一輪車競技の演技部門とは、一輪車に乗りながら曲に合わせてグループ（又はペア、ソロ）による演技を行い、その芸術性や一輪車乗車の技術力を競う競技である。スケート競技におけるフィギュア部門に相当する。ソロ・ペア・グループ演技部門は体育館のフロアを使って演技を行うが、ホールのステージを使って演技を行う部門が舞台演技部門である。一輪車演技としては、体育館のフロアで行うグループ部門が最も競技人口の多い部門である。日本一輪車協会の各支部が開催する演技部門の大会も増えてきているが、全日本一輪車競技大会 (ペア・グループ演技部門)は、それらの大会の頂点に位置する大会である。 1985年に第１回大会を開催し、2011年大会は第27回大会である。 初期の大会は神奈川県大和市や青森県青森市などで開催されていたが、2003年以降は概ね毎年7月下旬～8月上旬の休日に、国立代々木第二体育館で開催されている。ただし、2年に一度開催される国際一輪車競技大会(UNICON )と開催日程が近い場合、日程をずらすことがある。 2011年大会は12都道県の38クラブから、46グループ、44ペア、選手549人が出場している。
時代により入手可能な資料や価値観が異なる面もあるが、概ね上記のような種々の視点が提供されてきた。かつては栗田中将の反転の決断を批難する論調が多かったが、昨今では客観的な考証から、栗田中将の反転の決断を肯定もしくは同情的に捉える論調も多い。批判的な論調を繰り返す識者もいるが多くは従来の説の繰り返しや陰謀説まがいの客観的証拠に欠ける説が多く、肯定的な論者の説を覆せる様な物は非常に少ない。実際のところ、上陸船団に十重二十重に支援艦隊がつけられるのは軍事常識であり、日中戦争や開戦初期の日本軍の侵攻作戦でも行なわれてきた事例が複数ある。ハルゼー機動部隊を北方に誘致したとしても、ハルゼー大将が支援戦力も全て引き連れて北上するような軽率な判断をするとは考えられなかった。実際ハルゼー機動部隊(第3艦隊)と上陸支援をするキンゲイトの第7艦隊は別個の独立した艦隊であり、ハルゼー大将が北上したのも船団は第7艦隊が護衛すると考えたからである。栗田艦隊がそういった支援艦隊と接触する可能性は極めて高く、囮作戦の成否に関係なくそれらと交戦することは十分考えられた。栗田中将は開戦以来数多くの作戦に参加し、通商破壊作戦で戦果も挙げ経験がある提督であり、そういった支援部隊を排除しないと突入は覚束無いことを認識していた。論者の中にはこういった支援戦力を無視してでも突入をするべきだったというのもいるが、損害を無視して目的の貫徹するというのは、船団に接触する以前に全滅するほどの損害を受けるリスクを無視しており、達成が不可能となるもので前線指揮官として正しい選択とは言えない。また、実戦で示されたようにアメリカ軍の索敵能力は「敵を発見する」という意味では高いものであり、戦意も高いものであった。サマール沖での戦闘で、数10機でしかないアメリカ艦載機の反覆攻撃に栗田艦隊は阻止され逆に大きな損害を受けていることから見ても、数隻の空母が居るだけでも脅威であり、栗田艦隊がそれの殲滅を優先するのは妥当な判断と言える。このことに関して、後の批評家は、上記で述べたように、反転しなかった場合には日米で戦艦同士の艦隊決戦が発生することをほぼ暗黙の前提としてきた。佐藤和正は湾内突入は自明のものだったと指摘している。しかし栗田艦隊は「空襲を脅威と認識し輸送船団も揚陸を終えているだろうから期待しえる戦果は極めて少ない」と考えていた。空襲については賛否問わず詳しい評者あればほぼ全員がシブヤン、サマールの結果などを引き合いに指摘、また輸送船団も揚陸を終えているだろうから期待しえる戦果は極めて少ないと判断したともいう。栗田艦隊の突入は小沢機動部隊の囮作戦及び味方基地航空隊の航空攻撃による、言わば事前のお膳立てと連携したものであったが、成功するかはやってみなければ分からない、言い換えれば戦況が流動的であることも両派から指摘される。栗田艦隊をはじめ日本側は直前のサマール沖海戦で、アメリカ正規空母部隊の一群を撃破したと認識している。この種の誤認は戦場では多発するものであり、偵察を重視していたアメリカ海軍でも多発した。一例としてはマリアナ沖海戦時、敵は発見したものの大和型戦艦を主力とする日本艦隊を艦のサイズを見誤ってその戦力を過小に報告したことがある。小沢艦隊からの囮成功の連絡もなく、自分の艦隊が（小沢艦隊が囮となって誘引するはずの）アメリカ軍機動部隊の一群をすでに捕捉・撃破している（という認識を持つ）状況下で、小沢艦隊のアメリカ軍機動部隊誘引作戦が成功しているなどという「正しい」認識を持つのは不可能であり、戦果を挙げたと認識している以上海軍上層部が作戦後に艦隊司令部などに処罰を行うことはありえない。また、栗田艦隊は真偽はともかく北方機動部隊の電報を前提に動いた。これを放置した場合の脅威を想定したことを指摘する向きもある。『日本海軍 戦場の教訓』でも最悪のケースとして作戦目的である船団攻撃不達成のまま全滅を想定したうえで、半藤は敵艦を1隻も沈めないことはない、命令を守ればよいと目的合理性に反する見解を述べている。日本側では総じて事前準備、組織間の情報伝達、連携の調整の失敗が多くの者に指摘され、外山三郎も兵力差の他の重要な要因として挙げている。最終段階の栗田艦隊の行動を中心に意見が分かれる部分もあるが、資料批判を行なう評者の中には一部の批判に対しての反論もあり、日本軍批判であれば中身は何でも良いわけではない旨が指摘されることもある(大岡昇平、佐藤和正、亀井、都竹)。昭和天皇も「海軍は無謀に艦隊を出し、非科学的に戦をして失敗した」と評した伊藤正徳は、本海戦は「無理の集大成であり、そして無理は通らないという道理の証明に終わった」と評価した。