1999年10月2日から2001年1月6日までテレビ愛知発・テレビ東京系列各局で全66話放送された。パブリック&ベーシック（PiBi）が講談社からアニメ化権利を獲得し、『サイボーグクロちゃん製作委員会』を設立したことから同委員会（主幹事はPiBi）が製作を担当した。当初の製作費用は2億3400万円。システムサコムのベンチャー、ドリームプロジェクト沖縄が、製作委員会に出資することを目的とした「サイボーグクロちゃん制作ファンド組合」を那覇市で設立して沖縄県内企業の出資を募り、テレビ放送権などをライセンス供与するという試みが行われ、TXN系列外の沖縄テレビ放送（FNS）で時差ネットされた。ナレーションは龍田直樹。コタロー・ナナ登場の回のみ、タイトルコールをそれぞれ新登場するキャラクターが務めた。原作の様々な残酷な描写や過激な台詞は柔らかなものに描き変えられており、キャラクターの生死もいくつか変更されているものもある。また、原作後半で登場したゴローは登場していない。剛くんとミーくんは一部の回を除いて全話に登場し、本来彼らが登場しない原作エピソードにおいてもメインに関わってくるなど、メインキャラクターとして捉えられていた。第24話は制作会社にテレビ東京から号外FAXが届くほどの視聴率で、シリーズとしても最高視聴率は5.9%、平均は3.6%を記録しており、人気が高かったことから当初の予定よりも放送が延長され 、最終的には全78話の放送が予定された。エピソードの約半分はアニメオリジナルが占め、オリジナルのキャラクターや武器、そして姿なども多数登場している。原作と同様、以前の設定とその後の設定とで噛み合わない部分も出てきており、特にキャラ同士の呼称は原作以上に安定していない。2017年現在、テレビ愛知制作の単一タイトル作品としては最も話数が多い（シリーズも含めると『フューチャーカード バディファイト』シリーズの方が多い）。
作画が内田じゅんた、監修横内なおきによる番外編。横内が単行本一巻ではゲストとして久々にクロちゃんを描いている。『帰ってきたサイボーグクロちゃん』の発売と連動するように連載が始まり、『コミックボンボン』にて2002年12月号から2005年12月号まで掲載された。最初のうちは雑誌の中心部や後ろのカラーページで4コマ漫画連載されていたが、後に通常の漫画となる。内田はその昔、ボンボンにイラストを送ってきたクロちゃんのファンの一人であり、単行本では「イラストを送っていたのが自分で漫画描くとは思っていませんでした」と驚きを語っていた。単行本は全2巻。前述のカラーページ掲載分も単行本では白黒になっている。
1990年代までの韓国国内におけるサムスン電子の位置づけは、主要企業の中の一社に過ぎなかったが、上述の半導体事業での躍進などもあって2000年代以降は韓国国内の事業規模や韓国経済に与える影響面などは圧倒的なものを持つようになり、また、世界の電機メーカーの中でも有数の大企業に成長した。特に1997年のアジア通貨危機は、国家経済の危機とは裏腹にサムスン電子を強力な企業に成長させるきっかけとなった。通貨危機で韓国の大企業30社のうち16社が破綻し、サムスン電子も韓国政府から公的資金が注入される事態となり、倒産寸前にまで追い込まれたが、破綻を避けるために広範な構造改革の断行や効率的な経営計画の実行などにより、サムスン電子は半官半民の韓国の将来をかけた企業として、グローバル企業への成長を加速させた。インターネット・バブル崩壊後の2000〜2003年にもサムスン電子は純益伸び率5%を記録した。また、サムスン電子は、1990年代から半導体で得た莫大な利益を、2000年代前半当時としては次世代産業であったLCD事業や携帯電話事業に大規模に投資を行い、さまざまな製品の世界市場でシェアを伸ばした。またマーケティング活動とコマーシャル活動を大規模に行っている。例としては、1996年には「TOPスポンサー計画」を通じてオリンピックの公式パートナーになり、1998年には長野冬季五輪の公式スポンサーとなり、2000年代以降は継続してオリンピックのスポンサーを務めている。2009年に、サムスン電子は売上高基準でドイツのシーメンスと米国のヒューレット・パッカードを超え、世界最大のIT・家電メーカーとなった。2009年のサムスンのシェアは、薄型テレビと半導体メモリで世界第1位、携帯電話が世界第2位、白物家電でも上位を占めている。また、同年には、2020年の目標として売上高4,000億ドル達成を目指すビジョン2020を掲げた。これを実現するために、既存のセット・部品中心の情報、通信、AV事業(Infotainment)に、ソフトウェアとソリューションを中心とした医療/バイオ、環境/エネルギー、利便性/癒しなど暮らしの質を向上させるライフケア(Lifecare)を新たな事業領域に盛り込み、「21世紀型のビジネス構造」への変身を図っている。ソニーとサムスン電子は、合弁で液晶パネルを製造するS-LCDを韓国の忠清南道に設立していたが、2011年、ソニー側が、合弁会社の株式を全てをサムスンに売却する形で合弁を解消した。2018年8月、2020年までの3年間に設備投資と研究開発費の合算で180兆ウォンを投資することを発表。既存のメモリー、有機ELパネルのほか、次世代通信規格（5G）に対応した通信インフラ設備やバイオテクノロジー、人工知能、自動車部品といった新規事業の育成にも乗り出すことを示唆した。2018年10月24日、NECと5G向け基地局の技術開発と営業で提携すると正式に発表した。2018年5月、韓国検察当局はサムスンバイオロジクスの粉飾決算疑惑の捜査を開始。2019年6月6日までに、証拠隠滅を指示した容疑でサムスン電子の副社長3人を相次いで逮捕した。2019年9月30日、中国のスマートフォン製造拠点である恵州工場を閉鎖。中国国内でのシェアの低下や製造コストの増加が問題となっていた。スマートフォンの製造は、閉鎖までにインドやベトナムなどの製造コストの低い国の工場に振り分け進められていた。