長音符（ー）の代わりに用い、滑稽さや口語調であることを表す。また、一般の長音符よりも長いことを示す。（例: ですよね〜）日本語では、長音符を表記した場合と同じ発音になる。「あ〜〜〜」と複数連続で記述することにより、長さを表現することがある。日本語以外でも日本語の長音に当たる表記を波ダッシュを用いて用いる。また、欧米言語での、日本語の翻訳物において長音を表現する手段として「マクロン」や「サーカムフレックス」を使用する代わりに波ダッシュを利用することがある。また、これと同じようなものに「〰」や「」などがあり、『阿Q正伝』の原文などにも使われているが別物である。
「〜する」「〜からの」のように前に記載されている言葉を省略する場合や、「寿限無寿限無〜」のように後ろが長いために省略する場合、「いつもいつも〜」などと同じ言葉が続く場合などで使用される。これらの用途はリーダーやダッシュでの用途とほぼ同じである。日本語で読む場合には前に付けて使用する場合は「なになに」や「ほにゃらら」、後ろにつけて使用する場合は「うんぬん」や「なんたらかんたら」、「なんとかかんとか」と読む。
前述のように、かつて夕張は炭鉱の街として栄えたが、「石炭から石油へ」のエネルギー政策転換により、次々と炭鉱が閉山されていった歴史を持つ。1990年（平成2年）には最後の三菱南大夕張炭鉱が閉山し、夕張から炭鉱がなくなった。これにより炭鉱会社が鉱員向けに設置したインフラストラクチャーを市が買収することになった。1982年（昭和57年）、北炭が所有していた夕張炭鉱病院を市立病院に移管。その際市は40億円を負担している。さらに北炭は、夕張新炭鉱での事故を理由に、鉱産税61億円を未払いのまま撤退（倒産で払えなくなったとも）。また、北炭・三菱は炭鉱住宅5000戸（市営住宅に転換・改良住宅に建て替え）や上下水道設備などを夕張市に買収してもらい、その額は151億円に達した。結果「炭鉱閉山処理対策費」は総額583億円に達した。また、こうした施設の建設に際して地元業者優先の随意契約が多く行われ、建設費も適正な価格に比べて相当高くついたケースも見られた。このほか、事業が観光客誘致よりも雇用確保に傾いたため、各施設が余剰人員を多く抱えていたことも観光関連施設の収支を悪化させる要因となった。1982年12月20日の『北海道新聞』では「（市は）財政再建団体への転落必至」と報じられ、自治省は財政緊縮を強く指導したが、市は従わず前年度比17%増の積極予算を組んだ。市は、中田鉄治元市長時代に石炭産業の撤退と市勢の悪化に対し、「炭鉱から観光へ」とテーマパーク、スキー場の開設、映画祭などのイベントの開催、企業誘致により地域経済の再生、若年層を中心とする人口流出の抑止、雇用創生などを図ったものの、その後のバブル崩壊による景気低迷や、それに伴う観光客・スキー客の減少もあり、ことごとく振るわなかった。観光・レクリエーション投資における放漫経営が累積赤字として重くのしかかった結果、市の財政を圧迫していった。産炭地域振興臨時措置法が2001年（平成13年）に失効したことなどで、財政状況はさらに悪化した。2002年3月、市はマウントレースイスキー場を26億円で買収することを決め、市債を発行し資金調達しようとしたものの、北海道庁は負担が重すぎるとして許可しなかった。そこで市は土地開発公社に買収させ、市が肩代わり返済する「ヤミ起債的行為」に手を染めた。一時借入金などの活用により表面上は財政黒字となる手法をとったため、負債が膨れ上がっていった。一時借入金残高は12金融機関から292億円、企業会計を含む地方債残高が187億円、公営企業と第三セクターへの債務・損失補償が120億円とされ、夕張市の標準財政規模（44億円）を大きく上回っており。一般的に10年とされる再建期間での再建はほぼ不可能な状態であった。2006年（平成18年）6月20日に後藤健二市長（当時）が定例市議会の冒頭で、総務省に対して財政再建団体の申請を行う考えを表明した。2006年（平成18年）8月1日に夕張市の財政状況の調査に関する「経過報告」を北海道が公表した。道は、再建期間短縮等の観点から、赤字額の360億円を年0.5%の低利で融資（市場金利との差額は道が負担）、国も地方交付税交付金などによる支援を打ち出した。これらの動きにより、再建期間は18年間の見込みとなった。財政再建団体指定は、1992年（平成4年）の福岡県赤池町（現・福智町）以来、北海道では1972年（昭和47年）の福島町以来、市では1977年（昭和52年）の三重県上野市（現・伊賀市）以来となる。なお、当時の後藤市長は、『北海道新聞』（2007年（平成19年）4月17日）の取材に対して、2006年（平成18年）6月10日に同紙に巨額負債を報じられる以前の2月、総務省に特別交付税の陳情に行った際に財政再建団体指定を覚悟したと語っている。2006年度決算における実質公債費比率は38.1%だった。これは全国でも長野県王滝村の42.2%に次ぐ数字であり、財政再建団体を適用しなかったとしても、2008年度決算から適用される地方自治体財政健全化法の財政再生団体に該当することになっていたと想定される。