中国などには近縁種タイワンクロヅル Tripterygium wilfordii が分布する。 タイワンクロヅルの根を加工した生薬は雷公藤（らいこうとう; レイコントン（léigōngténg））の名で知られ、関節リウマチなど炎症性疾患の妙薬とされる また英語版によれば避妊薬として使える可能性があるとも。クロヅルにも薬効があり、葉や蔓を乾燥して生薬に用いるともいう。
日本では、本州の東北地方から兵庫県の日本海側および奈良県、四国ならびに九州に、東アジアでは、朝鮮および中国東北部に分布する。温帯の山地稜線、林縁、林内に自生する。
幹の直径は15mmになり、地表の他の植物を這い、ときに高木に巻きつき、這い上がることもある。若い今年枝は黄褐色または赤褐色、前年枝は濃紫褐色で、より古い枝はしだいに灰色になる。葉は葉柄をもって茎に互生し、年枝ごとに4-10枚はえる。葉の形は卵形から楕円形で、葉先は急鋭頭、基部は浅心形からくさび形、縁は鈍鋸歯になる。葉身は長さ5-15cm、幅4-10cmで、両面とも無毛。花期は7-8月。枝先に円錐花序をつける。花は径6mmで緑白色。果実は幅、長さとも12-18mmの翼果で淡緑色～淡緑紅色を帯びる。
1462年に誕生。1473（成宗4）年に後宮として王宮に入り淑儀に封じられた。1479（成宗10）年6月2日に王妃尹氏が廃位され庶人に身分を落とされると、翌1480（成宗）年10月に継室に選ばれ同年11月8日に王妃に封じられた。また実母を廃位および賜死によって失った元子㦕の嫡母となった。淑儀であった1478年に翁主（後の順淑公主）を出産、王妃となった後に慎淑公主と王子晋城大君懌を出産したが成人したのは懌だけであった。㦕が即位して国王となった事に伴い大妃となり、1496（燕山君2）年に慈順（じじゅん、チャスン、자순）の尊号を受けて慈順王大妃（じじゅん おうたいひ、チャスン ワンデビ、자순왕대비）と称されるようになった。1505（燕山11年）には尊号に和恵（わけい、ファヘ、화혜）が加えられ称号が慈順和恵王大妃となった。1506年9月2日に起きた中宗反正の際は事が起こる前に上啓を受けている。1530（中宗25）年8月22日に崩御。中宗の2番目の王妃である章敬王后が産褥死した時は一時期元子（後の仁宗）を代わって保護し育てていた。同年9月、諡号が貞顕王后、徽号が昭懿欽淑（しょういきんしゅく、ソウィフムスク、소의흠숙）と定められ、また遺言に従い夫成宗の墓所である宣陵に埋葬される事となった。
奥戸新橋（おくどしんばし）は、新中川に架かる橋のひとつで、東岸の東京都葛飾区奥戸九丁目と西岸の奥戸六丁目を結び、東京都道60号市川四ツ木線（奥戸街道）を通す。
解放同盟は「確認・糾弾権」の法的根拠として、下記の判決の前段だけを引用することが多い。しかし、八鹿高校事件の刑事裁判で最終的に確定したのは大阪高裁判決ではなく神戸地裁の一審判決である上、そもそも法務省は「本判決は、一般的・包括的に、糾弾行為を自救行為として是認したものではないことに留意しなければならない」「本判決は、前記のとおり、「糾弾する権利」を認めたものではないから、もとより「糾弾を受けるべき義務」を認めたものでもない」と解説しており、「確認・糾弾権」に法的根拠は存在しない。なお、部落解放同盟は八鹿高校事件の刑事裁判における上掲の控訴審判決を受け、「糾弾に対する画期的判決をふまえ、完全無罪判決を勝ちとるまで、断固闘いぬく決意」と豪語していたが、上告審では「糾弾権」の主張を放棄した。このことは、部落解放同盟がみずからに迎合的な控訴審の判断が最高裁で否定されることを恐れたための狡猾な戦術と見る向きもある。八鹿高校事件の民事裁判の第二審判決も「被告ら主張の糾弾権なるものは実定法上何ら根拠のないものである」（神戸地裁豊岡支部、1990年3月28日）と糾弾権の主張を退けた。矢田事件の刑事裁判における大阪地裁・大阪高裁判決は被差別者による抗議に一定の理解を示す内容となっていたが、1981年3月10日、大阪高等裁判所は「いわゆる差別者に対してその見解を改め、自己批判を求めるだけであれば、本件の如き『糾弾集会』が唯一無二の方法であったとは認めがたく、本件行為が真にやむを得ざるに出でたるものとは到底認定できない。また糾弾が『他人へのみせしめ』の目的でなされるということになれば、糾弾集会という形の糾弾はきわめて有効な手段ということになるかもしれないが、それはいきおい過酷となり、も早私的制裁の域に入るのであり、法の到底容認し得ないところである」と訓示し、結論としては糾弾権を否定している。戸手商業高校事件に対する判決でも、裁判所は話し合いの具体的なルールを規定して糾弾権を認めなかった。これまで部落解放同盟が糾弾権の正当性を主張して無罪を争った刑事事件では、一部に一審段階で無罪判決が出た事例があるものの、最終的にはいずれも最高裁で有罪が確定している。1996年、最高裁は、直接の暴力を伴わない「糾弾」による恐怖や精神的苦痛に対しても、慰謝料の支払いを認めている。