戦前に干しアンズが日本へ輸入された際、港常の2代目社長の妻があんずの里ので知られる長野県更埴市（後の千曲市）出身であったことから、同社で更埴の森林を山ごと購入し、アンズ菓子の製造が開始された。やがてその2代目社長の弟が独立し、後のあんずボーにあたる菓子を「あんず水」の名で製造し始めたが、社が小規模のために製造が追いつかず、港常が製造を引き取って本格的に製造を開始した。これが「あんずボー」である。当時の流通では、長野のアンズを腐敗しないうちに輸送可能な範囲は関東地方が限界であったため、必然的に関東限定の駄菓子となった。そのためにアンズ製の駄菓子が売れるのは関東・首都圏のみであり、ある年代より前の年代だと関西地方や九州では知られていない。子供たちの間では、あんずボーを冷蔵庫でアイスキャンディーのように凍らせて食べることが流行し、シャーベットのような食感が好まれた。駄菓子屋で子供があんずボーを買った後、店に備え付けの冷蔵庫に自分の分を保管することも多かった。冷蔵庫普及前は常温のままで食べられていたが、そのままでは食べにくく、冷蔵庫の普及とともに一気に売り上げが伸びることとなった。売上倍増後は、長野のアンズは高価な上に製造も追いつかず、昭和20年代末期頃からは中国甘粛省からのアンズの輸入が開始された。駄菓子屋の衰退後はスーパーマーケットで売られるようになり、家庭に普及した冷蔵庫で気軽にあんずボーを凍らせることが可能になったこともあり、駄菓子屋衰退後もあんずボーの販売量は伸び続けた。1970年代の東京の子供たちにとっては、梅ジャムや麩菓子などと並ぶ、定番の駄菓子の一つであった。
あんずボーは、日本の駄菓子の一つで、アンズの果実の小片をシロップに漬けて棒状のビニール袋に入れたもの。製造元は東京都台東区の駄菓子メーカー・内外あんず「港常本店」。
ウラン238、トリウム232の崩壊により、それぞれラドン222、ラドン220が生まれる。どちらも放射性の希ガスであり、それぞれ「（狭義の）ラドン」「トロン」という通称で呼ばれる。天然のウラン鉱石（およびその崩壊生成物であるラジウム鉱石）やトリウム鉱石は、絶えずラドンガスを生み出しているのである。屋外であれば、ラドンガスは化学反応をすることなく大気中に拡散し、いずれは崩壊して安定核に変化する。しかし、家屋の下の地面、または、たとえばコンクリートの骨材としての砂やアスファルト舗装の路盤に使う砂利のような建材に含まれるウラン（およびラジウム）やトリウムが崩壊すると、建物の中の空気にラドンガスが蓄積していく。特に換気頻度が低い場所、例えば地下室、坑道、あるいは高気密住宅では時として問題になるほどの濃度にまで至ることがある。国際放射線防護委員会(ICRP)の2007年勧告では、既に建てられた建造物については200Bq/m³を越える場合は対策を講じるべきであると勧告している。 また、新築の場合にあっては100Bq/m³を越えないようにするべきであるとしている。現在、平均的な年間被曝線量2.4mSv/年のうちラドンガスによる被曝は1.2mSv/年を占めている。
1950年代より、皇族や内閣総理大臣・閣僚の海外公式訪問の際には、日本航空の特別機が使用されていた。1990年代以降は日本国政府専用機の導入や経費削減のため、以前に比べると頻度が減少しているが、政府専用機を天皇が使用している際や閣僚級の海外公式訪問には、日本航空の特別機を使用することがある。このため、特別機専用機材が常に複数機割り振られてあり、必要になった際には、これらの機材が政府によりチャーターされ、特別機として運航されている。また、ハイジャックや邦人救出、日本の団体スポーツ選手団の定期便が就航していない就航地への輸送などに際しては、過去の運航実績などから特別機やチャーター機を運航することも多い。1990年、湾岸戦争のきっかけとなったイラク軍のクウェート侵攻の際、クウェートに在留していた邦人を救出したり、湾岸戦争中、イラクで働いていてエジプトに避難していたベトナム人を輸送したりしたのは、日本政府がチャーターした日本航空の特別機だった。2010年アイスランドの火山噴火では、日本からニューヨーク経由でイタリアローマへ救援便を回航し、日本人救出第一便として日本へ運航するなど日本航空の体制でしかできない運航もしている。1985年（昭和60年）のイラン・イラク戦争の際には、乗務員の安全が確保されていないとして、日本国政府の要請によるイラン在留邦人の救出を目的としたチャーター便の運航を拒絶しているとマスコミが伝えた。実際に、日本航空が戦争発生1980年の時点で定期便乗り入れを休止していたため現地駐在員がおらず、そのため、現地当局との調整時間が足りずに紛争当事国による安全保障が取れる状況ではなかった。3月17日にサッダーム・フセイン大統領が「イラン戦争区域宣言」を出して各国航空会社に対してイラン上空を航行禁止区域と設定したうえで、現地時間19日20時（日本時間20日午前2時:時差6時間）以降、イラン上空を航行するすべての航空機はイラク空軍の攻撃対象となる発表を行った。駐イラン大使から救援機の要請があり、外務省が日本航空へチャーター便の要請したのが日本時間で18日であった。さらに、現地時間18日にはイラク軍から「19日夜から空も戦争区域とする」との警告があったことや、定期便であるテヘラン発欧州便が軒並み欠航する状況であったことから外務省は18日夕「チャーター機を出すとしても、テヘランまで乗り入れるのは難しい」と述べている。これを受け日本航空は18日夜までに「帰る便の安全が保障されない」として、乗り入れは断念する方針を固めた。その後、現地18日夕方になって駐イラン大使はトルコ大使から「明日（19日）、トルコ航空機が2機来る。空席があるから日本人の搭乗希望者数を教えてほしい」と申し出があり、在イラン邦人出国希望者約250人中215人がトルコ航空機によって出国したが、その他の航空会社で出国した人もおり、全員がトルコ航空で救出されたという話はマスコミが恣意的に伝えていることである。