ティトゥス・ポンポニウス・アッティクス（ラテン語: Titus Pomponius Atticus, 紀元前110年 - 紀元前32年）は、共和政ローマ期の知識人。マルクス・トゥッリウス・キケロとは親友であり、アッティクスあての多くの書簡が存在する。由緒ある家柄のエクィテス（騎士階級）の家系に生まれる。当時のローマでも屈指の知識人の1人であったが、エピクロス哲学を信奉して、公職に就くことはなかった。だが、紀元前85年のルキウス・コルネリウス・キンナの反乱において中立的態度を取ったことが非難を招き、それに嫌気をさしたアッティクスはローマを離れてアテナイに移住、以後の生活の拠点とした。マルクス・キケロとは幼馴染であり、その弟クィントゥスに自分の妹ポンポニアを娶わせるほどの仲であった。また、アテナイを訪れたルキウス・コルネリウス・スッラとも親交を結んでいる。さらに紀元前58年に母方の叔父の遺言によって膨大な遺産の相続人に指定されたこともあって、莫大な資産家となった。その後、彼はかつての古代ギリシア文明の中心地でありながら衰微したアテナイの再興のために、私財を提供する一方で自ら出版業を始めた。当時の出版業は社会的身分は高くなく、アッティクスのような上流階層の家柄の人間が行う仕事ではなかった。だが、彼は利益の追求よりも一介の文人として出版を通じてアテナイの文芸を再興し、さらにその影響を受け続けてきた祖国・ローマの文芸の振興に繋げようという目的をもって行ってきたと考えられている。ローマがガイウス・ユリウス・カエサルらポプラレス（民衆派）とキケロやグナエウス・ポンペイウスといったオプティマテス（閥族派）との内戦でもアッティクスは政治的中立を維持し、両派からとも親交を失うことはなかった。現にアッティクスは親友キケロがカエサルの跡を継いだマルクス・アントニウスとオクタウィアヌスによって殺害されながらも、自身の娘ポンポニアをオクタウィアヌスの右腕マルクス・ウィプサニウス・アグリッパに嫁がせた。キケロの書簡には自分の著作の校訂・出版に関するアッティクスとのやりとりの存在やアッティクスの下に多くの写本係や校訂係が居た事などが記されており、当時の出版の状況を断片的ながら明らかにしている。
島の東部にグラン・カナリア空港がある。カナリア諸島の各島に向かう便、スペイン本土に向かう便、ヨーロッパ各地に向かう便が運航されている。島内の主要な交通機関としてバスが運行されている。
スペインに17ある自治州のひとつとしてカナリア諸島州が設けられており、スペインに50ある県のひとつとしてラス・パルマス県が設けられている。グラン・カナリア島はカナリア諸島州ラス・パルマス県の一部である。また、カナリア諸島の主要7島にはそれぞれ島庁が設置されており、グラン・カナリア島にはグラン・カナリア島庁がある。島は21のムニシピオ（基礎自治体）に分かれている。
最高峰は1949mのピコ・デ・ラス・ニエベスである。島内にはカナリア・ビエラ・イ・クラビホ植物園がある。何世紀にもわたって人間による森林破壊が行われたが、20世紀以後には植林も行われている。主に亜熱帯気候である。
15世紀にスペイン人によって攻め落とされる前には、グアンチ人（スペイン語: Guanches）が住んでいた。どのような状況の下でグアンチ人が入植し、島を開拓して住んできたのかは完全に解明されていない。グアンチ人とはもともとテネリフェ島の原住民のみを指していたため、グラン・カナリア島の原住民はむしろ元カナリア人と呼ばれることが多い。洞窟内に石を用いて建てた円形の住宅に住んでいた。島には数多くの犬が居たため、ラテン語の「インスラ・カナリア」（ラテン語: Insula Canaria、犬の島）が島名の由来であるとする説がある。しかし、アフリカの北東部に住むベルベル人の一民族であった「カナリイ」から派生したとする説のほうが有力である。カスティーリャ地方の知事ペドロ・デ・ベラは、1483年4月には原住民との戦闘を正式に終結した。島はそれ以来、スペインの支配下にある。
経済学によれば公共財とは、追加の出費を強いることなく、無制限の人数の人々が使ったり消費したりできるものを指す。ラジオ放送は一種の公共財である。ラジオ番組はある固定の予算をかけて制作されるが、その放送の受信可能地域の住民なら何人でもその番組を受信できる。番組の聴取者が1人増えても、放送局側でそれに対応して出費（経費）が増えるわけではない。このため、番組の広告枠を販売することで収入を得ることができ、追加の経費は発生しない。聴取者がその番組を聴いても、広告(CM)に対して何も反応しなければ、聴取者側にも追加のコストは生じない。番組を聴いてもCMで広告された商品を購入しない聴取者が「フリーライダー」である。対照的に、雑誌や新聞の出版社が読者を増やそうとすると、追加のコストが生じる。そのため、多くの雑誌や新聞は有料で販売されている。つまり、新聞や雑誌は公共財ではなく、1部（1冊）ごとに代金を支払わせることでフリーライダー問題を回避している。もちろん無料の新聞や雑誌もあり、その場合は広告掲載料だけでコストを賄っている。無料の新聞や雑誌は通常、掲載する広告に反応するだろう読者だけをターゲットとして、部数を制限して出版されている。また、有料の出版物は一般に大量に印刷され、カラー写真やイラストを使うが、無料の出版物はコストを下げるために部数を少なくしたり色を制限したりすることが多い。多くのインターネットサイトはコンテンツを無料の公共財のように扱い、その制作コストは広告でのみ賄われている。これらのサイトは実は公共財でないものを課金せずに提供している。バンド幅のコストがあるため、このやり方は長続きしないことが多い。オンラインのコンテンツは放送番組のように固定コストで提供することはできず、あるウェブサイトにアクセスする人が増えるほどバンド幅コストが増大していく。この増加はごくわずかだが（そのコンテンツの大きさに依存する）、アクセスする人数が増えれば最終的にそのサイトのバンド幅に到達する。したがって、多くの人がアクセスしても広告をクリックしてくれないと、バンド幅の増大に対して広告収入が追いつかず、赤字になってしまう。このような形態のサイト運営だけで収入を得るのは難しく、購読方式で課金したり、全体に占める広告の割合を増やす（サイトのクオリティが低下する）といった結果になる例が見られる。マイクロペイメント支持者は、このビジネスモデルなら広告収入だけに頼っているサイトのフリーライダー問題を解決できるとしている。また、購読料金を徴収しているサイトも改善できると主張する。一方、マイクロペイメントに反対する人々は、購読方式の方が好ましく、マイクロペイメント方式では広告よりも収入が減ると考えている。