1904年（明治37年）11月26日、第3回旅順総攻撃が開始されると第1師団特別歩兵第25連隊の二箇大隊、第12、第35連隊の各一個大隊、工兵第9大隊の一個小隊、第7師団衛生隊の総勢3100余名は、特別支隊として、決死隊を組織し、松樹山第四砲台を奇襲することとなった。水師営から松樹山北西麓に進み、26日21時、敵堡塁まじかの第一線散兵濠に突入したが、地雷の爆発により潰乱し、味方識別のために掛けていた白襷がロシア軍の探照灯照射によって反射し目立ったため大損害を受けた。後続部隊もまた同様で、支隊長・中村覚少将も敵弾に負傷した。死傷者のあまりの多さに11月27日2時退却の余儀なきに至って白襷隊の奮戦は失敗に終わった。
白襷隊（しろだすきたい）は、日露戦争、旅順攻囲戦、第3回総攻撃における特別支隊である。夜襲の際、味方を識別するために将士ともに白襷を掛けていたことに由来する名称であり、日露戦争後になってこう呼ばれるようになった（従って正式な部隊名ではない）。
1973年 - 日胆上水牧場（にったんうえみずぼくじょう）として創業。1983年 - キヨヒダカが新潟大賞典を制し、生産馬が重賞初勝利を挙げる。1998年 - 現在の名前である上水牧場となる。2002年 - ビリーヴがスプリンターズステークスを制し、生産馬がGI初勝利を挙げる。2003年 - ビリーヴが当年度のJRA賞最優秀4歳以上牝馬を受賞する。
ウッドストック・フェスティバルに出演しグループが人気絶頂にあった1969年8月、7枚目のシングル曲として発表された。B面は3枚目のアルバム『ライフ』に収録されていた「ファン」。同年10月18日から10月25日にかけてビルボード・Hot 100で2位を記録した。また同時にビルボードのHot R&B Singlesチャートで3位を記録した。1969年のビルボード年間チャートにおいては7位を記録するなど大ヒットとなった。オリジナル・スタジオ・アルバムには収録されず、1970年11月21日発売のベスト・アルバム『Greatest Hits』に収録された。2013年8月27日に発売された4枚組ボックスセット『ハイヤー!』にモノラル・シングル・バージョンが収録された。ザ・ビーチ・ボーイズが1992年のアルバム『サマー・イン・パラダイス』の中でカバーしている。マンハッタン・トランスファーも1995年にチャカ・カーンと組んでカバーした。
マルトデキストリンはデンプンから酵素によって生産される。アメリカ合衆国では、通常トウモロコシのデンプンが用いられ、ヨーロッパでは小麦のデンプンが用いられる。小麦由来のマルトデキストリンは、グルテンによるセリアック病が懸念されるため表示が推奨されているが、実際にはタンパク質はほとんど除かれているため、グルテンはほぼ含まれていない。
マルトデキストリンは、様々な長さのD-グルコース単位で構成される。グルコースはα1,4-グリコシド結合で繋がっている。通常、グルコースの長さが3から19の混合物として得られる。マルトデキストリンのデキストロース当量は3から20である（デキストロース当量が高いほど、グルコース鎖は短く、甘みや溶解度は大きい）。デキストロース当量が20を超えるものは、ヨーロッパ連合の合同関税品目分類表でグルコースシロップと分類され、デキストロース当量が10以下のものはデキストリンと分類される。
フジテレビ系『FNNニュースレポート6:30』の山形ネットを終了させ、山形放送『YBC6時です』とNHK山形放送局の『やまがた630』に対抗する形で放送を開始した。この番組はどちらかといえば報道色が濃くないため、情報バラエティ番組扱いとなる（ローカルニュースを5分間のミニコーナーとして内包しているため）。のちに報道色を高めた後番組『YTSテレビ夕刊』がスタートした。
『YTSイブニングワイド』は、山形テレビが1979年10月から1981年3月に放送していた、（ニュースを包含した）平日夕方の山形県向けローカルワイド情報番組。
主に、議会で採決される案件に対し、党全体の意思としてあらかじめ賛成するか反対するかを決めておき、所属議員の表決行動を拘束する。個々人の自由意志で賛否を表明することは容認しない。ひとつの政党が結束して行動するための手段として用いられる。党議拘束への違反者への処分は、案件ごと政党によって異なるが、除名や党員資格停止などにおよぶこともある。党議拘束は政党内部の規則によって定まるものであり、党則などによって明文化されている場合もある。党議拘束のありかたは国、政党によって異なる。議院内閣制をとる国々では一般に党議拘束が強いという傾向があるとされている。これは、議院内閣制において行政権を担う内閣を組織するためには議会における多数派の形成が不可欠であり、また政権を獲得してこれを維持し、政策運営を容易にするためにも党議拘束によって多数派の形成を図る必要性が大きいためと説明される。行政府と立法府が厳格に峻別されている米国のように、大統領をはじめ行政府の閣僚（顧問団）の選出に議員が関与しない政治制度では政党規律の意義は低くなる。党議拘束について政治学では様々な分析が行われている。党議拘束が強い場合、与党の内部の意志決定が、事実上議案の行方を決めることから、議会での議論を形骸化させる（どんな法案でも与党案なら可決、野党案なら否決される）との批判もある。帝国議会においては、尾崎行雄が党議拘束廃止論を唱えたことが知られる。日本では内閣不信任決議案を決議できない参議院で特に、党議拘束を廃止し、参議院での議論の質を高めようという議論もある。また、議論を充実させるために、法案に対する表決時までは党議拘束をかけるべきではない、という議論もある。一方、個々の議員が党指導部からの拘束を受けることなく投票行動を行うことが可能な場合、利益団体（圧力団体）が特定の利害を要求しつつ個々の議員を説得することで影響力を行使しやすくなるという側面もあり（ロビー活動も参照）、利益集団政治に対しては政党衰退の一因となっているという指摘もある。