本シナリオは「イリアスの悲劇」から6年が経過した、星刻歴522年の第10期が舞台となっている。これは、セレスティア共和国が「ファンロン事件」により弱体化した隣星アメトリンのクリアウォーター行政区を併呑した直後であり、従って、本シナリオにクリアウォーター行政区は登場しない。しかしながら、シナリオ開始時点で大小12もの陣営（保守4・改革3・中道3・中立1・孤立1）が入り乱れており、シナリオNo.3「天青の黎明」に次いで2番目に多くの陣営が登場する。
銀河の盟主として君臨していた地球統一連邦は、強大な軍事力を背景に、各殖民惑星に対して苛烈な圧政を敷いていた。その象徴たる出来事が、惑星イリアスへの直接攻撃によって、総人口の90％もの人々を死に至らしめた事件「イリアスの悲劇」である。積年に渡り蓄積された連邦への不満は、連邦宇宙軍による惑星ダンピュライトの不法占拠事件（ファンロン事件）を契機に爆発。惑星クリアウォーターの独立宣言とセレスティア共和国の建国を先駆けとして、各地の殖民惑星が次々と独立を宣言するようになる。
本作には王道値・覇道値というパラメータが自国にのみ設定される。これは主義の他に自国の国際的な印象を表すものであり、王道値は信義を尊ぶ（例：他国と同盟を結ぶ、同盟国の要請と自国世論の賛成に従って宣戦布告する）行動を取った際、覇道値は武断的な（例：他国を武力で滅ぼす、同盟国の要請なくして宣戦布告する）行動を取った際に上昇する。なお、国家数が多い状況で覇道値を上げ過ぎると、全他国（主義や交戦状態を問わず）から最大限の非難を受けるイベントが発生する。これによって全他国との印象値が激減し自国の主義が孤立になる（外交上極めて不利）が、高難度エンディングの必須条件でもある。
各国は、自国が他国をどう思うか、そしてその他国が自国をどう思うかを示す「印象値」を持っている。これは主義が異なっていれば少しずつ減少していき、宣戦布告をすれば減少し、講和締結や資金援助によって上昇する。この値が外交の発生率や成功率に影響する。
本作に登場する国家はそれぞれ違った主義（保守・改革・中道・孤立・中立のいずれか）を持っており、同主義の国家同士は友好な関係を築きやすい、などといった部分がある。
本作の舞台となる惑星は全40個（うち8つが宇宙要塞）存在し、それらは位置関係で5つの星系（ソル・アルファケンタウリ・イザナギ・セレスタイト・ロゼッタ）に分けられている。また、要塞は各星系の接続点の役割もある。そのため、敵対する国家、あるいは中立国家に要塞を占領されている場合その要塞の向こう側、あるいはこちら側の星系からの艦隊移動ができない（占領している国家と同盟関係ならば通行可）。
ゲーム内に登場する兵器は多国籍企業のエルガレイオン社とフォルモーント社（両社とも架空の企業）によって各国に供給されている。なお、フォルモーント社については各国の技術レベルに応じて等しく技術提供とライセンス生産を認めているが、エルガレイオン社は連邦関係国と本社の置かれている惑星プロメテウスを領有しているオリンピア連合にのみ技術提供を行っており、親邦派国以外は既製艦を購入することでのみ同社の戦艦を運用できる。よって、運用できる兵器に関しては各国ともに殆ど差異は生じえない。そのために、用意されているのが「改造」システムであり、これは自国で開発した技術を艦船に搭載することで性能を独自に強化する仕組みである。開発できる技術は共通に技術供給が行われるものの他、国家ごとに大きく異なりそれぞれ自国領内のローカル企業などから技術支援を受けた固有の技術を開発できる。この技術は他国に対しては同盟国にのみ供給される。よって、同盟国を増やせば開発できる技術の数は増えてゆく。全ての技術の収集もまた、このゲームの一つの目標である（ただし、同盟国にも供給されない技術も存在するため一度のプレイにおいて登場するあらゆる技術を収集することは不可能である）。
ブランダイス大学のピータ・ペトリ教授が担当したPECCの試算では、関税撤廃に加えて非関税措置の削減、サービス・投資の自由化の効果も含めて試算した。TPP(12か国)に参加した場合は1050億ドル程度(10兆円程度,GDP比2.0%)、RCEPに参加した場合は960億ドル(GDP比1.8%)、FTAAPに参加した場合は2280億ドル(GDP比4.3%)の効果がそれぞれあるとしている。ペトリらは労働生産性と実質賃金が同じ上昇率になるとする前提条件も用いているが、現実には1970年代後半から米国の労働分配率は低下している。ペトリらは計算を容易にするために、政府の財政収支と経常収支が共に均衡しているとする条件も用いている。だが現実の世界では、景気悪化の局面では政府は財政赤字を拡大させて景気底上げを図るだろう。経常収支の均衡も現実的とは言えない。リーマンショック以前、米国と東アジアとの間で経常収支の大きな不均衡が生じていた。ペトリらによる試算は2008年のリーマンショック以前のデータに基づいている。計算過程において経済成長、輸入額、政府債務額、設備投資等様々な数値・変数を関連付けるわけだが、危機以前のデータを用いればその関連付けが危機以前のトレンドを使ってなされることになる。結果として算出されるマクロ経済指標は危機以前の延長上のものでしかなく、金融危機以後の経済事情がうまく反映されない。ペトリらはFDI(foreign direct investment)が大幅に増加するというシナリオで試算を出している。TPPの全インカムゲインの3分の1を生み出すというシナリオである。