1997年から2004年まで日本国外でのみ販売されたモデルであり、国内モデルのデスペラード800の海外版にあたる。モデルネームは VZ800。後継機種は、2005年に登場したVZ系の新型「ブルバードM50」となる。
マローダー(Marauder)は、スズキ株式会社が製造販売するクルーザー（アメリカン）タイプのオートバイで、シリーズ車種として排気量別に生産された。車種名の「マローダー」は、英語で「略奪者」を意味する語であり、同社の「イントルーダー」「デスペラード」などと共通する力強いイメージから命名された。
建屋仕様、および運転開始後から福島第一原子力発電所事故までの状況については他号機と併せ福島第一原子力発電所を参照のこと。上記以外の本機仕様については福島第一原子力発電所設備の仕様を参照のこと。
本機は2011年3月、福島第一原子力発電所事故で炉心溶融ならびに水素爆発を起こし、廃止措置が決定した。事故後、運転開始後の追加対策や事故時の対応ばかりでなく、建設過程についても批判がなされるようになった。大前研一は本機の安全審査を取り上げ、実際には「止める、冷やす、閉じ込める」の内「止める」しか実現できなかった点を根拠に、安全審査の過程で想定した事故対応策の甘さを酷評している。
1971年3月26日、GEから東電に正式にキーが渡され（イミテーション的な意味を込めて、実際に鍵が製作され引渡し式にて納入された）、1号機は公式にも運開を迎えた。電力系統全体へのインパクトとしては、1970年夏季ピーク終了以降、本機の竣工の他君津火力発電所3号機（35万kW）、勿来火力発電所7号機（25万kW）、鹿島火力発電所1号機（60万kW）などが加わったため、供給力は売電を含め1805万kWとなり、1971年夏季の供給予備率は5.8%と予想され「ほぼ適正に近い」とされた。46万kWでの運転開始は8ヵ月後の1971年11月30日の午後からである。1971年5月10日の慰霊祭では本機建設による殉職者は4名とされている。
1号機の建設費は約400億円前後と計画された。プラント本体の正式な契約は1966年12月であるが、その後1967年2月、東京電力はGEとの間で核燃料契約に調印している。酸化ウラン1ポンド当たり5ドル96セントのレートであり、東京電力としては原料の入手が比較的容易な時期に契約するのが有利と判断したためである。契約当時公表された総建設費は384億円で、米輸出入銀行及びGEのメーカーズクレジットは内約126億円であった。国産部分については通産省の重電国産化促進措置に伴う財政投融資を受けた。『電力新報』1979年12月号によると実績は390億円でほぼ予定通りであった。なお、ストライキにより遅延した期間があるため東京電力がGEにペナルティを請求するかについても関心が寄せられたが、ストによる直接遅延4ヶ月分のほか2ヶ月分の許容範囲を置かざるを得ないと結論し、請求は行われなかった。なお、この遅延による損失額は遅延期間に発電したとして換算した額で約30数億円であった。
ターンキー契約による具体的エピソードの一つとして、東京電力側で設計変更を行って国内下請メーカーがその変更指示で動き出していても、GEの現場事務所長であったハンスジャーゲンが米本国からの確認連絡を待つ態度を崩さず設計変更を遅らせる結果をしばしば招いた。このためハンスジャーゲンは「石頭」と揶揄され、池亀との間で議論となる場面も目撃されていた。この場面を目撃した一人、森谷淵は、「GE内の契約上の主導権はサンノゼの原子力機器部が握っていたのであろうか」と推量している。もっとも、1980年代初頭までGEの技師だった名嘉幸照によれば、本社に問い合わせても回答は深夜なのに困ったが、GEの「技術水準の高さを肌で実感」したという。
レジカウンターで「ビックポイントカード」と呼ばれるポイントカードを発行していて、これを提示することにより購入金額に応じたポイントを蓄積することができる。蓄積されたポイントは次回の精算時に現金の代わりとして使用することができる。また、2005年より携帯電話各社のおサイフケータイに対応し、店頭での手続きと専用アプリをダウンロードすることで、携帯電話を対応レジでビックポイントカードとして利用できる「ビックポイント機能付ケータイ」サービスを実施していた。2017年8月現在は、スマートフォン向けアプリを提供しており、同アプリでポイントカード機能も利用出来るようになっている。楽天市場などと違い、ポイントを利用した分にはポイントが付かない。子会社化したソフマップやコジマのポイントサービスとは統合されていないが、コジマ及びソフマップ店舗での支払いにビックポイントカードのポイントをそのまま使用することが可能となっている。また各店舗カウンターにカードを持ち込んで手続きすることで、ビックポイントとソフマップポイントの相互交換、およびコジマポイントからビックポイントへの交換を行うサービスが導入されている。2016年12月現在は更に進んで、相互交換の手続き必要無しに各店舗でポイントの加算・利用が可能になっている。ベスト電器の子会社であった「さくらや」の一部店舗がビックカメラへ移行された際にも、さくらやのポイントをビックポイントへ1対1で移行するサービスが2010年3月1日より行われていた。2012年3月に、日本航空・イオンと共同でJALマイレージバンク機能とWAON機能を追加した「BIC CAMERA JMB WAONカード」を発行開始した。同カードでは、買い物の際のポイントをビックポイントにするか、JALのマイルにするかを選択出来る。UNIQLOとの共同出店店舗ビックロでは、ビックポイント1,500点を1,000円分のクーポン券に交換し、ビックロ内のUNIQLOの売り場に限り使用できる。