1980年12月2日、アラスカ国家利益土地保護法(Alaska National Interest Lands Conservation Act)によって設立されたキーナイ・フィヨルド国立公園（きいない・ふぃよるどこくりつこうえん、Kenai Fjords National Park）は、アラスカ州南央のキーナイ半島に位置し、スワード(Seward)の町に近い米国の国立公園である。公園には、米国内最大の氷原の一つであるハーディング氷原がある。公園の面積は、2,833 km²である。アンカレッジから南南東へ126kmにあるスワードの町から行くことができる。年間約250,000の訪問者を受け入れており、静かな国立公園の一つではあるが、アラスカにしては極めて観光客が多い。2006年の来園者数は251,630人。 車で行けるアラスカ州内のわずか3つの国立公園の1つで、エグジット氷河の入口から入れる。そこからのんびり歩いていくと、見応えがある氷河の末端にたどりつく。公園に行くもう一つのよくある方法は、スワードから始まるボートでの日帰りツアーである。道中で、海洋動物、切り立ったフィヨルド、潮間氷河が観察できる。その他の方法で行く場合は、大掛かりな計画と未開地の旅行が必要になる。フィヨルドは、崖や切り立った斜面の間に位置する狭い入り江である。フィヨルドは、沿岸地域に接する山で氷河がかつて形成された場所にある。
バレンシア自治州青少年オーケストラ(Jove Orquestra de la Generalitat Valenciana）は、スペインのバレンシア州で活動するオーケストラ。1991年にバレンシア州青少年オーケストラとして発足したが、1998年にバレンシア自治州がバレンシア音楽学会を介して運営する形に再編された。初代首席指揮者はマヌエル・ガルドゥフである。
中西亜矢子は高校生。放課後、街に出た亜矢子は、カメラのファインダーの中に、北沢がスナックの女・由起と大人の関係にあることを知る。亜矢子の悪戯が波紋を広げていく。
『放課後』（ほうかご）は、1973年（昭和48年）3月3日に公開された日本映画。製作は東宝映画。配給は東宝。カラー。上映時間は89分。併映は『卒業旅行』（主演：マーク・レスター、監督：出目昌伸）
上総木綿（かずさもめん）とは、江戸時代後期から大正期にかけて上総国山辺郡・長柄郡・武射郡（明治後期以後は千葉県山武郡・長生郡に再編される）を中心に生産された木綿のこと。九十九里浜沿岸の砂丘地帯上の台地（現在の成東－東金－大網－茂原一帯）を中心として江戸時代より農家の副業として木綿の生産が盛んになっていた。文化年間以後、茂原や下総国八日市場の商人らがこの地域の木綿を各地で販売してその質実堅牢ぶりが評価されて生産が高まった。幕末に入ると高機の導入なども図られたが、農家の副業としての性格上により専業機屋の発生をみなかった。明治7年（1875年）には太織8.2万反・縞4.8万反をはじめとして年間14.5万反が生産されて最盛期を迎えたが、以後は専業生産地との競争に敗れて急激に衰退していった。
1852年の11月に作曲され、番号は「第2番」とされているが実際には最初に書かれたものである。後に1854年に改訂され、改訂後はクララ・シューマンに献呈された。献呈に際してブラームスはシューマンに「私の2番目の作品に先生の奥様のお名前を使わせて頂いて差し支えはありませんか」と問い合わせたと伝えられている。初演は1855年の12月に行われた。先輩作曲家たちの跡を追って試行錯誤している様子が窺え、特にベートーヴェン後期の非ピアノ的な書法とロマン的な叙情の影響が認められると同時に、それらが未整理のまま表現されていることで筆頭に挙げられる作品である。またブラームス独特の感性や演奏技巧など、ブラームスの個性が率直に表現されている。また、第1番同様、曲冒頭の主題の各楽章との関連が指摘されている。
最高裁の違憲判決を受けて、国会では不法行為にとどまらずに債務不履行にまで国の責任を認めるなど、郵便法改正案が2002年11月に成立し、同年12月に施行された。Xの訴訟については差し戻し審で、日本国政府から訴訟を引き継いだ日本郵政公社とXとの間に、和解が成立した。
多くのメディア(タイム, エコノミスト, ワシントンポスト, BBC等)や科学誌は、メールには不正の証拠は見られないとしている。「社会主義者の邪悪な陰謀(evil socialist plot)を信じる人が多いようだ」(ネイチャー誌社説)などの揶揄が見られる。タイムはCRUのデータと他の機関のデータを並べて表示し一致することを示し、事件は科学的なものでなく政治的なものであるとした。Scientific American（日経サイエンス)は、トリックの語は工夫の意に解釈でき、メールにデータ改竄を示すものはなく、またたとえCRUのデータを除外しても結果が変わらないのであり、事件は温暖化の科学的議論には影響を与え得ないとした。その一方、信頼性や不確実性が確認しやすいよう、研究者がデータをより積極的に開示するべきとも指摘されている。科学ライターのジョージ・モンビオ(George Monbiot)は、3～4人の研究者の問題行為が明らかになったとしたが、それが温暖化を否定する証拠かについては「Not at all(全く違う)」と強く否定している。AP通信は複数の科学者や研究倫理の専門家に意見を求める本格的調査を行った。科学者の見解としては、人為温暖化の事実は全く揺らがず、データ捏造を示すものはないことが示された。また、渦中の科学者の態度は排他的であると言えるが、異常とまではいかない("This is normal science politics, but on the extreme end, though still within bounds")という見解を示した。消費者のために噂の真偽等を判定する非営利ウェブサイトとして知名度の高いFactCheck.orgはこの事件について、メールから明らかになったのは研究者の失礼な態度くらいであり、懐疑派は主張に合うよう事件を歪曲して伝えている、またCRUのデータはIPCCが利用するデータのほんの一部でしかないので温暖化の科学的事実には関係ない、と判定した。『憂慮する科学者同盟』 (The Union of Concerned Scientists)は2009年2月に声明を発表し、本件で取り上げられた中国の気温のデータは信頼性があり、地球温暖化の事実とも整合すると指摘している。また懐疑論者達による一連の攻撃はでっち上げ(manufactured)であり、IPCCの結論には疑問の余地が無い(indisputable)と指摘している。