小学1年生時に兄の影響でサッカーを始める。中学生時までは地元富山のクラブチームでプレー。1期上の大﨑淳矢を目標に練習に励んだ。長島裕明の勧誘を受け、2008年よりFC東京U-18に加入。同期に廣木雄磨、武藤嘉紀、江口貴俊、松藤正伸、三浦龍輝ら。最終学年では背番号10を背負い、ゲームメーカーとして高い技術を発揮した。2010年のU-18高円宮杯では決勝トーナメントで3試合連続得点を挙げ準優勝。また、同年トップチームに2種登録されている。2011年、廣木と共に東京学芸大学へ進学。ボランチやサイドハーフに入り、エースとして攻守にチームを牽引した。2015年、J2リーグ・徳島ヴォルティスに加入。2017年、J3リーグ・カターレ富山に期限付き移籍。2018年、カターレ富山へ完全移籍。
山本権兵衛首相を総裁とした「帝都復興審議会」の創設により、大きな復興計画が動いた。江戸時代以来の東京市街地の大改造を行い、道路拡張や区画整理などインフラ整備も大きく進んだ。公共交通機関が破壊され自動車の交通機関としての価値が認識されたことから、1923年（大正12年）に1万2,765台だった自動車保有台数が震災後激増、1924年（大正13年）には2万4,333台、1926年（大正15年）には4万0,070台となっていた。1929年の世界恐慌など逆風が続くなか、その後も漸増した。その一方で、第一次世界大戦終結後の不況下にあった日本経済にとっては、震災手形問題や復興資材の輸入超過問題などが生じた結果、経済の閉塞感がいっそう深刻化し、のちの昭和恐慌に至る長い景気低迷期に入った。震災直後の7日には緊急勅令によるモラトリアムが出され、29日に至って震災手形割引損失補償令が出されて震災手形による損失を政府が補償する体制がとられたが、その過程で戦後恐慌に伴う不良債権までもが同様に補償され、これらの処理がこじれ、1927年には昭和金融恐慌を起こすことになる。震災復興事業として作られた代表的な建築物には同潤会アパート、聖橋、復興小学校、復興道路、復興公園、震災復興橋（隅田川）、九段下ビルなどがある。また復興のシンボルとして、震災前は海だったところをがれきで埋め立てた山下公園が作られ、1935年には復興記念横浜大博覧会のメイン会場となった。同公園内には1939年にインド商組合から市に寄贈された水飲み場（インド水塔）が設置されているが、これは在留インド人の事業復活のため、低利融資や商館再建などに尽力した横浜市民らへのお礼として寄贈されたものである。現在この水飲み場は使用されていないが、イスラームのモスクを思わせる屋根をした建造物が今も残されている。横須賀軍港では、ワシントン海軍軍縮条約に従って巡洋戦艦から航空母艦に改装されていた天城型巡洋戦艦「天城」が、地震により竜骨を損傷して修理不能と判定された。代艦として、解体予定の加賀型戦艦「加賀」が空母に改装された。「加賀」と「天城」の姉妹艦「赤城」は太平洋戦争（大東亜戦争）緒戦で活躍した。震災発生時、連合艦隊は大連沖で訓練中であった。地震発生の報告を受け連合艦隊各艦は訓練を中止、救援物資を搭載して東京湾に向かった。このとき戦艦「長門」（連合艦隊旗艦、対外公称速力23ノット）が大隅海峡で26ノットの速力を出していたのがイギリス海軍に目撃されている。9月27日、帝都復興院が設置され、総裁の後藤新平により帝都復興計画が提案された。それは被災地を一旦すべて国が買い取る提案や、自動車時代を見越した100m道路の計画（道路の計画には震災前の事業計画だった低速車と高速車の分離も含まれていた）、ライフラインの共同溝化など、現在から見ても理想的な近代都市計画だったが、当時の経済状況や当時の政党間の対立などにより予算が縮小され、当初の計画は実現できなかった（後藤案では30億円だったが、最終的に5億円強にまで削られて議会に提出された）。また土地の買い上げに関しては神田駿河台の住民が猛反発した。この復興計画を縮小したことにより、図らずも東京大空襲時の火災の広がり方や、戦後の高度経済成長期以降の自動車社会になって、計画を縮小した影響が出てしまった。たとえば道路については首都高速などを建設（防災のために造られた広域避難のための復興公園（隅田公園）の大部分を割り当てたり、かつ広域延焼防止のために造られた道路の中央分離帯（緑地）を利用などして建設された）する必要があった。1930年（昭和5年）3月24日、昭和天皇は復興した東京を巡幸した。26日には二重橋前広場で帝都復興祭が挙行された。帝都復興完成に就き賜はりたる勅語（昭和5年3月26日）帝都復興ノ事業ハ官民協同ノ努力ニ賴リ歲月ノ短キ克ク此ノ偉績ヲ效セリ 朕深ク之ヲ懌フ 朕今親シク市容ノ完備大ニ舊觀ヲ改ムルヲ覽テ專ラ衆心ヲ一ニシ更ニ市政ノ伸展ヲ致サムコトヲ望ム同年8月には帝都復興記念章が制定され（昭和5年8月13日勅令第148号「帝都復興記念章令」第1条）、帝都復興事業に直接または伴う要務に関与した者（同第3条1号2号）に授与された（同第3条）。9月は台風災害なども多いことから、関東地震のあった9月1日を「防災の日」と1960年（昭和35年）に定め、政府が中心となって全国で防災訓練が行われている。ただし、宮城県沖地震を経験している宮城県、桜島を擁する鹿児島県などのように、独自の防災の日を設けて、その日に防災訓練を行っている地域もある。