2011年5月18日、550超の団体がマクドナルドに対し、子供を対象とした飲食品に高カロリー、高脂肪、多い砂糖、高塩分のジャンクフードの販売中止、おまけをつけないことや、ロナルド・マクドナルドの引退を要請した。英国食品基準庁は"Food promotion and children Action Plan 2004"に基づき子供向け広告の制限を勧告した。その結果16歳以下を対象としたテレビ番組について、脂肪・糖分・塩分を高度に含む食品の広告が禁止されている。アメリカでは2007年、マクドナルドやキャンベルスープ、ペプシコを含む11の大きな食品販売業者が、12歳以下の子どもに対する、一定の栄養の基準を満たさない食品の広告を、自主規制することに合意した。旧東側諸国では、冷戦終結後にアメリカのジャンクフードが伝わり、例えばルーマニアでは国民の4人に1人が肥満であると言う調査結果がある。また、ルーマニア政府は「ジャンクフード税」の導入を発表した。ブルガリア政府は、全国の学校の食堂や売店からスナック菓子や清涼飲料水を撤去した。肥満防止を目的とした課税は、デンマーク、ハンガリー、フランスでも施行されている。
世界保健機関はカロリーが高く微量栄養素の少ない食品を肥満のリスク増加と関連付け、肥満は糖尿病、心血管疾患、がんと関連付けられると報告している。摂りすぎによって従来は成人病の一傾向であった肥満や糖尿病などの若年化が生じ、生活習慣病の原因になるとされる報告もある。1975年以降、日本で清涼飲料水とインスタント食品ばかりを食べる若年者が栄養不足となり、特にビタミンB1が不足し脚気が増えた。
ジャンクフード（英: junk food）とは、栄養価のバランスを著しく欠いた調理済み食品のこと。高カロリー、高塩分だが、他の栄養素であるビタミンやミネラルや食物繊維があまり含まれない食べ物。「ジャンク」とは、英語で「がらくた」「屑」の意。
承和7年（840年）正月に正六位上から従五位下に叙爵し、石見守に任ぜられる。さらに同年6月縫殿頭に転任した。承和9年（842年）承和の変の直後に大蔵少輔に任ぜられるが、その後の消息は不明。その他に伊賀守を務めたという。
三角絞めと腕ひしぎ逆十字固めを合体させた複合関節技である。三角絞めを仕掛ける様な状態からのアームロックの総称で様々なバリエーションがある。現代仮名遣いにより、腕ひしぎ三角固めとも表記される。英語ではトライアングルアームバー（Triangle Armbar）。
腕挫三角固（うでひしぎさんかくがため）は、相手の肘を極める、柔道・総合格闘技等における関節技でアームロックの一種である。記事名は柔道での正式名より。
兵庫県神戸市生まれ。東京音楽学校出身。1934年（昭和9年）ビクターレコードからデビュー。共演盤の「愛国行進曲」や「日の丸行進曲」を吹き込む。藤原歌劇団の舞台でも活躍した。
営団日比谷線脱線衝突事故では後に車体強度を巡り論争することになる佐藤国仁と対談した。桜井は鉄道のような大量輸送機関について車と比べて事故の発生確率は非常に低いかもしれないが、発生した場合には社会全体に甚大な被害が出るという観点から、通常エンジニアなら無視するような低確率の事象と計算される脱線についても、発生することを前提として確率にとらわれることなく対策することを主張した。これに対し佐藤は「事故がおこってしまった場合に、いかに被害を最小限にとどめるか、という部分についてはご指摘の通り疎かにされてきた面も否めません」とし、営団の事故車がアルミ車体であったことについては「鉄製だったら、脱線・衝突という最悪の事態であっても、損害はもう少し小さかったでしょう」とし、対策に取り組めなかった理由を時間的・人件費的な余裕の無さに帰着させている。
1998年6月、エシェデ鉄道事故が発生した際、事故発生翌日の新聞にて曽根悟と共にコメントを出した。曽根は「横方向の荷重がかかってレールが横にずれる「張り出し事故」の可能性がある」と述べ、桜井は「台車部や車輪部分に亀裂があり、見落としていたことも考えられる」とコメントした。
森永晴彦については『原子炉を眠らせ、太陽を呼び覚ませ』の書評で現存の原子力発電を活用しながら太陽光発電を立ち上げていくという姿勢を評価している。なお、桜井自身も長期的観点では太陽光発電のポテンシャルには期待を持っている旨を表明している。また、核融合炉の開発を中止し太陽光発電の開発にリソースを振り向ける旨主張していることに対して「私よりもはるかにきびしい」脱原発路線であるとしている。
埼玉県北足立郡大和町（現和光市）生まれ。3歳の時に相模原町（当時）に転居した。相模原市立旭中学校卒業。1963年（昭和38年）3月、神奈川県立相原高等学校卒業。同年4月、相模原市役所に就職。1967年（昭和42年）3月、働きながら東京経済大学経済学部の夜間部を卒業した。相模原市都市整備部長、経済部長、消防長、都市部長を経て、2004年（平成16年）4月から相模原市助役に就任した。2007年（平成19年）2月、小川勇夫相模原市長が体調を崩して入院し、市長を辞職する意向を表明。小川は加山を後継指名し、3月8日に辞職願を提出。加山は3月14日に市長選挙への出馬を表明。4月22日執行の市長選挙では元相模原市収入役の候補者が立候補し、元市職員同士の争いを加山が制して初当選を果たした。加山の得票数は、133,611票。投票率は、47.38％。なお、小川前市長は辞職後、同年3月11日の県北合併（相模原市、津久井郡城山町・津久井町・相模湖町・藤野町）完了を見届け、10日後の3月21日に逝去した。2011年（平成23年）4月10日執行の市長選挙では民主党・自由民主党・公明党の支援を受け、新人2人を破り再選。投票率は50.60％。2015年（平成27年）4月12日、自民、公明、民主の推薦を受けて立候補し、共産党公認の新人を破り3選。2018年（平成30年）12月17日、市長選4選へ向けて自民党市議団と政策協定を結んだ。2019年（平成31年）4月の市長選には加山のほか、自民党市議団に所属していた市議の宮崎雄一郎、自民党県議の八木大二郎、衆議院議員の本村賢太郎らが出馬。6万票差で本村に敗れた。