廃止時点で、単式ホーム1面1線を有する地上駅であった。ホームは線路の南側（上砂川方面に向かって右手側）に存在した。三井砂川炭鉱が操業していた時代は多数の側線を有し（1983年（昭和58年）時点でホームの北側に貨物列車専用線（上下各1線）を始めとした6本ほか、ホームと駅舎間に1線）、炭鉱へ続く専用線もあった（1983年（昭和58年）時点で4線）。しかし、1987年（昭和62年）の閉山に伴い側線は使用されなくなり棒線化（側線は1993年（平成5年）時点では本線との転轍機が撤去された状態で残存、但し駅舎側の側線と専用線は撤去済み）、その後撤去された。無人駅（簡易委託駅）となっていたが、有人駅時代の駅舎が残っており乗車券が駅舎内で発券されていた。駅舎はホームの中央部分に位置し、構内踏切で連絡した。降雪に備えた屋根が高く二段の傾斜を有した木造平屋建ての建物であった。
三井が炭鉱を開いて市街が形成されると、この市街地を開拓地の鶉農場にちなんで鶉市街と呼ぶようになった。このため1918年（大正7年）の同線敷設時に、国鉄側は終点の当駅に相当する地点（積込ホッパーへの信号所）の名前を「鶉」に策定していたが、砂川砿を所有する三井側が"砂川"の2文字を入れることを主張。元々この炭鉱のための鉄道であったため三井側の主張が通り、「奥砂川」「東砂川」など幾つかの案が出されたが、最終的にパンケウタシナイ川の上流、つまり砂川の上ということで「上砂川」に決まり、三井が鉄道院へ申請し正式に決定となった。この直後からこの終点を中心とする一帯を上砂川と呼ぶようになり、鶉市街も上砂川市街と呼ぶようになって、1926年（大正15年）の旅客扱い開始に伴う当駅（乗降施設）設置時点では、既に地名としても定着しており、砂川町（現・砂川市）からの分町の際には町名にも採用された。一方、元々の地域名に根ざした「鶉」は、後年になって同線の中間駅に復活採用された。
この海峡は、一日平均400隻航行と通行量が多く、通行する船も漁船や大型船舶のみならず立地の関係から海自呉基地の所属艦も通るため、高さ36.0m×幅200m以上の航路空間を確保しなければならないことになり、結果長大橋として架橋することが決まり、施工における技術的な問題や景観性など配慮したことによりトラス橋とすることになった。なお長大トラス橋としては、天門橋・境水道大橋に次ぐ全国3例目である。施工に関して幾つか工夫がなされた。上部工架設に際し中間部は、当初張り出し架設を検討していたが季節風の強い時期だったため危険と判断され、代わりに台船＋フローティングクレーンで架橋する「大ブロック架設工法」をトラス橋としては初めて行った。橋脚基礎はニューマチックケーソンを採用したが、1基のみ海底に硬い岩盤が露出していたため掘削せず岩着するという、世界的に見ても珍しい工法をとっている。
第二次世界大戦後の世界経済はブレトン・ウッズ協定の下で金との交換性を持つアメリカのドルを基軸通貨とする固定為替相場制が取られていた（ブレトン・ウッズ体制）。だが、1960年代末期のアメリカの国際収支における急激な赤字の増大がドル危機を招いた。1971年8月15日、アメリカのリチャード・ニクソン大統領は突如、ドルと金の交換停止と一律10％の輸入課徴金賦課を発表した（ドル・ショック）。これは、多額の対米貿易黒字を抱えている日本と西ドイツに対ドル為替レートの切上げを暗に求めたものであった。これに対して西欧の国々は翌8月16日以後の外国為替市場を閉鎖し、8月23日に変動為替相場制（為替フロート）へ切り替えて市場を再開した。これに対して日本はドルに対外決済の多くを依存してきたことと、22年間にわたる1ドル=360円の固定為替相場制の断固維持の姿勢から従来通りの相場での市場を開催を継続したため、東京外国為替市場に日本国外からのドル売りが殺到、ドル買いで対抗する日本銀行との激しい攻防戦となった。だが、ドル買いを支え続けられなくなった日本は8月28日になって遂に1ドル=360円レートの放棄を決定して変動為替相場制に切り替えた。同年12月17日・18日、アメリカ・ワシントンのスミソニアン博物館でアメリカ・日本など10か国の大蔵大臣・財務大臣による会議が開かれ、円を対ドル16.88%切上げて1ドル=308円の為替レートで固定為替相場制を再開すること、ドルを対金7.89%切下げること（スミソニアン協定）で事態の収拾を図ることになり、19日から実施された。なお、円の切上げ率はアメリカ以外の諸国の通貨の中ではもっとも大幅な切上げとなった。だが、スミソニアン協定に基づいて成立したいわゆる「スミソニアン体制」をアメリカの国際収支悪化を抑制することができず、1973年4月18日にアメリカがドルの10%切下げを発表、これを受けた日本も翌4月19日に変動為替相場制への再移行を行った。西欧も同様の措置を取り、以後固定為替相場制に復帰することは出来なかった。以後、全体的には円高の流れが続き、2011年7月段階では1ドル=80円を越えて70円台後半で推移した。その後、やや円安の流れになり、2016年10月段階では1ドル＝100円台前半で推移している。