1997年10月25日にハピネット・ピクチャーズから一般向けに発売された後、2015年現在はオフィスCHKのウェブサイトにて通信販売されている。VHS、45分。内容は原作第3話「LONG DISTANCE CALL」が下敷きとなっている。
一心不乱に仕事を行うサラリーマンを指す語句「企業戦士」を、本作では文字通りの企業のために戦う「戦士」として、サイボーグにあてている。山崎の派遣先と競合する敵企業戦士はビジネスが行き詰まると山崎を亡き者にして解決を図ろうとするのがお約束であり、山崎は戦闘モードにチェンジして説教しつつ敵を撃破する。敵企業戦士の武器は荒唐無稽ながらもSF的でシリアスなものだが、山崎の必殺技は往年の特撮ヒーローやロボットアニメ、時事ネタなどを扱った、パロディやお笑い要素が強いギャグ漫画的なもので、かつ毎回のように必殺技が変わる。
NEO=SYSTEM社が派遣する凄腕の派遣社員・山崎宅郎は、ビジネスの達人として名高い人物である。高額な報酬と引き換えに短期間で業績を回復させるほどの猛烈な働きぶりは半ば伝説となっていたが、その人間離れした能力には秘密があった。NEO=SYSTEM社のみならず、凄腕派遣社員を抱える人材派遣会社には、秘密裏に「企業戦士（ビジネス・コマンドー）」と呼ばれるサイボーグ戦士たちが存在しており、山崎もその1人である。企業戦士は、最先端技術で作られた機械の身体に過労死したエリートビジネスマンの脳を移植された、文字通りのビジネス・マシーンだったのだ。しかし、生身の人間を凌駕する能力を持つ一方、移植された脳が徐々に拒否反応を起こして腐敗し、わずか数年で死に至る。短い余生を享楽的に過ごすために強引な手段もいとわない他の企業戦士に対し、山崎は遺された妻子のため、そして自ら理想とした「ビジネスの王道」を守るため、日夜戦い続ける。
過労死したサラリーマンの尾崎達郎が脳と皮膚を戦闘型サイボーグへ移植されて蘇り、企業戦士の山崎宅郎として日夜ビジネスという名の戦場に挑む。連載当時の現実世界と同じく、バブル崩壊直後の不況下の日本を舞台としている。物語は主に1話完結形式で、仕事や人間関係など何らかの悩みを抱えたゲストキャラクターのいる企業へ派遣された山崎が職場の雰囲気に一喝しつつ、画期的な新商品や新企画を提案、それらの開発過程においての困難や障害、さらには競合他社の企業戦士の妨害（襲撃）を経て、ゲストキャラクターが自己の葛藤に対しての答えを導き出したところで山崎は業務を完遂し、次の派遣先へ去っていく、という流れが定番である。登場人物の外見は、連載当時に人気のあった芸能人や著名人をモデルにしたものが多い。特に敵対する競合他社の企業戦士に関しては、外見がほぼそのままということもしばしばであった。山崎が各回の登場人物に話す台詞はフリーライター・漫画評論家の中野晴行に「名言」として注目されており、「企業セミナーの講師になったらきっと大成功するだろう」と高評されている。また、ダ・ヴィンチニュースの「がんばる企業戦士が記憶に残る小説・マンガランキング」では第8位を記録している。
総合レクリエーション公園は、ひとつの公園としてではなく、連続する複数の公園から成立している。葛西地区の土地区画整備の下、生まれた公園で主要な施設数は11、全体の長さは東西約3キロにも及ぶ。面積は全体で約22ヘクタールにもなる一大公園群である。地名としては西葛西・中葛西・南葛西にまたがる。テニスや野球場といったスポーツ施設から、草花の観賞、バーベキュー、ポニーの乗馬など、四季を通じて利用できる総合公園となっている。また、近接して新左近川親水公園や、長島川親水公園もあり、付近は緑豊かな地域となっている。なお、敷地の上空の多くは送電線となっている。運営は、江戸川区の第三セクターである、財団法人江戸川区環境促進事業団が行っている。
IMFの推計によると、2013年のパナマのGDPは405億ドルである。一人当たりのGDPでは10,876ドルとなり、この数値は中米7か国では最も高く、メキシコを若干だが上回る水準である。世界銀行による定義では、2017年の一人当たり国民総所得は14370ドルで、この7か国中唯一の高所得国（2017年時点で12376ドル以上）である。アメリカ合衆国の通貨米ドルにすべてを依拠し、自国の通貨主権を放棄している。中央銀行（パナマ国立銀行）は存在するが、紙幣発行権を持たない。バルボアという通貨があるが、バルボア紙幣は存在しない。流通している紙幣は米ドル紙幣のみである。それは常に1バルボア=1米ドル固定であり通貨が米ドルと等価であるからである。硬貨はパナマ独自のものが発行されているが、アメリカセント硬貨も等価で併用されている。そのため、パナマはコスタリカと共に中米で最も経済的に進んだ国であり、伝統的に金融業が経済の中心である。他のラテンアメリカ諸国に比べて安定していたこともラテンアメリカの金融センターとして発達した理由の一つである。第三次産業の従事者が全体の7割にものぼる。ラテンアメリカでブラジルに匹敵する経済成長を示す。一方、国民の3割は貧困層で、その半数は極貧に属する。パナマ運河は重要な雇用の場で通行料は重要な収入源である。軍事施設がアメリカから返還されたことと運河の拡張計画は今後のインフラ発展に大きく寄与すると見られる。他にはバナナとエビの輸出と、銅や金鉱山の開発がある。国土の大半が山脈であることから平地農業が廃れてきている。パナマは熱帯性気候であり、年間降水量が2,000mm以上と非常に多いため、エネルギーの半分近くを水力発電で賄っている。パナマ船籍の外国商船からの収入も多い（便宜置籍船）。特にパナマ運河返還後は、観光業も成長している。政府は外国人と退職者に税優遇を行っているためで、外国人観光客が増加し、不動産開発が進んでいる。