2009年のコペンハーゲンでのCOP15会議中、国連事務総長潘基文、ゴードン・ブラウン英首相、ホワイトハウス報道官ロバート・ギブスはそれぞれ、今回の事件は温暖化の科学的根拠を疑わせるものではなく、温暖化は事実であるとの見解を示した。COP15の直前に、産油国サウジアラビアのCOP担当者は、気候変動は人為ではないことが示唆され、排出削減の合意に多大な影響を与えうるとBBCに語った。
アメリカ気象学会は、「仮にそのチームに不適切な行為があったとしても－そしてまだその証拠はない－地球温暖化は他の数多くのデータに裏付けられている」との声明を出し、この事件は学会の気候変動に対する態度に影響を与えるものではないと指摘した。アメリカ地球物理学連合は、不正なサイバー攻撃によって流出したメールが科学上の論争を曲解させるために利用されていると遺憾の意を示し、人為地球温暖化を再確認した。サイエンス誌を発行するアメリカ科学振興協会 (AAAS)は事件の社会への影響に関し遺憾の意を示す一方、気候変動については大量の厳格な科学的根拠に基づいていることを述べた。
IPCCのパチャウリ(Rajendra Pachauri)議長は、問題は重大で、調査が必要だとBBCに話した。IPCCは事件の経緯を調査することを明らかにし、「今回の事件で温暖化の証拠が揺らぐわけではない」とした。UEAは「CRUから出された研究は、関連雑誌の査読を経ており、人間活動の気候への影響に対する強いコンセンサスの基礎である」と主張。更には、盗まれた電子メールと文書は文脈から離されて選択的に公表されたものであるとした。UEA副総長のエドワード・アクトン（Edward Acton）は、「本学の評判と品位が最優先である。CRUに向けられた疑惑に対して、独立した完全な調査をしたい。」とした。イギリス政府のエネルギー・気候変動省は、「気候変動の証拠は圧倒的だ。UEAの結論は、独立したNASAとNOAAのデータセットと整合的である。」とした。
暴露された電子メールには、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)の評価報告書の編著者が報告書への文献の採用などに関する意見を述べていたものが含まれており、2009年11月ごろから活発となったIPCCの評価手続きへの批判の材料のひとつとなった。2010年3月、国連事務総長およびIPCC議長は、インターアカデミーカウンシル(InterAcademy Council, IAC)に、IPCCの評価手続きに関するレビューを要請した。その声明の中でIPCC議長は、第4次評価報告書の「厳密さと信頼性を確信している」とした上で、さらに批判に耳を傾けて改善に取り組むと述べた。2010年8月、IACは独立レビューの結果を発表した。「IPCCの評価手続きは全体的に成功を収めてきた」(the IPCC assessment process has been successful overall)と述べた上で、組織体制強化や透明性向上等の勧告を行った。
カリフォルニア大学バークレー校の物理学者Richard A. Muller(en:Richard A. Muller)らが新たな解析手法によるデータの再分析に乗り出した。彼は以前から気候学者の解析手法に批判的で懐疑論者に理解を示していたため、懐疑論を支援するKoch Industriesは彼がCRUのデータを否定してくれるものと期待し、研究資金も提供した。2011年にその結果が発表され、再分析はCRUとほぼ完全に合致する結果となり、温暖化に疑いはないとし、議会でも証言するなど話題となった。またMuller自身がその結果には驚いたとしており、同年10月、自身の懐疑論をウォール・ストリート・ジャーナルで正式に撤回した。
2010年3月、英国議会の庶民院（下院）は調査報告書を発表した。メールに見られたtrickなどの口語は事実を歪めるような企みを意味するものでは無く、またジョーンズが査読プロセスの妨害を図る内容も無かったと指摘している。またジョーンズが当初データの開示要求を中傷と見なし、開示を拒んだことは理解できると指摘する一方、UEAが事態の収束のためにより速やかに公開を進めるべきであったとも指摘している。またデータそのものの正当性の判断に関して、報告書は下述のOxburgh卿の率いる評価パネルに判断を委ねた。2010年4月14日、Ronald Oxburgh卿の率いる科学評価パネルは、CRUの科学研究には不正は認められないと報告した。同時に、事件に関して不当な批判が寄せられているとし、パネルは批判者を逆に批判した。調査結果を受け2010年7月、ジョーンズは研究所の長として再就任した。調査結果の発表後、ニューヨーク・タイムズやニューズウィーク誌で、メールの内容はそもそもスキャンダルではなかったのであり、事件と同様に調査結果も大きく報道されるべきなどの指摘がなされた。
1939年9月に勃発した第二次世界大戦中、「クイーン・エリザベス」と「クイーン・メリー」はイギリス海軍に徴用されてカナダやオーストラリアなどのイギリス連邦諸国やシンガポールなどの植民地へ兵員を輸送した。高速性を活用することで、護送船団なしでも潜水艦の脅威を回避した。大戦中の輸送人員は75万人以上、航海距離は50万マイル（90万キロメートル余り）にも及んだ。船長はジョン・タウンリー（John Townley）、アーネスト・フォール（Ernest Fall）、C・ゴードン・イリンズワース（C. Gordon Illinsworth）、C・M・フォード（C. M. Ford）とジェイムズ・ビゼット（James Bisset）が務めた。クイーン・エリザベスは当初、まだ戦火に覆われていないオーストラリアからイギリスの植民地が点在するアジアとアフリカの間で運航されたものの、1941年12月の日本とイギリス、オーストラリアの間の開戦と、その後の日本軍に対する敗北とそれに伴うインド洋全域の制海権喪失、シンガポールを含むマレー半島や香港などのアジアにおける植民地の喪失を受けて、1942年以後はアメリカとヨーロッパの間の北大西洋のみで運航された。