日本軍が真珠湾を攻撃した1941年12月7日、ヤマウチは17歳（高校3年生）であった。翌日、歴史の教師が「ジャップ｣による真珠湾攻撃について話したとき、米国人にとって「ジャップ」であった「自分たちが爆撃したかのように思わされ」、日本人の子供たちはみな学校に行かなくなった。1942年2月19日、ルーズベルト大統領が発令した大統領令9066号により、日系人の強制立ち退き（強制収容）が始まり、カリフォルニア州、オレゴン州、ワシントン州に住む約12万人の日系人が内陸部の10の収容所に送られた。ヤマウチは家族とともにアリゾナ州のポストン戦争強制収容センターに収容され、ここで同じ日系アメリカ人作家のヒサエ・ヤマモトに再会した。ヤマモトは当時20歳で、すでに『羅府新報』や『加州毎日』の英語版に投稿していたが、この数年前に、英語の授業でヤマウチと一緒であった弟に「すごく優秀な子」としてヤマウチを紹介され、下宿屋をしていた母ハマとも顔見知りであった。なお、ヤマモトの弟は、コロラド州のサトウキビ畑で強制労働に就かされた後、第442連隊戦闘団に志願し、イタリアで19歳で戦死した。ポストン収容所でヤマウチとヤマモトは『ポストン・クロニクル』誌を刊行した。ヤマモトは主に編集、ヤマウチは美術を担当した。二人はヤマモトが2011年に89歳で亡くなるまで文学と美術への関心を共有し、互いに励まし合いながら親交を深めた。
ワカコ・ヤマウチは1924年10月24日、カリフォルニア州インペリアル郡ウェストモアランドで日系移民一世のヨサク・ナカムラとハマ（ハマコ）・ナカムラ（旧姓マチダ）の第二子ワカコ・ナカムラとして生まれた。出生証明書では10月25日となっているが、なかなか名前が決まらなかったので届出が遅れたという。姉ユキコ、妹フローレンス、弟サムの4人姉妹兄弟である。一家は当時、近くのインペリアル・バレー（メキシコとの国境に近い、ソルトン湖を囲む地域）にあるブローリー (カリフォルニア州)で農業を営んでいたが、他の日系移民一世と同様に小作農であったため、農地から農地へと転々とする生活を繰り返していた。これは、1790年の帰化法で帰化は「自由な白人」のみに許されると規定されていたため、市民権を取得することができず、さらに、1913年のカリフォルニア州外国人土地法により、市民権取得資格のない外国人（主に日系および他のアジア系一世）の土地所有および3年以上の賃借が禁止されていたためである。1929年に始まった大恐慌および不作の影響で、一家は仕事を求めてオーシャンサイドに越した。農業だけで生計を立てることができなくなると、母ハマは農作業の傍ら、寺院の日曜学校で日本語を教え、さらに日系移民向けの下宿屋を始めた。
現代の英語では、マスターピースという語は、ある特定の創造性あふれる芸術家や職人の最高の一点を伝統的には意味するが、優れた質を持った作品であれば、創造的でない作品、様々な種類の高価または貴重なもの、大量生産品までも含めてマスターピースと呼ぶようになってきている。マスターピースという語は、ロレックスの腕時計のランク、トランスフォーマーの玩具、マックスファクターの化粧品、シュタイフのぬいぐるみといった商品のブランド名として採用されている。
マスターピースという語は、オランダ語の「meesterstuk」あるいはドイツ語の「meisterstück」に由来する可能性が高い。英語またはスコットランド語において「masterstik」という語の形が最初に記録されているのは、1579年のアバディーンのギルドの規則の中である。一方、「masterpiece」という語の形が初めて見出せるのは、1605年のベン・ジョンソンの劇の中であり、この時すでにギルドとは関連のない文脈で用いられている。英語においては、「Masterprize」という語も初期のバリエーションとして見出せる。英語において、「マスターピース」という語は、様々な状況で並外れて良い創造的な作品を指す言葉として急速に浸透し、「使われ始めた頃には、神や自然の『マスターピース』としての人間を指す用例がしばしば見られた」。
連邦崩壊後、クラフチュクは積極的なウクライナ化政策と脱ロシア化政策を推進するが、経済危機に対処できずに支持率は低迷、1994年の大統領選挙ではレオニード・クチマ首相が52％の票を獲得し、第2代大統領に就任した。クチマは国際通貨基金による援助を受けられるよう経済の立て直しを始めたが、後の国会選挙では対抗勢力が多数議席を得た。1996年6月28日に最高会議は法令第13号と題する新憲法を採択し、即日発効した。これにより、正式国名は「ウクライナ共和国」から「ウクライナ」となった。
大統領に就任したクラフチュクは12月8日、ロシアSFSRのボリス・エリツィン大統領、ベラルーシのスタニスラフ・シュシケビッチ最高会議議長とベラルーシのベロヴェーシの森で会談し、ソ連からの離脱と独立国家共同体（CIS）の結成で合意した（ベロヴェーシ合意）。この会談の結果、12月25日にソビエト連邦は崩壊した。
人道的な見地から、「対人地雷の使用、貯蔵、生産及び移譲の禁止並びに廃棄に関する条約」（対人地雷全面禁止条約、オタワ条約などともいう）が作られ、1999年3月1日に発効した。この条約が作られる機運を盛り上げるにあたっては、1992年に結成された地雷禁止国際キャンペーンを支持したイギリスのダイアナ元皇太子妃も大きな役割を果たした。日本は1998年9月30日に、この条約を受諾して締約国となり、対人地雷の製造の禁止及び所持の規制等に関する法律を制定して2003年2月8日に保有してていた対人地雷のうち、訓練用など一部を除いたすべての廃棄を完了した。この式典には小泉純一郎首相（当時）も出席した。ただ、外国などからの侵略行為に対し日本の長い海岸線を対人地雷なしに（対戦車地雷を高感度で使用する方法もあるが）どのようにして守るかについては、自衛隊をはじめ新たな防衛方法が模索されており、かねてより航空自衛隊などが保有しているクラスター爆弾、ないしは新たに開発した対人障害システムを対人地雷の代替とするようであるが、これも極めて限定的な補完にしかならないため、防衛力の空白が懸念されている。また、クラスター爆弾を廃棄する動きも進んでおり、ますます代替手段の必要性が高まってきている。さらには米中露といった大量配備/輸出国が批准していない現状では条約は象徴的で限定的な意味しかもっていない。むしろ先進国の撤去対策が施された対人地雷が廃棄され、紛争国が求める安価なおなそん地雷が野放しになり被害が拡大する一方という皮肉な事態を招いている。