ブーヴィーヌの戦いでフランスに敗北したジョン王は、戦後さらなる徴兵を必要とした。しかし、イングランド貴族たちは度重なる軍役に反発する。彼らは徴兵に応じるどころか、ジョン王に対し、それぞれ抱えていた不満を救済するよう強く求めた。1215年6月19日、貴族たちの要求をまとめる形でラニーミードにおいて制定されたのがマグナ・カルタである。これにより、イングランドにおいて法の支配が確認されることになった。マグナ・カルタは教皇インノケンティウス3世の勅令により無効とされたものの、その後、数度改正されている（英語版を参照されたい）。1225年に作られたヘンリー3世のマグナ・カルタの一部は、現在でもイギリスにおいて憲法を構成する法典の一つとして効力を有する。マグナ・カルタの理念は、国王と議会が対立した17世紀に再度注目されるようになり、エドワード・コーク卿ほか英国の裁判官たちによって憲法原理としてまとめられた。また、清教徒革命やアメリカ独立戦争の根拠ともなった。2009年、マグナ・カルタはユネスコの『世界の記憶』に登録された。
ボクシングを経験してのちに1976年1月6日にデビュー。ながらくWWA（ワールド・レスリング・アソシエーション）所属。1988年3月25日にはコントラ・マッチでフィッシュマンに敗れ素顔を晒す。WWAと提携関係だった関係で1990年2月にはFMWにも来日。1993年9月にもFMWにブル・ライダーのリングネームで来日。WWA崩壊後はインディマットを転戦、実子のエル・イホ・デ・レイ・ミステリオとのタッグで活躍、現在はセミリタイヤ状態で1987年にジムを設立し後進の指導も行っている。WWA時代にはFMWとの関係が深かったためにFMWの若手選手がジムに訪れてトレーニングを積んだ。ハヤブサもその一人。
※『艦長たちの軍艦史』199-201頁、『日本海軍史』第9巻・第10巻の「将官履歴」及び『官報』に基づく。階級は就任時のもの。
1944年(昭和19年)6月の時点で南西方面艦隊に所属し、測量任務に就いていた。1日、マカッサル着。4日測量艇3隻を乗せて同地発、測量を行い8日ソロン着、測量艇1隻を同地に残した。翌9日同地発、14日マカッサルに到着した。17日マカッサル発、19日スラバヤに帰着、同地で整備作業や逆探装備等を行った。7月4日スラバヤ発、7日バリクパパン着、測量班先発隊と測量艇1隻を降ろした。10日同地発、12日タラカン着、15日同地発、17日バリクパパン着、21日同地発、24日スラバヤに帰着した。測量機材52トンを搭載し8月8日にスラバヤ発、12日シンガポール着、測量機材を降ろした。以後パレンバンで測量の予定であったが、フィリピン方面で測量を行っていた「第36共同丸」が消息不明となる。このため勝力はブルネイ湾の測量引き継ぎ、マニラへの進出を命令された。便乗者40名や兵器等を搭載しシンガポールを18日発、22日スラバヤ着、マニラへの物品約70トン等を搭載し28日スラバヤ発、30日バリクパパン着。9月1日同地発、12日マニラ湾に入港、直ちに出港しマニラ湾西方で避泊、同地で整備作業を行い16日マニラ港に再度入港した。17日同地で新艦長が着任し、前艦長は退艦、20日測量班員25名と測量艇4隻を収容した。また第36共同丸の生存者9名も勝力に収容された。
北部会社はクリミア戦争の間、レール飢饉に対応して幾つもの供給業者を支援し競争させ、運賃引き下げに成功した。レール飢饉に対応するとき、北部会社は利用する資材を全て国内に発注していた。供給側産業資本の政治的影響力は大きかった（Comité des forges）。カルテルのヴァンデル（Wendel）がドイツへ通じていたくらいである。クリミア戦争の間に英仏からトルコへ流出した資本は回収が容易ならざるものであったが、一方ドイツはメリノウールから鉄鋼へ産業構造を変えてゆくだけの経済力をつけており、そこへロンドン議定書をめぐり英仏と睨みあった。かくして普仏戦争の前後は、路線不足を理由として小鉄道会社が乱立するという奇妙な現象がおこった。不毛な競争が終息するのは、イギリスがスエズ運河会社を買収してからである。ベルリン会議の前後にフレシネ計画が鉄道建設へ介入したが、オスマン債務管理局の成立後数年間も国家は鉄道へ介入した。鉄道ナショナリズムがヨーロッパに起こる間、北部会社の経営陣は世代交代し、高級官僚・参事院議員・エンジニアの重役が登場した。国有化を企てる政治と、それを見越したエンジニアの経費節減策が北部会社を動かした。北部会社をふくめたフランス六大私鉄は、1895年から公共土木事業局の技術的監視に付された。自由競争においたはずの資材供給事業はカルテルを形成するようになり、あまつさえ1900年頃からは輸入資材も関税引き上げにより価格を上昇させて、1910年のストライキを契機に全国鉄道労組が成立した。この1910年、北部鉄道は運賃を下げなくなり、値上げをするようになった。北部会社は鉄道を民主化しようとする政治圧力をうけ、1912年現在で、2-10株所有の小株主が全株主の21.4％を占めるようになり、取締役も従来の200家族（Deux cents familles）の利益代表者に加え、ルーベやリールの商工会議所会頭を例とする北部地方の利益代表が席を占めるようになった。経営陣は依然としてエンジニア率が高く、たとえば国立土木学校やエコール・サントラルなどの出身者による学閥支配がみられた。