上述のようにヒトエグサはアオサの仲間と混同されることがあるが、アオサとヒトエグサは分類学上目単位で分けられており、アオサの仲間の多くは細胞の層が2層であり、ヒトエグサの手触りがぬるぬると滑っている点などで区別ができる。また生活環も異なっており、ヒトエグサを含むヒビミドロ目は配偶体と胞子体の大きさや形状が明瞭に異なるのに対し、アオサを含むアオサ目はそれらの違いがはっきりしない同形世代交代である。
日本における生産量が第1位の都道府県は三重県であり、全生産量の6〜7割を占める。的矢湾（伊雑ノ浦）・英虞湾・伊勢湾・五ヶ所湾などが主な産地である。特に全生産量の約3割を占める、的矢湾や英虞湾を擁する志摩市では「志摩市あおさプロジェクト｣（志摩半島ではヒトエグサを指して「あおさ」と呼ぶ）を立ち上げ、ヒトエグサをモチーフにした「あおサ〜」というゆるキャラも登場している。
商品作物として、海苔の佃煮やふりかけの原料などに利用される。生の状態や乾燥食品として流通するものは、味噌汁やお吸い物など汁物の実としたり、卵焼きに混ぜたり、海藻サラダの具にしたりと、様々な家庭料理に活用される。沖縄県ではアーサと呼び、アーサ汁や天ぷらなどの材料とされる。
スーパーコンボゲージを3ゲージ使用して発動し、大ダメージを与える。正式にこの名称となったのは『EX2 PLUS』から。『EX2』以前は一部のキャラクターのみ例外的にLv3専用スーパーコンボを使用できたが、『EX2 PLUS』以降より共通システムとなり全てのキャラクターに標準装備された。連続技に組み込むと、補正がかかり大幅にダメージが低下するので単発で使用するのが基本。後の『タツノコ VS.カプコン』でもLV3専用ハイパーコンボが全てのキャラクターに標準装備されており、本作のシステムとほぼ同一である。『EX3』では特定タッグ専用の合体技「メテオタッグコンボ」も追加された。
同じ強さのパンチボタンとキックボタン同時押しすることで、スーパーコンボゲージを1ゲージ消費して相手のガードを崩すことができる攻撃が出せる。相手のガードに関わらず、ヒットした場合は相手を一定時間よろけさせることができる。ただし相手がよろけているときに当てると相手を強制ダウンさせ、空中の相手に当てた場合は相手がゆっくりと落ちていき、追い討ちを決められる。『EX2』と『EX2 PLUS』では、必殺技やスーパーコンボをガードブレイクでキャンセルできる「キャンセルブレイク」が新たに追加されたが、これをヒットさせた際は相手のよろける時間が通常より短くなる。『EX3』では廃止され、『ファイティングレイヤー』と同様の中段技「ハードアタック」に変更された。
必殺技、スーパーコンボをスーパーコンボでキャンセルすることができる（同じスーパーコンボでのキャンセルはできない）。相手にヒット、もしくはガードさせないとキャンセルできない。技の動作中に地上にいた場合は地上の、空中に飛んだ場合は空中のスーパーコンボでキャンセルが可能。主に連続技に用いるが、スキの長い必殺技がガードされてしまった時のフォローとしても重宝する。なお、スーパーキャンセルして出したスーパーコンボはガードさせても体力を一切減らせなくなる（ケズりダメージが無い）。
スーパーコンボゲージを1ゲージ消費して強力な必殺技を使用する。『ストリートファイターZERO』（以下『ZERO』と表記）シリーズのように1人のキャラクターが複数持っているが、レベル差で分けられることは無い。なお、初代『EX』の時点で一部のスーパーコンボのみ例外的に3ゲージを一気に消費するものが存在しており、『EX2 PLUS』以降は「メテオコンボ」として共通システムに昇格した。
体力の下にはスーパーコンボゲージが表示されており、技による攻撃、技の防御、必殺技を空振り（一部例外あり）するか、ダメージを受けることでゲージが溜まり、スーパーコンボなどのゲージ消費行動が使用できる。『EX plus』以降はファーストアタックやリバーサル、投げ抜けをするとボーナスとしてゲージがプラスされる。最大3ストックまで溜めることができる。以下の行動は全てこれを消費して使用する。
当せん金支払い分と事務経費を差し引いた残りである宝くじの収益金は、発売元の都道府県と政令指定都市の収入となる。政令指定都市で販売された分については全額当該政令指定都市に（サマージャンボ宝くじなど一部例外あり）、それ以外の市区町村で販売された分（サマージャンボなど一部は政令指定都市で販売された分も）については当該市区町村が属する都道府県に、それぞれ納められる（例えば横浜・川崎・相模原市内の発売所で発売した数字選択式宝くじは横浜・川崎・相模原市の、サマージャンボは神奈川県の収益になる）。収益金の使い道は法律で決められており、主にいわゆる「箱もの」整備の財源に税金の代わりとして使われるが、最近では、高齢者福祉などいわゆる「中身」事業の財源に充てられるケースもある。また都道府県から、各市区町村における売上げ実績や財政状態などに応じて、各市区町村に「市町村振興補助金」として分配される（原則として政令指定都市を除く）。上記のような経緯から、市区町村の中には日常から広報誌で宝くじの宣伝を行うところもあり、ジャンボ宝くじの時期になると「○○ジャンボ宝くじは市内（区内、町内、村内）で買いましょう」とのキャッチフレーズを載せるケースもある。これは特に政令指定都市が近くにある市町村にとっては、政令指定都市で販売された分の売上げは一部を除いて自分たちの懐に入らないため、住民が他の自治体の売場で宝くじを購入するのを抑えたいという願いからと思われる。2008年度の宝くじ売り上げは1兆419億円で、内訳は当せん金45.7%、経費14.2%、自治体の収益金40.1%であった。このうち経費から日本宝くじ協会・自治総合センターの2公益法人へ、自治体の収益金から全国市町村振興協会・自治体国際化協会・一般財団法人地域創造・自治体衛星通信機構の4公益法人へ事業資金が拠出されている。これら6公益法人の歴代理事長43人全員が所管の旧自治省、総務省からの天下りであることが明らかになっている。