遼の皇族耶律大石は遼滅亡後、故地を捨てて現在のトルキスタン一帯に西遼（黒契丹、カラキタイ）を建国した。西遼では耶律氏が5代にわたり王統として存続したが、耶律直魯古の代に、モンゴルに滅ぼされたナイマンの王子クチュルクを女婿とし庇護したことに起因し、クチュルクに王位を簒奪され滅亡した。クチュルクもまたチンギス・ハーン率いるモンゴル帝国の軍勢に滅ぼされ、耶律氏の支配する国家は完全に滅亡した。
1122年、3月に燕京で天祚帝の従父の南京留守、秦晋王・耶律淳（天錫帝）が大石、李処温らによって、北遼の皇帝として擁立された。6月に天錫帝は崩御し、天祚帝の五男で太子の秦王・耶律定が擁立された（摂政は天錫帝未亡人の蕭徳妃・蕭普賢女） 。翌年5月に父帝から自立した次男の梁王・耶律雅里が擁立されるも10月で崩御した。今度は蕭徳烈らによって、天錫帝の従弟の耶律朮烈（英宗）が擁立された。翌月に南京を金に包囲されて孤立状態となった英宗は内紛で家臣に弑されて、間もなく北遼は滅亡した。
916年、耶律阿保機が満洲に樹立した王朝が遼（契丹）である。当初は宋をも軍事的に上回ることもあったが、後代になるにつれ次第に遼の王朝文化は華美になり、支配下の周辺民族・部族からの収奪も重くなった。これに怨みを抱いた女真部の完顔氏族長の完顔阿骨打の軍勢によって攻略され、第9代皇帝天祚帝（耶律延禧）は雲中（山西省大同市）の陰山に潜伏したが、金軍に包囲されて降伏したことで遼は滅亡した。
「耶律」は音訳であり、契丹語では'ヤルー(ト)'または'ヤリュー(ト)'もしくは'イルー(ト)'などと発音されたと考えられている。別の字をあてて移辣と表記される場合もあった。遼が滅んだ後は他の契丹人の氏族と同様、大部分は徐々に女真族に同化したが、耶律の姓は移喇などと表記を変えて存続していったことが『金史』などから明らかになっている。後代には伊喇、伊拉里などと名乗るようになり、清の時代に満州八旗を構成する満州族の氏族として要人を輩出した後も現在にまで血統を保っている。
ギアオイルの粘度の表記はエンジンオイルに用いられるものと類似しているが、その数値が示す実際の粘度領域は異なる。工学的な区分であるISO粘度で比較すると、例えばギアオイルで粘度表記が75W-90のものはエンジンオイルでは10W-40とほぼ同じである。マルチグレードのギアオイルほどこの傾向が顕著となる。これは両者の粘度表記を所管するSAE規格においてエンジンオイルの粘度はSAE J300、ギアオイルの粘度はSAE J306という異なる規定が用いられているためである。
今日のオートバイの多くはエンジンと同時にギアボックスを潤滑する方法をとっている車種が一般的で、これらはエンジンオイルで潤滑されている。ただし、湿式クラッチを採用した車種の場合はクラッチ機能を阻害しない機能を有したオートバイ用エンジンオイルが利用される。ギアボックスの潤滑系統が独立している2ストロークエンジンを搭載した車種でも、オートバイ用4ストロークエンジンオイルをギアボックスに使うことをメーカーが指定している車種は多い。一方、エンジンとギアボックスの潤滑系統が分離している車種ではオートバイ専用のギアオイルを用いることが指定されている場合がある。多くの場合、メーカー純正ギアオイルは粘度指数やGL区分が公開されていない。シャフトドライブを採用した車種や側車に駆動輪を持つサイドカー、あるいはトライクのように独立したギアケースにハイポイドギアを用いる車種の場合には、自動車で用いられるハイポイドギアオイルに準じたギアオイルが用いられる。
欧州石炭鉄鋼共同体は鉄鋼の生産量を増加させた。石炭については雇用と生産量を減らしながら生産性を向上させた。加盟国間では、石炭の貿易量は10倍となるなど通商関係が促進された。最高機関は生産量の向上と経費削減を促すために産業界へ280件も融資を実施していた。また、国境通過の際の関税を廃止したことで経費がさらに削減された。最終的に石炭価格は米国炭のダンピングに屈した。西ドイツは石炭に対するエネルギー依存を1967年に前年の3701ペタジュールから3291ペタジュールへ縮小させた。西ドイツの対アジア輸出は1952年に8億マルク程度だったのが、1956年に19.95億マルクに増えた。1956年の輸出先ではインドが突出して8.19億マルクであった。このように輸出が伸びた時期にちょうどインド準備銀行が行った外資等の実態における調査は、英米ないし国際機関による投融資が主体であった事実を記録している。西ドイツからの輸入は英米等の直接投資が呼び込んだものと推察される。数字としては成功だが、しかし金融においては当時から英米に主導権を握られていた（フランスが良い例）。厚生面では欧州復興に貢献した。15年以上にわたり労働者に対して11万2500件の共同住宅購入向けの融資を実施し、1件あたり平均で1,770USドルを貸与されたことで労働者は手の届かなかった住宅を購入することができた。さらに欧州石炭鉄鋼共同体は、石炭・鉄鋼関連施設が閉鎖されて職を失った労働者の転職にかかる費用の半額を支払った。地域の再開発支援とあわせて欧州石炭鉄鋼共同体は1億5000万ドルを拠出して10万件の雇用を創出し、その3分の1は失業した石炭・鉄鋼関連の労働者に割り当てた。欧州石炭鉄鋼共同体が考案した社会保障政策は加盟国政府の一部で石炭・鉄鋼業以外の労働者にもその対象を広げられていた。