鬱症状を抱えた玩具会社社長、ウォルターのもとから、ふたりの息子と妻メレディスは別居していった。為す術もなく自殺に走ったウォルターであったが、彼の手にしたビーバーの腹話術人形の語る言葉がその命を救った。その日よりビーバーが彼の代弁者となり、家族問題や窮地に陥った会社の経営方針に口出しを始めた。ビーバーは宿主であるウォルターに似ぬ積極的な発言で、一躍彼を会社の救い主に祭り上げる。だが、所詮はウォルターの分身に過ぎないビーバーの言葉は家庭をも救うことはできず、息子たちとのあいだの溝は深まる。そして自分と家族たちとの絆を取り戻すべく、ウォルターは人形をはめ込んだ片腕を回転ノコギリの前に置くのだった。
第20期（2012年度）の銀河戦本戦Bブロックの最多勝者となり、決勝トーナメント進出。当年度出場棋士のなかでは最年長（57歳）だった。第64回（2014年度）NHK杯将棋トーナメントに出場（12回目）。やはり出場棋士のなかで最年長（59歳）。C級2組に在位していた第75期（2016年度）順位戦において、出場40期目にして初めて全敗を喫し、降級点を2個累積させた。当期を最後にフリークラス宣言をし、順位戦への出場権を放棄した。（以降、土佐が65歳を迎える2020年3月31日まで現役続行が可能。）
第60期（2001年度）B級2組順位戦の最終戦で、２人目の昇級枠を鈴木大介ら三人と争うが、畠山成幸に敗れ昇級を逃す（鈴木がB級1組昇級）。第21回（2002年度）朝日オープンで本戦進出。第63期（2004年度）B級2組順位戦では、勝てば自力昇級となる最終局で田丸昇に敗れて8勝2敗となり、野月浩貴（9勝1敗）に逆転昇級を許す。第66期（2007年度）B級2組順位戦最終局では、昇級争いライバルの屋敷伸之が負けたものの、自分も負けてしまったため昇級を逃す。第35期（2009年度）棋王戦で本戦進出。2010年8月6日、第69期順位戦B級2組3回戦で桐山清澄に勝ち、55歳にして公式戦通算600勝（将棋栄誉賞）を達成（史上42人目）。七段以下の棋士の達成は史上唯一。
1998年度の第32回早指し将棋選手権戦（テレビ棋戦）で棋戦初優勝。本戦の対戦相手は順に、森下卓、井上慶太、米長邦雄、谷川浩司（準決勝）、森内俊之（決勝）である。棋戦決勝進出でさえ、棋士人生23年で初めてであった。ちなみに、本戦では初戦から準決勝まで振り駒で先手番を引き当てた。決勝は後手番であったが、持将棋指し直しで先後入れ換えとなったため、結局、すべて先手番で勝って優勝したことになる。決勝の手数は、持将棋局が201手、指し直し局が179手であった。なお、「将棋世界」1999年5月号に掲載された決勝戦自戦記「長い道」は、第11回将棋ペンクラブ大賞・観戦記部門佳作を受賞している。
第35回（1985年度）、第40回（1990年度）、第43回（1993年度）のNHK杯戦で、本戦3回戦進出。第28期（1987年度）王位戦で、6年ぶりのリーグ入り。第48期（1989年度）C級1組順位戦で8勝2敗・2位となり、B級2組昇級。同時昇級者は10戦全勝の羽生善治（同年度に初タイトル竜王を獲得）である。土佐の2敗のうちの1敗は対羽生戦であったが、最終局で昇級争いライバルの森下卓を破ってくれたのも羽生であり、土佐の逆転昇級となった。第42期（1994年度）、第43期（1995年度）の王座戦で2年連続本戦出場。第55期（1996年度）B級2組順位戦では、最終戦で早い時間に勝利をおさめ、中村修および丸山忠久の結果次第では昇級の可能性があったが、両者とも勝ったため昇級できなかった（中村、丸山がB級1組昇級）。
鉄道会議（てつどうかいぎ）は、日本において1892年6月21日から1949年6月1日まで、鉄道敷設法16条に定められた「鉄道会議規則」（明治25年勅令第51号）に基づいて鉄道担当官庁（内務省→逓信省→鉄道省→運輸通信省→運輸省）に設置された諮問会議。鉄道敷設法で定められた鉄道建設の順序や鉄道公債の発行などについて主管大臣に諮問した。ただし、実際には鉄道政策全体について諮問している。定数は議長1名・議員20名（ただし、臨時議員として複数名の追加が認められた）・幹事1名で構成されていた。初回会議は1892年12月13日から20日まで開かれ、25名の議員によって構成されていた。初代議長には川上操六陸軍参謀次長が就任するなど軍部の発言力が強く、当初は官僚や軍人出身の議員をほとんどを占めていたが、後には財界や議会の代表も加えられるようになった。1922年7月27日、同年4月の鉄道敷設法改正に併せて新たに「鉄道会議官制」（大正11年勅令第344号）が制定され、旧来の「鉄道会議規則」に代わった。1930年以後には地方鉄道・省営自動車（省営バス）も審議対象に含まれた。戦後の1946年6月1日の改正により、従来の軍事優先主義が排除されて鉄道運賃会議審議会（1933年設立）を合併して、省線の運賃についても審議の対象としてその経営全般について審議するようになった。しかし、日本国憲法制定とともに運賃審議は国会の役目とされて、鉄道会議は運輸大臣の参与機関に改められたが、省線の公社化（日本国有鉄道の発足）とともに廃止された。