午後3時に再スタートが切られることとなったが、プロストは再スタートを拒否し、二度目のスタートには参加しなかった。自らレースを棄権したドライバーはプロストだけだった。マシンが走ると後続の視界をほとんど奪うほどの水しぶきが上がるコンディションの中、ベテランのルネ・アルヌーがコースアウトしリタイアしたことを皮切りに、6周目にはゲルハルト・ベルガーとフィリップ・アリオーが早くも接触しリタイアした。このレースで優勝しないと裁定がどう下ろうと年間チャンピオンになれないセナも、ネルソン・ピケを抜いたところ、ピケの斜め前方を走っていたマーティン・ブランドルに気づかず追突してリタイアした。またそのピケもセナと全く同じ状況の事故を起こし、衝突したピエルカルロ・ギンザーニとともにリタイアした。セナとピケがそれぞれリタイアする中でナイジェル・マンセルもマシンをコントロールできないまま単独コースアウトしリタイアした。さらにその後も雨脚が全く弱らない中でリタイアが続き、ベテランのエディ・チーバーや若手のオリビエ・グレイヤールも単独スピンアウトしてレースを去っていった。
スタートでも、後方グリッドのマシンがフォーメーションラップを終える前にグリーンライトが点灯するという混乱もあったが、1周を終える前に約1/3のマシンがスピンした。プロストは、スタート前の言葉通り1周目の終了時にピットに戻り自主的にリタイアした。なお1周目に起きたオニクス・コスワースのJ.J.レートのクラッシュにより、レースは赤旗中断された。
昼前より豪雨に見舞われ、決勝は予定より30分遅れて行われることとなった。しかし、スタート時刻になってもドライバーの多くはマシンに収まらず、路面コンディションが危険過ぎるとして、更にスタートを遅らせるよう要望した。最終的にスタートが行われるようになると、プロストは1周だけで戻ると言い残してスタートに臨んだ。
予選は2日ともドライで行われた。金曜日はプロストが暫定のポールポジションを獲得した。プロストが予選初日にセナを上回ったのは、1989年シーズンでは3度目のことだった。土曜日には気温が上がったためタイムを伸ばすことのできないマシンが多かったが、セナはタイムを1秒以上縮め、タイムを伸ばせなかったプロストを逆転した。
前戦日本グランプリでトップでチェッカーを受けたセナが「失格」と裁定され、一旦はアラン・プロストの年間チャンピオンが決定したが、この裁定に対してマクラーレンが提訴し、その後日本グランプリの勝者（アレッサンドロ・ナニーニ）と年間チャンピオンも「暫定」扱いとなった。その後10月31日にFIAの国際控訴法廷による判決が下された。判決は、セナの失格処分を支持し、さらにセナに10万ドルの罰金と6ヶ月の執行猶予付き出場停止を課す」というものであった。マクラーレン代表のロン・デニスはこの件について民事訴訟を起こすことも示唆する中でレースウィークを迎えた。
2017年12月1日にウェイバー公示を経てアトランタ・ブレーブスへ移籍した。2018年は開幕から主に傘下のAAA級グウィネット・ストライパーズでプレーし、8月18日に40人枠外となった。
2015年11月20日にウェイバー公示を経てタンパベイ・レイズへ移籍した。2016年2月18日に前年のトミー・ジョン手術のリハビリのため、60日間の故障者リストに入った。9月6日にメジャー昇格し、11日のヤンキース戦で復帰登板を果たした。最終的には5試合に登板し、うち1試合が先発登板。限られた登板機会ながら、いずれも自己ベストの防御率2.51・WHIP1.12・与四球率1.9・奪三振率9.4を記録。翌2017年は自己最多の41試合に登板した。
一般に「荘園領主」と呼ばれる階層は複数の職による重層的支配の下に成立している。「本所」とは複数ある職のうち、荘園内において荘務すなわち、司法・行政・警察活動を行う権限を有して法的支配を行使した者を指す（領家・本家の別称としての「本所」という語も存在するが、本来の意味での使用ではない）。本所法には、荘務権を有する本所と称される権門が属する法体系に根源を持つものと荘園内部における慣習法が本所に容認されたものがある。更に、本所が地域の事情に応じて定めた法も存在する。公地公民制が機能していた時代には、国衙を含めた官司が司法・行政の権限を独占的に有していたが、荘園が成立して不輸の権・不入の権が確立されると、官司の役人及び法的権限が荘園から排除されて代わりに本所が司法・行政権を獲得した。ただし、現実的には荘園を寄進した者あるいは荘園支配の実務を行った荘官の中には在庁官人を兼ねる者も多いなど、完全に国衙の影響力を排除した例は少なかった。更に本所になった権門の多くが国衙を含めた官司の運営の主体であった公家とその手厚い保護を受けていた寺社であった。このため、初期の本所法も本所である権門の出自に属する公家法や寺社法、それに現地の慣習法や国衙が定めた国例などの地域独自の規定に拘束される場合が多かった。更に本所が持つ荘園内での職の地位や本所自身の現地及び中央に対する影響力も荘園ごとに差が存在し、全ての荘園に共通する要素を見出すのは困難である。更に本所法の中には本所そのものの家政のために定めた家務法と荘園に対して直接適用する荘園法に分けられ（ただし、「荘園法」という呼称は公武権力が荘園に対して実施する法に対する呼称でもある）、両者が混合されている場合もある。それでも、荘園機構自体の存続、生産秩序や治安の維持、年貢・公事の安定的な確保を行うために本所法が制定され、本所側（公家の家司・政所や寺院の三綱など）と起請文・請文などを交わした荘官によって実施された。鎌倉時代に入ると鎌倉幕府によって地頭が導入され、地頭による大犯三箇条や地頭請の遂行によって本所法の裁量の幅が縮小され、更に室町幕府が荘園の一円支配を認める権限を獲得したことで却ってその代行者である守護の荘園への介入の口実を作った。その結果、武家法の補完的意味合いを果たすに過ぎなくなり、荘園公領制の解体とともに行われなくなった。