がどのように使われているか詳細な情報を実際に提供している」ともしている。ウェブサイトに関する誤りの報告は全国ニュースとなった。このニュースによれば、Recovery.govは実在しない選挙区への資金配分を報告していた。2010年1月に、推定950万ドルをかけてRecovery.govは再設計された。法案のうち、Recovery.govの設立と運営を意図した条項の部分は、法律自体が成立する以前に既に成立していた。ウェブサイトの構造・保守・監督を定める条項である第1226章は法律により定められている。景気刺激策の資金を扱っている組織に対して、法案で定めたどの活動に資金が使われているかを結びつけられる、最終的にRecovery.govで公開されることになる詳細な報告書を提供するように指示がなされている。2009年7月20日、ドラッジ・レポートはRecovery.org上のページにリンクを張った上で、アメリカ合衆国農務省がモッツァレラチーズや冷凍ハム、缶入り豚肉などの何十万から百数十万ドルにも達する高額な契約を結んでいたと主張した。同日農務省が発表した声明ではこの主張の誤りを正し、「2ポンドのスライスされた冷凍ハムとあるのはパッケージのサイズを指している。2ポンドのハムを買うために119万1000ドルを費やしたというメディアの報道は誤っている。実際のところ、問題視されている契約では76万ポンドのハムを119万1000ドルで購入したもので、1ポンド当たり約1.5ドルである」とした。