Institute for Ethics and Emerging Technologiesのラッセル・ブラックフォードはおっぱい地震のアイデアに完全に賛同し、"男性であろうと女性であろうと人間の身体の美しさは何も間違っていないし、それを楽しむことや世界に公開することも間違ってはいない"と述べている。ブラックフォードは"自分自身を見せびらかそう、そして'下品'だと呼ばれることで恥じる必要はない。イスラムの聖職者とあなたを抑えようとするあらゆる人々のモラルは軽蔑してよい。"と参加者を励ました。おっぱい地震と脳地震についてフェミニストで合意が取れなかったことに反応して、ある人は"両方とも一緒にしてはだめなのか？"と尋ねた。メロディ・モエッジーはその例で、Ms.のブログの著者であるが、二つのイベントの間でどのような衝突も起こる理由が無いように彼女は思えた。モエッジーは"イラン＝イスラム共和国と呼ばれる国の指導者"を信用しないことの複数の手段について何も問題はないだろうし、女性は両方のイベントに参加すべきだと提言した。マクライト自身はその後、いくつかの無神論者が彼女や他の女性に対し、部分的におっぱい地震の名前のジョークに反応して、女性蔑視的に振る舞うのを見て、フェミニズムと無神論運動における友好的な文化に対する大きな敬意を求めた。
大日本帝国憲法は、（天皇の）立法権の協賛機関として衆議院と貴族院の二院からなる帝国議会を置いた。民選（公選）議員のみからなる衆議院に対して、貴族院は、皇族議員、華族議員、勅任議員（帝国学士院会員議員、多額納税者議員など）によって構成されていた。これに対して日本国憲法は、立法機関として衆議院と参議院の二院からなる国会を置き、参議院は、衆議院と同様「全国民を代表する選挙された議員」のみによって構成されるものとした（日本国憲法第43条第1項）。日本国憲法の制定過程では1945年10月11日に近衛文麿が内大臣府御用掛に任命され、内大臣府が憲法調査に当たり、調査結果として近衛と佐々木惣一の2つの案が示された｡このうち近衛案では ｢貴族院ノ名ヲ改メ特議院 (仮称) トシソノ議員ハ衆議院ト異リタル選挙其ノ他ノ方法ニヨリ選任ス｣ とされ、近衛が1945年11月22日に奉答した案では貴族院に代わる第二院を「特議院」と仮称している。また、佐々木案では｢特議院ハ特議院法ノ定ムル所ニ依リ皇族及特別ノ手続ヲ経テ選任セラレタル議員ヲ以テ組織ス｣とされた｡一方、連合国最高司令官総司令部（GHQ）のマイロ・E・ラウエル民政局法規課長によって作成された｢日本の憲法についての準備的研究と提案のレポート｣では｢立法部は一院でも二院でもよいが､ 全議員が公選により選ばれなければならない」と提案されている｡幣原内閣は憲法改正は内大臣府ではなく内閣がその任に当たるべきであるという立場をとったことから､ 1945年10月13日には松本烝治国務大臣を委員長とする憲法問題調査委員会（松本委員会）が設置された｡ 憲法問題調査委員会では二院制を維持すべきであるが､構成を民主的なものに改めるべきとの意見が支配的であり、その名称についても第7回調査会（1945年12月24日）で｢貴族院ノ改称ニツイテ、今マデ出タ名称ハ上院・下院､ 第一院・第二院､ 左院・右院､南院・北院､ 元老院・衆議院、参議院・衆議院、公選院・特選院､ 特議院・衆議院､ 公議院・衆議院、耆宿院・衆議院、審議院・衆議院等々ノ組合セガアルガ、参議院アタリガ無難ト云フベキデアラウカ｣ との意見にまとまった｡1946年1月26日の第15回調査会では､ 松本委員長執筆の ｢憲法改正要綱｣ （甲案）及びその基本となった ｢憲法改正私案 （一月四日稿）｣ さらに ｢憲法改正案｣ (乙案) が配付検討されたが、松本は甲案の審議において ｢参議院｣ の名称について｢『両議院』 と呼べるように『議院』の語をつける方がよいと考え､ 一応この名称とした｣ と説明している｡こうして日本国政府が取りまとめた松本試案および2月8日に占領軍に提出された憲法改正要綱において貴族院を参議院と改めると規定された。議員の選出は、選挙による選出と、勅選議員の二本立てとされた。一方、GHQでは1946年2月5日の民政局長会合で簡明な一院制を日本政府に提案することとなった｡民政局長ホイットニー准将は、1946年2月13日、吉田茂外務大臣及び松本烝治憲法改正担当国務大臣と会見した際、衆議院のみの一院制とする憲法改正案（マッカーサー草案）を提示したが、その場で松本が、一院制では選挙で多数党が変わる度に、前政権が作った法律をすべて変更し政情が安定しないことを指摘し、二院制の検討をホイットニーに約束させている。その後、帝国議会と枢密院での議論のために法制局が作成した想定問答集では、「問 一院制を採らず両院制を採る事由如何」「答 一院制を採るときは、いはゆる政党政治の弊害、即ち多数党の横暴、腐敗、党利党略の貫徹等が絶無であるとは保し難いのであって（以下略）」と「政党政治の弊害」を両院制を採る理由としている。参議院は全く新しく作られた組織で貴族院との直接のつながりは無い。ただし、初期の参議院が職能代表を指向したのは、かつての貴族院改革案のリバイバルであったという指摘もある。また、第1回参議院議員通常選挙は貴族院出身者が少なからず当選し、彼らが中心になって組織した院内会派緑風会は初期の参議院で大きな影響力を持っていた。