しかし1925年に、契約業者からの入札を市が受ける年であったが、この計画は中止され、技術スタッフは解雇された。公式には、資金不足により計画が遅れているとされたが、しかしハイランとニューヨーク市交通委員会議長のジョン・デラニーはトンネルを通過する貨物列車の運行を確実にしたいとしていた。トンネルを客貨両用に使うという状況は、ハイラン、デラニー、そしてトンネルでの旅客営業に重点を置くニューヨーク交通委員会の間に緊張と膠着をもたらした。ニューヨーク州知事アル・スミスが実施した調査の後、知事がニコル・ホフスタッドター法を署名して施行したことで計画から貨物輸送は外されたが、これは契約業者の関心を失わせることになった。トンネルが地下鉄専用となったことを受けて、かつてBMT社員であったがBMTとIRTへの反対者であったハイラン市長は、私営地下鉄2社を妨害し、市が運営するインディペンデント・サブウェイ・システム (IND) の計画を促進する活動の一環としてプロジェクトを中止したのだとされている。スミス知事もペンシルバニア鉄道に経済的利害を有しており、B&Oがさらにニューヨーク市への運行を拡大してくることを防ぐために、この計画を中断させようとしたのだとされている。どちらも民主党のタマニー・ホールの一員だったハイランとスミスの政治的ライバル関係も中断の理由だとされる。にもかかわらず1925年10月2日には、スタテンアイランドの準備のために建設されていた95丁目駅が開業した。95丁目駅は、100丁目あるいは101丁目までの計画されていた延長工事、あるいはフォートハミルトン案のトンネルに通じる線路を造れるように、南端が仮の壁となっていた。
ニューヨーク市長ジョン・ハイランによって起工式がベイリッジにおいて1923年4月14日に、そしてスタテンアイランドで7月19日に実施された。先進導坑が掘削され、ブルックリンの68丁目とショアロードの位置にショアロード立坑が、スタテンアイランドのセント・ジョージ・ターミナルにサウス・ストリート立坑が建設され、合計100万ドルを費やした。1924年3月4日、トンネルのケーソンが1基埋設された。さらにトンネルへ向けての準備として、スタテンアイランド鉄道はBMTの規格に沿ったME-1電車を100両購入し、旅客線3路線を電化した。トンネルの完成が迫り、スタテンアイランドの不動産への関心に火が付いた。
ジョン・ハイラン市長は1922年5月に貨物旅客トンネルの新しい計画を打ち出し、予算委員会はこの計画に当初408万ドルを割り当てることを推奨した。交通委員会と港湾当局は、それぞれ自身の計画があったため、この計画を拒否した。この計画は当初案より縮小されたものであった。当初計画では、オウルズ・ヘッド・パークからザ・ナローズをくぐってスタテンアイランドへのトンネルを造り、そこからスタテンアイランド中央に新たに建設する貨物ヤードへつながり、そこから幹線がアーサー・キルを渡ってニュージャージー州へ行き、パターソンを経てウェスト・ショア鉄道へつながる。新しい改定案ではザ・ナローズのトンネルとアーリントンヤードへ通じる3マイル（約4.8キロメートル）の支線だけになっていた。新しい計画では、貨物列車はなお夜間にトンネルを運行することになっていた。トンネルからの支線は、ブルックリンではロングアイランド鉄道の貨物線に、スタテンアイランドではB&Oの貨物側線に、そして市が新たにスタテンアイランドに建設する埠頭へをすべて建設することになっていた。このプロジェクトは600万ドルかかると見込まれ、もし工事が早く進めば、1929年には完成するとされていた。この路線はスタテンアイランドやジャマイカ湾の海岸付近の開発を促進すると見込んでいた。地下鉄の4番街線との接続も準備されることになっていたが、交通委員会はこの計画に関与することを拒否していた。この計画はB&Oを利するものであったため、ペンシルバニア鉄道は反対し、同社は港湾当局と協力してブルックリンからニュージャージー州グリーンビルまでのトンネルにスタテンアイランドへの支線を付け加えたものを提案した。港湾当局の計画がニュージャージー州とニューヨーク州の州議会で承認されたことから状況は複雑なものとなった。これに加えて、交通委員会はニューヨーク市地下鉄の一部として運行できる、4番街線から分岐する独自の地下鉄トンネルを提案していた。
6世紀後半から8世紀初頭までは、ヤマト王権の本拠が飛鳥に置かれたことから飛鳥時代と呼ばれる。6世紀後半にはヤマト王権の国内支配が安定し、むしろ王権内部の大王位継承抗争が目立った。この時期には百済から仏教が伝来し、後の飛鳥文化・白鳳文化などの仏教文化へと発展していった。6世紀末、400年ぶりに中国を統一した隋の登場は、東アジア諸国の政治権力の集中化をもたらした。倭国でも7世紀前半にかけて推古天皇とその甥厩戸王（聖徳太子）が、王殺しである蘇我馬子を牽制しながら大王（天皇）主権を確立しようとした。第1次遣隋使派遣の反省から、冠位十二階制定・十七条憲法導入などの国政改革が行われた。しかし豪族層の抵抗も根強く、権力集中化はその後も企図されたが、その動きは伸び悩んだ。第2次遣隋使では小野妹子が派遣され、中国の皇帝煬帝へ親書を渡した。その親書には「日出ずる国の天子より日の没する国の天子へ」とあり、あくまで朝貢外交の枠内ではあったものの、中国と冊封を受けずに自立した君主であることを認めさせることで、自主性を示す意図があった。7世紀中頃の大化の改新も権力集中化の動きの一つであり、一定の進展を見せている。しかし、権力集中化への最大の契機は、7世紀後半の百済復興戦争における敗北（→白村江の戦い）であり、倭国内の諸勢力は国制整備を進めることで一致し、権力集中化が急速に進み始めた。さらに壬申の乱に勝利した天武天皇は権力集中を徹底し、天皇の神格化を図った。天皇号の制定時期は天武期と考えられている。併せて、天皇支配を具現化するために律令制の導入を進め、8世紀初頭の大宝律令制定に結実した。日本という国号もまた、大宝律令制定の前後に定められている。天武天皇の詔勅に基づき日本最古の文献史料となる日本書紀の編纂が開始される。なお、この時期北海道中西南部・青森県北部においては擦文時代を迎える。