苦労知らず、世間知らずな若者であったヨハネス12世は、教皇になったあと、周辺の事情も考えずに無謀な教皇領拡大に乗り出してのちにイタリア王ベレンガーリオ2世（950年 - 963年）となるイヴレア辺境伯ベレンガーリオと戦って大敗を喫し、逆に攻め込まれる羽目となった。窮したヨハネス12世は、東フランク王国の国王オットー1世に救援を要請し、彼の援軍をローマに迎えることで窮地を脱した。そして、この見返りとして962年2月2日、オットーに対し「ローマ皇帝」の帝冠を与えた。これが、神聖ローマ帝国の始まりである。オットー1世は新たに教皇領を寄進したが、同時に「皇帝に忠誠を宣誓してからでなければ教皇職には叙任されない」と定めた。ここに至ってオットーに反意を抱いたヨハネス12世は今度は旧敵ベレンガーリオと手を結んだが、これはオットー1世の臣下によって事態が露見した。ここに至って教会内部でもヨハネス12世に対して反発の声があがり、不満を持つ者も多く現れて、963年、ヨハネスは皇帝オットー1世によって教皇廃位を宣告され、ローマから追放された。後任の教皇として、レオ（レオ8世）が即位した。
ローマの支配者アルベリーコ2世（932年 - 954年）とイタリア王ウーゴの娘アルダとの子で、本名はオクタヴィアヌスである。母方の血縁によりフランク王国の王カール大帝の7世代の子孫に当たる。父アルベリーコがローマ貴族に誓わせた誓約に基づき、955年12月16日、18歳で教皇に即位した。若年での教皇就任は家柄の良さによるものであって、必ずしも個人的資質や信仰心によるものではなかった。なお、即位した時に初代ローマ皇帝オクタヴィアヌスに由来する自身の名を教皇名とする事を躊躇ったのか、新たにヨハネスと改名している。
鈴木 エドワード（すずき エドワード、エドワード鈴木とも、1947年9月18日 - 2019年9月15日）は、日本の建築家で鈴木エドワード建築設計事務所・代表を務める。アーバンデザイン建築学修士、一級建築士。埼玉県狭山市出身。「鈴木 エドワード」は本名。
講義では先端的な研究の話題を積極的に取り上げ、刺激を受けた多くの学生が神原の研究室を志望した。弟子たちの研究については、法螺に近いほどスケールの大きな目標を立てて指導を行なっていたという。大学教授になった教え子は山崎升や白川英樹ら約20名に上り、東工大、東京農工大、非常勤講師を務めた早稲田大学も含めて教えを受けた卒業生は1,000名以上といわれる。
1967年に東京工業大学を定年で退官し、東京農工大学の教授や工学部長を1970年まで務めた。この傍ら、1969年から2年間日本化学会の副会長も務めている。再び定年を迎え農工大を退官した後は全国石油工業協同組合の潤滑油中央技術研究所所長に就任し、1971年から1974年までは高分子学会の会長を務めた。1980年からは化学品検査協会（現・化学物質評価研究機構）の理事長を務めている。同協会では化審法の対象物質の適合検査のため、無菌動物の手配なども行なった。また、同協会在職中に夫人の勧めを受けてカトリック教会に入信して洗礼を受けている。晩年まで活動的だったが、心臓の不調を感じて自ら病院に行った翌日の1999年12月7日に心筋梗塞で逝去した。93歳。
実際の401(k)基金の運営は、企業が直接行うのではなく、チャールズ・シュワブやフィデリティ・インベストメンツ、バンガード・グループのような証券会社・投資銀行に委託し、その傘下にある投資信託、なかんずくミューチュアル・ファンドで運用するのが通例である。投資信託は、株式、債券、リートなどに特化したもの、その中でも国内優良企業の株式、成長企業の株式、外国投資など投資先を細分したもの、および利用者の期待するリターンと許容できるリスクに応じて色々な投資先を組み合わせたものなど、少なくとも5～6、多い場合は20個以上の複数のファンドをプランに含めることが一般的である。プランには超低リスク（＝低リターン）のマネー・マーケット・ファンドを少なくとも一つ含めることが義務付けられており、企業は、401(k)を利用する労働者に401(k)の仕組みとリスクなどについて十分理解させるための教育の機会を提供しなければならない。株式を公開している企業の中にはプランに自社株式専門のファンドを含める会社もあるが、多くの専門家は、もしその企業の業績が悪化すると自社株式の価値（＝退職基金の価値）が低下するだけでなく仕事まで失うという二重のリスクがあるので、そのようなファンドは避けるか若しくは少なくとも主要な投資先には含めないように警告している。巨額の不正経理・不正取引による粉飾決算が明るみに出て2001年12月に破綻したエンロンでは、社員（総数11,000人）の57%が401(k)を通じて自社株に投資していたが、破綻によりエンロン株ファンドは99%の下落を被り、多くの社員が解雇された。自分の口座に拠出した資金を、プラン内のどのファンドにいくら投資するかは、100%労働者個人の判断と責任で行われ、プラン内のファンド間相互の資金の移動もデイトレーディングのような極端に頻繁な移動が制限されることを除き、労働者の自由である。ただし、労働者が雇用されている間は、加入しているプランから外部の口座に資金を移動することも、その逆も（過去の別の401(k)口座からの移動を除いて）できない。辞職後はプランの口座に一定（例えば5,000ドル）以上の残高があればそのまま口座を維持し続ける（ただし新たな拠出はその企業に再就職しない限り一切できない）ことも、外部の「ロールオーバー（転換）IRA」口座に資金を移動することも選択できる。ロールオーバーIRAは、相変わらず課税繰り延べのまま口座内の複数ファンド間で資金を移動しながらの運用益が見込まれるが、新たな拠出は別の401(k)プランまたは別のロールオーバーIRA口座からの資金移動を除いて一切できない。通常の投資信託と同様、各ファンドの勘定は完全に独立しており、万が一親会社に当たる証券会社が破綻してもファンドの基金は保護される（ファンドの投資先の破綻などによる基金価値の減少のリスクはある）。