2012年9月18日に自身のTwitter公式アカウントで、中国人による日本企業の工場や商店に対する破壊・略奪・放火が頻発した2012年の中国における反日活動に関して、「国（日本政府）があの島（尖閣諸島）を買うことがどれだけ挑発的か考えるべきだ」「侵略された国（中国）がまだ怒っていても当然」、「（日本が）相手国（中国）ばかり責めたのでは相手だって怒り出すのが道理」、 「日本のメディアが中国のことを悪く言い過ぎており、祖国を悪く言われたらどんな気がするかを考えなければならない」と、日本政府の尖閣諸島国有化や日本人の中国に対する態度を非難した。また、中韓で行われている反日教育については「（侵略を）忘れてしまってる日本の方がどうかしている」、「自国（日本）びいきの歴史解釈は受け入れがたい」と日本の歴史認識を批判した。この件は各韓国紙でも報じられ、これを伝える『朝鮮日報』のコメント欄では岩井を賞賛する書き込みが相次いだ。また、中国人民解放軍総政治部が出版する新聞『解放軍報』の「日本政府は悔い改めないと、自ら苦い結果を味わうことになる」と題する記事の中で、「日本の挑発行為を批判する正義の声」として岩井のこの発言が取り上げられた。
WASP-1bは木星の0.9倍の質量を持つ巨大ガス惑星だが、太陽系のガス惑星とは異なり恒星の至近距離を2.5日で一周している。このような惑星は最初の系外惑星であるペガスス座51番星bの発見以来数多く発見され、ホット・ジュピターと呼ばれている。WASP-1bが食を起こす際に遮る恒星の光の割合から、惑星の半径は木星の1.5倍と推定されている。質量と半径から計算される平均密度は0.33g/cm³で、木星の1.3g/cm³や土星の0.7g/cm³と比べてかなり低い。WASP-1bはこの種の低密度の系外惑星としては3番目に発見された天体だったが、その後、食検出法によるホットジュピターの観測が進むと、低密度のホット・ジュピターは珍しい存在ではないことが知られるようになった。
食検出法で惑星を探査していたスーパーWASP計画は、2004年のサーベイ結果を分析し、アンドロメダ座の恒星に惑星が存在する可能性があることを突き止めた。2006年にはオート＝プロヴァンス天文台の1.93m望遠鏡に取り付けられた分光観測装置SOPHIEを用いた観測が行われ、惑星の公転が引き起こす恒星の視線速度の変化を確認した。これにより惑星の存在は裏付けられ、惑星とその主星はそれぞれWASP-1bとWASP-1と命名された。WASP-1bは別の恒星を回る惑星WASP-2bとあわせて2006年に公表された。この2つはWASP計画が報告した最初の系外惑星であり、同時にイギリス主導の観測計画で発見された最初の惑星でもあった。
スピックインターナショナル製のロングコートで、色は黒。設定上や台詞では「通販で買った」事になっているが、実際の衣装は通販では売っていない。青島のコートは比較的見つかりやすいが、こちらは今となってはもはや手に入れる事は極めて困難で、値段は高額で30万円以上する代物。ちなみに、劇中では柳葉敏郎の体格に合わせ衣装スタッフが仕立て直しており、ロングなのに体のラインがすっきりみえる様に仕立てられている。フォーマル仕立てであるが機能性も重視されたデザインとなっていて活動的な室井にぴったりのコートといえる。柳葉は比較的小柄なので、足の部分まですっぽり覆うように着ている。この他にも室井は官僚なので身につけているものは高価だがシンプルで、かつ機能的な上級国家公務員のステータスを印象付けるアイテムが多い。また、劇中の室井のスーツは全てスリーピース・スーツである。
国家の起源には諸説あり、定説はないと言っていい。それは国家が、特に現代においては、多様であり、ひとつのモデルで説明しきれないことを表している。しかし、国家を静態的ではなく、動態的に捉えることは非常に重要である。動態的な国家起源のモデルを設定してそれを理念型とすることで、多様な国家の成り立ちをよりよく理解することができるようになるからである。国家起源の動態モデルの例としてカール・ドイッチュの説がある。ドイッチュは国家の起源を社会的コミュニケーションの連続性から説明する。彼によれば、国民 (nation) とは次の2種類のコミュニケーションの積み重ねの産物である。すなわち、第1に、財貨・資本・労働の移動に関するものである。第2に、情報に関するものである。西欧における資本主義の発展に伴って、交通や出版、通信の技術も発達し、これら2種類のコミュニケーションが進展し徐々に密度を増すと、財貨・資本・労働の結びつきが周辺と比較して強い地域が出現する。ドイッチュはこれを経済社会 (society) と呼ぶ。また同時に、言語と文化（行動様式・思考様式の総体）における共通圏が成立するようになる。ドイッチュはこれを文化情報共同体 (community) と呼ぶ。日本のように経済社会と文化情報共同体が重なり合う例も存在するが、この2つは必ずしも重なり合うとは限らない。現在でも、複数国家で共通の言語が使われている例は珍しくない。一定の地域である程度のコミュニケーション密度が長期間継続すると、そこは「くに」(country) となる。そして、そこに住む人たちが「民族」(people) と呼ばれるようになる。この「民族」(people)が自分たち独自の政府 (government) つまり統治機構 (state) を持ちたいと考えた瞬間に「民族」peopleは「国民」(nation) となるのである。people、nationをともに「民族」と訳さざるをえない場合があるのは日本語の社会科学概念の貧困に由来する。民族自決を英語でself-determination of peoplesというのは以上のような思考過程を表すものと考えられる。こうした「民族」(nation) あるいは「国民」(nation) が実際に政府を樹立し成立するのが「国民国家」nation-stateなのである。現代における国家は必ずしもこうした理念型に合致するものではない。まともなコミュニケーションの進展も存在せず、それ故、「国民」(nation) と呼べる実体が全く不在の場所に国家 (state) だけが存在するという場合もあれば、ひとつの国家 (state) の中に異なる政府の樹立を求める民族 (nation) が複数存在する場合もある。ヨーロッパにおいては、これまでの国民国家 (nation-state) を包括するような大きな主体の出現が議論されている。それに対して、さらに細分化された民族 (people) が自らの政府の樹立を望んで国民 (nation) となろうとしているようにも見える地域も無数に存在している。こうしたことはEUの発展するヨーロッパにおいても見られる。静態的な国家論だけでは国家を捉え切ることは非常に困難であると考えられる。