新約聖書のマルコによる福音書に、信仰のある人は手当てによって病を癒すことが可能であると書かれ、信仰療法をエネルギー療法としてとらえる場合、古代の中近東で一種のエネルギー療法が行われていたことを示す証拠であるとされる。手当て療法・ヒーリングには、患者に手を当てる「手当て」、患者に接触しない「手かざし」、治療者が患者と同じ場所にいない「遠隔治療」などがある。治療者（ヒーラー）が患者にエネルギーを伝え、それによって患者にポジティブな変化をもたらすという主張は、疑似科学と非難されることも少なくない。掌を当てるだけの手当て療法は世界に広く見られ、近現代ではセラピューティック・タッチ、ヒーリング・タッチ、レイキ、極性療法（ポラリティ・セラピー）などが新しく作られた。セラピューティック・タッチは、アメリカの看護学校や病院で補完療法として導入しているところがあるが、エビデンスがないため、治療の一環として行うことの正統性が議論の的になっている。中国の気功は自分自身で実践する内気功が主で、手当て療法的な外気功は内気功の一部であり独立した気功ではないが、日本では「気功＝外気功」という誤解が広まっている。
鍼はもっとも古くから伝わる治療法のひとつ。『黄帝内経』（こうていだいけい）は鍼医学の最古のテキストで、その原型は紀元前2700年頃に成立している。イエズス会の宣教師が中国にも派遣され、彼らが鍼を刺し入れて治療する方法をヨーロッパに持ち帰った。清朝の皇帝（道光帝）が王宮内での鍼治療を禁じたため一時は冷遇されていたが、毛沢東の目にとまって以後、欠かすことの出来ない治療法としての位置を確立した。
病気の治療に電気を使った記録は古代エジプトに遡る。磁力を使う治療はアフリカに古くからあり、古代から癒しや儀式の場として赤い鉄の鉱山が使われている。磁鉄鉱を治療に使った記録は古代エジプト、古代中国、古代ギリシャにも見られる。エネルギー療法の著作を持つドナ・イーデンは、電気は「すべてのエネルギー・システムを繋ぎ合わせる橋のような働きをしている」と述べている。
元々は、日本郵便の会社組織内で呼ばれるようになった言葉である。郵政省時代や日本郵政公社時代でも、売れない郵便商品の自爆営業は行われていたが、郵政民営化以後の利益追求より、一層の営業が求められている。そのため、職員にお年玉付郵便はがきなどの販売ノルマを割り当ており、その際、販売数未達分については、職員が差額分を自腹で対応し、それが高額となったことが問題視されるようになった。郵便局員はその大量に購入したお年玉付き年賀はがきを金券ショップなどに毎年売りに行くのが職員の恒例となっていた。第2次安倍内閣の内閣官房長官である菅義偉は、2013年（平成25年）11月18日（月曜日）午前の総理大臣官邸での記者会見で、朝日新聞社の記者から、日本郵便の自爆営業についての質問に対し、販売目標の設定について一般の経営の在り方として問題ではないとし、無理な販売促進はあってはならないと日本郵政も認識している、そう言うことは無いと報告を受けていると答弁。しかし新聞報道があったため、日本国政府が日本郵便株式会社の全株式を保有している事もあり、総務省に注意・注視を指して、活かしたいとした。所属局によりノルマの数は異なるが、日本郵政社員一人当たりに『年賀状のはがきを何枚売る』というのが定められており、外務社員はもちろん、利用客に接客する機会の殆ど無い内務社員にも目標が定められている。販売促進のため「対話」の一環として未達者に対する指導や反省文を書かせる、ミーティングの時に「お立ち台」の上で謝罪や達成宣言をさせる、営業ロールプレイを繰り返す、通常勤務から外し営業活動に専念させる、やりきり隊の立ち上げ、管理職に対する営業促進テレビ会議などの対策を行っている。達成できなければ、6か月更新の非正規雇用である長期期間雇用社員の場合、更新時に行われる能力給の査定でランクが上がらない、ランクを落とされる事もある。正社員や管理職の場合も年収が100万円単位で下がる、左遷され出世コースから外されることもある。特定商取引に関する法律が、2009年（平成21年）12月1日に改正施行され、全ての取引に本法が適用されることとなり、はがきやゆうパック等の販売は、郵便配達のついでなら訪問販売、チラシなら通信販売、電話を使えば電話勧誘販売扱いとなり、クーリングオフの書面交付義務と新たに法規制の対象となり、営業活動にかかる負担が増加した結果、「法律を守ればノルマをこなせないし、ノルマをこなせば法律は守れない。早く日本郵政を摘発してくれれば（ノルマが無くなって）楽になれるのに」と、現場の職員から「日本郵政を摘発してほしい」と、声を漏らした。需要と供給が乖離し、人手不足で郵便営業にかける余裕も無い中、内務社員のみならず多くは、この目標を達成することができずに、金券ショップに転売して、自身が売り捌いたということにしている。金券ショップに売る場合には、定価よりも安い買取価格であることに加えて、首都圏などの高価で買い取ってもらえる店までの交通費も、自腹で払わないといけないことから、日本郵便社員には数万円の負担が強いられている。日本郵便株式会社は実需に基づかない営業行為、自爆営業や金券ショップへの持ち込みを『企業コンプライアンス違反』として禁止しており、そのような状況は調査しても確認できないとしている。郵便局会社の完全子会社である郵便局物販サービスが2009年（平成21年）に、生産者からカタログ宣伝手数料を取る方式から、販売する商品の仕入れ価格を下げる為に、生産者から一括して購入する仕入れ販売方式に転換。在庫を抱えるリスクを回避する為、販売営業の一層の促進が図られた。ノルマには、各郵便局に割り当てられた目標値を頭数や役職、勤務別に割り振る。集配区ごとの班などチームごとのノルマを達成することは勿論、一人当たりのノルマを達成する事も望まれる。この年賀状のはがきを一人当たり一万枚を売り上げるという目標等は、民法・労働基準法・刑法などに違反する『ノルマではない』として、「目標」「期待値」等と呼ばれ、社員の大部分が達成できていることになっているが、その実は社員が自腹を切っているが故のことである。