錬武会は1945年（昭和20年）、東京九段に遠山寛賢の修道舘の高弟たちによって、GHQの監視を逃れる目的で設立された道場である韓武舘を前身団体とする。この韓武舘では修道舘の無流派主義を受け継ぎ、伝統的な形稽古を重んじながらも、剣道の防具着用による直接打撃の組手稽古を行った。武道禁止令の緩和から1951年（昭和26年）には錬武舘と改称し、1954年（昭和29年）に防具「カラテクター」を装着した空手界最初の全国大会である全国空手道選手権大会を開催した。 この韓武館や錬武舘の防具付き空手を主導したのは、戦後の空手言論界をリードした金城裕（韓武舘副館長）であり、実業家の蔡長庚が支援した。そして1959年（昭和34年） 、韓武舘・錬武舘の師範たちの師である遠山寛賢の修道舘を総本部に迎え全日本空手道連盟（旧）に発展。流派を超えた空手の統一組織として、当時の空手界重鎮の多数が要職に就任した。しかし、1964年（昭和39年） 現在の全日本空手道連盟の成立により、錬武会という名称の防具付き空手の統括組織という位置づけで全日本空手道連盟の協力団体として今に至っている。なお、錬武会から分派・独立した主な団体としては、全日本硬式空手道連盟、日本武道空手玄和会、国際防具付空手道連盟などがある。
空手界における最初の全国大会である全国防具付空手道選手権大会（旧名：全国空手道選手権大会）を主催する団体。遠山寛賢の高弟らによって設立された韓武舘を源流とし、その直系の道場と防具付き空手に賛同した諸派によって形成された連盟である。全日本空手道連盟（全空連）の協力団体の一つであり、いわゆる広義の伝統派空手であるが、ストロングマンと呼ばれる防具（安全具）を着用して直接打撃の防具付き空手による組手試合を行うことが特徴である。ただし、傘下団体によってはいわゆる「全空連ルール」に則った組手も並行して行い、全空連の県連盟に加盟して国体等に選手を送っている場合もある。組手競技は「技有り」二つで一本勝ちとなる一本勝負であるが、防具付き空手界では最も当たり強度と正確性の判定が厳しく、強打しかとらない。この強打のみがポイントとなる点、頑丈過ぎるストロングマンを使用する点は、「一撃必殺的」、「実戦的である」という肯定的な意見と「危険」、「連続技が使えない」という否定的な意見があり、評価が分かれている。
中世ヨーロッパで繰り広げられた英仏「百年戦争」をモチーフとし、歴史上の人物も多数登場する。プレイヤーは英仏のいずれかの陣営に雇われる傭兵隊長として数十人規模の部隊を率いて自軍を勝利に導く。多数の兵が戦場で入り乱れて戦う戦場アクションということで同じω-Forceが制作する無双シリーズと混同されることが多いが、プレイヤーと少数の護衛のみで戦う無双シリーズとは異なり、部隊を直接操作して戦う『決戦III』に似た戦闘システムである。「百年戦争」をモチーフとしているが、あくまでもゲームとしての面白さを優先させているので、兵装や戦闘の経緯などの史実関係の大半は無視されている。また、ストーリーや重要な戦いは史実通りの流れで進行するものの、プレイヤー含む登場人物に寿命が設定されていないため、ストーリー中盤以降は史実の時間軸を無視したオリジナルストーリーの色合いが強い。
Sony Vegas (ソニー ベガス) とはSony Creative Softwareが開発・販売していたノンリニア動画編集ソフトウェアである。 2016年5月、AcidやSound Forge等のSony Creative Softwareが所有する大半のソフトウェアと共に MAGIX Software社へ売却された。ソースネクストが日本国内でのソフトウェアの販売・サポートを行う。
8歳でゴルフを始める。2006年韓国女子プロゴルフ協会入会。2014年日本女子プロゴルフ協会（LPGA）のクオリファイングトーナメント（QT）を受験、ファイナルQTで18位に入りLPGAツアーの出場権を得た。2015年からLPGAのTPD単年登録者（呼称は当時）としてLPGAツアーに参戦、同年は年間獲得賞金ランキング（賞金ランク）35位で自身初のシード入り。2016年は賞金ランク64位、ファイナルQT12位、2017年は賞金ランク64位。QTランキング7位で迎えた2018年は、「第1回リランキング」6位、「第2回リランキング」5位と年間を通して出場資格を得た。最終的にLPGAツアー31試合に出場、賞金ランク24位で2度目のシード入りを果たす。LPGA会員制度改正に伴い「2018年シード権獲得」の資格でLPGA入会を申請し、同時期に申請したフェービー・ヤオ、ペ・ヒギョン、ユン・チェヨン、権藤可恋、カリス・デイビッドソンと共に同年12月1日付けでLPGA90期生（インターナショナルプロフェッショナル会員）となる。2019年から九電工所属。
2015年4月から10月までの原告と被告との刑事調停が不成立となった結果を受けて、2015年11月18日、ソウル東部地検は『帝国の慰安婦』の内容が「虚偽」だと判断し、著者の朴裕河を名誉毀損罪で在宅起訴した。起訴内容は主に三点。朝鮮半島では公的に強制連行されていない、協力者の枠組みにいた、売春の枠組みの中にいた、の三つの指摘は全て虚偽。仮処分の34項目に検事が一カ所追加した35項が、この三つのカテゴリーに分けられて起訴理由となった。2015年11月26日、村山富市、アンドルー・ゴードン、河野洋平、大江健三郎、小此木政夫、上野千鶴子、若宮啓文、山田孝男ら54人が、韓国検察が朴裕河を起訴した事に対して抗議する声明を発表した。声明では、韓国検察の判断を「予断と誤解に基づいて下された」と指摘し、「公権力が特定の歴史観をもとに学問や言論の自由を封圧する挙に出た」と批判した。2017年1月16・17日には2名のアメリカ人教授（ノーム・チョムスキーとブルース・カミングス）は、日本識者の起訴への抗議声明に賛同し、裁判の停止と無罪判決を求める声明を出した。2017年1月25日、ソウル東部地方法院は、名誉棄損についての検察の懲役3年の求刑に対して、「これは表現の自由と価値判断の問題であり、市民と専門家が相互検証して論駁する事案であって、裁判所が刑事処罰することではない」として無罪の判決を言い渡した。これに対して検察は控訴し、ソウル高裁は10月27日に1審判決を破棄し、罰金1000万ウォンとする判決を言い渡した。