大島本に見られる校訂の量は、現存する写本の中でも最大級のものである。補訂に使用している墨は墨筆と朱筆とがあり、補訂の手法も見セケチ・抹消・訂正・補入・傍記などさまざま、抹消の手段も塗消（上から塗って消す）・削消（削って消す）など様々であり、一つの個所に何重にも補訂が加えられていることも少なくない。また筆跡も様々であり、直された本文の系統も河内本系統の本文に直していると見られるものと、青表紙本系統の本文に直していると見られるものとが含まれている。これらのことから見て大島本の補訂作業は異なる時期の複数人によるものであると考えられている。藤本孝一は、当初書写された後、河内本等による何回かの校訂を受けた後、江戸時代になってから当時の流布本である青表紙本による校訂がなされたとしている。これに対し、吉見正頼周辺による作業とする伊井春樹説がある。また、佐々木孝浩もこれらの作業を吉見正頼の時代とする。中には大島本の本文を「定家本ではない」との認識の元に「定家本ではこうなっている」という趣旨の傍記を行っているようにも見られる事例として、真木柱巻末近くの和歌において、本文に「沖津ふねよるべなみ路に」とあるところに朱で「定本波とあり」と傍記されている（定家本では「沖津船」ではなく「沖津波」である）箇所も存在する。
『新日本古典文学大系　源氏物語』（1993年（平成5年）～1997年（平成9年））において大島本が全面的に底本として採用された際、当該書籍に係わった校注者5人が改めて大島本を直接調査した。この際の調査の成果は、ごく一部の本文上特に注意すべき個所についてのみではあるものの、大島本の写真入りで解説を付して当該書籍に掲載されたことにより、大島本に多くの補訂が加えられていることが初めて明らかにされた。1996年（平成8年）には全10巻（解説を収めた別巻1巻付き）からなる大島本の影印本が刊行された。これにより、大島本に存在する大量の補訂作業の痕跡を全帖にわたって容易に調べることが出来るようになった。この撮影の際には、綴じ糸を切って各葉を完全に広げた形で撮影を行ったため、綴じ糸近くに存在したためにそれまで見えなかった傍記の存在や、何度も綴り直したために、多いものでは一葉に10個所もの綴じ穴が存在することが明らかになった。書籍として刊行された影印本はモノクロであったが、写本の撮影そのものはフルカラーで行われており、2007年（平成19年）12月にフルカラーのままのデータを収め、様々な検索機能が付されているDVD-ROM版が刊行された。
中内は「価格の決定権を製造メーカーから消費者に取り返す」ことを信念として、「いくらで売ろうとも、ダイエーの勝手で、製造メーカーには文句を言わせない」という姿勢を貫き、メーカーの協力が得られない場合は、「自らが工場を持たないメーカー」として、そのスーパーのオリジナルブランド「プライベートブランド」 (PB) の商品開発を推進するようになるが、同時に既存大手メーカーとの対立を巻き起こした。そのきっかけが1960年発売の「ダイエーみかん」や1961年発売の「ダイエーインスタントコーヒー」などで、これらは1970年代の「ノーブランドシリーズ」や「キャプテンクックシリーズ」を経て「セービングシリーズ」に発展し、ダイエーの旗艦ブランドとなる。1964年、松下電器産業（現・パナソニック）とテレビの値引き販売をめぐって「ダイエー・松下戦争」が勃発した。当時、ダイエーが松下電器の製品を希望小売価格からの値下げ許容範囲だった15%を上回る20%の値引きで販売を行ったことがきっかけとなり、松下電器が仕入れ先の締め付けを行い、ダイエーへの商品供給ルートの停止でダイエーに対抗した。この時の松下幸之助の考えは「儲けるには高く売ることだ。今後、高い水準に定価(希望小売価格)を設定するので、これを守りなさい。安売り店への出荷は停止する」であった。これを受けてダイエーは松下電器を相手取り、独占禁止法違反の疑いで裁判所に告訴した。1965年、3月に花王石鹸がダイエーへの出荷を停止したため7月、花王石鹸を公正取引委員会に提訴。ダイエーは第一工業製薬と提携しナショナルブランドより2～4割安い洗剤「スパット」を販売した。最終的に「ダイエー・花王戦争」は住友銀行の斡旋で1975年に和解し、取引が再開する。1970年、メーカーの二重価格の撤廃を求める消費者団体が、強硬姿勢を崩さない松下に対して松下製品の不買運動も決議した。同年に、公正取引委員会が二重価格問題に対して、「メーカー（松下側）に不当表示の疑いあり」という結論を出している。同じ時期、ダイエーは13型カラーテレビを「BUBU」というブランド名で当時としては破格の安さである59800円で販売したことから、松下との対立が激化した。松下幸之助は、1975年に中内を京都の真々庵に招いて、「もう覇道はやめて、王道を歩むことを考えたらどうか」と諭したが、中内は応じなかった。この対立は、松下幸之助没後の1994年に松下電器が折れる形で和解となった。この対立は「30年戦争」とも呼ばれた。その他、価格破壊では食品などが代表格とされている。ダイエーの企業テーマである「For the Customers よい品をどんどん安く消費者に提供する」の実現に向け、「既存価格を破壊することがダイエー（主婦の店・大栄）の存在価値にある」と考えて実行した。たとえば牛肉の場合、普通の店では100g当たり一般で100円。安くても70円だったところを39円と思い切って値下げして販売したところ、牛肉コーナーには主婦らが殺到し売り切れ店が続出するほどだった。この欠品状態を補充すべく、生きた牛を買い取ってそれを枝肉に加工したり、さらには日本本土復帰前のアメリカ施政権下の沖縄には輸入関税がかからないことを利用してオーストラリア産の子牛を沖縄に輸入・飼育したうえで日本国内に輸入するというアイデアを生み出す。