しかし関東大震災後、東京市電の利用者数は1924年度（大正13年）の1日平均136万人をピークに減少傾向となり、1934年度（昭和9年）度にはピーク時の6割ほどの約78.8万人まで減少した。これは関東大震災を契機に自動車の有用性が広く認識されたことで、日本国内でも初期的なモータリゼーションが始まり、雨後の筍の如くに乱立した路線バスやタクシー事業者との激しい競争に見舞われたためである。また震災後は郊外の宅地開発や都心部のビジネスセンター化など都市構造の変化が進み、省線電車や私鉄が郊外へと路線網を拡大した一方、既存の市街地にしか路線を持たない市電は交通需要の変化に十分対応できなかったことも不振の一因であったさらにこの頃になると、路線の拡充などのため度々発行してきた市債の償還が大きな負担となり、乗客の減少と相まって1935年（昭和10年）度には市債費が運賃収入の96％にまで膨れ上がっていた。
1923年（大正12年）9月1日、いわゆる関東大震災が発生すると、東京市電は電力設備の機能停止で送電が途絶したちまち全線で運転不能となった。さらに地震後の大火災によって電気局本庁舎をはじめ営業所4ヶ所、車庫5ヶ所、車両工場などが全焼し、焼失した電車は779両に及んだ。設備の被害は軌道152km、架線66km、橋梁26ヶ所などで、被害総額は市電だけで2500万円、市営電灯を含めた電気局全体では4000万円に上った。本庁舎を失った電気局は、9月2日に東京市役所、次いで9月3日に桜田門外にあった資材置き場に仮本部を設置し、大阪市電気局などの協力を得て復旧に取り掛かった。市電の復旧は比較的被害の少なかった山の手方面から着手され、早くも9月6日には神明町車庫前 - 上野三橋間、9月8日には青山六丁目 - 桜田門、四谷塩町 - 泉岳寺前間で運転再開に漕ぎ着けた。被害の大きかった下町方面も同年10月20日柳島 - 亀沢町間で運転を再開したのを皮切りに復旧が進められ、1924年（大正13年）6月12日には市電全線の復旧が完了した。また1924年（大正13年）1月18日からは市電復旧までの代替措置として都営バスの前身である東京市営バスの運行が開始され、市電復旧後も引き続き東京市民の足として活躍することとなった。
1955年（昭和30年）に「名古屋商工まつり」として第1回が開催された。当時としては全国では珍しい商業祭であった。当初から名古屋市電を利用した花電車が運行され、1973年（昭和48年）の全線廃止まで続いた。また、1966年（昭和41年）の第12回には花バスが初めて登場し、2005年（平成17年）まで運行されていた。祭り最大の見せ場である郷土英傑行列では、それぞれ愛知県出身者の織田信長・豊臣秀吉・徳川家康らに扮した名士らが名古屋駅から名古屋城までパレードを行う。三英傑は一般より公募され、このうち信長については馬に跨る事ができる者が条件となっている。また、三英傑に随伴する三姫（濃姫・ねね〈以前は淀殿〉・千姫）は名古屋市内の各デパート（2018年（平成30年）以降は三越・ジェイアール名古屋タカシマヤ・松坂屋）の女子店員から選出される事になっている。三英傑を経験した者の集まりである「英傑会」も組織されている。なお、戦前まで行われていた徳川家康を祀る名古屋東照宮の例祭（東照宮祭）も一般に「名古屋祭」と呼ばれており、現在の名古屋まつりで行われる山車揃はその流れを汲んだものである。SKE48がデビューした2009年（平成21年）頃からは、これらに加えて名古屋をはじめとした多数のローカルアイドルがライブを行っている。
舞台はとある地方都市。家庭内問題、妊娠などそれぞれ問題を抱えていた仲のよいクラスメイト4人が、希望のない日々・退屈な授業に嫌気がさし突発的に集団自殺の計画をたてる。その日の夜。自殺決行まで時間が少なくなり死を意識し始めた4人の心は微妙に変化し始めていく。
学会や民間において多くの議論が行われる一方で、政府は、1992年（平成4年）に「南関東地域直下の地震対策に関する大綱」を制定し、さらに2003年（平成15年）に中央防災会議において「首都直下地震対策専門調査会」を設置し、首都特有の問題を含む対策を検討している。企業においては、震災発生時に本社機能が麻痺しないよう、関東地方以外に本社機能を代替するよう体制改革を行ったり、震災を想定した事業継続計画(BCP)を推進したりしているところがある。自治体では、防災拠点の整備や災害時体制の整備、南関東以外の自治体との広域連携を進めている。また学校、医療機関、福祉施設、商業施設や、水道、都市ガス、電気、空港、鉄道、バス、道路などの公共性が求められるものにおいては、耐震性を高めダメージを最小限に抑えるとともに早期に復旧を行い、震災時・震災以降中長期的にサービスを提供できる体制の構築が求められ、推進されている。特に、道路については、震災時に帰宅困難者による渋滞を防止することで緊急車両や自衛隊の行動を円滑にするため、警察では、すでに首都圏を担任する警視庁・神奈川県警察・千葉県警察・埼玉県警察の管内において強力な交通規制を行う用意がある。警視庁では、都内で震度6弱以上の震災が発生した場合は、直ちに交通規制を実施し、緊急車両のみを走行させることが都条例で定められている。実際に、警視庁では都内の主要交差点500箇所以上に警察官を急行させて交通規制をする訓練を繰り返しており、南関東直下地震に対する多くの資を得ているという。防衛省では、陸上自衛隊から自衛官約11万人、海上自衛隊から艦艇50隻、航空自衛隊から救難部隊を首都圏に投入する方針である。