動作しているエスカレーターのいずれかの部分に衣服などが挟まった場合、そのまま身体が巻き込まれる場合がある。昇降口の通路との接続部分や踏板側面の隙間に巻き込まれる場合が多いが、時にはステップの櫛板に引っかかってしまう場合もある。防止のための法的規制も講じられており、日本の建築基準法令においては建築基準法施行令において、巻き込みが起こった場合の自動停止装置の設置が義務づけられている。インドでは女性の着るサリーの裾が巻き込まれる危険があるため「サリーガード」と呼ばれる器具が設置されている。2004年12月31日、台湾・台北市の市政府駅では女性の頭髪がエスカレーターに巻き込まれ、頭に20針の大怪我を負った。2005年2月21日、エルサルバドル人の寿司職人 Francisco Portillo は、米国ボストン地下鉄のエスカレーターにシャツが巻き込まれ、首が締め付けられて死亡した。申し立てによると彼はその時に酔っ払っていた。日本においては2005年から2010年頃に流行したクロックスがエスカレーターに巻き込まれる事例が急増し、負傷者が続出したことがあった。
エスカレーターは天井や梁などの構造物の横を通過するため、手すりの外に身を乗り出していた場合、手すりと構造物の間に身体が挟まれ、負傷の原因となることがある。生命に係る重大事故となりやすいため、防止のための法的規制も講じられており、日本の建築基準法令においては、エスカレーターと天井と交差する部分に保護板を設置することが義務付けられている。2002年6月15日、米国メリーランド州コロンビアのJ.C.ペニーで、同従業員（24歳）がエスカレーターで1階から2階に上がろうとした際、天井とエスカレーターの間に首を挟まれ死亡した。日本においても2007年10月16日に神奈川県平塚市で、天井と手すりに頭を挟まれた児童が重傷を負っている。また珍しい例としては、2011年12月21日に神奈川県川崎市でエスカレーター脇に捨てられたゴミと手すりの間に手が挟まり、手指が切断される事故が起きている。2013年4月24日には秋葉原駅において、手すり下部のレールが利用者の荷物の接触で変型し、手すりとレールの間に指を挟まれる事故が起きた。
東京消防庁の調査ではエスカレーター事故の95%以上を占める。乗降口でうまく移動できずにつまずいたり、体勢を変える際にバランスを崩すなどの原因が多い。多くは重大事故に至らないが、後列の利用者を巻き込んで転倒した場合は、大きな怪我をさせることもあり、2014年11月28日に神奈川県茅ヶ崎市で、他の者の転倒に巻き込まれて1人が死亡する事故が起きている。このため、乗降口でうまく移動が出来ないような人に対してエスカレーターを使用しないように呼びかけている場合もある。また、混雑時に機械の急停止や逆回転が起こった場合は将棋倒しなどの群集事故を引き起こすこともある。中国では過積載による逆回転で、2010年12月14日に国貿駅 (深セン市)で25人が負傷、2011年7月5日動物園駅 (北京市)で1人が死亡し30人が負傷する事故が起きている。
エスカレーターはステップとステップの間に隙間があり、まれに乗っている人の衣類などを挟むことがあるため、衝撃を感知すると緊急停止する安全装置が設置されている。しかし、後述のような設計上の想定外の利用が後をたたないため、この装置が誤作動を起こすことが増えている。そこでJR東日本では2009年度から2015年度までに、エスカレーターを駆け下ることなどで生じる瞬間的な振動で緊急停止しないようにエスカレーターを改良し、安全装置がむやみに作動しないようにして誤作動を8割減らすようにするという。
1950年、オーチス社の社長・シーバーガーとホートンエレベーター（Haughton Elevator Co.）との間で商標権問題が起きた。これをきっかけとして、オーチス社は "escalator" という言葉を独占的に使えなくなり、商標の保持に関心のある会社や個人にとっては貴重な警告となった。この裁判所の裁定において、「'escalator' という言葉が、特定の製品ではなく、エスカレーター全般を指す名詞として一般に認識されてきた期間」が問題とされ、オーチス社自身が同社の特許文書や広告でその語を普通名詞のように使っていたことが指摘された。その結果、オーチス社は最終的に"escalator" という言葉の商標権を放棄することになった。
動詞の "escalate" は1922年に登場した新語で、「エスカレーターを使って上に登る」または「エスカレーターで移動する」という意味だった。そこから「徐々に増大または発展、悪化する」こと、特に「局地戦から大規模な戦争（核戦争を含む）に発展すること」を意味するようになった。後者の意味が最初に印刷物に記載されたのは1959年の『マンチェスター・ガーディアン』紙だが、その意味でこの語がよく使われるようになったのは1960年代後半から1970年代前半のことである。また、"escalate" はエスカレーターとともに日本にも導入され、「エスカレートする」は日本語のカタカナ言葉として一般化した。
FDICが創設以来、保険負担が最大となったのは、1980年代後半から1990年代初頭にかけて発生した貯蓄貸付危機である。危機の直撃をまず受けたのは、FDICと類似した役割を担っていた連邦貯蓄貸付保険公社（FSLIC）であった。FSLICは主に貯蓄貸付組合（S&L）の補償に特化した業務を行っていた。S&Lは金融危機に伴い、その多くが破綻へ追い込まれ、この余波は大手銀行にまで拡大した。S&Lの補償を行っていたFSLICまでもが支払い余力を失い、1989年金融機関改革救済執行法と1991年連邦預金保険公社改善法に基づいて、その業務と保険機能はすべてFDICへと統合された。S&Lは現在、財務省の部局である金融監督局によって監督されている。金融監督局は、同じく財務省部局の通貨監査局ともにFDICと密接な連携を保ち、業務にあたっている。なお、信用組合については、FDICではなく全米信用組合管理局が補償を兼ねている。一連の破綻処理に伴う、公的資金注入の納税者負担は、1500億米ドルに達すると推定されている。