パスコーは、イングランド南部の港湾都市ポーツマスの出身。短距離およびハードル種目で活躍。1969年、1971年のヨーロッパ選手権では110mハードルで表彰台に立っているが、1972年ミュンヘンオリンピックでは4×400mリレーの選手として銀メダルを獲得。1974年のヨーロッパ選手権では400mハードルと4×400mリレーの2種目で金メダルを獲得。引退後は実業家としても活躍した。2012年ロンドンオリンピック招致委員会の副会長としてオリンピック誘致に成功するなど活躍した。
シャノン版のケルクホフスの原則「敵はシステムを知っている」は、暗号方式のみならず、電子署名、電子マネー、電子投票等の暗号プロトコルに対しても適応する事ができ、実際暗号プロトコルの研究では基本的に方式を公開する事が前提となっている。シャノン版のケルクホフスの原則はさらに、暗号プロトコル以外のセキュリティ製品にも拡張できる。この場合ケルクホフスの原則は、攻撃者にセキュリティ製品のソースコードや設計図等を盗られてそれを解析されたとしても、なお安全であるようなセキュリティ製品を作らねばならない、という事を意味する。オープンソースソフトウェアでは、より積極的に、ソースコードを公開することでソースコード等が漏れてもその製品が本当に安全かどうかを世界中の研究者が吟味できることをメリットの一つと考えている。しかし実製品や実システムにおいては、ソースコード等を全て公開してしまうと安全性を保証するのが原理的にできない場合や、少なくとも公開しない方が安全性が高いと考える自然人や法人や任意団体等は2018年11月現在の所、まだ多数あり、そのような顧客に対しケルクホフスの原理について解説するのではなく、ケルクホフスの原理に基づかない商品（製品やサービス）を提供するといったような、方式の詳細は未公開な製品やシステムも多い。
暗号技術において、ケルクホフスの原理（ケルクホフスのげんり、Kerckhoffs' principle もしくはKerckhoffs' assumption）とは、19世紀にアウグスト・ケルクホフス(Auguste Kerckhoffs) によって提案された次の原理である：暗号方式は、秘密鍵以外の全てが公知になったとして、なお安全であるべきである。
戊辰戦争後、家財欠所、家跡没収の処分を受けた。福沢諭吉の政府へのとりなしにより、命は助かったが、明治2年（1869年）に幽閉。その後脱藩し、江戸に出て黒川剛（大童信太夫）らと共に慶應義塾に寄宿した。同門に、渡部久馬八（越後長岡藩士）、遠藤敬止（会津藩士）、猪飼麻次郎、浜野定四郎が居る。慶應義塾を出た後は、仙台藩より伊達家家令を仰せつけられ、愛媛、岩手の各県に出仕。仙台区の「郡区町村編制法」によって、旧仙台城下は仙台区とされ、県は区役所を建てて初代仙台区長（現在の仙台市長）に就任した。松倉の仙台市の発展に寄与するところは大きく、富田鉄之助や遠藤敬止と共に東華学校・宮城英学校の創設や国立七十七銀行設立に尽力。他、大槻文彦と共に明治26年（1893年）に郷土史を研究する「仙台文摩会」を結成し、図書の収集保存に務めた。
仙台藩町奉行・松倉保定（三右衛門）の子として陸奥国に生まれる。藩主・伊達慶邦の小姓からすすみ、郡奉行及び出入司（勘定奉行並）に任命される。仙台藩内の開国派の代表格として、但木土佐、大槻磐渓と並んで仙台藩の洋式装備化に尽力。洋式軍隊・額兵隊の創設に際して、星恂太郎の才能を見出して大番士に任命させる。家老・但木土佐のもとで公儀使出入司として藩財政を取り仕切った。松本要人、大童信太夫、手塚庄左衛門、後藤正左衛門らと共に薩長に対する強硬な主戦派となる。戊辰戦争が始まると、仙台藩の兵器奉行・軍艦奉行として江戸に在り、武器弾薬の調達を担当。藩で保有していた銃砲器は旧式で役に立たず、江戸でオランダ商人から武器を購入した。ライフル銃1,500挺、エミエー銃1,300挺、ピストル300挺を配備させる。しかし、いざ戦争が始まると、伊達藤五郎、伊達筑前、伊達将監、伊達弾正、伊達安芸らの一門が非戦論を唱え始めて対立した。奥羽越列藩同盟結成に参加し、互角に戦争を進めていたが、榎本武揚艦隊の到着の遅れから、敗戦が濃厚になった。榎本艦隊の到着があと一ヶ月早まれば、情勢は大きく変わったと分析されている。
東毛地区の大同合併により、群馬県東部に50万人の都市を作ろうという構想である。古くから提唱され続け、平成の大合併において一つのテーマになったが、面積が広域にわたり過ぎる上に、人口の集積区域がバラバラであるなどの理由から、相互の利益調整が極めて難しく、現実的に実現は困難であるとされ、机上の空論であるというのが一般的な考え方である。市議会議員・市長レベルでは拡大合併によるスケールメリットを生かし、より大規模な開発を目指さなければ都市間競争で生き抜くことが出来ない旨の主張がなされるが、東毛全体としての利益や利益調整を無視した意見であることが多い。現に2003年9月、桐生市・太田市・尾島町（現・太田市）・新田町（現・太田市）で法定合併協議会を設置したが、合併の枠組みなどをめぐって桐生市と太田市が対立し、合併には至らなかった。さらに桐生市を中心とした合併は難航し、桐生市は黒保根村・新里村との飛び地合併を選び、一方で大間々町に笠懸町・東村（事実上の飛び地）が加わったことで「みどり市」が発足するという変則的な経緯をたどった。東毛地区に足利市、佐野市（伊勢崎市）を合わせて、人口100万人の政令指定都市を建設しようという構想もあるが、これも各市の利害関係の調整は難しく、実現はありえないと考えられている。