『ピカ吾郎』の5号機として登場した。完全告知機である。設定は1・2・3・4の4段階。設定1でもボーナスの合算確率が約165分の1と非常に高い。2種類のボーナスがあり、ビッグボーナスで約335枚、スモールボーナスで約104枚獲得できる。なお、ビッグボーナス中でもスッポン・チェリー成立の可能性があるため、フリー打ちだと取りこぼすことがある。5号機の特性の一つ「小役とボーナスの重複当選」も採用している。リプレイをはじめ全ての小役でチャンスがあるが、特にスッポン成立時の30%はボーナスにつながる。単独当選・重複当選にかかわらず第3停止ボタンを離した瞬間に告知される。リーチ目はボーナス図柄の組み合わせ一直線や0枚役の「ふー太」揃いなどがある。ボーナス後30ゲーム内にビッグボーナス成立でビッグ中BGMがボーカル入りに変わる。また「朝一」の30ゲーム以内でビッグが成立した時のBGMがボーカル入りであれば、設定が変更されている。
もともとは1930年6月6日に、劇作家ロバート・シャーウッド作の2幕の舞台劇としてブロードウェイで初演されたもので、1931年にジェームズ・ホエール監督で映画化されている。舞台と1931年の映画では、クローニン大尉はカナダ軍兵士である。本作で主演のヴィヴィアン・リーは、前年製作の『風と共に去りぬ』では乱世を生き抜く強い女性を演じたが、本作ではその反対のか弱い踊り子を見事に演じている。1953年に日本で制作された『君の名は』（岸惠子、佐田啓二主演）は、この映画のウォータールー橋を数寄屋橋に置き換えた作品である（ただし、内容は大きく異なる）。
一般財団法人埼玉県河川公社（さいたまけんかせんこうしゃ）は、河川愛護思想の普及と河川マリ－ナの整備運営の円滑な推進のために設立された一般財団法人。1992年（平成4年）設立。
フアン・デ・サルセード（スペイン語: Juan de Salcedo、1549年 - 1576年3月11日）は、スペインの探検家、コンキスタドール。最後のコンキスタドールとして知られ、フィリピンで活躍した。1549年、ヌエバ・エスパーニャ（メキシコ）で生まれた彼は、ミゲル・ロペス・デ・レガスピの孫でフェリペ・デ・サルセードの兄弟であった。サルセードは1565年のフィリピン諸島へのスペインの征服に参加した兵士たちの一人である。彼は1564年、15歳のときに東インド探検のためにスペイン軍に加わった。1569年、サルセードはマニラ征服のため、マルティン・デ・ゴイティとともに300人の兵士からなる軍を率いた。1570年から1571年にかけ、彼らはそこで土地と居住地の支配をかけてムスリムの族長たちと幾度かの戦闘を行った（マニラの戦い、バンクセイ海峡の戦い）。その後1571年の終わりごろ、サルセードは45人の兵士からなる小部隊とともにフィリピン北部の探検に出発した。彼はルソン島、特にイロコス・スル（南イロコス）地方を巡り、ビガンなどのいくつかのスペイン都市を築いた。1574年、スペイン人居住地を包囲していた林阿鳳（リム・アホンとも）率いる3,000人の中国人海賊に対して戦争が勃発したことを受け、サルセードはマニラ市に帰還した。サルセードと彼の600人の兵士たちはその年の終わりに街を奪還し、翌1575年に退却する中国船をパンガシナンまで追撃した。そこでスペイン人たちは海賊を3ヵ月間包囲した。リム・アホンと彼の部下たちはついに捕らえられ、処刑された。サルセードはその後ビガンに戻り、そこの自宅で悪性の熱病により27歳で死去した。彼の遺体はイントラムロスのサン・アグスティン教会に葬られている。
英米においては実名報道には積極的である。イギリスでは、法廷侮辱法によって陪審に予見を与える報道は禁じられているものの、実名報道自体は認められ、実例として売春婦を狙った連続殺人事件では被害者はもちろん、遺族や友人らも全て実名で報じられるほか、少年事件でも実名報道がなされることがある。逮捕された後で容疑が否定され、起訴されなかった人物でも、その後も実名報道が基本となる。「話が人間（ヒューマン）のことになる」ことが重視されるほか、ある人が容疑者となったことや犯罪歴についての「知る権利」はある一方で、そういう人を差別する権利はないと区別されている。アメリカでは憲法修正1条で言論の自由が強く保障されており、実名報道が原則である。こうした考えは権力が行使される過程を明らかにすることによって市民による監視が可能になるとする理念(Open Justice)から来ている。逮捕や勾留に関して情報が隠されること自体が人権侵害であるとも考えられている。ただ、一般に逮捕時の報道よりも裁判記事が重視される傾向にある。また逮捕後の有罪率が高い日本では「被疑者 = 犯人」とすぐ決めつけられるのに対し、逮捕後の有罪率がそれほど高くなく逮捕された容疑者を必ずしも犯人と同視しないことから基礎事情が異なる。また、個人による損害賠償請求も盛んであり、明らかな報道被害であれば、マスメディア側も賠償の責任を負わされたり、許認可権を持つ機関から罰を与えられたりするなどそれなりの責任も負っている（アメリカの場合、懲罰的損害賠償制度が存在し、実損害をはるかに超えた巨額の賠償を命じられることがありうる）。少年事件における報道はそれぞれ制限があり、イギリスでは原則18歳未満の少年が審理される場合は匿名、アメリカは各州によって異なる。ただし、大きな事件の場合、世論の後押しもあって実名が掲載される場合も多い。近年では両国とも犯罪報道の過熱化が進んでおり、タブロイド紙によるセンセーショナルな報道は議論を呼ぶこともある。犯罪に関連した報道に限らず、アメリカでは大統領、一般有権者、上場企業社長、一般社員など区別せず同じように実名で報じ、高校生など未成年であっても徹底して実名である。匿名や仮名は記事の信憑性を損なうため、よほどのことがない限り匿名は使えない。2010年代のアメリカでは、銃乱射事件の容疑者の実名を報道することで、模倣犯の出現や犯人への賛美を招く可能性が指摘されるようになった。2019年に発生したミッドランド銃乱射事件では、地元警察署長が記者会見の場で犯人の氏名を発表することを拒否する事例も見られた。