放射性崩壊で生じる崩壊生成物のほとんど全てが放射性である。このため、ほとんどの放射性物質は直接安定物質に壊変するのではなく、安定同位体になるまで壊変を繰り返すのである。このような一連の壊変を崩壊系列という。通常、放射性崩壊の崩壊モードには3種類しかない。すなわちアルファ崩壊、ベータマイナス崩壊、ベータプラス崩壊である。これらのうち、アルファ崩壊だけが質量数を4減らす。このため、いかなる壊変が起こっても質量数を4で割った余りは同じであり、あらゆる核種は4つに分類されている。ある崩壊系列に属する核種は、同じ系列のいずれかの核種から生成したことになる。自然の状態では4つのうち主に3つの崩壊系列が見られる。すなわちウラン系列、トリウム系列、アクチニウム系列である。いずれの系列もそれぞれ異なる鉛の安定同位体になって終わる。このほか、硫黄38など、もっと短い系列も多くある。
崩壊生成物は、放射性崩壊や放射性廃棄物の取り扱いを考える上で極めて重要である。 実際、ほとんどすべての崩壊生成物が放射性物質である。 このため、ほとんどの放射性核種は単なる崩壊生成物であるだけでなく、崩壊系列によって最終的には安定した核種になる。例えば、鉛にはいくつかの同位体があるが、その中に崩壊系列が止まる安定同位体がある。多くの場合、こうした崩壊系列の中間段階にある生成物は、元の核種よりも非常に強い放射性を持つために、はるかに危険であることがある。 純粋な金属ウラニウムは危険というほど高い放射性を帯びてはいないが、ウラン鉱石でありまた自然に生成される瀝青ウラン鉱はラジウムを含有しているため、とても危険なものになっている。ラジウムそのものの高い放射性も大変危険であるが、崩壊系列の次の段階で生じるラドンの持つ更に強い放射性も危険である。 同様に、トリウムを添加したガスランプの覆いは、当初は非常にわずかな放射性しかないが、数ヶ月経るとはるかに強い放射性を持つようになる。放射性物質の任意の原子がいつ崩壊するのかを予測することはできないが、どんな崩壊生成物が生じるかについては予測可能である。 このため、崩壊生成物は元の物質の量や種類を知る上で有用であり、核関連施設の内部や周辺で放射能汚染のレベルを計測したり、埋蔵文化財や海底遺物、古代化石の放射年代測定などに使われている。
スイカの産地として知られる。2005年（平成17年）から島内外からスイカの種苗オーナーを募る「相島スイカ作りオーナー」企画が行われている。また、島内産のサツマイモを原料としたいも焼酎「あいしま」も販売されている（生産は周南市の酒造メーカー）。かつては除虫菊の産地でもあった。
萩市の北西約14kmの日本海上に浮かぶ。有人島である大島、櫃島、さらには現在無人島である尾島・羽島・肥島共々「萩六島村」を構成する島の一つであり、これらの島々の中でもっとも西側に位置する。島の周囲は岩礁で囲まれており、島内には火山灰が堆積している。島の南岸に位置する相島港から中央部にかけて集落が点在する。島唯一の学校である相島小中学校も相島港の付近に存在する。
この地はアレクサンドロス3世の時代からパシュトゥーン人が生活していた地帯であった。7世紀、アラブ人が侵攻し、パシュトゥーン人にイスラム教をもたらした。10世紀、パシュトゥーン人の生活圏はガズナ朝の治めるところとなり、ゴール朝、ティムール朝、ムガル帝国、ドゥッラーニー朝と支配者が入れ替わっていった。1839年、第一次アフガン戦争が始めるとイギリス領インド帝国軍はこの地に侵攻した。1842年、英領インド軍は大虐殺されて戦火は終了した。しかし、再度、1878年の第二次アフガン戦争で英領インド軍はパシュトゥーン人居住地域に進軍、またしても敗北を喫し撤退を余儀なくされた。そこでモーティマー・デュアランドは1893年にカーブルに赴き、アフガニスタンとロシアの支配権を明確に区分するための領土交渉を行った。その結果、アブドゥッラフマーン・ハーンの間にデュアランド・ライン条約を結ぶことに成功する。それによって、イギリス領インド帝国は現在のパキスタンのカイバル・パクトゥンクワ州や連邦直轄部族地域などをアフガニスタンから獲得、さらにパシュトゥーン人が千年にわたって生活してきたムルターンやバハーワルプールを領土に加えることに成功した。これらはその後、1970年までにパキスタンのパンジャーブ州に編入されることになる。デュアランドライン条約は英文でだけ書かれ、アブドゥッラフマーン・ハーンは英明な国王であったが英語が読めなかった。パキスタンは1947年のインドからの分離独立以降、デュアランド・ライン条約を継承したが、アフガニスタンとの公的な国境線の合意は現在でもない。 1893年に締結されたデュアランド・ライン条約は100年をもって1993年に失効したという主張がある。 同時にデュアランド・ライン条約には条約の効力期間を示す文言はない、という主張もある。アメリカ国務省や英国外務省もデュアランド・ライン条約には失効はない、という立場を公的に表明している。 パシュトゥーン人の居住圏がデュアランド・ラインで寸断されており、アフガニスタンのロヤ・ジルガは1949年に一方的にデュアランド・ラインの無効を宣言した。1947年にパキスタン独立をもって英領インドの実体は消滅した、という考えからであった。しかし新しい主権国家は独立前と同じ領土を継承する、という国際法の観点から、パキスタンとの合意なしにデュアランド・ラインの無効・変更はあり得ない状況である。パシュトゥーン人の分断は、パキスタン・アフガニスタンの二国間関係の緊張要因となっており、両国で議席を持つパシュトゥーン人議員はデュアランド・ラインの廃止を求めている。現状はパシュトゥーン人は両国の入管に管理されることなく国境を往来している。またパキスタン軍は、過去数十年にわたって、デュアランド・ラインのアフガニスタン側に入った数キロの地点に軍事拠点を設け、両国の武力衝突は絶えない。2002年、アメリカの特殊部隊がデュアランド・ラインのアフガニスタン側数十キロの地点に派遣され、 2009年からはアメリカ軍とNATO軍がアフガニスタン側からパキスタン勢力と戦火を交えている。デュアランド・ラインは現在、世界で最も危険な地域となっている。