水星・金星・火星の地球型惑星は、自重による圧縮を考慮してもなお密度が岩石より高いことから、地球と同様に金属核が存在することが推定できる。惑星に対する核の半径の比率はさまざまで、火星は40%、地球や金星は50%、水星では75%に達する。金星や火星には地球のような強い磁場がないことから、地球の外核のような液体層は存在しない（ダイナモ効果が働いていない）と考えられているが、水星の核は地球と同様に一部が融解して磁場を発生させていると言われる。月やガリレオ衛星など大型の衛星にも金属核が存在する可能性が高い。ガリレオ衛星のイオやエウロパは、半径の三分の一程度の核を持つと予測されている。ただし、地球以外で地震波による探査がなされた唯一の天体である月では、金属核の明確な証拠はまだ見つかっていない。月は平均密度が高くないため、金属核が存在するとしても小さいものだと考えられている。鉄隕石と石質隕石の存在から、小惑星の中にも、金属層と岩石層が分化し、金属核を持つものがあることがわかる。過去に溶融状態を経験した小惑星は層状に分化した内部構造を持つようになると考えられている。代表例としてはベスタが挙げられる。
地球以外の惑星や衛星などでも、中心部の、周辺部より高密度の領域を核 (core) と呼ぶ。どのような組成・物性の核について論じているかを明確にするため、金属核、岩石核、固体核などの用語も使われる。核の外側の層は、地球同様、マントルと呼ばれる。
地球の核は、直径約7,000 km（半径3,500 km）で、地表からは地下2,900 km以下にある。隕鉄の成分から、主に鉄とニッケルからできていると考えられている。構造は液体の外核（地下2,900 km - 5,100 km）と固体の内核（地下5,100 km - 6,400 km）からなると考えられている。中心温度は太陽の表面温度とほぼ等しい約6,000 K(約5700℃)。液体の外核が流動して誘導起電力が発生することで核内に電流が流れ、地磁気が発生すると考えられている。内核と外核の地震学的な境界面はレーマン不連続面と呼ばれる。コア-マントル境界（core-mantle boundary）はCMBと略す。また、地震学的には外核とマントルの境界面はグーテンベルク不連続面と呼ばれる。内核と外核を総称して地核と呼ばれることもあるが、内核・外核の区分が発見される以前の古い呼称である上に、地殻と紛らわしいため、その呼称が近年で用いられることは少ない。
核（かく）は、天体の中心部分の構造。中心核（ちゅうしんかく）とも。惑星・衛星・恒星などの核はコア (core) とも言う（彗星・活動銀河の核は英語ではnucleusであるため、コアとは言わない）。
『家庭朝日』『婦人民主新聞』『平凡』『主婦の友』『オール讀物』などの雑誌だけでなく、労働組合の機関紙でも発表されたこともあり、全部合わせると100編近くあると、壷井自身は語っている。いずれの雑誌も、日頃は文学になじみの薄い人々を想定した媒体であったが、読者からの人気を集めることとなった。単行本『私の花物語』は1953年（昭和28年）に、『続私の花物語』は1955年（昭和30年）に、いずれも筑摩書房で刊行された。さらに1956年（昭和31年）から1958年（昭和33年）にかけて、筑摩書房から全25巻の『壷井栄作品集』が刊行されたが、第10巻に『私の花物語』が収録されている。また、1974年（昭和49年）にはその中から13編を選び出して、深沢紅子が挿画を手がけた絵本『わたしの花物語』が刊行された。なお、『私の花物語』と『続私の花物語』の続編といえる『小さな花の物語』の単行本も1957年（昭和32年）に平凡出版から刊行された。また、『小さな花の物語』は、1961年（昭和36年）には松竹で川頭義郎監督によって映画化され、嵯峨美智子などが出演している。
1972年（昭和47年）11月28日、「予防査察の強化について」と題する消防庁次長通達が出され（消防予第198号）、「消防設備良マーク制度の導入」が決められた。制度の適用対象は特定防火対象物の第一種査察対象物かつ耐火建築物とされた。これは消防用設備などの設置が法令の基準を満たしている特定防火対象物に「良マーク」を与えて入口などに表示させ、防火管理者などの認識を深めて消防用設備などの完全履行を促し、防災意識を高めることを意図した制度である。国の指導による表示制度導入は初めての試みであった。この表示制度は、のちの「特例認定制度（適マーク）」や「優良防火対象物認定表示制度（優マーク・東京消防庁）」などの表示マークや公表制度、認定制度全般につながるきっかけとなった制度である。全国に先駆けて東京消防庁が制度の導入を決めた。1973年（昭和48年）3月から4月にかけて、都内のホテルや旅館など2,735件の特定防火対象物について、東京消防庁全67消防署が一斉に立ち入り検査を実施した。その結果、消防用設備などが完備され、防火管理も適正に行われている「95の施設」に対して「良マーク」が交付されることになった。交付は５月19日から開始され、有効期間は1年。立入検査の結果によって更新されるが、有効期間内であっても法令違反などがあった場合は回収するとした。また「良マーク」は、建物の出入口の見やすい位置に掲示することが義務づけられた。自治省消防庁の通達に基づいて実施される制度であることから、各消防本部の実状に応じて全国的に実施していく予定とされた。「良マーク」制度の運用が広がりを見せようとした矢先、大洋デパート火災が発生し、再び大きな被害が出てしまった。このあと消防法令の改正が行われたことなどから1974年（昭和49年）12月、東京消防庁は「良マーク」の運用を凍結した。