幕末から存在が確認されているが、長らく途絶えていた。はっきりとして記録が残っているのは大正末に煮豆卸業であった佐賀県佐賀市西魚町の田代熊一が一座を編成、各地を巡業した。その一座は伊東栄城、三浦キメ、高良ハル、小野善一、石崎卯一を輩出。戦時中は佐賀俄の慰問団が組織され、戦後その慰問団は石崎卯一が中心に「葉がくれ劇団」を組織され中から古賀儀一、古賀梅子が活躍。梅子は儀一と結婚。梅子はのちに筑紫美主子と名乗り、1946年に二丈町温泉センターで興行を打ち以降一座で九州地方を廻った。美主子は2013年（平成25年）に亡くなるまで精力的に活動した。ほかにも京家桃之助、中村勇、中村福之助、座木文子らが活躍した。
古くは日清戦争以降盛んに行なわれてきた。利幸商組や運船利平の運船組、マチャン組、二本木組などが組織された。戦後は蓑田又雄がばってん組（のちにばってん劇団）を興し、1948年（昭和23年）に地元の熊本日日新聞社専属の「熊日にわか」として本格的に活動を始め、ラジオ放送で人気を呼んだ。1963年（昭和38年）には大宮敏充のデン助劇団と合同公演、翌年の1964年（昭和39年）には地元でばってん劇団とデン助劇団が合同公演を行った。団員の中からばってん荒川、ばってん太郎、ばってん千代呂松、ばってんちび子らが気を吐いた。また、ばってん荒川は、テレビやラジオでタレントとしても活躍した。また荒川の「ばってん劇団」出身のばってん城次は荒川の遺志を受け継ぎ2015年（平成27年）現在、精力的に俄の公演、タレント活動を行なっている。このほか、キンキラ劇団、森都劇団などが活動している。
幕末にはすでに岡崎屋嘉平、馬場の宗七、市小路の吾平らが活躍。1879年（明治12年）には鬼若組が組織され、麩屋組、川丈組などが次々組織された。明治後期以降は初代博多淡海が活躍。大正以降は衰退するが、その芸は実子二代目博多淡海、また実子の三代目博多淡海（木村進）と受継がれた。また平田汲月は俄作家として大正・昭和と活躍した。また初代・二代目と親子で続いた生田徳兵衛は生田組と称して明治から昭和に活躍。二代目の孫は女優・生田悦子として活躍。また福岡藩黒田氏の御用商人で俄師でもあった十一代目帯屋治平の孫は戦後に放送作家などで活躍し日本放送作家協会九州支部長も務めた帯谷瑛之介である。半面（目かづら）を付けて演じる。この半面は博多銘菓「二◯加煎餅（にわかせんぺい）」のモチーフにもなっている。
1945年8月、第二次世界大戦が終結すると、日本は9月2日に降伏文書に調印し、ポツダム宣言を受け入れることを表明した。ポツダム宣言では、台湾と澎湖諸島を中華民国に返還するとしていたカイロ宣言の条項を履行することが謳われている。また、昭和天皇も終戦詔書の中で、ポツダム宣言を受諾する旨を述べている。このように、第二次世界大戦後の台湾は、ポツダム宣言およびカイロ宣言により中華民国に返還されたという考えがある一方で、カイロ宣言は各国首脳の署名が無い単なる声明書にすぎず日本も参加していないことから、その有効性に疑問が呈されている。一方、同年8月17日に発令された一般命令第1号において、台湾の日本軍は連合軍中国戦区総司令官である蒋介石に投降することとされ、蒋介石は同年10月25日に陳儀を派遣し台湾光復を行った。台湾本土派からは、カイロ宣言の有効性が認められない以上、中華民国による台湾の接収や主権の取得はあくまでも終戦後の暫定的な措置であるという主張がなされている。1949年に中華人民共和国が成立し、中国全土を占領していくと中華民国政府は台湾に逃れた。この頃よりいわゆる「中国の代表権」問題が浮かび上がったほか、台湾の主権が不明確な方向に向かっていると台湾本土派が考えるようになった。アメリカでは、トルーマン大統領が国務省の意見を取り入れて、台湾防衛を拒否し、国共内戦への介入を行わない立場を取る「台湾不干渉声明」を1950年1月5日に発表した。アチソン国務長官も記者会見で、「中華民国は既に台湾を4年も管理しており、アメリカをはじめとしてその他の同盟国もこの権利と占領に疑問を持っていない。中華民国が台湾を自国の一つの省とした際にも、それは合法的であるから誰一人法的な疑問を出すことはなかった。今、この状況が変わったと考えている者たちがいくらかいる。彼らは、我々に対して非友好的な、現在中国大陸をコントロールしている勢力が、やがていくつかの国から国家承認を得ると考えている。そのため彼らは”よし、我々は条約を待とうじゃないか”と主張している。」と発言している。この発言が、台湾地位未定論の発端と見ることができる。しかし同年6月25日に朝鮮戦争が勃発すると、西太平洋における反共防衛ラインを構築するためアメリカ政府は従前の消極姿勢を転換することとなった。トルーマンは開戦から2日後、「朝鮮戦争声明」（Korean War Statement）を発表し、台湾海峡の中立化と台湾海峡防衛のため第七艦隊の派遣を宣言した。さらに、「台湾がもし共産勢力によって占領されれば、太平洋地域にとって、またこの地域で平和維持のための活動を行うアメリカにとって、直接の脅威となる。台湾の今後の地位は、太平洋地域の安全が回復し日本と平和条約を成立させた後に、あるいは国連での議論の後に決定する。」と述べ、このことが台湾地位未定論の起源となっている。