2018年1月21日にサイトがオープンし、キービジュアルが公開された。2018年4月6日から9月28日まで、テレビ東京系列で放送された。キャッチコピーは「てっぺん目指すぜ！超次元サッカー試合開始（キックオフ）!!」。ナレーションは有本欽隆。当初は2017年夏放送開始と発表されたが、2017年3月27日に同年10月へと変更、8月19日に2018年春と変更が発表されている。テレビ放映に先駆け、2018年1月21日開催のイベント『イナズマイレブン大復活祭』にて第1話と第2話を特別編集した「旅立ちの特別編」が上映された。2018年8月26日に行われた『イナズマイレブンフェス2018+日本代表発表会』にて続編『イナズマイレブン オリオンの刻印』が発表された。本作の第12話までの総集編が2018年6月26日に『15分でわかる『イナズマイレブン アレスの天秤』特別総集編』のタイトルでYouTubeにて配信され、第26話までの総集編が『オリオンの刻印』第14話にて放送された。総監督で原案・シリーズ構成を務めた日野晃博は、本当はもっとしっかり修行シーンを描きたいが、他にも描きたいドラマがあるので泣く泣く削っているとシリーズ10周年を記念したインタビューで語っており、一つ一つの試合をもう少ししっかり掘り下げたったが、限られた尺の中でたくさんの選手たちを見せたいというが気持ちがあり、そこがジレンマであったと『アニメージュ』2018年10月号のインタビューで本作を振り返っている。
キャラクターデザインの長野拓造によれば、明日人のデザインは一番最初に考えて完成第1号となったキャラクターであったが、主人公ということで円堂や天馬を意識してしまったことから一番苦労したという。そっちに引っ張られたりなんとか離そうと試みたがやっぱり変だなと思ったりと試行錯誤の繰り返しであった。明日人次第で他の新キャラクターたちの調整具合が変わってくることから非常に難航したキャラクターであったという。円堂や天馬が主人公として完成されたイメージだったので、明日人は「これが主人公でいいのかな…」という気持ちがあった。主人公としてイメージが弱く、もうちょっと主人公として突き抜けたものが欲しかったというが、アニメで動く姿を観て「これでよかったのかも」と思い始めてるという。灰崎は主人公がこんな表情をしていいのかというのと、鬼道の立ち位置と被ってしまうのではないかと懸念しており、前作のキャラクターに引っ張られすぎて調整を繰り返してたことからかなり悩んだという。また、鬼道がデザイン的にインパクトが強く、最初の強敵として見栄えしないんじゃないかと不安を感じていたという。その一方で表情や感情が想像しやすく、日野の指示も分かりやすかったことからしっくり来たキャラクターであるとも述べている。野坂は灰崎と違って表情をなくしてほしいと言われたのが難しかったという。西蔭政也とのセット感が好きで対になる形で考えており、どちらも考えが読みにくいが西蔭の方は喋らせるタイプにしようとイメージを決めたらつくりやすかったという。
本作の世界設定は『イナズマイレブン』にて雷門イレブンがフットボールフロンティアで優勝した後、ストーリーが『イナズマイレブン2 脅威の侵略者』へ進まなかったパラレルワールドとなっている。そのため、物語の分岐でパラレルワールドの分かれ目となるもう一つの第27話『イナズマイレブン Reloaded』が2018年1月21日にイベント上映された。同作でエイリア学園として登場したキャラクターは永世学園として登場しており、故人となっていた吹雪アツヤや吉良ヒロトが生存している。日野によれば、パラレルワールドにしたのは、これまでのファンに観たいと思えるものを作りたいと考えた一方で、新しく作るには『イナズマイレブン』を知らない子たちが観て分からないものにしたくなかったといい、両者が納得して面白いと思えるものをじっくりと考えた結果、パラレルワールドという設定にたどり着いたという。各学校のサッカー部には、資金援助をするスポンサーがつく「スポンサード」という制度が採用されている。この設定のきっかけとして、『イナズマイレブン』の世界は、少年サッカーがすごい人気になったんだったら、さすがにスポンサーもあるんじゃないかと思ったといい、誰もが見たくなる娯楽だったら、それを宣伝媒体として使うのは当たり前なので、スポンサー制度はありだよねという話になった。キャラクターやチームの個性をより明確にするために作ったといい、選手たちのイメージをより膨らませる人格になっているという。また、ユニフォームの胸にスポンサーのロゴがプリントされることで、よりリアルなスポーツの雰囲気や臨場感が出せるようになる効果も狙っている。
公的な動きとしては1994年に設立された財団法人国際文化交流推進協会（エース・ジャパン）が1996年に公共的な映画上映活動に関わる関係者を一堂に会する場として「映画上映ネットワーク会議」を開催したことに始まる。この会議の結果、いずれの上映活動においても財政状況が厳しく映画振興制度が確立されていないことが問題となった。また、2003年度調査では日本での映画上映作品のうち東京では94%が公開されている一方、下関では僅か5%足らずであるなど、鑑賞環境の格差が問題になった。一方で、1990年代になると日本では郊外型のショッピングセンターとそれに付随するシネマコンプレックスが隆盛となったため、地方都市の中心市街地が空洞化していった。空洞化を食い止めるため、中心市街地の街づくりと一体になり映画を上映しようとする取り組みも全国で散在していた。動きの中心となっていたのは空洞化に直面していた商店街や協力するボランティアなどである。2003年の映画上映ネットワーク会議ではこうした動きの公的支援の受け皿としてのコミュニティシネマの概念が提唱された。この概念はドイツのコミナール・キノと言う非営利の公共上映団体を模範としている。文化庁も予算化の検討を始め、2004年には国際文化交流推進協会がコミュニティシネマ支援センターを設立。2009年4月には同法人から独立し、一般社団法人コミュニティシネマセンターを設立した。2000年代半ばからは中心市街地で閉館した映画館をミニシアター系作品を中心に上映する映画館として再開させる流れが広まっていった。しかし、元々商業ベースに乗りにくい作品を対象としていることから、コミュニティシネマの運営は経済的に厳しく、運営者の熱意によるところが多い。近年では独立系の配給会社の一部作品がシネマコンプレックスで上映されるようになるなど、ミニシアター系作品の中でも比較的集客力のある作品がミニシアターからシネマコンプレックスに移行しつつある。そのため、地域間の鑑賞環境の格差は縮まる一方、環境格差を縮めるために活動していたコミュニティシネマの収益が益々悪化する皮肉な結果となっている。さらには上映設備のデジタル化に伴い有志や地方公共団体が支援を行なっているが、対応機器を導入する費用を捻出できない映画館は閉館に追い込まれつつある。一方で、ミニシアター全体としてはスクリーン数を減らしておらず勢力を維持しているという調査結果もある。