1883年、ドイツ帝国海軍に入隊した。1893年から1895年まで魚雷艇の艇長として勤務し、、1898年から1901年の間は戦隊司令、1903年から1906年まで水雷課長（Abteilungskommandeur in der Torpedowaffe）を務める。1906年10月から1908年3月までは、海軍学校の校長であった。1908年3月7日、大佐に昇進する。その後、1908年4月から1909年3月まで大型巡洋艦「フライア (de:SMS Freya (1897)) 」、1909年3月から1910年6月まで大型巡洋艦「シャルンホルスト」、そして1910年8月から9月まで戦艦「ヴァイセンブルク (SMS Weißenburg) 」の艦長を務めている。1910年10月、マースは第2工廠師団（II. Werftdivision）司令に任じられ、1913年9月まで同職にあった。1913年9月から1914年2月まで、彼は偵察艦隊の第3席提督として、小型巡洋艦「ケルン」に勤務する。その間の1913年12月9日、少将に昇進した。また1914年3月1日付で偵察艦隊の次席提督となるが、その職務は特に変わらなかった。
1730年4月2日に初代ウォルポール男爵ロバート・ウォルポール（後の第2代オーフォード伯爵。首相ロバート・ウォルポールの息子）とその妻マーガレット（旧姓ロール。後に第15代クリントン女男爵位を継承）の間の長男として生まれた。イートン校を卒業。1751年3月31日の父の死により第3代オーフォード伯爵位を継承し、貴族院議員に列したホイッグ党に所属し、1755年から1782年にかけて寝室侍従長を務めた。1757年から1791年にかけてはノーフォーク統監を務めた。1781年1月13日の母の死により第16代クリントン男爵位を継承した。1791年12月5日に死去した。結婚しておらず、子供もなく、クリントン男爵位を除く保有爵位は叔父のホレス・ウォルポールが継承した。一方母から継承したクリントン男爵位は、休止（dormant）となったが、1794年にはロバート・トレフューシスが継承者に確定した。
第3代オーフォード伯爵ジョージ・ウォルポール（英語: George Walpole, 3rd Earl of Orford、1730年4月2日 - 1791年12月5日）は、イギリスの貴族。初代首相ロバート・ウォルポールの孫にあたる。
1974年、大分にある社会福祉法人太陽の家の創設者、中村裕が提唱したことが始まりである。中村は「パラリンピックの父」とされるルートヴィヒ・グットマンに汎太平洋規模の障害者スポーツの総合競技大会の構想を伝え、これに対してグットマンは既にパンアメリカン競技大会が存在したことから、対象地域を極東および南太平洋とすることを提案した。第1回大会は1975年、皇太子・皇太子妃臨席のもと、グットマンを招いて大分県別府市で開催された。この大会には、車いすの四肢麻痺者だけでなく、視覚障害者、聴覚障害者、切断者、脳性麻痺者など、さまざまな障害をもつ選手が出場した。1999年にタイ、バンコクで開催された第7回大会は国際パラリンピック委員会の承認を受けた初のフェスピックとなった。さらに知的障害をもつ選手がこの大会から出場している。2003年12月には香港で第1回フェスピックユース競技大会が開催され、15か国から480人が参加した。1990年代後半からの国際パラリンピック委員会における地域委員会創設の流れの中で、2001年にオセアニア地域、2002年にアジア地域をそれぞれ管轄する評議会が設立された。これを受けてアジア地域の障害者スポーツの統括団体を一本化する提案がなされ、2006年、フェスピック連盟はアジアパラリンピック評議会と合併、アジアパラリンピック委員会と改称した。これによってフェスピックは、史上最大規模で開催されたクアラルンプール大会が最後の大会となり、アジアパラ競技大会にその歴史が引き継がれることとなった。
元を華北からモンゴル高原に押し戻した明は、当初江南の南京を首都としていた。このため首都に向けた大規模な輸送は必要ではなくなり、漕運は北平（元の大都）や遼東に向けてのものが中心であった。これらの地域は、モンゴル高原に拠って明と対峙するモンゴル帝国（北元）との抗争を指揮するための拠点である。その後、永楽帝によって北平が首都とされ「北京」と改称されると、再度北京への漕運が重大な課題となった。だが、当時倭寇の襲撃が深刻化しており、更に海難への危惧や明朝の持つ保守的な傾向も相まって海運反対論が広がった。そこで元が完成させたものの、その後省みられなくなった大運河の再整備を進め、大運河の水位を安定させるための治水工事も行った。そして、一連の工事の成功と海禁政策強化に伴って1415年には海運は渤海間航路などの一部を除いて全面禁止されたのである。1451年には漕運の最高責任者として淮安府に漕運総督が設置され、以後運官（漕運を掌る官吏）・運軍（漕運を実施する軍の部隊）制度も整備されることとなった。明の漕運には支運・兌運・改兌の3つの方式があった。支運は農民が租税などを搬入する倉庫を水運の要地に設置し、運軍が要地を経由した転搬法で漕運する制度。兌運は農民が租税などに耗米（輸送費用）を付けて直接運軍衛所付属の倉庫に搬入し、運軍が直達法で漕運する制度。改兌は運軍が直接地方に出向いて農民から租税及び耗米などを徴収した後に直達法で漕運する制度である。15世紀前期には支運から兌運に、同後期には更に改兌へと移行していった。しかしこれらの制度は、耗米の算定基準の曖昧さから不正の温床になった。運官・運軍の官吏間における贈収賄も問題であった。また、動員されながらわずかな月糧（賃銀）しか与えられなかった運兵たちは、輸送している米などの横領、持ち場からの逃亡などの問題を引き起こした。売却目的で私的に持ち込まれた積荷が、船の沈没の原因となることさえあった。