鎌倉西高校（通称・鎌西）1年生、四ノ宮純は1年目の夏の大会にてエース投手の故障で先発登板のチャンスを得て、9回二死までは無失点だったものの、二死満塁から最後の1ストライクが取れず、連続押し出し四球を与えてサヨナラ負けを喫する。四ノ宮はこの押し出し四球がトラウマになり、練習でもストライクが取れないほどになったが、1年秋の秋季大会には復帰した。辛うじて得失点差で予選リーグを突破するものの、県大会では惨敗してしまった。この秋季大会以後、貞兼部長が「勝つ野球」を推し進めていくことになり、チーム内は「勝つ野球」か「楽しい野球」かで揺れることになるが、キャプテン長瀬を中心にして最終的には勝つ野球でまとまっていく。貞兼は投手の独り立ちが必要と考え、かつての教え子で、プロ選手となった後にスカウトをしている若村に協約違反を承知でコーチを依頼し、以後四ノ宮はメールによる若村の的確な指導を受けてフォームを改造、制球を向上させる。四ノ宮が2年生でエースナンバーを獲得し、夏の大会は初戦から綱渡りの連続で際どい逆転勝ちを続けて県大会にて同校史上初となるベスト4進出の快挙を果たす。大会終了後、四ノ宮はひとりで合宿を抜け出して甲子園の試合を見に行き、さらに大阪の強豪・豊臣学園の練習に参加し、アドバイスを受け投球フォームを改造する。秋季大会でも準決勝で敗れたものの、地元開催の特権により関東大会進出を果たす。1回戦で敗退するが準優勝校に善戦したことが評価されてセンバツの最終選考に残り期待されるが、無念の落選となる。四ノ宮が3年となった夏の県大会はシード校として強豪私学相手に僅差で接戦の連続ながら安定した試合運びで順調に勝ち進み過去最高の決勝戦まで至るも、相手投手の豪腕に1人もランナーを出せず完全試合を達成され、惜しくも準優勝となり甲子園への夢は果たせなかった。その後、四ノ宮は大学野球部のセレクションに挑む。
『甲子園へ行こう!』（こうしえんへいこう）は、三田紀房の漫画作品である。1999年から2004年まで講談社の漫画雑誌「週刊ヤングマガジン」に連載された（1999年連載当初は別冊ヤングマガジンに掲載）。
第二次世界大戦後に日本を占領下に置いた連合国軍最高司令官総司令部（SCAP）は、学校教育の改革政策として「民主化の一環」として1945年12月に教員組合の結成を指令した。既に11月には京都や徳島で教職員組合が結成されていた。12月には全日本教員組合（全教。翌年より「全日本教員組合協議会」）が、また翌年、教員組合全国同盟（教全連）が結成された。これら2つの組織に大学専門学校教職員組合協議会を加えて、組織を一本化する機運が生まれ、1947年（昭和22年）6月8日に奈良県高市郡（現在の橿原市）橿原神宮外苑で日本教職員組合の結成大会が開かれた。大会では、日教組の地位確立と教育の民主化、民主主義教育の推進を目指すと定めた3つの綱領を採択し、6・3制（小学校6年間・中学校3年間）完全実施・教育復興に向けての取り組みを開始するとした。1950年6月に北朝鮮が韓国に突如侵攻したことで朝鮮戦争が勃発し、連合国軍最高司令官のマッカーサーは警察予備隊（後の保安隊、現在の陸海空自衛隊）の創設を指令、再軍備に道を開き、日本を「反共の砦」と位置づけた。また日本政府も連合国軍による占領終了に伴う主権回復（1952年4月28日：日本国との平和条約発効）を前にして、「日の丸」「君が代」「道徳教育」復活など、一部から戦前への「逆コース」といわれる教育政策を志向し始めた。戦後教育見直しや再軍備への動きの中で、日教組は、1951年1月に開いた中央委員会でスローガン「教え子を再び戦場に送るな、青年よ再び銃を取るな」（＝反徴兵制）を採択し文部省（現・文部科学省）の方針に対立する運動を開始した。また、1951年11月10日、栃木県日光市で第1回全国教育研究大会（教育研究全国集会＝全国教研の前身）を開き、毎年1回の教育研究集会を開催、現在に至っている。その後も、「教師の倫理綱領」を定めて新しい教員の姿を模索する一方、文部大臣（現在の文部科学大臣）と団体交渉を行ってきた。「教育の国家統制」や「能力主義教育政策」に反対する立場を取り、1956年（昭和31年）における教育委員会が住民による公選制から首長による任命制に移行することへの反対、1958年（昭和33年）における教員の勤務評定を実施することへの反対、1961年（昭和36年）における日本の全国統一学力テスト実施への反対、1965年（昭和40年）における「歴史教科書問題」をめぐる裁判（家永教科書裁判）の支援などを行った。また、同じく「教育の国家統制」に反対する立場から1950年（昭和25年）以降、国旗掲揚と国歌斉唱の強制に対して反対している（なお、この様な方針を掲げる教職員組合は世界では日本のみである）。国政においては、日教組の政治組織である日本民主教育政治連盟は、1956年の総選挙で日本社会党などから推薦候補20人（うち、日教組組織内候補13人）を当選させ、1956年の参院選では10人を当選させた。1974年の春闘では、本部委員長をはじめ21人が逮捕され、12都道府県13組合999か所が捜索を受けた。この事件を前後して教師のストライキ実施方法で日教組内で対立をもたらした。また、1980年代の労働戦線統一の論議で社会党系と共産党系が対立し、1989年11月には共産党支持グループが離脱して全日本教職員組合協議会（1991年以降全日本教職員組合、略称：全教）が結成された。こうして日教組を構成していた一部の組合員や単位労働組合（単組）が脱退した（詳しくは、#離脱・独立を参照）。1994年（平成6年）には、日本社会党の路線変更に伴い、それまで社会党を支持していた日本教職員組合も方針を変更し、文部省（現在の文部科学省）と協調路線をとることに決定し、文部省と和解した。2002年度（平成14年度）から翌年度にかけて施行された文部省告示の学習指導要領では、日本教職員組合がこれまでに取り組んできた「自主的なカリキュラムの編成」運動における「総合学習」の考え方に近いとも考えられる「総合的な学習の時間」が新設された。時代の変化とともに対立から協調へと変化しており、特に20世紀末から21世紀始めにかけては、日本教職員組合と文部科学省との長期の対立に終止符が打たれたのではないかという捉え方もされている。