日本本土からハワイ諸島までの連続したマップで太平洋戦争を戦い抜くゲームモード。プレイできるのは日本側のみ。マップ間に艦隊や航空隊の編成、航空機の生産、増援などが行える。米国の工業力や対空砲火（VT信管やレーダー射撃など）は非常に強力で、手応えのある仕上がりとなっている。ちなみに日本側の駆逐艦は米国側と比較すると非常に対空攻撃力が低く、この点もハンデとなっている。
双方の艦隊が接近すると発生する。簡単な命令を与えるだけで自動的に進行する。彼我の艦隊の編成次第によっては、有効な攻撃となる場合がある。戦闘はラウンド制となっているが、彼我の選択によって、必ず最終ラウンドまで行われる「遭遇戦」と、彼我の艦隊速度差によって最終ラウンドが変化する「追撃戦」のいずれかが選ばれる。
自艦隊の上空を戦闘機で防衛する。高度を指定でき、該当する高度の敵攻撃隊を迎撃可能である。また、直衛隊より低高度の敵攻撃隊には、下して攻撃する事が可能である。ただし、降下後に上昇することはできない。
攻撃隊は通常、空母1隻ごとに編成される(空母戦記2では攻撃方法が同じ攻撃隊は、発艦後に空中で集合して攻撃を行う事ができる。ただし集合に燃料を消費するという設定のため、航続力は低下する)。攻撃方法には降下爆撃(高高度、比較的安全で命中率も高いが軽爆撃機しか行えない)、水平爆撃(中高度、爆装が可能なあらゆる機体で可能だが命中率は低く若干危険)、航空雷撃(威力は高いが非常に危険)が有る。敵飛行場もしくは索敵済み艦隊に対してのみ、攻撃が可能である。空母戦記2では条件付きで、未索敵状態の敵艦隊への攻撃が可能となっている。空母戦記2では搭乗員がデータ化されている。搭乗員は1機単位で管理され、各々が固有の錬度を持つ。錬度の高い搭乗員はやはり優秀であるか人数が限られているため、特に後述するキャンペーンゲームにおいては貴重な存在である。
艦隊は輪形陣をとり、中央エリア、及び、円周を4分割したA,B,C,Dエリアに、各々最大4隻までの艦船を配備できる。空母を配備できるのは中央エリアのみであり、1艦隊中の空母総数は最大4隻に制限される。
激闘!ソロモン海戦史シリーズと同様のブロック分けがなされている。このゲームにおいての主人公は空母であり、空母の甲板を破壊する事で敵は航空機の運用に支障を来し、戦力は大きく減退する。また、ゲームの勝敗は戦果ポイントで争われ、これは艦種とブロック総数によって前後するが、対象を撃沈した場合、およそ正規空母で180前後、戦艦で150前後、巡洋艦で100前後のポイントを得る事ができる。
航空機は通常、未武装状態で開始され、このままでは飛び立つ事はできない。まず武装変更フェイズで武装を施し、昇降フェイズで格納庫から飛行甲板に上げ、次のターンに攻撃や直衛を行い、更に次のターンで帰投する。帰投した航空機は未武装状態に戻るので、格納庫に降ろし、開始時と同様に武装からやり直す。空母の飛行甲板の広さは有限であるため、一度(ゲーム内で1時間)に搭載機の全てを発艦もしくは着艦させることは不可能である(一部に例外は存在する)。なお、水上機は昇降の手間が不要であり、比較的容易に運用が可能である(ただし水上機の記事で確認可能であるが、構造上、通常の軍用機に比べて性能的には劣る)。
太平洋戦線における日米間の空母同士の戦いをシミュレートしたゲームである。 勝敗は1時より24時までの24時間で争われ、1時間ごとに命令を発行する。空母戦を扱っているため、ゲームは主に軍用航空機を扱う処理で進行していく。また、自由に艦隊を編成出来るセットアップモードも搭載されている。
HD 101065 は高速振動Ap星（roAp星）のプロトタイプとされる。1978年に、12.15分周期での変光が測光により発見された。8秒離れた位置に見える14等級の恒星を伴星に持つ。2つの星は1,000auほど離れているが、たまたま同じ方向に見えるだけで重力的に拘束し合っていない見かけの二重星である可能性もある。
一般的には、私心や私情を抑えて、国家・地方公共団体・社会・世間などに対して奉仕する精神を意味する。「滅私」は自身の利益や欲求を捨てること。「奉公」は公や立場が上の者に奉仕すること。しばしば個人主義私利私欲の対極にある思想のひとつと見なされ、過度な実践は自己犠牲を伴い、全体主義に繋がることもある。個人主義の発祥の地である欧米諸国においても、公に対する忠誠や献身的精神は究極の愛の形として高く評価されることはあるが、日本の戦後教育は個性を重視する観点から否定的である。江戸時代の日本では、葉隠の記載から広く浸透した「武士道と云ふは、死ぬ事と見付けたり」という言葉にあるように、士族社会に於いては「自分の命を捨ててでも、主人のために尽くす」生き方が推奨された。現代日本の企業の特徴のひとつとして、企業の公共性や社会貢献の度合とは関係なく、企業内における封建制下の主君と家臣のような関係性を指して、変則的に滅私奉公と表現されることがある。この企業内で完結する滅私奉公の強要が、過労、サービス残業、休日出勤、有給休暇の未消化といった労働問題の原因になっているとの指摘もある。日本経済団体連合会は「戦後の教育は、権利の尊重を過度に重視してきた。その結果、自らの権利のみを主張する弊害が目立つようになっている。権利と義務は表裏一体の関係にあることを踏まえ、権利意識とバランスのとれた公共の精神、つまり社会の構成員、あるいは組織・団体の構成員としての責任と義務を教育の中で強調していくべきである」との政策提言を行うなど、この変則的滅私奉公を推し進めるべきだとも取れる主張を行っている。