トラジオン・ストロークは、1873年にイギリスのアーサー・トラジオンが考案した、現在のクロール泳法の原型となった泳法。それまでは平泳ぎが主流であったが、リカバリー時に腕が水の抵抗を強く受けるため、スピードはそれほど出なかった。そこでトラジオンは水を掻いたあとの腕を水面上に交互に出すことによって、より速い泳法を実現させた。この時のキックはあおり足であったが、その後イギリスのキャビル(Richard Cavill)がバタ足を導入し、さらにスピードの速い現在のクロール泳法となる。
東京都生まれ。1980年3月、東京大学工学部都市工学科を卒業後、デベロッパー、シンクタンク勤務を経て、1990年7月、東京工業品取引所へ入所。企画室長を経て。2004年5月より理事。2008年12月、同所の株式会社化に伴い、株式会社東京工業品取引所（現・東京商品取引所）執行役に就任。
小野里 光博（おのざと みつひろ、1958年 - ）は、多摩大学大学院客員教授。東京商品取引所執行役（経営企画部門、営業部門、広報部門、国際部門、市場構造研究所担当）
19世紀初頭、ロシア帝国のニコライ・レザノフをはじめ、外国船が日本に通商を求めて来航するようになった。そこで徳川家斉統治下の幕府は文化3年（1806年）に「文化の薪水給与令」を出し、穏便に出国させる方向性を打ち出すこととなった。だが、翌年の文化露寇を受けてロシア船打払令が出され、わずか1年で撤回された。文政8年（1825年）には反動的な異国船打払令が打ち出されるものの、モリソン号事件を契機に批判が高まった上に、天保11年（1840年）のアヘン戦争における清朝の敗北による南京条約の締結に驚愕した江戸幕府は、政策を転換し、天保13年（1842年）には遭難した船に限り給与を認める「天保の薪水給与令」を発令した。
ケネディは、アメリカが宇宙開発競争の先頭に立つことを熱望した。1957年にソ連はアメリカに先駆けて世界で最初の人工衛星スプートニクを打ち上げて地球の周回飛行に成功、アメリカ国民に「スプートニクショック」と呼ばれる衝撃を与えた。アイゼンハワー大統領は、翌1958年にそれまでの軍部によるロケット打ち上げを宇宙開発の名のもとに軍部と分離させ、NASA（アメリカ航空宇宙局）を設立した。そして、人間を宇宙空間に送り無事帰還させることを目標に「マーキュリー計画」を実行し、7人の宇宙飛行士を育成していた。しかしその後、1961年にソ連はガガーリン大佐を乗せてボストーク1号を打ち上げ初めて有人飛行で地球一周を成し遂げ、この時点ではアメリカはシェパード中佐やグリソム大尉を宇宙に送ったが、それは周回飛行ではなく大気圏外に15分程度滞在する程度の弾道飛行で宇宙開発については完全にアメリカはソ連に差をつけられた。「アメリカが宇宙開発競争で後れをとることはできない」と発言していたケネディは、1961年5月25日の上下両院合同会議の席で「10年以内にアメリカは人間を月に送り、無事帰還させる」と述べて、この壮大な計画（アポロ計画）を実行に移すために400億ドルと見積もられた巨額の予算の承認を議会に求めた。先に月に到達すれば、ソ連に宇宙開発で勝利し、アメリカ国民の自尊心と士気を高め国内経済を活性化させるとケネディは信じていた。この演説直後のギャラップの世論調査では、58%の国民が宇宙開発に反対であった。しかし宇宙開発に投じる費用は仕事を生み、雇用を生み、地域の発展にもつながる。ケネディは「なぜ月へ10年で行くのか。それがやさしいからでなく、難しいからだ。この目標が我々から最高の活力と技術を引き出すからだ」と語った。1962年2月20日、それまでに天候不順で2か月も順延されたジョン・ハーシェル・グレン中佐の乗った「フレンドシップ7」がアメリカとしては初の地球周回飛行で地球を3周し、4時間55分て帰還した。初めて宇宙を飛んだグレン中佐を招きホワイトハウス南庭で開かれた表彰式で、勲章を授与する直前にケネディ大統領が誤って勲章を足元に落とし、そのときに「宇宙から帰ってきたグレンに地上から上がった勲章を」とケネディが持ち前のウイットで参列者を笑いに包んだ場面は、その後長く記憶されている。そしてカーペンター、シラーを経て1963年5月にゴードン・クーパーが22周34時間20分の宇宙滞在を記録した。宇宙開発がほかの科学技術の発展に継がれ、また軍事的技術の発展を促すことを押さえたうえで、この計画の推進によって大きな利益を得ることになる大手軍事産業のロビー活動の後押しもあり、これを無事に通過させることに成功した。ケネディによって推進された宇宙開発は「マーキュリー計画」でまず地球を周回する軌道に乗せたあと、ケネディの死後、ジョンソン政権下で1965年から「ジェミニ計画」を開始。二人乗りの宇宙船ジェミニ号で長期間の地球周回飛行とドッキングやランデブー、そして船外活動を経験し、挫折しつつも、1968年から「アポロ計画」で宇宙船アポロ号で地球の引力圏を離れて月を目指した。そしてニクソン政権に引き継がれ、1969年にアポロ11号はついに月面に人類を送り届けることに成功した。アポロ計画をはじめとする宇宙開発競争には、宇宙空間における探検や冒険、研究といった側面のほかに、冷戦下においてソ連との間で宇宙空間の軍事的覇権を争う側面や大手軍事企業へ利益を与える側面もあった。ケネディが議会を通過させたアポロ計画をはじめとする宇宙開発競争が、ジョンソン政権下で拡大したベトナムへの軍事介入の拡大とあわせて進んだ結果、マクドネル・ダグラスやノースロップ、ロッキードなどの軍産複合体の中心的存在である大手軍事産業は大きな利益を得た。しかし、同時にアポロ計画の莫大な開発費と、拡大するベトナム戦争による戦費支出の増加は、国家予算を圧迫して公共事業などへの投資の縮小をもたらし、また月へ到達したころからアポロ計画の縮小で不況を後押しすることとなった。