監督：ルイジ・バッツォーニメリメの原作を19世紀初末のスペインに移し変え、マカロニ西部劇風味を加味した脚色を施した作品。カルメン役はティナ・オーモン。フランコ・ネロとクラウス・キンスキーが共演。（原題：L'Uomo, l'orgoglio, la Vendetta）
監督：オットー・プレミンジャービゼーのオペラを、オール・ブラック・キャストでミュージカル化した舞台作品の映画化。話の舞台を現代のシカゴに移し、オスカー・ハマースタイン2世が英語詞をつけた。主演はポピュラー歌手のドロシー・ダンドリッジとハリー・ベラフォンテ、歌はクラシック歌手のマリリン・ホーンとルヴァーン・ハッチャーソンが吹き替えている。（原題：Carmen Jones）
監督：チャールズ・ヴィダーメリメの小説に基づいた映画化。マリオ・カステルヌオーヴォ＝テデスコが音楽を担当し、ビゼーの楽曲は使われていない。リタ・ヘイワースは映画史上15人目のカルメンと紹介された。（原題：The Loves of Carmen）
監督：ヘルベルト・マイシュメリメの原作をナチス流解釈で映画化した作品らしい。カルメンはスペインの人気歌手インペリオ・アルヘンティーナ。（原題：Andalusische Nächte）
監督：チャールズ・チャップリン話題の競作にチャップリンがぶつけたパロディ版カルメン。カルメン役はエドナ・パーヴァイアンス。この作品の公開を待たずにチャップリンはエッサネイ社を退社したため、同社ではベン・ターピンのパートを追加撮影して再編集した版を公開した。（原題：The Burlesque of Carmen）
監督：セシル・B・デミルパラマウント社がメトロポリタン・オペラのプリマ、ジェラルディン・ファーラーを招いて撮った大作。ウォーレス・リード共演。サイレント映画だが、ボストンのシンフォニー・ホールでオーケストラ伴奏付きで上映され、ヒューゴー・リーゼンフェルドのスコアは映画音楽の先駆けといわれている。ファーラーは大物舞台人としては初めて映画に出演した人物だという。また、デミルの指導でリアリズム演技に目覚めたファーラーは、後に舞台で共演したエンリコ・カルーソーを本気で殴ってしまい一悶着あったとか。
『カルメン』（Carmen）は、1909年（明治42年）以降に数多く製作された世界各国の映画である。メリメの小説およびビゼーのオペラを題材とした映画は数多く製作されているが、記録に見るもっとも初期の作品は1909年のイタリア映画『カルメン』のようである。ドラマチックなオペラの脚色が好まれる傾向にあるが、メリメの原作を現代ふうにアレンジした作品も多い。1990年代以降には、LD、DVDなどでオペラの記録映画が発売されることも多くなった。
行章は三菱グループ共通の赤いスリーダイヤであったが、1982年以降、店舗の壁面やキャッシュカードには鳥のマーク（バードマーク）がスリーダイヤとともに付けられた。なお、東京銀行との合併後も、建設時に三菱銀行として建設された一部の店舗では、バードマークが残されているものも多かったが、2006年のUFJ銀行との合併時に、残存していたバードマークのほとんどが撤去された。ただし、本店のリテール営業部門の営業室・ATMコーナーの自動ドアなど、一部の店舗や三菱銀行時代から建物を継続使用している一部の店舗では、現在もバードマークが残っている店もある。
民事主体とは、民事法律関係に参加し、民事的権利を享受し、民事的義務を負担する者をいう。民事主体たる資格は国家の法律により規定され、この資格を享有する者のみが具体的に民事法律関係の主体となりうる。本民法通則によれば、中国で民事主体とされる者は基本的に自然人と法人である。自然人の権利能力については、自然人は出生から死亡まで権利能力を有し、法により民事的権利を有し、民事的義務を負担する（第9条）。中国では、自然人の民事的行為能力は完全行為能力、制限行為能力および行為無能力という3種類に区分される（第11条第2項）。18歳以上の自然人は成人であり、完全行為能力を有する者とされる。ただし16歳以上18歳未満の自然人でも、主として自己の労働によって得た収入をもって生計を立てる場合には、完全行為能力者とみなされる（第12条第1項・第13条第2項）。10歳以上の未成年者や、自己の行為に対する弁識が不完全な者は制限行為能力者とされる（第12条第1項・第13条第2項）10歳未満の未成年者や自己の行為をまったく弁識できない者は行為無能力者とされる（第12条第2項・第13条第1項）。制限行為能力者や行為無能力者に対しては監護人をつけることが要求され、監護人はその法定代理人である（第14条）。これに対し法人とは、権利能力と行為能力を有し、法により独立して民事的権利を享有し、民事的義務を負担する組織をいう（第36条）。本民法通則の成立によって法人制度が初めて正式に導入され、さらに1993年の中華人民共和国公司法により完備されることになった。本民法通則によれば、法人として成立するための要件は、<1>法により成立すること、<2>必要とされる財産または経費を有すること、<3>自己の名称、機関および場所を有すること、および<4>独立して民事責任を負担できることである（第37条）。本民法通則上、法人は企業法人、機関法人、事業組織法人および社会団体法人という4種類に分類されている。企業法人とは、生産、流通、科学技術等に従事し、営利を目的とする社会経済組織であると解される。企業法人とされる企業は、民法通則上は、全人民所有制企業、集団的所有制企業、中外合資経営企業、中外合作経営企業および単独外国投資企業であるが、公司法の成立により、株式会社と有限会社が企業法人に加えられることになった。