4号車が該当する。基本構造は他の中間車と同じであるが、客室前位側の約3mの部分（側面窓2枚分）は団体引率者の打ち合わせや休憩のための本部室となっており、ソファと冷蔵庫を備える。各車への業務放送や一斉放送をこの本部室から行うことができる。
ゆうゆうサロン岡山（ゆうゆうサロンおかやま、YOU YOU SALON OKAYAMA）は、日本国有鉄道（国鉄）が1985年（昭和60年）に改造製作し、1987年（昭和62年）4月の国鉄分割民営化以降は西日本旅客鉄道（JR西日本）が2011年（平成23年）まで保有していた欧風客車で、ジョイフルトレインと呼ばれる車両の一種である。
2011年にアメリカのバンドであるヌー・ノン・プリュが「ブンガブンガ」という曲をリリースした。2012年に、「ブンガブンガ」という言葉はイギリスの自動車番組である『トップ・ギア』第18シリーズ第1話で使われ、スティグのイタリアに住むいとこが「ブンガブンガスティグ」として紹介された。 2013年にアメリカのバンドであるチェリー・ポッピン・ダディーズが「上位1％」のライフスタイルを諷刺する歌"The Babooch"の歌詞で「ブンガブンガ」という言葉を使っており、ミュージックビデオにはベルルスコーニも出てくる。2014年にコメディアンのメイナードとティム・ファーガソンは「ブンガブンガ」というポッドキャストを始めた。ピッパ・ミドルトンの友人であるチャーリー・ギルクスは、ロンドンのバタシーにベルルスコーニからヒントを得たイタリアがコンセプトのバーであるブンガブンガバーを開店しており、ヘンリー王子やユージェニー王女も訪れたことがある。
1950年のバッグス・バニーの短編"Bushy Hare"ではバッグズ・バニーと、オーストラリアのアボリジニという設定で"Nature Boy"とされているキャラクターがナンセンスなやりとりの中で「ウンガブンガブンガ」"Unga Bunga Bunga"という言葉を使っている。ブンガブンガという言葉はジョークに登場するようになり、インターネット上で普及した。このジョークは以下のようなものである。このジョークは、未開の種族につかまった3人の西洋人の話だ。族長がそれぞれに死かブンガブンガかどちらか選べと言う（バージョンによってはウンガブンガのこともある）。最初の2人はブンガブンガを選び、様々な性的拷問を加えられた後殺された。3人目は前に起こったことを見ていたので、死を選んだ。これに対して族長は深くため息をつき、「死を願ったな、では死ぬことになる」と言い、こう続けた。「でもまずちょっとブンガブンガをな」。同じジョークで、「ブンガブンガ」ではなく他のナンセンスな言葉を使っているものもある。
1910年、ホレース・ド・ヴィア・コール、ヴァージニア・ウルフ（この当時はヴァージニア・スティーヴン）、ヴァージニアの弟エイドリアン・スティーヴン他数人の友人からなる小さなグループが、アビシニア（エチオピアの古称）の王子とその随行員のふりをするというイタズラを行った。1910年2月10日、ドーセットのウェイマスに停泊中の世界で最も強力な戦艦ドレッドノートは、イギリス海軍本部からの緊急電報に従って、「アビシニアの王族一行」を迎えることになった。司令官が船の驚異的な設備を見せるたびに、この偽王族一行は「ブンガ、ブンガ！」という文句を囁いたという。この言葉は当時、キャッチフレーズとして人気を博すようになった。エイドリアン・スティーヴンによると、直接の関係者ではないが「実際よりもいろいろなことを知っているとうそぶいた」者が、一行が「ブンガブンガ」という表現を使っていたと新聞に伝え、それが大変有名になったという。
『ホッグズ・インストラクター』の1852年号で、「ブンガブンガ"bunga bunga"とは、オーストラリア東岸のモートン湾近くの地域を指して地元民が使っている地名」との説明がある。
ブンガブンガ (英語: Bunga bunga) とは、1852年からオーストラリアの地名として使用され、1910年の偽エチオピア皇帝事件の頃から起源不明の様々な意味で使われるようになり、2010年には当時のイタリア首相シルヴィオ・ベルルスコーニのセックスパーティを指す言葉として有名になった単語である。イタリアでの事件は大きな政治スキャンダルとなり、この言葉は世界的に報道で使用された。
当時の日本へも輸入元のバルコム・トレーディング・カンパニーによって輸入された。当時の日本車の設計にも影響を与えており、例えば1961年発売の日野・コンテッサ900（1300と違って日野の自社デザイン）のフロント部分のデザインは700のそれと酷似していた。
冷戦の初期には、アメリカと同盟国が、西側諸国の幅広い技術について、他者、とりわけ東側諸国の手に落ちることを防ぐため、複雑な輸出規制を組み立てていった。「重要」だと分類されたものには輸出許可が必要となった。対共産圏輸出統制委員会（ココム）がこれらの輸出規制管理のために設置された。輸出規制の対象となる技術には、軍事専用のものと商用利用も可能なものの2種類があったが、軍事専用の技術は国務省の管轄、商用利用も可能なものについては商務省の管轄となっていた。第二次大戦終了直後には、暗号の利用はほぼ軍事利用に限られていたので、暗号技術（技術そのもの以外に、暗号機やソフトウェアも含め）はアメリカ合衆国軍需品リストのカテゴリーXIIIに指定された。暗号技術を西側諸国への輸出に限定するのには、ココムの枠組みを利用していた。ところが、1960年代には、電子的な送金が広がるに連れて、金融業界から強い暗号を求める声が出始めてきた。アメリカ政府では1975年にData Encryption Standardを制定したが、これは商用でも強い暗号が必要となっていき、輸出規制との兼ね合わせが問題となるであろうことを意味していた。通常、強い暗号を商用利用する場合、IBMのようなコンピューターメーカーや、大口の顧客が輸出許可を取得することとなっていた。