愛知県豊明市栄町に源を発し、豊明市栄町武侍からほぼ旧東海道に沿う形で途中いくつかの支流を集めながら緑区有松、左京山を流れて鳴海駅付近で、北にほぼ平行して流れる扇川に合流する。現在名鉄名古屋本線と国道１号線が、ほぼ川ぞいに走っている。戦国時代にはこの川沿いには整備された道がなく、扇川との合流点近くは干潟で中島と呼ばれていた。さかのぼると現在の有松の東で深い狭間状の谷になっており、1560年の桶狭間の戦いで織田信長が桶狭間山の今川義元の陣に進んだルートとして有名になった（信長が有松付近まで、この川の北方約1キロメートルの扇川から有松北方の丘を超えて、有松の狭間に入ったという説＝迂回説と、最初から手越川沿いに進んできたという説＝正面攻撃説の2説がある）この川の両岸の埋め立てが始まったのは長篠の戦い以後であり、有松・鳴海の宿が完成したのは、江戸時代になってからである。
ホライズン計画では、独自の艦対空ミサイルを採用した対空武器システムとしてのPAAMSを共同開発し、これを共通設計の船体に搭載することとしていたが、細部の武装については各国が独自のものを搭載する計画であった。しかし、イギリスとフランス・イタリアでは、多くの点で差異があった。例えばPAAMSの中核となる多機能レーダーは、フランス・イタリアがCバンドを使用して精密走査に重点を置いたEMPARを推したのに対して、イギリスは長距離探知の可能なSバンドのSAMPSONを要求した。また戦術情報処理装置についても、フランス・イタリアは空母「シャルル・ド・ゴール」のSENIT 8を元にしたHEPICSを推していたのに対し、イギリスは23型フリゲートの搭載機と同様の分散処理化システムを志向していた。そして両陣営の対立が決定的となったのが船体の建造であった。設計面でも、被害局限化の観点から上部構造物を前後に分離するイギリスに対し、フランスはステルス性の観点から1つにまとめることを主張した。また建造に当たってのワークシェアリングでも対立があったと言われている。最終的に、1999年4月、イギリスは計画からの離脱を発表した。同年9月、フランスとイタリアは計画の続行で合意し、ホライズン駆逐艦を共同開発する覚書に調印した。2000年8月には、フランスのDCN・トムソンCSFとイタリアのフィンカンティエリ・フィンメッカニカによってホライズン合弁会社が設立され、フランスはフォルバン級駆逐艦、イタリアはアンドレア・ドーリア級駆逐艦を2隻ずつ発注した。
1980年代、NATO加盟8ヶ国（フランス、西ドイツ、イタリア、オランダ、スペイン、カナダ、イギリス、アメリカ）の海軍は、NFR-90構想を開始した。これは、各国海軍が保有する1960年代型水上戦闘艦の老朽化が進んでいたことから、これらの代替艦として、NATOで共通のフリゲートを設計・採用し、50隻以上におよぶ大量建造を行なうことによって、相互運用性を向上させ、またコストを削減しようというものであった。しかし計画の進行とともに各国の要望事項の差異が顕在化し、1989年、まずイギリスが、ついでフランスとイタリアが計画から離脱した。残る5ヶ国は計画の続行を試みたものの、1990年1月18日、計画のキャンセルが決定された。1989年にNFR-90計画から脱退した後、イギリスは独自に次期防空艦の開発を進めていた。NFR-90計画の崩壊後、フランスもやはりシュフラン級駆逐艦の後継となる防空艦を模索していたことから、1990年9月から10月にかけて両国の国防大臣が覚書を取り交わし、英仏将来フリゲート（Anglo-French Future Frigate, A3F）計画が開始された。またイタリアも、1991年4月にはオブザーバー参加し、1993年1月には正式参加を決定した。4月にはホライズン共同計画事務局（Joint Project Office）の設置も決定され、1994年7月には参加各国間で合意覚書（MoU）が取り交わされた。
戦後の政府は首都たる東京の復興を最優先した。1964年東京オリンピックによって戦後復興は終結し、東京は高度経済成長の中で新しい日本の政治・経済の中心として大発展を遂げる。高度経済成長期から、経済面で烈しい東京一極集中が進み、現在もこの傾向は加速する一方である。1967年の東京都知事選挙では革新政党の支持を受けた美濃部亮吉が当選し、以後3期12年間のいわゆる「革新都政」時代となった。美濃部知事時代には福祉・環境政策において一定の成果がみられたが、人件費膨張などから都財政が悪化し、1979年に美濃部の引退後の都知事選挙で当選して就任した鈴木俊一の下で財政再建が進められた。1968年に米国から返還された小笠原諸島（小笠原群島および火山列島）が東京都へ編入され、小笠原支庁および小笠原村が再設置された。1980年代後半、東京都はバブル経済の涛に飲まれ、異常な地価高騰に見舞われた。1987年から3期目に入っていた鈴木都政におけるいわゆる「箱物行政」の推進も影響を与えたという見方もある。1991年には、新宿に都庁新庁舎が完成し、東京の新たな象徴となった。その後はバブル崩壊が進み、1996年に予定された世界都市博覧会は、1995年に就任した青島幸男知事によって中止された。1999年に石原慎太郎が都知事に就任して以降は、品川、丸の内、汐留および臨海副都心などの再開発が目覚しく、石原知事の東京至上構想や、I LOVE NEW TOKYO計画の立ち上げなど、新たな発展の動きが見られる。