レアル・マドリードの下部組織出身で、2006年10月25日のコパ・デル・レイ・エシハ・バロンピエ戦でハビ・ガルシアとの途中交代でトップチームデビューした。2006年12月6日にはUEFAチャンピオンズリーグのアウェーでのディナモ・キエフ戦にミゲル・アンヘル・ニエトとの交代で出場した。しかし、2005年からの2年間はレアル・マドリードBでのセグンダ・ディビシオン（2部）の出場がほとんどだった。
NSシステム（Numerical Simulatorシステム）は航空宇宙技術研究所が研究用に構築した数値シミュレーション向けのスーパーコンピュータシステムである。また特にその第2世代の愛称NWT（Numerical Wind Tunnel、数値風洞）でも知られる。
パーティションエントリは単純である。最初の16バイトにパーティションの種類を表すGUIDが書き込まれている。たとえば、EFIシステムパーティションのGUIDは {C12A7328-F81F-11D2-BA4B-00A0C93EC93B} である。ただし先頭3項目（8バイト）は項目内でリトルエンディアンなので、実際には先頭から、28 73 2A C1 1F F8 D2 11 BA 4B 00 A0 C9 3E C9 3B のように書き込まれている。次の16バイトにはそのパーティション固有のGUIDが書き込まれている。続く8バイトにパーティションの最初のLBA、その次の8バイトにパーティションの最後のLBAがリトルエンディアンで書き込まれている。さらにその後に、パーティション名と属性を書き込めるようになっている。
パーティションテーブル・ヘッダーでは、ユーザが使用可能なディスクの範囲を定義している。また、パーティションテーブル内のパーティションエントリ数とサイズを定義している。Windowsマシンでは、128エントリであり、それぞれ128バイトである。したがって、最大128個のパーティションを作成できる。ヘッダーはディスクのGUID (Globally Unique Identifier) を含んでいる。また、ヘッダー自身のサイズと位置（常に LBA 1）と、第二GPTヘッダーのサイズと位置（常にディスクの最後のセクター）を記録している。また重要な点として、自身のCRC32チェックサムを持っているので、専用のユーティリティ以外でGPTを変更するとチェックサムと不整合を起こす。チェックサムが不整合を起こすと、EFIは第二GPTを第一GPTにコピーする。第二GPTのチェックサムも不正だった場合はディスクにアクセスできなくなる。
GPTを使用するディスクにもMBRが存在するのは、MBRを前提としたディスクユーティリティを利用した場合の事故の防止のため（誤って何も中身がないと判断されないため）である。MBRにはそのディスク全体がひとつのパーティションになっているという情報が記述されることになっている。GPT自体がBIOSによるMBRパーティションの代替であるため、そのパーティション識別子はシステムIDとして 0xEE が設定され、GPTを使用していることを示すことになっているが、双方のパーティションテーブルに有効な値を定義し、それをハイブリッドMBRと呼称する向きもある。但し、これはGPTの「MBRパーティションに対する置き換え」という目的から標準化、明示的な定義がされていない実装であり、OSによって扱いが異なる。ハイブリッドMBRの構成では多くの場合GUIDパーティションの方が優先されるが、Windowsをベースとするシステムでは、GPTをサポートするものであっても有効なMBRが存在する場合は、そちらを優先して解釈する。また、本来EFIとセットの実装であるが、MBRからGPTを理解するローダへ処理を移すという手段により、比較的最近のLinuxではEFIが実装されていないシステムであっても、GPTからの起動や利用を可能としている。
1919年（大正8年）10月、大阪市内で創立総会を開催し、資本金4400万円をもって日本水力株式会社は発足した。主な役員は取締役社長山本条太郎、同副社長宮崎敬介、常務取締役浅野長七・関口寿で、社長の山本と常務の浅野は前述の通り北陸電化の役員、副社長の宮崎は大阪電灯社長（12月就任）を兼ねていた。また11月に工学博士の丹羽鋤彦・近藤茂の2名を常務取締役に加え、翌1920年（大正9年）1月30日には北陸電化を合併して資本金を5000万円としている。本社は大阪市北区中之島5丁目に構え、東京には支店を置いた。1919年7月に記された日本水力の「設立趣意書」によると、同社は大阪電灯・京都電灯・北陸電化の3社とその同志が石川県・富山県・福井県・岐阜県・滋賀県・京都府の1府5県において有する水利権を許可済みか出願中かにかかわらず日本水力の手に集め、まず10万5千キロワットを満2年以内に建設、地元の需要分を除いてその発生電力を関西地方へと送電する、という計画を打ち立てていた。供給先としては大阪電灯・京都電灯の予約があり、今後両社が必要とする電力はすべて日本水力より供給することとなった。また京都電灯は日本水力へと水利権を譲渡することも約した。日本水力の発足後、旧北陸電化の関係者が出願していた、九頭竜川とその支流打波川おける計3地点（約1万2千キロワット相当）の水利権が1920年5月および9月に許可された。他にも三井鉱山と契約を結び、同社が計画中の神通川支流高原川における電源開発の共同経営と、最大4万7000キロワットの電力購入を決定した。大阪への送電をなすべき「大阪送電線」については、高原川沿いに位置する岐阜県の船津を起点とし、富山・金沢・福井を回り敦賀へと出て、琵琶湖北岸より京都を経て大阪へ至る、という経路で許可を取得。高原川の発電所からも同送電線を利用して関西方面へと送電することになった。