ブルンジの首都ブジュンブラにて、ブルンジ人の父とルワンダ人の母との間に生まれた。2016年夏に元ミス・コヴェントリーの女性と結婚。2017年4月1日に第一子となる長女が生まれたが、偶然にもフットボールリーグトロフィー決勝でゴールを挙げたちょうど24時間後の出来事だった。
2012年4月のインタビューでサッカールワンダ代表でのプレーを希望していることを明かした。10月にはサッカーブルンジ代表の招集を受けたが、これを断っている。2013年5月、2013 FIFA U-20ワールドカップに参加するイングランド代表の一員に選ばれた。最終的にブルンジ代表を選択し、2015年11月開催の2018 FIFAワールドカップ・アフリカ予選・サッカーコンゴ民主共和国代表戦に出場した。試合自体は2-2の引き分けだったが、ビギリマナに出場資格がなかったため没収試合となった。
津軽ダムの建設に伴い、西目屋村砂子瀬地区・川原平地区の177戸と農地57ヘクタールが移転対象となる。この地域は目屋ダム建設においても移転対象となった地域であり、目屋ダムでは両地区において83戸92世帯が移転し、その大半が完成後にダム湖畔へ移転している。このため目屋ダムで移転を余儀なくされた住民が、津軽ダム建設によって再び移転を余儀なくされるという事態が起こった。しかも今回は目屋ダムを上回る規模の補償案件であり、再びダムにより故郷を失う住民はダム建設に強く反対した。目屋ダムにおいては補償交渉に並行して下流域の受益地に住む住民が自発的にコメを一握り砂子瀬・川原平地区の住民に提供しようとした義捐金運動・「米一握り運動」を津軽平野全域で実施、当時の教員初任給1万円の時代に米価に換算して約150万円もの義捐金が集まり、これが移転住民の心を動かして1956年（昭和31年）に移転住民全員が一斉に補償基準に調印して交渉が妥結した。この時期は国によるダム補償関連の法整備が未熟であり、熊本県の下筌ダム（津江川）建設反対運動である蜂の巣城紛争をはじめ八ッ場ダム（群馬県・吾妻川）や大滝ダム（紀の川・奈良県）など長期間かつ強硬なダム反対運動が展開されており、目屋ダムの例は稀であった。こうした強固な反対運動は建設省の対応が発端の一つであったことから、ダム補償に関する法整備が強く求められ1973年に水源地域対策特別措置法（水特法）が施行された。津軽ダムは1993年（平成5年）に水特法の指定ダムとなったが、移転戸数177戸と大規模であることから、水特法第9条などの指定を受けた（水特法9条等指定ダム）。水特法9条等指定ダムとは、ダムにより水没する戸数が150戸以上または水没農地面積が150ヘクタール以上の大規模な補償案件を有するダム事業に対し、道路・上下水道・小中学校・診療所・土地改良事業・森林保全事業などに関する補償事業の負担金を通常の指定ダムに比べて上積みするダムのことである。同法に指定されたダムとしては八ッ場・大滝ダムのほか東北地方では浅瀬石川ダム、御所ダム（雫石川）、七ヶ宿ダム（白石川）、長沼ダム（長沼川）、森吉山ダム（小又川）、摺上川ダム（摺上川）、三春ダム（大滝根川）がある。水特法指定以降移転住民との交渉は積み重ねられ、1999年（平成11年）に水没対象地域である西目屋村が水源地域に指定され、補償事業に関する整備計画が示された。このうち代替移転地についてはダム下流の西目屋村田代地区、弘前市若葉地区と一町田地区の三か所が集団移転地として造成され、移転の準備が整えられた。2000年（平成12年）3月に損失補償基準の提示と補償説明会が実施された。そして1995年（平成7年）に用地調査を開始してから延べ26回にわたる協議を経て2000年8月に移転住民は損失補償基準に調印し、1988年の津軽ダム計画発表から12年の歳月を経て補償交渉は妥結した。以後徐々に砂子瀬・川原平地区の住民は新天地への移転を開始し、西目屋村田代地区に51世帯、弘前市一町田地区に31世帯、弘前市若葉地区に28世帯が移転し残りはそれ以外の地区へ散って行った。古くからマタギの村として栄えた砂子瀬・川原平地区は全世帯が移転し、その歴史に幕を閉じたが、2002年11月には津軽ダム水没移転者協力感謝式典が青森県知事、弘前市長、東北地方整備局長出席の下開催され約600名の移転住民に対する感謝の念を表した。なお、同一住民がダム建設により二度の移転を余儀なくされた例は石淵ダム・胆沢ダム（胆沢川）の例がある移転住民の補償交渉はこうして妥結したが、漁業権の補償を巡る岩木川漁業協同組合との漁業補償は難航している。2009年（平成21年）より開始された漁業補償交渉は、岩木川全域を漁業補償対象にすべきと主張する漁協側と事業者の国土交通省との間で意見が対立。2011年に国土交通省が提示した補償金額2177万円を漁協は拒否、国土交通省は青森県収用委員会に対し土地収用法に基づく漁業権の収容と使用を申請した。2012年（平成24年）に国土交通省側の主張が容れられた裁決が決定したが漁業側は裁決に対し拒否を表明。裁決に対する不服申し立てが不調に終わった場合は訴訟に踏み切るという姿勢を示している。