本形式は、1928年（昭和3年）10月1日に施行された、車両称号規程改正によって制定されたもので、105PS主電動機を装備した事業用木造電車に対し付与されたものである。これに該当する電車は、旧デヤ33100形 (33100・33101) で、これらはモヤ4形 (4001・4002) に改称された。もう1両はデハ33400形 (33403) で、デケン33300形 (33300) が付される予定であったが、1928年の形式称号規程改正後に落成したため、落成時からモヤ4形 (4003) と称した。この車は、規程改正時点で改造種車として工場に入場しており、仮形式番号モハ1形 (1068) を付されている。4001・4002については、配給車として後位側にも運転台を増設して両運転台形としたほか、予備用のパンタグラフを増設して2個パンタグラフとなった。側面扉は当初は種車のままであったが、後年中央扉が幅1800mmの両引き扉に拡大された。一方、4003は架線試験用の他、配給用としても使用するため、車体中央部を無蓋化して凹形の車体形状としている。こちらも、後位側への運転台及びパンタグラフの増設が行われている。
観賞用の園芸植物（花卉）として、主に温室やビニールハウスで栽培される。カナリア諸島が原産地で、17世紀末に欧州に渡る。日本には明治時代末期に伝わり、大正時代から幅広く栽培されるようになった。3-7月に花をつける。白色の一重咲きが普通であるが、黄色やピンクのもの、八重咲き、丁字咲きのものもある。本来は宿根草であるが、日本では温暖地でないと越冬できない。フランスギク属のシャスターデージー Leucanthemum x superbum やフランスギク Leucanthemum vulgare とよく混同される。何年も越冬できて大株になってくると茎が木質化し、低木のようになる。繁殖は挿し芽による。色々な花の咲き方があり、真ん中におしべ、めしべがありその周りに花びらがついている咲き方や、全体に花びらが付いている、オペラ咲きなどがある。
Advanced Message Queuing Protocol (AMQP) は、メッセージ指向ミドルウェアの相互運用性を確保することを意図したものである。このプロトコルは非常に柔軟で、P2P型メッセージング、出版/購読型メッセージング、あるいはそれらを組み合わせたものなどを定義しており、非常に強力であることから、この分野の標準となる可能性がある。この領域での標準となるべく策定されたものとして、XMPP と Streaming Text Oriented Messaging Protocol がある。
メッセージ指向ミドルウェアには標準と呼べる規格が存在しないため、問題が生じている。主要ベンダーはそれぞれ独自に実装しており、独自のAPIや管理ツールを持っている。Java EE プログラミング環境では JMS (Java Message Service) という標準APIを提供しており、多くのベンダーが採用している。マイクロソフトの MSMQ は JMS をサポートしていないが、サードパーティがそのような製品を提供している。
メッセージ指向ミドルウェアの主な欠点は、アーキテクチャ上、外部コンポーネントであるメッセージ転送エージェントを必要とするという点に根ざしている。一般に、新たなコンポーネントを加えると、システムの性能が低下し、信頼性も低下する。さらに、システム全体として見たときに保守が難しくなり、コストもかかるようになる。それに加えて、アプリケーション間通信は本質的に同期的であり、送信側は処理を進める前に応答を待つようになっているのが普通である。メッセージベースの通信は本質的に非同期であり、不一致が生じている。このため、多くのメッセージ指向ミドルウェアは、要求をグループ化して1つの擬似同期的トランザクションとして応答する機能を持っている。
メッセージ指向ミドルウェアでは、受信側が受け取るメッセージは送信側が送ったメッセージそのものである必要はない。知的なシステムでは、送信側や受信側の要求に応じてメッセージの変換が可能である。ルーティングやブロードキャスト/マルチキャストと組み合わせると、あるアプリケーションがメッセージを自身の形式で送り出し、複数の受信アプリケーションがそれぞれ固有の形式に変換されたメッセージを受け取ることも可能である。最近のメッセージ指向ミドルウェアは洗練されたメッセージ変換ツールを持っており、プログラマがGUIによるドラッグ・アンド・ドロップ操作で変換規則を指定できるようになっている。
メッセージ指向ミドルウェアの重要な利点として、ミドルウェア層自身でメッセージのルーティングが可能な点が挙げられる。これを推し進めると、ミドルウェアで1つのメッセージを複数の受信者に配布することもできる（マルチキャスト）。
多くのメッセージ指向ミドルウェアは、転送されるメッセージのバックアップを保持することで永続性を提供する。すなわち、送信側と受信側は同時にネットワークに接続されている必要はない。これは、ネットワークの品質が低いとか、ユーザーが不定期に接続してくる場合とか、接続に時間制限がある場合など、接続が断続的な場合に特に便利である。また、受信側で問題が生じてアプリケーションが停止してしまっても、送信側はそれに影響されることなく送信を続け、メッセージを格納しておいて、後で受信側アプリケーションが再開したときに処理が行われる。
トルーマン宣言に触発され、アルゼンチン（1946年）、パナマ（1946年）、チリ（1947年）、ペルー（1947年）、コスタリカ（1948年）、エルサルバドル（1950年）、ホンジュラス（1951年）、チリ・ペルー・エクアドル（1952年）が漁業資源に関する宣言を行ったが、トルーマン宣言と異なり自国民による排他的な漁業独占権を一方的に設定するものであった。アルゼンチン、チリ、ペルー、ホンジュラス等は自国の宣言を正当化するためにアメリカのトルーマン宣言を援用したが、アメリカはこれら宣言に対して抗議を行っている。1948年7月2日のアルゼンチンに対する抗議文では「アルゼンチンの宣言に含まれている原則は、アメリカ合衆国の宣言と極めて異なっており、国際法の一般に認められた原則に違反しているように思われる」とし、他国への抗議も同様であった。ハーマン・フレガー国務省法律顧問は1955年のニューヨークでの講演で、トルーマン宣言が漁業独占権を主張しているとするのは「誤解」としている。しかし、アメリカの抗議にも関わらず1954年にペルーはパナマ船籍船を拿捕し、エクアドルは1955年にアメリカ漁船に発砲・拿捕している。イギリスは3海里を越える水域の排他的管轄権を認めないと1948年にチリ、ペルーに抗議を行っており、1952年にもチリ、エクアドル、ペルーの共同宣言にもアメリカと共同で抗議している。フランスは、1951年の覚書においてメキシコ、ペルー等の国名を挙げたあとに、一方的宣言により公海で主権を拡張し、他の国々の権利をおかしてはならないとした。