『バイエルン人とカランタニア人の改宗』 （ラテン語: Conversio Bagoariorum et Carantanorum、ドイツ語: Bekehrung der Baiern und Karantanen)は、870年代にザルツブルクで著されたラテン語の歴史書。バイエルンでキリスト教を布教し、聖ペーター僧院教会を開いた初代ザルツブルク司教聖ルーペルト（710年死去）の生涯を記し、最後にカランタニアの略史を語っている。著者は当時のザルツブルク司教アダルウィンと考えられている。当時東ローマ帝国のキュリロスとメトディオスによって大モラヴィアやパンノニアのスラヴ人にスラヴ語典礼によるキリスト教布教が行われており、ラテン語典礼のみを認めるアダルウィンらドイツ人聖職者と対立していた。アダルウィンは東フランク王ルートヴィヒ2世に『バイエルン人とカランタニア人の改宗』を献上し、歴史的側面からラテン語典礼派とスラヴ語典礼派の対立を解説し、王を前者の後ろ盾としようとしたものと見られている。
海洋学では、海況は大規模水域の自由な海面について、ある位置と瞬間の風浪とうねりに関する状況のことである。海況は波高、周期、およびパワー・スペクトルを含む統計によって特徴付けられる。海況は時間と共に変化し、風況かうねりの状態が変化するのに従う。海況は訓練された船員のような経験を積んだ観察者、或いは気象ブイ、波高レーダーまたは遠隔探査衛星のような器具を通して評価出来る。ブイ測定値の場合には、統計は海況が一定であると考えることができる時間間隔の間、決定する。この持続時間は、個々の波の周期よりはるかに長いが、風とうねりの状態がかなり異なる期間よりは小さくなければならない。通常、100〜1000回の波の周期に関する記録が、波の統計を決定するのに使用される。多くの変数を含んだ海況の作成は直ちにも、また容易にも出来ることではないので、より簡単な尺度が使われる。これらは状態について大体の、しかし、簡潔な記述とされており、航海日誌か同様の記録で報告する用途に使われている。
海況（かいきょう）とは、海の状態のことである。水温や海水内の塩分分布、海流状態、水塊、プランクトンの状況、pH、波浪状態、透明度、溶存酸素量などを総合したもので、普通は水温、水塊、海流を解析して行う。日本では東北や北海道の冷害に対し親潮との関係が深いと考えられている為、古くから調査が行われている。なお予想は天気予報に比べると精度は低いが、日本では毎年3月に気象庁から発表される。また、海の荒れ模様を数字で表すことも海況という。
元禄15年（1702年）3月7日、加賀藩人持組1000石長連房の次男として生まれる。元禄16年（1703年）12月16日、父の兄加賀藩年寄長尚連の養子として家督と3万3000石の知行を相続する。宝永4年（1707年）12月、義母圓浄院（尚連室、前田綱紀養女）が死去する。享保14年（1729年）、従五位下、甲斐守に叙任。享保16年（1731年）、御大老に任じられる。享保20年（1735年）3月24日没。家督は嫡男の善連が相続した。
長 高連（ちょう たかつら、元禄15年3月7日（1702年4月3日） - 享保20年3月24日（1735年4月16日））は、加賀藩年寄。加賀八家長家第5代当主。父は長尚連の弟長連房。母は永原主税孝定の娘。正室は前田孝行の娘。子は長善連。幼名栄之助。通称又三郎、九郎左衛門。官位は従五位下、甲斐守。
『日本書紀』には、天智天皇7年（668年）7月、越後国より天智天皇に「燃ゆる水（燃水）」が献上されたという記述がある。今日の新潟県胎内市より産したものであるとされる。自然にわき出た原油は「くそうず（臭水、草水）」などと呼ばれた。なお、現在も新潟市秋葉区や新潟県阿賀野市を始め各地に地名として残っている。これら、国内油田の本格的な利用は明治時代以降のことである。20世紀に入り、石油の消費量が増大すると、その確保が問題となった。アメリカ合衆国が主要輸入国であり、そこからの石油禁輸（ABCD包囲網）は太平洋戦争開戦の一因となり、オランダ領東インドへの油田確保へ繋がった。大戦後は、さらに石油消費量が増大し、中東が主な輸入先となっている。原油の輸入量は国内消費量全体の99.7%、2億5,460万キロリットルである。輸入相手国は上位よりサウジアラビア、アラブ首長国連邦、イラン、カタール、クウェートなど中東地域からが全体の87%を占めている（2006年度）。天然ガスについてはインドネシアが輸入先の第1位であり、次いでオーストラリアとなっている。中東系の石油が安定して手に入るようになった昭和40以降、国内での石油資源開発は縮小傾向にあり、零細の油田は縮小・廃坑とされた。特に、上記の自由化措置によって、不採算油田の廃坑が相次ぐようになり、特に秋田県の零細油田はほぼ壊滅状態となった（この時、年間産出量は25万キロリットル前後）。2004年以降の石油価格急騰を受け、国内においても、小規模でも安定した産出量をもつ油田を再度調査・拡張する動きがあり2000年代後半は毎年90万キロリットル台の増加が見られたが2008年をピークに減少し2016年は約55万キロリットルであった。国際情勢の影響を抑えるために、日本の石油開発会社及び商社などが海外で権益を取得し開発する「自主開発油田」（ここより産出する原油は「自主開発原油」）の開発が急がれている。原油総輸入量に占める自主開発原油の比率は1990年代後半にかけて増加し15%程度に達していたが、2000年代に入って10-11%程度に低下し2007年まで開示された。2008年からは石油・天然ガスの合算値となり2018年は29.4%となっている日本の油田は、秋田県から新潟県にかけての日本海側に集中している。現在では新潟県・秋田県の日本海沿岸、および北海道（勇払平野）などで原油が採掘されている。青森県にも原油湧出地区がある。