バックス＆レシーバーズ(Backs & Receivers)は、スクリメージラインから1ヤード以上後方（バックフィールド）にセットする選手（バックス）、およびオフェンスラインの両端にセットする選手（エンド）の総称。通常のプレイ中にボールに触れることのできる「有資格」ポジション。
1番のりばの日田方向のホーム端には足湯がある。入場券とは別に、同額の足湯券（大人160円、小人80円）を購入することで利用でき、絵葉書にもなる足湯券のほか、手ぬぐい1枚がついてくる。男女共用の足湯の他、周囲に壁が張り巡らされた女性専用の足湯もある。当駅と同じく駅構内に足湯を持つ京福電気鉄道嵐山本線嵐山駅「嵐山温泉『駅の足湯』」および阪急電鉄箕面線箕面駅「もみじの足湯」と姉妹提携「足湯三姉妹」を行っている。
駅舎に接した単式ホーム1面1線と島式ホーム1面2線の合計2面3線の他に留置線1本を有する（下の画像を参照）地上駅である。ホーム間は跨線橋の他にスロープと構内踏切でも接続しており、車椅子も利用できる。直営駅で、みどりの窓口が設置されている。自動改札機はないが、駅舎のデザインに準じた独自の自動券売機が1台設置されている。現駅舎供用時から「ラッチのない改札」を行い、駅員が広い出入り口の横で改集札する。駅舎は1990年（平成2年）竣工。大分県出身の建築家・磯崎新の設計によるもので、礼拝堂がイメージされている。木造で黒塗りの外観を持ち、中央部は高さ12mの吹き抜けのあるコンコースで、隣接して観光客と地元文化の交流を目指したイベントホールを兼ねた待合室が配置され、改札口がない構造となっている。コンコースとホームは風を防ぐ大型で厚いガラス扉で仕切ることができ、待合室には温泉水を利用した床暖房の設備がある。湯布院町（当時）とJR九州が約2億円の建築費用を半分ずつ負担して完成した。駅舎構内に由布院温泉観光案内所があり、辻馬車やスカーボロ（観光タクシー）の予約などもここで行う。駅と温泉宿泊施設との間での手荷物託送サービス「ゆふいんチッキ」も、駅前通りを挟んだ駅舎向かいの建物で提供されている。駅レンタカーや、一般の軽快車と電動アシスト自転車の貸し出しを行うレンタサイクルも営業している。楽チャリ設置駅。接近メロディー・発車メロディーに、向谷実作曲の楽曲「Elegant Trip」を使用している。
AV女優・阿部乃みくの冠番組。同名のツイキャス配信から企画され番組化したもので、原則月に一度公開収録、放送されている。タイトルロゴはすべてアルファベットで「ABeNO Ch」。コンセプトは「60分気ままにトーク」。「女優さんのありのままの姿を見せる番組」。第2回以降、阿部乃の気になる女優、好みの女優をゲストに迎えているエッチなガールズトーク番組である。
初代歌川豊国の門人。本姓は中川、名は幸蔵。桜松亭、一応斎と号す。銀座四丁目に住む。作画期は文化8年（1811年）から嘉永の頃にかけてで、役者絵や合巻の挿絵、肉筆画を描いている。また凧絵をよくしたと伝わる。享年62。
国土交通大臣は、この法律、労働基準法（船員の労働関係について適用される部分に限る。以下同じ。）又はこの法律に基づいて発する命令に違反する事実があると認めるときは、船舶所有者又は船員に対し、その違反を是正するため必要な措置をとるべきことを命ずることができる（第101条1項）。国土交通大臣は、この規定に基づく命令を発したにもかかわらず、船舶所有者又は船員がその命令に従わない場合において、船舶の航海の安全を確保するため特に必要があると認めるときは、その船舶の航行の停止を命じ、又はその航行を差し止めることができる。この場合において、その船舶が航行中であるときは、国土交通大臣は、その船舶の入港すべき港を指定することができる（第101条2項）。国土交通大臣は、船舶所有者及び船員の間に生じた労働関係に関する紛争（労働関係調整法第6条の労働争議及び個別労働関係紛争の解決の促進に関する法律第4条1項の個別労働関係紛争であって同法第21条1項の規定により読み替えられた同法第5条1項の規定により地方運輸局長（運輸監理部長を含む。以下同じ。）が指名するあっせん員があっせんを委任されたものを除く。）の解決について、あっせんすることができる（第102条）。この法律によつて国土交通大臣の行うべき事務は、外国にあっては、国土交通省令の定めるところにより、日本の領事官がこれを行う（第103条）。国土交通大臣は、所部の職員の中から船員労務官を命じ、この法律及び労働基準法の施行に関する事項を掌らせる（第105条）。船員労務官は、必要があると認めるときは、船舶所有者又は船員に対し、この法律、労働基準法及びこの法律に基いて発する命令の遵守に関し注意を喚起し、又は勧告をすることができる（第106条）。船員労務官は、必要があると認めるときは、船舶所有者、船員その他の関係者に出頭を命じ、帳簿書類を提出させ、若しくは報告をさせ、又は船舶その他の事業場に立ち入り、帳簿書類その他の物件を検査し、若しくは船舶所有者、船員その他の関係者に質問をすることができる（第107条1項）。船員労務官は、必要があると認めるときは、旅客その他船内にある者に質問をすることができる（第107条2項）。第107条1項・2項の規定による立入検査の権限は、犯罪捜査のために認められたものと解釈してはならない（第107条4項）。