山梨県立巨摩高等学校を経て東京芸術大学音楽学部声楽科卒業。声楽を畑中良輔、中村義春、近藤礼子に、ピアノを近藤幹雄、田辺緑に、指揮法を黒岩英臣に師事。大学卒業後、合唱指揮者としての活動を始める。現在12の団体を有する「樹の会」、Ensemble PVDの音楽監督を務める。山梨大学合唱団、合唱団ゆうか、女声アンサンブルJuriを率いて、全日本合唱コンクールにて通算12度の金賞を獲得。スペインの「トロサ国際合唱コンクール」やイタリアの「レッツォ国際合唱コンクール」においても高い評価を受けている。近年では合唱指揮者としての活動に加え、トロサ国際合唱コンクール、全日本合唱コンクール等の審査員や、各地で行われる合唱講習会の講師、現代作曲家への委嘱活動、21世紀の合唱を考える会 合唱人集団「音楽樹」主催のTokyo Cantat等、各種コンサートの企画も積極的に行っている。
バハーイー暦では、19年をワーヒド（アラビア語「一つ」）と呼ぶ一周期とし、それが19回繰り返すクッリー・シャイ（アラビア語「すべてのもの」）と呼ぶ大周期がある。これらの単位はバーブによって定められた。各ワーヒドにもそれぞれ名称があり（例、第一ワーヒド「アリフ」、第二ワーヒド「バー」）。現在2015年から2034年までの第十ワーヒド「フッブ」（アラビア語「愛」）の間にある。第二のクッリー・シャイは2205年に始まる。
バハーイー暦は、バーブが宗教を宣言した年である1844年3月21日を基点として定められた暦を基礎とする。一暦年19か月、一暦月19日で、太陽年に合致させるために4日か5日の閏日がある（太陽暦である）。新年はペルシャで伝統的にノウルーズと呼ばれるものに相当し、断食の月の終わり、3月21日の近くの春分の日に生じる。コミュニティはフィーストと呼ばれる会合のために各月の初めに集まる。
日本では1959年、第2次岸内閣 (改造)によって国民年金法成立し、国民年金が導入された。1950年に男58歳、女61.5歳であった日本人の平均寿命は、1960年に男65.32歳、女70.19歳、1970年に男69.31歳、女74.66歳、1980年に男73.35歳、女78.76歳と格段に伸びていたが、多くの企業において55歳が定年退職であった。1986年の高年齢者等の雇用の安定等に関する法律の改正で60歳定年が企業への努力義務に、1994年の改正で60歳未満定年制が禁止（1998年施行）されたことで60歳が日本の標準的な定年になった。2000年に企業に対して、65歳までの雇用確保措置を努力義務化された。2004年に企業に対して、65歳までの雇用確保措置の段階的義務化（2006年施行）、2012年には企業に対して、希望する労働者全員を65歳まで継続雇用することが義務化がされた（2013年施行）。男女雇用機会均等法の施行以前は男女別に異なる定年年齢を設けている企業も少なくなかったが、男女同定年に改善された。会社が定年制を導入するには、定年に関する事項を就業規則に明記し（労働基準法第89条でいう「退職に関する事項」に含まれる）、かつその定年制が慣行的に行われている必要がある。日本の企業の正社員と公務員は、その大部分が定年制を導入している。一方で定年を定めないことも可能である。2012年7月には、定年を40歳にして雇用の流動化を促そうという、日本国政府の提案が発表された。ただし、これは「何歳でも、その適性に応じて雇用が確保され、健康状態に応じて、70歳を超えても活躍の場が与えられる」ことが前提条件であるが、40歳以上での再就職が極めて困難な現在の日本の社会においてそのような前提条件を成立・実現させる方法については、政府は何の具体案も出していなかった。そのため、この提案に対しては「転職を支援する制度面の整備が進まなければ安易なリストラの助長に終わる懸念もある」などとする批判が強く、現在の日本の社会では実現の可能性は低いと考えられており、事実2012年末の政権交代で雲散霧消した。2012年8月29日、60歳などで定年を迎えた社員のうち、希望者全員の65歳までの継続雇用制度の導入を企業に義務付ける改正高年齢者雇用安定法が成立。2013年4月から施行される。2012年には日本人の平均寿命は男性が過去最高の79.94歳、女性が86.41歳にまで伸びていた。この改正案について、当時は企業内の労働者の利益を代表する労働組合が「希望者全員の雇用」を求めたのに対し、経済界は「他の社員の給与を減らすか、若年層の採用を減らすかという選択を迫られかねない」として、反発を強めていた。定年者の再雇用拡大に伴って、非正規社員の削減を検討している企業は3割に上る。しかし、政権交代後のアベノミクスで少し景気が上向くと、即座に労働供給の壁に突き当たって売り手市場の人手不足の状態に変化した以降は有効求人倍率がバブル経済期を上回った。そのため中小企業だけでなく大企業でも人手不足感が高まって、定年後の再雇用への年齢上限を撤廃する動き強まった。2017年には社員の「生涯現役」を求めて活躍するシニア社員が新聞に取り上げられるようになるなど、人手不足の企業と働き続けたい労働者の利害の一致により定年年齢を労働者が決めることが見受けられるようなった。