江戸時代の日本は鎖国状態にあり、英語圏との関係は閉ざされていたが、これらの地域に関する関心度が低かった訳ではない。文化5年（1808年）のフェートン号事件以後、江戸幕府においてイギリス・アメリカの脅威が議論の対象となり、これらの国々に対する研究が行われるようになった。翌年吉雄権之助らが幕命によって長崎出島のオランダ商館の荷倉役で英語に堪能であったヤン・コップ・ブロムホフより英語の教授を受け、文化8年（1811年）に『諳厄利亜興学小筌（あんげりあこうがくしょうせん）』という会話・単語集が刊行されている。その後、文化11年（1814年）に『諳厄利亜語林大成』という6,000語からなる日本最初の本格的な英単語集が出された。天保12年（1844年）には天文方渋川敬直がLindley Murrayの英文法書のオランダ語訳からの重訳『英文鑑』を刊行した。また、オランダ語・中国語による英米関係の書籍を翻訳する動きも現れた。吉雄忠次郎が文政8年（1825年）に出した『諳厄利亜人性情志』や安部竜平が嘉永2年（1849年）に出した『新字小識』、小関高彦が安政元年（1854年）に出した『合衆国小誌』などである。その後日本はアメリカの圧力で開国し、外交、貿易の面で一部のエリートに国防の手段として英語の習得が急がれるようになった。安政2年（1855年）創設の「洋学所」（翌年「蕃書調所」、文久2年（1862年）「洋書調書」と改称）や安政5年（1858年）創設の「長崎英語伝習所」があげられる。日本人で最初に生きた英語を話すことができたのはジョン万次郎であろう。彼は英語圏でイマージョン・プログラムを受けた日本で初めての人物とも言える。
一般に日本の個人向け金融・証券投資コストはアメリカに比べて割高である。例えば投資信託では、アメリカでは販売時・解約時には一切手数料を徴収しないノーロードファンドが一般的になった（例えば、世界最大の証券会社の一つのフィデリティ・インベストメンツが提供する自社グループの200近い投資信託のすべてが売買手数料のかからないノーロードファンドであるとしている）のに、日本では販売時に販売金融機関が3%程度の手数料（フロントロード）を徴収することが未だに当たり前とされている。日本版401kも毎年2千円～8千円の口座維持手数料が徴収され、残高が少なく運用益が上述のように低リスク・低リターンの投資では手数料が運用益を上回る費用倒れになる可能性がある。特に、日本版401kプランのない会社に転職したり、比較的若いときに専業主婦・夫（パートタイムのような非正規雇用を含む）になった場合は、ただでさえ乏しい口座内の資金が運用益を生むどころか年々目減りする可能性さえある。アメリカでは401(k)の加入者の増大により多くの運営機関が参入したために競争が起こり、徹底した合理化で手数料などの低減及び撤廃が続いた。例えば、アメリカの証券会社の支店窓口の顧客応対人員は最小限（常時窓口にいる人間は1～2人）で、書類の受け渡しなど簡単で生身の人間でしか対応できないこと以外は、窓口の近くに備えてあるPCを使って自分でウェブから手続きをしたり、同じフロアにある電話でコールセンターを呼び出して処理を依頼するように促される。一方、日本では営業部員との個人的な信頼関係などを重視する文化が特に高齢者などには根強く、外務員を自宅に呼び寄せて説明させるなどの行為のコスト負担が結局は自分の投資リターンを減少させていることには無頓着な傾向があるが、近年はネット文化の広まりとともにオンラインの金融商品が割得であることが理解され、対面販売に拘らない金融取引文化も成長しつつある。
ブータンの南には肥沃な平原地帯のコチ・ビハールが広がっており、両者の間にはヒンドゥー語で「門」を意味するドゥアール地方がアッサムとベンガルにまたがって存在していた。そのためブータンのペンロップ(地方長官)たちはしばしばドゥアールを通過して南方へと侵入し、コチ・ビハールを緩やかな勢力圏に加えて穀物や織物などの交易権を獲得した。またコチ・ビハールは小領主たちが乱立する一帯でもあり、ブータンの保護を必要としていた。1730年にはムガル帝国が軍事的にコチ・ビハールを影響下に治めようとするが、ブータンのトンサ・ペンロップ(ペンロップはブータンの地方行政長官。名目上の全土の統治者デシには実権が乏しく、ブータンは三人のペンロップが三分割して統治していた。中でも中央部の最重要拠点トンサ(Trongsa)から東と東南を支配するトンサ・ペンロップは最有力者)は軍を派遣してこれを退けて干渉を強め、コチ・ビハールの統治者の任命権を獲得した。だがトンサ・ペンロップの任命したコチ・ビハールの領主は相次いで暗殺された。1772年には任命したコチ・ビハール領主が反旗を翻してイギリス東インド会社に接近すると、歳入の半分にあたる額の支払いと東インド会社の軍事費を負担することを条件にその保護下に入る。そのためコチ・ビハールを巡って東インド会社のインド兵とトンサ・ペンロップ軍が衝突したがペンロップが破れ、山岳地帯の領内に引き上げた。しかし当時のイギリス植民地行政官ウォレス・ヘースティングズには紛争を長期化する意図はなく、チベットの仲介もあって1774年に国境線を紛争以前に戻すアングロ・ブータン条約を締結した。この寛大な講和による東インド会社の目的はチベットへの交易路確立であり、この権益の確立のためにしばしばブータンに使節団を派遣し(1774、1776-1777、1783、1815)、友好関係を構築した。また1792年にはチベットがネパールの侵攻に対して清の支援を受けてこれを撃退したが、そのため清の支配権が強まって諸外国のチベット通商は厳しく制限される事態になった。この事件は交易路を失ったイギリスとネパールとの関係悪化を招き、ブータンの交易路としての重要性は逆に高まっていった。