Windows OSのモバイル版であるWindows Mobile (Windows CE)は以前よりPDAで使われていたが、その後、携帯電話にも搭載されることとなった。2005年、ウィルコムの発売したWindows MobileベースのPHS端末であるW-ZERO3が売れ、また、2006年、ドコモの発売したモトローラ M1000後継機のhTc ZもWindows Mobileベースとなった。Windows Mobileでは3D APIとしてDirect3Dのモバイル版であるDirect3D Mobileが用意されていた。また、公式アプリストアが無かったため、日本ではPCソフトで有名なVectorなどがアプリディストリビュータとなっていた。Windows Mobileではレトロゲームを遊ぶためのゲームエミュレータが流行したとされる。2009年には公式アプリストアのWindows Marketplace for Mobileが誕生し、その後、『実況パワフルプロ野球』のモバイル版である『モバイル・パワフルプロ野球MEGA』や『ボンバーマン』のモバイル版などが登場した。
2003年、ドワンゴはPC向けMMORPG『ウルティマオンライン』のモバイル版である『ウルティマ オンライン モバイル版』をリリースした。2004年、アンビションはモバイル向けMMORPGの『ネバーワールドオンライン』をリリースした。その後も、『魔法学園アヴィリオン』 (2005年・ブイシンク)、『エターナルゾーンオンライン』 (2006年・エイチーム)、『Master of Fantasia』 (2007年・DeNA) などといったタイトルが登場した。フィーチャーフォン向けの3DのMMORPGも登場し、『イルーナ戦記Online』 (2008年・アソビモ)、『エレメンタルナイツオンライン』 (2008年・ウインライト)、『フリフオンラインモバイル』 (2008年・ガーラジャパン)、『セレスアルカ』(2010年・アソビモ)などといったタイトルがリリースされた。2010年3月、ガンホー・オンライン・エンターテイメントは、『ラグナロクオンライン』のモバイル版である『ラグナロクオンライン Mobile Story』のサービスを開始した。
2003年、NTTドコモはFOMA 900iシリーズでiアプリを強化してパワーアップiアプリとした。これにより、『ドラゴンクエストシリーズ』や『ファイナルファンタジーシリーズ』の移植版が登場した。また、既存RPGシリーズのモバイル向け外伝/新作RPGも登場した。2004年、ナムコはテイルズ オブ シリーズのモバイル向けWebサイト「テイルズ オブ モバイル」を立ち上げ、『テイルズ オブ タクティクス』を配信した。同年、アトラスも女神転生シリーズのモバイル向けサイト「メガテンα」を開始し、『真・女神転生if ハザマ編』『真・女神転生-20XX』などのRPG作品を配信した。同年、スクウェア・エニックスは、ファイナルファンタジー7の外伝作品として『ビフォア クライシス ファイナルファンタジーVII』(2004年)を配信した。2003年、G-modeはモバイル向けサイト「RPG-mode」(後の「R.P.G-mode」)を立ち上げ、2004年、大空の世界を舞台とする新RPGシリーズの『フライハイトクラウディア』を配信した。その後も、聖剣伝説シリーズの『聖剣伝説 FRIENDS of MANA』 (2007年・スクウェア・エニックス)、キングダム ハーツ シリーズの『キングダム ハーツ コーデッド』(2008年・スクウェア・エニックス) 、『SDガンダムRPG』(2006年・バンダイネットワークス)、『ドラゴンボール RPG』(2008年・バンダイネットワークス)などが配信された。スマートフォンアプリ時代には、iOS用の新作買い切りRPGとして、『CHAOS RINGS』（2010年4月・スクウェア・エニックス）、『Infinity Blade』 (2010年12月・Epic Games)などが登場した。
2003年2月21日、auはネイティブアプリプラットフォームの「EZアプリ（BREW）」サービスを開始した。また、同年、モバイル向け標準3D APIのOpenGL ESが登場し、多くの端末がそれに対応していった。端末の性能向上もあり、3Dアプリが増えていくこととなった。この頃に登場した3Dアプリとしては、ゲームロフトの『リアルサッカー』 (2004年)や『アスファルト アーバン GT』 (2005年)、元気モバイル (現And Joy) の『首都高バトルEVOLUTION』 (2006年)が存在する。
1972年9月、日本国と中華人民共和国が日本国政府と中華人民共和国政府の共同声明に調印し、日本と中華民国が国交を断絶。同年12月、亜東関係協会（現：台湾日本関係協会）と財団法人交流協会（現：日本台湾交流協会）との間の在外事務所相互設置に関する取り決めにより、翌1973年に設置された。1992年、「亜東関係協会東京弁事処」から現在の名称に変更した。日本における事実上の台湾大使館の役割を果たしており、中華民国総統により選任されている代表者の「駐日代表」は、事実上の駐日中華民国大使に相当する（ただし上述の通り、治外法権や外交特権はない）。台北駐日経済文化代表処のホームページにおいても、「民間の機構ではありますが、実質的には大使館や領事館の役割を果たしています。」と説明がなされている。所在地は、東京都港区白金台5丁目20番2号。台湾政府の法人格が認められていないため、不動産登記は購入当時の代表者個人名義のままになっているとされる。査証部、経済部、文化部、広報部、僑務部、科学技術部、秘書部があり、広報部は、日本語広報・情報紙『台湾週報』を毎週刊行している。東京の「代表処」のほかに、大阪、福岡に「弁事処」、札幌、横浜、那覇に「分処」が設置されている。日本側のカウンターパートは公益財団法人日本台湾交流協会。台北事務所は、台湾における事実上の日本大使館に近い機能を有している。民進党の陳水扁政権下で「台湾正名運動」が広まったことに伴い、許世楷駐日代表が就任後まもなく、「台湾駐日経済文化代表処」に変更したい旨を表明していた。しかしその後も改称は実現せず、2013年3月現在も「台北駐日経済文化代表処」のままである。