トレーナーとして「患者様の通院する回数を少なくできないか?」との想いから、開発したのがウォーキングシューズである「すこぶるウォーカー」。プロ野球選手がインソールとそれに合うスパイクを装着すると、痛めている足以外にも、腰やヒザなどの故障箇所までもが楽になるとの声が多く寄せられ、そのノウハウを一般人に応用して日常生活やウォーキング用に開発されている。アメリカの足病専門医や足底板技師、トレーナーと設計、開発を最初から行っている本格的な製品で、「シューズにインソールを合わせる」というこれまでの一般的な考え方を覆し、「インソールの機能を基本に考え、それに合うシューズを作成した」という新しい発想で作られている。その新しい足への感覚が受け入れられ、テレビ通販を始め、各通販雑誌にも足の歪みをコントロールさせて、全身の歪みを正すシューズとして、頻繁に紹介されている。累計数で70万足を売り上げ、通販史上一つモデルのシューズとしては1年間で最も購入されたシューズである。今なお、その記録は破られていない。立川自らが発言している「その原因は足の歪みです」のキャッチフレーズのインパクトを受けた事が大ヒットを生んだとの業界筋の話もある。一部の説によると、このシューズの開発は倒産しかかっていた知り合いの会社を救うために、やむを得ず開発したシューズだとも言われている。
立川がプロ選手やオリンピック選手などのトップアスリートのアップシューズとして、バイオメカニクスの理論上、最も勧めているメーカーがニューバランスシューズ。創業当時のニューバランスジャパンの倉田修平社長のものづくりの考えに感銘し、倉田も立川の理論に共感を覚えていた。同社も立川の考えに合ったシューズを提供したのである。現在、倉田が引退されてからも、技術本部長の熊切昌弘との関係が深く、医科向け専用モデルのシューズやアスリート向けのシューズの提供をしている。なお、ニューバランスの医科向けシューズは立川の会社である株式会社SUKOBURUに唯一提供されて、全国の技師装具会社や病院に流通されている。また、巨人時代の二岡智宏は日本のプロ野球選手として唯一ニューバランスのスパイクを1年間使用していた。
亀山の足のトラブルを解決する上で、ぶつかった壁がスパイクであった。インソールを完璧に作成しても、日本の大手スポーツメーカーのスパイクの規格では、十分にその機能を発揮させることが出来ない現状があった。当時、各メーカーを訪ねても、バイオメカニクス理論の理解さえしてもらえず、全く相手にされなかった立川は自らスパイクを企画設計することを決意した。そして、唯一理解を示した岡山県のスパイク職人に製造を依頼し、立川の理論を取り入れたスパイクを完成させた。亀山以外にも、元中日ドラゴンズの大塔正明、元阪神タイガースの鮎川義文、日本ハムファイターズの二岡智宏、広島東洋カープの嶋重宣、他かなりの数の選手がスポーツメーカーから用具提供を受けていながらも、自費で立川のスパイクを購入している。
亀山との渡米が立川に衝撃を与えた。日本の医療機関で精密検査を繰り返し、手術まで必要とされていた症状が、インソールとスパイク、ランニングシューズの加工と保存的療法のプログラムだけの実行で、約3週間で完治した事に感銘した立川は、その後何度も渡米して（多い年では年間6回）足病専門医や足底板技師、大学やNBシューズのラボなどで徹底的にバイオメカニクスと共にカスタムメイドインソールやシューズについての研鑽を積んでいる。
戦争が終結した1945年9月、文部省は「青少年団体ノ設置並ニ育成ニ関スル件」の次官通牒を発令、全国における青少年団体の再設置・育成を積極的に推奨した。また、戦地から引揚げてきた青年たちも戦争で荒廃した郷土の再建のため、地域において自主的に組織化されていった。この様な背景で、1946年（昭和21年）長野県において都道府県単位の青年団連合組織である長野県連合青年団が誕生したのを皮切りに、翌年1947年（昭和22年）までにほとんどの都道府県で連合青年団が結成された。これら都道府県の連合青年団は全国組織結成のため各県持ちまわりで断続的に会合を持ち、1947年には日青協の直接の前身である日本青年団体連絡協議会の規約が成立する。一方、かつての「大日本青年団」の復活を警戒していた連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）も米ソ冷戦構造の流れの中で、反共産主義団体育成という観点から青年団の全国組織結成に肯定的な立場を取るようになる。このため、GHQ民間情報教育局（CIE）から「組織には共産主義的な傾向を有するものを加盟させないこと」という通達が出されるが、最終的に「全体主義的な傾向を有しないこと」という点を加盟条件に加えることによって折り合いをつけた。かくして、1951年（昭和26年）1月、佐賀県で開催された日本青年団体連絡協議会臨時大会において日本青年団協議会規約案が可決、次いで同年5月、規約に基づいて第一回理事会が愛知県名古屋市で開催、5月5日に金星豊治会長以下執行部を選出して日本青年団協議会が正式に発足した。なお、発足当初は47都道府県中24府県の連合青年団が加盟した。青年団の全国組織結成の過程において戦前と戦後で決定的に違うのは、行政当局の干渉を排除し、あくまでも青年自身の自主性における、青年主導の組織を作ろうとしたという点である。戦前の全国組織はトップに大臣や軍高官を据え、役員は内務省や文部省の官僚や軍人が占めていたが、新しい組織の役員は全て現役の青年団員から選ばれた。そして、戦前の全国組織は国の方針を地域に反映させるための「上意下達」型の組織であったが、新しい組織では「日青協はあくまでも単位団（地域青年団）のサービス機関であり、利益擁護機関であり、日青協は決して上部機関ではない」事が第一回大会で確認されている。近隣国の青年団体との交流結成直後の1954年、日青協代表団が日中国交正常化前の中国を訪問し、中国青年との交流を開始。1956年には第1回代表団を派遣し、以後中華全国青年連合会との定期交流を続けている。 南北分断状態の朝鮮半島2国（韓国・北朝鮮）の青年組織とも交流を進めており、日本と国交がない北朝鮮の金日成社会主義青年同盟とも定期交流を続けているという。