ノイキルヒェンの福音主義教会は、1515年に、一部ロマネスク様式の土台の上に後期ゴシック様式で建設された。教会内部で特筆すべきは、1522年製の彫刻が施された両開きの有翼祭壇と1588年製の洗礼盤である。ノイキルヒェンやオーバーシュトッペルの高台、ハウネタールの故郷の山であるシュトッペルスベルクにハウネック城がある。その建造年代は14世紀にまで遡る。また、かつては、ハウネタールのシュトッペルスベルクの西にジンツィヒ城があった。そこから遠くないシュトッペルスベルクの斜面には自然文化財の岩石群「ランゲ・シュタイネ」がある。ヴェールダ地区には、古い農民のフレスコを持つゴシック様式の自衛教会、1900年頃にヴィルヘルム・フォン・クライドルフ男爵によって建造され現在はヘルマン＝リーツ寄宿制学校となっているホーエンヴェールダ城、「黄色い」ヴェールダ城、現在はカンペンハウゼン男爵ヨハネスが所有するの「赤い」ヴェールダ城、アルトヴェールダ城趾がある。アルトヴェールダ城趾はおそらく、トルムバッハ騎士家（後のシュタイン家）によって側防塔を含む防衛施設を有する入植であった。
ヘッセン州の地域再編に伴い、1971年2月1日にヘルマンシュピーゲル、マウアース、ノイキルヒェン、オーバーシュトッペル、リナが、ヒュンフェルト郡ハウネタールに合併した。同年12月31日にマイゼンバッハ、ミューゼンバッハ、オーデンザクセン、シュレッツェンロート、ヴェールダ、ヴェッツロス（いずれもヒュンフェルト郡）がこれに加わった。1972年8月1日にウンターシュトッペル（ヒュンフェルト郡）とそれまでヘルスフェルト郡に属していたホルツハイム、クルスピス、シュテルクロスが加わり、新設されたヘルスフェルト＝ローテンブルク郡の町となった。
1987年（昭和62年）の国鉄分割民営化にあたって、国鉄分割民営化に協力し、航空や自家用車・トラックの台頭で輸送シェアが低下し、斜陽化していた鉄道産業の再生と組合員の雇用を守るため、国鉄時代の国鉄動力車労働組合（動労）・鉄道労働組合（鉄労）・全国鉄道施設労働組合（全施労）・車輌労働組合（車労）・鉄輪会・社員労働組合・更に分割民営化に反対だった国鉄労働組合（国労）から分裂した真国鉄労働組合（真国労）などが、国鉄改革労働組合協議会を2月2日に結成した。初代会長は鉄労出身の志摩好達である。分割民営化後は各企業ごとの労働組合の連合体として全日本鉄道労働組合総連合会（鉄道労連）を発足させ、4月1日付けで全民労協に加盟した。略称は後にJR総連としている。本州では予想以上の退職者が出て定員割れになりそうな状況であった。2月2日の鉄道労連結成大会では「われわれの仲間たちが民営化成功のために、派遣や広域異動、一時帰休に応じたのに対して、反対し妨害した汗も涙も流さぬ職員が現地で採用される、などということは絶対に認めない」とする内容を含む『新会社の採用・配属に関する特別決議』を採択し、たとえ定員割れになっても、国労など分割民営化に反対する職員を採用しないよう要請した（詳細は国鉄労働組合#JR以降と政府・経営側の評価を参照）。JRには、本州・四国では国労・全動労などの組合員もほとんど採用されたが、定員超過の北海道・九州では、採用調査で国労･全動労の方針である｢現地現職｣と記入したり、白紙で提出したため採用されない組合員もいた。鉄道労連の不採用者は全国で29名（北海道22、東日本1、西日本2、九州4。東海、四国は全員採用）、採用率は99％を超えた。一方、国労の不採用者は全国で5,049名（北海道3,400、本州3社57、四国2、九州1,550）であり、本州や四国の採用率は99％を超えが、北海道と九州ではそれぞれ48％、43.1％だった。全動労も、北海道と九州の採用率はそれぞれ28.1％、32％だった。また、志摩会長(旧鉄労系)は「民営化に反対し、本来採用すべきでない人たちを採用したのだから、この人たちを絶対に本務（本来の鉄道の仕事）につけないこと。もし本務についてドライバー（運転士）や車掌をやるといつストライキをやるか分からないと要請。JR東日本では、鉄道の本務勤務は鉄道労連が占めた一方、雇用を守るために一時帰休や期限付きで他企業（いすゞ自動車や日産自動車など）やグループ会社へ出向・派遣に応じた鉄道労連の組合員も多数いた。その後、旧鉄労系と旧動労系の間で組織を二分する対立が生じ、結局鉄労色の強いJR東海労組（後のJR東海ユニオン）・JR西労組・JR四国労組・JR九州労組の4組合が総連を離脱した。これらの会社のJR総連支持派組合員はこれに反撥し、新組合JR東海労、JR西労、JR九州労（後に解散。JR九州ユニオンに合流）を結成して総連に加盟し分裂した。これらの会社では総連系の組合は少数派に転落した。その後1992年（平成4年）5月18日に、1987年（昭和62年）2月28日に国労から分離発足した旧日本鉄道産業労働組合総連合（旧鉄産総連）労働組合が総連を離脱した4組合に合流し、日本鉄道労働組合連合会（JR連合）を発足させている。なお、2006年（平成18年）7月に組織問題からJR九州ユニオンがJR総連からの脱退を表明（後に除名）。2006年8月以降、JR四国・JR九州にはJR総連加盟組合は存在しない。旧・日本テレコムの流れをくむソフトバンク労働組合も加盟していたが、情報通信事業のグローバル競争などを踏まえ、2019年のJR総連第35回定期大会においてJR総連から「卒業」することが承認された。