ミネソタ州と南北ダコタ両州を管轄するカトリックのミネアポリス・セントポール大司教区は、その管轄下にある9つの司教区のうちの1つをファーゴに置いている。ファーゴ司教区は1889年にジェームズタウン司教区として創設され、1897年に現称のファーゴ司教区に改められた。その後、1909年にビスマーク司教区が創設されると、州の西半分は同司教区の管轄区域となった。ファーゴ司教区はノースダコタ州東部の30郡を管轄区域とし、約70,000人の信者を抱えている。ファーゴ司教区の司教座聖堂であるセントメアリー大聖堂はダウンタウンの北端、ブロードウェイと6thアベニュー・ノースの北西角に建っている。このネオ・ゴシック建築様式の大聖堂は、1899年に建てられたもので、2つある尖塔の高い方までの高さは52.4mである。このセントメアリー大聖堂からブロードウェイを挟んだ東側には、ファースト・ルーテル教会が建っている。ノースダコタ州自体ノルウェー系が多いということもあり、ルーテル教会の信者が州人口の約3割を占めて最大となっているが、ファーゴ都市圏においては州平均をもやや上回り、人口の約1/3を占めている。特にムーアヘッドにおいては人口の約4割に達し、ミネソタ州平均の2倍となっている。ソマリ系などイスラム教徒が多く住む市西部、I-29とメイン・アベニューのインターチェンジ付近には、ハラール食品を扱う商店や飲食店が点在している。また、イスラム教徒が多く住む地域のほぼ中心、28thストリートとフィーットナー・ドライブの南角には、ファーゴ・ムーアヘッド回教協会の本部、およびモスクが立地している。
ザ・フォーラム（The Forum of Fargo-Moorhead）はファーゴ・ムーアヘッドにおける主要な日刊紙である。同紙はもともとファーゴ・フォーラムとムーアヘッド・デイリー・ニュースという別個の新聞紙であったが、合併して現在のザ・フォーラムとなった。同紙はファーゴに本社を置き、南北ダコタ、ミネソタ、およびウィスコンシンの4州で新聞社を中心に各種マスメディア会社を統括する、フォーラム・コミュニケーションズの旗艦紙として位置づけられている。ファーゴ・フォーラムは、1958年にピューリッツァー賞ニュース速報報道部門を受賞した。ザ・フォーラムのほか、ファーゴでは独立系週刊紙のハイ・プレーンズ・リーダーも読まれている。また、ノースダコタ州立大学には、同学の学生が運営するザ・スペクトラムという新聞が、毎週月曜日と木曜日の週2回刊行されている。フォーラム・コミュニケーションズは、ファーゴのABC系列テレビ局であるWDAY-TV（チャンネル6）、およびAMラジオ局のWDAY（970kHz）も傘下に置いている。NBC系列のKVLY-TV（チャンネル11）、CBS系列のKXJB-LD（チャンネル30、ライセンスはホレイス）の両局は、共にアトランタに本社を置くグレイ・テレビジョンの傘下に置かれている。FOX系列のKVRR（チャンネル15）は、地元のレッド・リバー・ブロードキャスティングの旗艦局となっている。PBS系列のKFME（チャンネル13）は、ファーゴに本社を置き、ノースダコタ州全域、ミネソタ州北西部、モンタナ州北東部に加えて、ケーブルチャンネルでカナダ・マニトバ州ウィニペグ市およびブランドン市をカバーする、プレーリー・パブリック・ブロードキャスティングの旗艦局となっている。
ファーゴ公立図書館はダウンタウンの本館のほか、市北部と南部に支館を1館ずつ置き、約165,000冊の書籍に加えて、10,000枚のDVD等を所蔵している。同館は1900年にメイソン寺院の一角で開館し、1903年にアンドリュー・カーネギーの寄付により建てられた専用の建物に移った。この建物は1968年にダウンタウン再開発の一環として建てられた新しい建物に移るまで使われた。1968年に建てられた建物もやがて取り壊され、2009年に現在の本館が完成、開館した。2014年には、同館の年間貸し出し点数は史上初めて100万点を超えた。そのうちの半分近くは書籍および雑誌が占め、約1/3はデジタルメディアその他の非印刷物、残りは図書館間の取り寄せや、古くなった資料の更新であった。
『日本大家論集』が創刊された1887年当時、図書は出版条例、新聞・雑誌は新聞紙条例によって統制されており、今日の著作権にあたる版権は図書にのみ認められていた。また、方式主義がとられていたため、出版条例に基づいて内務省に免許の申請をする必要があった。このため、雑誌記事は基本的に版権による保護を受けることができず、無断転載は法的な規制を受けなかった。『学海之指針』誌は、創刊号（1887年7月25日付）に掲載された論説4本のうち3本を『日本大家論集』第3編（1887年8月15日付）に無断転載されたが、同誌第2号（1887年8月25日付）では、「固より版権あるにあらざれば、其転載せられしは、本社の名誉なりとでもあきらめる外はなかるべし」と、不快感とともに諦めの態度を示している。なお、新聞紙条例では、「学術技術統計及官令又ハ物価報告」のみを掲載する新聞・雑誌に限り保証金を収める必要はなかったため、『日本大家論集』は保証金を収めない雑誌として届け出された。このため政治・時事に関する記事は掲載できず、もっぱら『東洋学芸雑誌』『国家学会雑誌』などの学術誌からの転載が行われていた。ところが、これと同時期に新聞連載の無断出版が問題化したため、政府は1887年12月に出版条例を全面改正（明治20年勅令第76号）するとともに版権条例（明治20年勅令第77号）を制定し、学術・技芸に関する事項を掲載する雑誌について版権登録を認めた。これにより、主要な転載元だった『東洋学芸雑誌』『国家学会雑誌』『学海之指針』『哲学会雑誌』などが軒並み版権を登録し、無断転載できなくなったため、『日本大家論集』は次第に講演筆記を掲載するようになる。もっとも、以後も、版権を登録していない雑誌や、版権条例施行以前に発行された雑誌からの無断転載は続けられている。