サーベル（オランダ語: sabel）は、ヨーロッパの片刃の刀である。刃渡りは806㎜から860㎜が好ましいとされる。セーバー、セイバー（英語: sabre, saber）、サーブル（フランス語: sabre）とも。ポルトガル語のサブレ（sabre）に由来。
1972年3月24日に鹿児島県告示293号により認定された。鹿屋以南の大隅半島を縦断する。総延長は96.8キロメートルと鹿児島県内の県道では2番目に長い。ただし、重用区間（9.707キロメートル）と未供用区間（6.431キロメートル）を除いた実延長は80.662キロメートルとなり、この場合は3番目に長い県道となる。これとは別に、旧道扱いとなる区間（8.978キロメートル）が鹿屋市内にある。改良率は99.8パーセント。上述した「鹿屋市の北田交差点から南下し、南大隅町佐多へ至る路線」の他に県道68号として指定されている路線には、鹿屋市の錦江湾（鹿児島湾）沿いを通り国道220号と国道269号を結ぶ路線や、国道220号鹿屋バイパスの起点（笠野交差点、肝付町）から鹿屋市吾平地区へ向かい「北田交差点からの県道68号」へ合流する路線、鹿屋バイパス開通後の国道220号旧道がある。
織田方に討ち取られた首級は、鳴海城に留まり奮戦する義元の重臣・岡部元信と信長との開城交渉により後に返還され、駿河に戻った。義元の戦死により氏真が後を継いだが、この混乱に乗じて松平元康が西三河で自立（独立）した。この動きに追従する様に東三河でも戸田氏・西郷氏などが離反、松平氏の傘下へ転属していく。この様な三河の動揺が隣国・遠江に伝播すると、正誤の判別がつかない噂が飛び交い、遠江領内は敵味方の見極めさえ困難な疑心暗鬼の状態に陥ってしまった（遠州錯乱）。この動揺期において氏真は若輩だったこともあり人心掌握の才に欠け、井伊直親や飯尾連竜などを粛清することで事態の収拾を試みたが、逆に人心の離反を加速させてしまい家臣（国人領主）の離脱が相次いだ。多くの国人領主の支持を失い自国領内すらまともに統治できない状態となった今川氏は、見る見るうちに衰退していき義元の死から9年後の永禄12年（1569年）、氏真は信玄と家康によって駿河・遠江を追われ、大名としての今川家は滅亡した。駿河追放後、氏真は妻・早川殿の実家北条家に身を寄せたが武田・北条の同盟が復活すると徳川家康の家臣となる。江戸期に今川氏は高家旗本として幕臣に列した。
キューバ危機が去ったあと、米ソ両国の指導者は核戦争を回避するための道を模索し始めた。実戦用ICBMやポラリス型ミサイル、長距離爆撃機は数の上ではアメリカが優位であり、前年のキューバ危機でケネディもフルシチョフもその教訓を得た。もはや軍備競争で勝者になろうとしても不可能であることを悟った。1962年11月29日、キューバからの帰途につく中でワシントンに立ち寄り、ホワイトハウスを訪ねたミコヤン第一副首相は、今後米ソ間でのすべての主要な問題について交渉することをケネディに伝えた。それからほぼ半年、米ソと英国のマクミラン首相を加えての水面下での交渉が始まった。そして1963年6月10日、ケネディはアメリカン大学の卒業式において冷戦を変える必要があることをアメリカ国民とソ連に呼びかけた演説を行った。のちにこの演説は『平和のための戦略（THE STRATEGY OF PEACE）』演説として歴史に残った。・・・私の言う平和とは何か、我々が求める平和とは何か、それはアメリカの戦争兵器によって世界に強制されるパックス・アメリカーナではない。そして墓場の平和でもなければ奴隷の安全性でもない。・・・ ソ連への我々の態度を再検討しようではないか。・・・ 我々のもっとも基本的なつながりは、我々全てがこの小さな惑星に住んでいることである。我々はみな同じ空気を呼吸している。我々はみな子供たちの将来を案じている。そして我々はみな死すべき運命にある。・・・ 我々の基本的、長期的なジュネーブでの関心は全面的かつ完全な軍縮である。この軍縮は段階的に行われるよう計画され、平行した政治的な進展が兵器に取って代わる新たな平和機構を設立することを可能にするものである・・・他の国が核実験をしない限り、アメリカも再開することはない。・・・この演説の中でケネディは、米英ソの間で核実験禁止に関する話し合いを始めることを宣言した。この演説はノーカットでソ連の新聞やラジオで伝えられた。その後、6月20日に危機管理のためのホットラインが米ソ両国間で設置され、8月5日、米英ソの間で部分的核実験禁止条約（PTBT）を締結することになる。この条約で大気圏内、大気圏外、海中における核実験は禁止された。この条約はその内容よりも、「核軍縮への第一歩としてのシンボルである」という点に重点を置かれていたため、実際にはこの条約は地下での核実験は禁止されていなかったために、その後も地下核実験はこれまで同様に行われた。さらに、この条約に調印しなかったフランスや、その後新たに核兵器を保有することとなった中国は、その後も大気圏内での核実験を行っていた。また通常兵器の削減もまったく考慮されていなかったために、ケネディは前述のようにベトナムでの軍事介入を続けたうえに、通常兵器に対する予算が削減されたわけでもないため、核兵器の製造や配備はその後も削減されずに継続された。しかしこれ以降米ソは世界の安定、現状維持、危機管理の方法の確立、核不拡散などの点で共通の利害を有するとの認識が深まることで、デタントの流れを形成していった。