アイルランド政府は欧州通貨制度への参加の是非を決めなければならなかった。仮に欧州通貨制度に加盟国すべての通貨が組み込まれることになった場合、アイルランドの対外貿易の 75% が為替相場の変動を受けず安定したものになるはずであったが、アイルランドの対外貿易で 50% のシェアを持つイギリスが欧州通貨制度に参加しないことを決定した。しかしながら1978年12月15日、アイルランドは欧州通貨制度に参加することを明らかにした。欧州通貨制度参加国は為替相場メカニズムで為替変動幅を 2.25% または 6% のいずれかを選択することができ、アイルランドは前者を選んだ。1979年3月13日に欧州通貨制度が開始されたが、その月末に向けて原油価格の上昇を受けてポンド・スターリングが欧州通貨制度各通貨に対して高くなりはじめ、3月30日にはポンド・スターリングが対ベルギー・フランでの変動幅の上限を超えて上昇たことでアイルランドの通貨はポンド・スターリングとの連関性が断ち切られることになった。50年以上にわたったアイルランドとイギリスの通貨パリティは失われ、アイルランドの通貨ははじめて「アイルランド・ポンド（プント）」と位置づけられるようになった。初期の欧州通貨制度運営は失望させられる結果となった。アイルランド・ポンドはポンド・スターリングに対して価値が上昇してアイルランドのインフレーションが抑制されると期待されていたが、実際にはペトロカレンシー（産油国の通貨）としての地位やマーガレット・サッチャー新政権による金融引き締め策のおかげでポンド・スターリングの価値が大幅に上昇した。1980年後半には、1アイルランド・ポンドは80イギリス・ペンス以下にまで価値が下がり、アイルランドのインフレーション率はイギリスのそれを上回るようになった。アイルランドの経済政策はハードカレンシーにそぐわないもので、またアイルランド・ポンドはほかの欧州通貨制度通貨の一部に対して価値が上昇していたが、ドイツマルクのセントラル・レートに対してはその価値を維持することができなかった。1992年にアイルランド・ポンドが 10% 下落したこともあったが、最終的に欧州通貨制度は落ち着きを取り戻し、1987年以降のアイルランドのインフレーションはイギリスのインフレーション率以下におさまった。
1970年代は変化の10年間であった。1971年2月15日に通貨の十進法化が行われ、1ポンド未満の硬貨の流通が開始された（ただし5ペンス、10ペンス、50ペンスはこの数年前から発行されており、旧単位と同価であった）。十進法化によってポンド・スターリングとの連関性を断つ絶好の機会であったが、当時はそれを求める機運があまりなかった。ところが1972年に固定相場制を定めたブレトン・ウッズ体制が崩壊し、1973年には石油危機によるイギリスでの急激なインフレーションや、小規模経済圏はペッグしている大規模経済圏のインフレーション率に苦しむという経済理論が出された。ほぼ同じくしてダブリンに金融市場を開設しようとする動きや、1968年に商業銀行が保有するポンド・スターリング建資産を中央銀行に移管したこともあって、連関性を断ち切るということの検討が可能になった。1970年代半ばから後半にかけて、中央銀行内の意見がポンド・スターリングとの連関性を断ち、外国からのインフレーションの影響を抑制するためアイルランドの通貨切り下げを実施するという意見に傾いた。ところが一方で別の考え方が浮上してきた。1978年4月、コペンハーゲンで開かれた欧州理事会はヨーロッパに「通貨安定圏」の創設を決め、欧州経済共同体の各機関で安定圏の創設について検討することになった。同年6月にブレーメンで開かれた欧州理事会では、欧州通貨制度の基本構想が描かれ、ユーロの前身となる共同体のバスケット通貨である欧州通貨単位の導入が盛り込まれた。
1922年のアイルランド自由国の独立当時、アイルランドの新国家の通商相手は、イギリスが1924年において輸出が 98%、輸入が 80% となっており、圧倒的な割合を占めていた。そのため独立した新通貨を導入することの優先度は低かった。イギリス紙幣（イギリス法定紙幣、イングランド銀行券）や、それまでにアイルランドの銀行が発券した紙幣が流通しており（法定通貨とされたのはイギリス紙幣のみ）、硬貨も同様に出回っていた。1926年硬貨法では、財務相がすでに流通していたイギリス貨幣と同額面の銀貨、ニッケル硬貨、銅貨の発行についての権限が与えられたが、当時のアイルランド銀貨に含まれていた銀は全体の 75% で、イギリスの銀貨は 50% であった。これらの硬貨は1928年12月12日から出回った。1927年通貨法では新たな通貨単位「自由国ポンド」が作られ、通貨委員会の下でポンド・スターリングとのパリティが維持された。またイギリス政府発行債券やポンド・スターリングの現金、金との関係も1対1が維持された。
1999年から2004年まで毎年噴火が起きたが、その後は爆発的噴火は観察されていない。噴煙を上げているが活動は静穏に保たれている。火口内部では非常に活発な噴気活動が観察されている。噴気の温度は800度を超えるものがあり噴気孔の赤熱現象が見られる。山頂は噴気によって視界も悪く高濃度の二酸化硫黄のためにガスマスクが必要である。山腹でも100度前後の噴気が多数観察されている。硫黄岳の噴気の特徴としては硫黄分に富み、二酸化炭素に乏しいことがあげられる。1988年1月18日には4回にわたり噴煙が観測された。1990年頃は硫黄岳山頂火口内の縁部に近い火口斜面に高温噴気が分布していたが、1994 年以降は、火口縁部よりも中心部の火口底における噴気活動が活発化した。1996年10月にはジェット音が放出されている新火孔が火口底に形成されているのが目視された。火口底の火孔は、その後も拡大傾向を続け1998年7月の観測時には火口底部の火孔は30m程度に拡大し、火山ガスと火山灰が間欠的に放出されているのが確認された。2001年7月中旬ごろから、硫黄岳の火口からは多量の白色の火山灰が放出されるようになり、2001年7月および9月の火口縁における観察では爆発音が聞かれた。8月13日には顕著な火山灰の放出を伴う噴火が発生したが、その際に火口から3km 離れた観測点でも明瞭な空気振動パルスが観測され80g/m²の降灰が観測された。2001 年11 月には火口の縁において地震動と空気振動の同時観測が行われ、爆発音や継続時間数分から10 分程度の空気振動と地震動が観測された。1994年に確認された硫黄岳の山頂火口内の火孔は、この時点では約100m に拡大しており、そこから多量の白色の火山灰を放出していた。2001年の測定では山頂火口内の火孔は160×110mに、2003年の測定では190×130mにもなり南側への拡大が顕著になっている。