津軽海峡に面した下北半島は日本の国防上重要な拠点で、陸奥湾側の拠点のあった大湊まで鉄道が開業したのは1921年（大正10年）のことであった。翌年に制定された改正鉄道敷設法においても別表第1号に「青森縣田名部ヨリ大畑ヲ經テ大間ニ至ル鐡道」として規定された。建設理由は下北半島の開発と対北海道連絡線であった。明治の中頃（年月不明）に函館区長の常野正義が野辺地より大間まで鉄道を建設し、大間と函館を貨客船にて結び、東京 - 函館間の所要時間短縮を提唱し、1923年（大正12年）には函館にて海産商を営み、函館市議会議員を務めた阿部覚治が「大函館論（文化サークルの紅茶倶楽部·刊）」にて関門トンネル (山陽本線)が着手されたことを引き出し、函館 - 大間間を海底鉄道トンネルで結ぶ構想を発表している。船舶の技術の進歩を考えても津軽海峡の強風や高い波を克服し、確実な輸送をするのは難しい。もし関門海峡のように海底鉄道トンネルが掘れるならばそのような問題は解決できると指摘した。実際、津軽海峡は潮流が速く複雑で四季を通じて激しい気象や海象が起き、瀬戸内海、玄界灘に並ぶ日本の三大海難所であるが、しばらく着手されることはなかった。この予定線が建設線に昇格するのは、大間にあった大日本帝国陸軍津軽要塞の施設強化に伴うもので、1937年（昭和12年）に大間線第1期線として下北 - 大畑間が着工され、1939年（昭和14年）に開業した。この頃は、田名部の北に位置する樺山飛行場の資材運搬に利用された。大間までの予定線（大間線第2期線）も引き続いて建設が進められたが、太平洋戦争の戦局悪化にともなって1943年（昭和18年）12月に工事は中止された。津軽海峡の対岸にあたる北海道の亀田半島においても同要塞への兵員や軍事物資輸送目的で戸井線が建設されていたが、これも未成のまま工事が中止されている。戦後しばらくは、海産物や木材の輸送で活況を呈したが次第に減少し、1980年に国鉄再建法が成立すると第1次特定地方交通線に指定された。協議会では一時バス転換に傾いたものの、1984年になって南部縦貫鉄道が、自社路線（1997年休止、2002年廃止）と野辺地駅で接続する大湊線とセットでの引受を表明。これに対し地元のバス会社「下北バス」が経営地盤の防衛から引受けを表明し、一転して鉄道として存続することとなった。同じ青森県の弘南鉄道に1984年に引き継がれた黒石線（1998年廃止）とともに、特定地方交通線が第三セクター企業ではなく、純民間資本の企業に引き継がれた希な例であったが、私鉄ではなくバス会社の鉄道引受としては唯一の例である。下北バスには、鉄道経営の経験はなかったが、バス事業で関係のあった京浜急行電鉄の指導を受け、1984年に社名を「下北交通」に改称。1985年7月に大畑線の営業を引き継いだ。しかしその後も経営は苦しく、車両や施設の老朽化も相まって、結局廃止されることとなった。当初は2001年6月1日廃止予定だったが、2か月早められ2001年4月1日に廃止された。
最初に提示され、そして長期にわたり最も人気のあった説では、ギリシア火薬の主要成分が硝酸カリウム（硝石）であると考え、またそれは火薬の初期の形態であったとした。この議論は「雷と煙」の説明が基となっており、加えて距離の上でも、サイフォンから放射することのできた炎とは爆発的な放出を示唆するものとした。イサーク・フォシウスの時代ごろから、有名な化学者マルセラン・ベルテロを含む数人の学者、ことに19世紀中のフランスの学派はこの見解を固守した。それからこの見解は、硝酸カリウムが13世紀以前のヨーロッパまたは中東で戦争に使用された形跡が見られないこと、また同時期より以前に、地中海世界で最も化学的だったアラブでも全く著述が見られなかったことから拒絶された。さらに、提示された混合物の性質と、東ローマ帝国の資料によって記述されたサイフォンによって放射される物体とが根本的に異なっていた。ギリシア火薬が水で消すことができなかったという要素、むしろいくつかの資料では水をその上に注ぐことが火勢を強めたと示唆することに基づく第二の見解は、この破壊力は水と生石灰の爆発的な反応の結果であると提唱した。生石灰は確実に知られていた物質であり、また東ローマ帝国もアラブ側も戦争に投入しているが、この説は文学と経験的な証拠から論破された。生石灰をベースとした物質は着火するために水と触れなければならなかったが、甲板が常時湿っているにせよ、しばしばギリシア火薬は敵船の甲板上に直接注がれたことがレオーン6世の軍事書『タクティカ』で示されている。同様にレオーン6世は手榴弾の使用について説明している。これは、物質が着火するには、水との接触が必ずしも必要ではないという観点のさらなる補強である。さらにまた、海上での実際の水と生石灰の反応結果は取るに足りないものであると、C. Zenghelisは実験に基づいて指摘した。また別の提案では、カリニコスが実際には二リン化三カルシウムを発見していたことを示唆した。水と接触すると二リン化三カルシウムはホスフィンを放出し、これは自発的に着火する。しかし広範な実験でも、記述にあるギリシア火薬の強力さを再生することに失敗した。混合物には生石灰および硝酸カリウムの両方の存在が全く含まれないわけではないものの、これらは主要な成分ではなかった。現代の学者達の大部分は、実際のギリシア火薬は石油を基にしたもので、未加工もしくは精製済みの両方が有り得たということに同意している。比較すれば現代のナパーム弾がこれに当たる。東ローマ帝国は、黒海周辺にある、自然にわき出るいくつもの井戸から容易に原油の供給が受けられた。例えばトムタラカン周辺の井戸がコンスタンティノス7世によって言及されている。また他の中東を通じた様々な場所でも同様であった。ギリシア火薬の別の名前は「メディアの火」であり、また6世紀の歴史家であるプロコピオスは原油について記録しているが、これはペルシア人からは نفت 「ナフサ」と呼ばれ、ギリシャ人には「メディア油」と呼ばれていた。これはギリシア火薬の主要成分としてナフサが使用されたことを補強するように見える。また現代に残る9世紀のラテン語の資料がドイツのヴォルフェンビュッテルで保管されており、これもギリシア火薬らしく思われる成分と、これを放射するために用いるサイフォンの操作について言及している。この資料にはいくつか不正確な点が含まれているが、主要成分が明らかにナフサであることを特定している。またおそらく増粘剤として様々な樹脂が混入された。『Praecepta Militaria』では、この物質について「粘つく火」と称している。これは炎の持続時間と威力を増すためであった。サラーフッディーンのためにマーディ・ビン・アリ・アル=タースシが用意した報告書には、一種のギリシア火薬のアラブ版が記録されている。これはナフトと呼ばれ、石油をベースとしたものに硫黄と各種の樹脂を加えたものである。しかし東ローマ帝国の製法とは、どのような直接の関連もほぼ有り得ない。アッバース朝軍にはこれを含む焼夷兵器の専門部隊（naffatun）が存在するなど西アジア全域でも広く使われ、十字軍が使用した記録もある。一説にはマグリブやイベリア半島で火薬兵器の開発が盛んだったのは、原料となる石油がこの地域では産出されなかったからとされる。