草木塔（そうもくとう）とは、草木に感謝し、その成長を願って建立されたと伝えられる石碑のこと。1772年（安永元年）に米沢藩の江戸屋敷が焼失、その再建のために米沢市大字入田沢字塩地平の山林の木々が伐採され、1780年（安永9年）の4月17日にも、現在の米沢市粡町・銅屋町・立町などで大火があり、その復興のために大量の材木が伐採されたことに対する感謝の念が、建立するきっかけになったと推定されている。
ライブ・アルバムとしては前作『Koyanagi the Live in Japan 2000』より約1年7ヶ月振りとなる。Disc.1～2は、さいたまスーパーアリーナにて行われたライブ音源が、Disc.3〜4は、東京国際フォーラムにて行われたライブ音源が収録されている。
レルシュタープはベルリンに生まれた。父は音楽出版業を営み作曲家でもあったヨハン・カール・フリードリヒ・レルシュタープである。腕利きのピアニストであったレルシュタープは『Vossische Zeitung』などの様々な雑誌に論評を発表し、自らも音楽雑誌『Iris im Gebiete der Tonkunst』を創刊、1830年から1841年にかけてベルリンで刊行された。彼はベルリンにおけるガスパーレ・スポンティーニの影響に関して無遠慮に批判をおこなった咎により1837年に投獄されている。音楽評論家として多大な影響力があったレルシュタープは、それゆえに19世紀半ばにドイツで国家主義的な目的に使用され得る音楽を決定するにあたって、ある程度の権力を有していた。フランクフルトで「音楽評論上の有効な独占権」を持ち、著作物が人気を集めていたレルシュタープに認められることが、ドイツ国家主義がみられた地域におけるあらゆる音楽家のキャリアにとって重要だったのだろう。シューベルトの歌曲集『白鳥の歌』中、7曲の歌詞はレルシュタープの作品であるが、それらは1825年にベートーヴェンに託されたものが助手のアントン・シンドラーによってシューベルトへと受け渡されたものであった。リストもレルシュタープの詩に音楽を書いている。また、レルシュタープはベートーヴェンのピアノソナタ第14番 作品27-2に有名な『月光』という愛称を付けたことでも知られる。レルシュタープはベルリンに没した。
ヤルタ協定の本国帰還に関する付属文書に基づきアメリカとソビエトは 戦争終結時点の各々の国に帰還させることに同意した。​ ドイツによってソビエトから移住させられた、ほぼ30万人のドイツ民族の内、およそ20万人が 西ポーランド(以前はドイツの一部)のヴァルテガウ(Warthegau: ライヒスガウ・ヴァルテラントの別名)から(もしくは東ヨーロッパの他の場所から)逃亡してきた時か、占領下のドイツからソビエトへ強制送還された時点で、捕らえられ赤軍によってグラグに送られた。
同時期、日本の第二次世界大戦後の善後策についても和平交渉活動が進められていた。戦勝国の一つであった中国には、二つの政府という問題が生じ、両政府とも正当な代表権を主張していた。冷戦体制の下、どちらの代表権を承認するかという姿勢にも各国の間でずれが生じてきていた。このため、日本がどちらの政府を中国の代表として平和条約を締結するかについて大きな関心が集まっていた。平和条約の締結において、ソビエト連邦は中華人民共和国の出席を支援し、アメリカは中華民国政府の出席に向けて努力を重ねたが、最終的にはどちらも招かれることはなかった。1951年9月8日、日本は連合国の諸国48ヶ国とサンフランシスコ平和条約を締結し、正式に戦争状態は終結した。しかし、この条約の第2条b項では「日本国は、台湾及び澎湖諸島に対するすべての権利、権原及び請求権を放棄する。」とされたが、放棄された台湾の主権がどこに帰属するのかは明確にされず、同条や第21条のいわゆる「朝鮮条項」のように、直接独立が認められることもなかった。また、サンフランシスコ平和条約第26条では、日本は「この条約の署名国でないものと、この条約に定めるところと同一の又は実質的に同一の条件で二国間の平和条約を締結する用意を有すべきものとする」とされ、日本は講和条約締結後も「中華民国政府と中華人民共和国政府のどちらと平和条約を締結するか」という問題に面することとなった。どちらを選択するかについては、アメリカとイギリスから日本の決定に委ねることで同意されていた。もともと日本の国会でサンフランシスコ平和条約の審議を行った際にも、中華人民共和国と平和条約を締結すべきという意見も出ていた。この時、中華民国政府は外交部長の葉公超を派遣し日本と交渉する傍ら、アメリカを通じて日本に圧力をかけた。1952年4月28日、日本と中華民国は日華平和条約を締結した。この第2条では、日本がサンフランシスコ平和条約に基づき台湾、澎湖諸島、新南群島および西沙群島の一切の権利や請求権を放棄することが改めて承認された。しかし日華平和条約でも放棄された台湾の主権がどこに移ったのかが明らかにされなかった。これらサンフランシスコ平和条約および日華平和条約における台湾の地位に関する条文の内容が、台湾地位未定論が立脚する基礎となっている。1953年にアメリカでアイゼンハワーが大統領に就任すると、かつてはトルーマンの台湾海峡中立化政策を批判していたことがあったが、封じ込め主義を展開した。アイゼンハワーは1954年12月2日に中華民国と米華相互防衛条約を締結した。この条約の第6条では、適用される領土および領域について、「中華民国については、台湾及び澎湖諸島をいい」と定義している。ただしこの条約は後に「本条約により台湾の法律的地位が変更されたとみなしてはならない」という注釈が加えられている。また、日本の池田勇人首相は1964年2月29日に国会で「法律的には中華民国のものではない」と述べ、中華民国の台湾に対する領土の所有権が未確定であることを強調した。