一般的には「ジュース」といえば甘いもの、すなわち果物を材料としたジュースを指すことが多く、野菜を材料としたものは「野菜ジュース」として果物のジュースとは異なったものとして扱われることが多い。果物のジュースの材料としては果汁が多く甘みや酸味が強い果物が使用しやすく、リンゴを材料とするリンゴジュース、オレンジを材料とするオレンジジュース、グレープフルーツを材料とするグレープフルーツジュースなどの消費が多くなっている。オレンジジュースにかぎらず、ウンシュウミカンなどの柑橘類を使用したジュースも多数販売されている。このほかにも、ブドウやモモなどをジュースに加工して販売することも多い。果物のジュースは1種類の材料をそのままジュースにして販売することが多いが、いくつかの果物を混合してジュースにする、いわゆるミックスジュースも広く親しまれている。一般的なジュースは果肉を濾し、喉越しを整えて飲みやすくすることが多いが、あえて果肉を多く残し濃厚な飲み口を残す製造法もあり、これはネクターと呼ばれ、モモなどのジュース製造時によく使用される。なお、一般的には果物のジュースは甘いものが多いが、中にはそれに当てはまらないものも存在する。たとえばレモンやユズなどの香酸柑橘類の場合、非常に酸味が強く甘みが少ないため、100%ジュースは食酢として利用するために販売される。甘いドリンクにする場合は水で割って砂糖を加え、エード（レモネード）やスカッシュの形にする。また、ココナッツジュースは若いココヤシの果実の中に蓄えられる果汁であり、ジュースの定義に当てはまるが、甘みはあまり強くなく、どちらかというと水に近いものである。ただし、まったくの無味無臭というわけではなく、ほのかに甘く電解質が多く含まれるため、スポーツドリンクとして販売されることがあるうえ、生理食塩水としても利用可能である。なお、ココナッツからは果汁のほか実の内側の胚乳をすりつぶして作るミルク状のココナッツミルクもとれ、甘いドリンクを作る場合はこちらが使用されることが多い。野菜ジュースにおいては、最も消費の多いトマトジュースはトマトのみをそのままジュースとすることが多く、ニンジンもそのまま100%ジュースにすることがあるが、多くの野菜ジュースはいくつかの材料を混合してミックスジュースとすることが一般的である。果物と混合して野菜・果物ジュースとすることも非常に多い。これは、野菜、とくに青物や葉物野菜のジュースは青汁に代表されるように甘みが非常に少なく青臭さが出やすいために飲みにくく、甘みの強い野菜（ニンジンなど）や果物と混合することで甘みを添加して飲みやすくするためである。
「ジュース」という言葉の正しい用法は上記のとおりであるが、日本においては「果汁」という本来の意味ではなく、コーラなどの炭酸飲料なども含めた甘いソフトドリンク全般（果汁の含有率を問わず）を「ジュース」と総称する地域や世代があり、日本語としてのジュースの定義が確立されて以降も俗称として一部に根強く残存している。これはかつて、多くのメーカーが果汁飲料ではないソフトドリンクを「ジュース」という商品名で一時的に販売していたという歴史に起因するものであると思われる。なお、烏龍茶など茶系飲料も含むソフトドリンク全般については、「飲料」と呼ばれる。また、ジュースはあくまで果汁のことであり、必ずしも飲料を意味しない。したがって、食品にふりかけるなどに使われるレモン汁やその他の柑橘類の果汁も本来はジュースであるが、こうした飲料以外の目的の果汁は一般にジュースとして意識されていない。
アメリカ海兵隊（本稿にてしばしばアメリカとつけず単に「海兵隊」とよぶ。アメリカ陸海空軍や他の機関についても同様）は、アメリカ合衆国の法律に基づき、海外での武力行使を前提とし、アメリカ合衆国の国益を維持・確保するための緊急展開部隊として行動する。また、必要に応じ水陸両用作戦（上陸戦）を始めとする軍事作戦を遂行することも目的とする。本土の防衛が任務に含まれない外征専門部隊であることから海兵隊は「殴り込み部隊」とも渾名される。独自の航空部隊を保有することで航空作戦も実施でき、航空機をヘリコプターや艦載機とすることで海軍の航空母艦や強襲揚陸艦などを利用し、さらに活動範囲を広げることができる。地上戦用装備も充実しており、陸軍と同様の主力戦車も配備している。戦闘艦艇は保有しないが、独自の物資輸送船を保有する。今でこそアメリカ海兵隊は｢陸海空軍の全機能を備え、アメリカ軍が参加する主な戦いには最初に、上陸・空挺作戦などの任務で前線に投入され、その自己完結性と高い機動性から脚光を浴びている緊急展開部隊｣と認識されているものの、後述するように第二次世界大戦の直前に海軍によるテコ入れがあるまでは、アメリカ軍部内で組織としてのアイデンティティや独自の存在価値を設立当初から問われ続けており、幾度となく消滅の危機に立たされた組織であった。海兵隊の任務に関しては、在外公館を含む海外の拠点の警備も含むため、比較的戦闘に巻き込まれやすい要件を備えているが、海兵隊も陸海空軍と同じく戦争権限法による拘束を受け、海兵隊が戦闘を行ったことがそのまま「戦争」になるわけではない。つまり、議会の承認を受けずに大統領命令のみに基づいて出撃した場合、事後48時間以内に下院議長と上院臨時議長宛の書面での報告が必要であり、議会が宣戦布告についての審議をする。宣戦布告が議決されない場合、開始した戦闘は議会への報告後60日以内のみが認められ、さらに30日以内の撤兵が義務付けられている。このため、アメリカの法解釈上では、“海兵隊が警備している在外公館等の防衛のためにやむを得ず行う”戦闘行為は同法による拘束の下に行われる自衛行為といえる。軍政面からみると海兵隊は海軍省下の部局であり、装備の調達などは海軍省が行う。軍令面では法律によって単独の軍としての独立性が保障されていることから、指揮系統において海軍省内では海軍と並列になっている。海兵隊は海軍の艦船で共に勤務するなど、連携した活動を行っている。海兵隊は、大統領搭乗時にマリーンワンのコールサインを使用する大統領専用ヘリコプターの運用をも担当している。