BIRTHday初の単独名義単行本として発売された。成人向け漫画雑誌レモンピープルに掲載されていたが、直接的なアダルト表現は皆無に等しく純粋なファンタジー漫画となっている。初期のいくつかはまとまったページ数だったが、中盤以降からページ数が減って約200ページの単行本で18のSCENEからなる。出版社であるあまとりあ社（久保書店）公式サイトでは上記見出しの表現だが、単行本表紙では「UNDEAD RETURNER SOU」、「アンデッド・リタナー　ソウ」とも表記されている。
もともとは、債権総論、とくに（第三者の）債権侵害領域から研究を始め、《契約の対第三者保護》という観点が欠落していたことを初めて指摘し、二重譲渡、引き抜き、不正競争などその後の具体的類型研究の基礎を築き、取引的不法行為の分野のパイオニア研究を行った。また、債務不履行法における帰責事由の要件論の比較法研究も行い、近時のヨーロッパ契約責任の動きとも通ずる嚆矢的研究をしている。その後も、判例研究や講義録においては、家族法から不法行為法・契約法・所有法（物権法・担保物権法）にわたる法解釈（法教義学）研究を続けている。しかしそうした狭義の民法学（法解釈論・法教義学）のみならず、「民法理論研究」と称して、アメリカでの在外研究を通じて、個別の法教義学を超える理論研究に関心を示すようになった。その第1は、法解釈方法論で、リアリズム法学、更にその継承としての批判法学（その他、フェミニズム法学や批判人種法学）に関心を示し、それはまた「法と経済学」研究を批判的に見ることでもあり、市場原理主義に対する批判的視座の強調である。星野・平井論争にも触発されて、法規範認識論の面での日米研究を行う。他方で平井以降の概念法学化（日本の民法学の法教義学への委縮現象）にも警戒感を示し、恩師星野英一などの利益考量の方法論的基礎づけ、社会編成原理の見地からのその更新・発展的擁護に努めている。第2に、債権侵害から、関係（契約）理論の研究にシフトさせて、その創設者のマクニールの下で継続的契約研究を皮切りに在外研究を始めたが、その《関係理論的視座》は、その後の他分野の研究にも通底しているとする。すなわち、その後は、契約法研究から所有法研究に対象を移すが、所有権理論としては、人格理論という形で関係的所有研究をするレイディン理論に着目し、人工生殖医療、環境（緑の所有権）、住宅、都市問題、地方自治、知的所有権等の具体的素材を視野に入れて、戦後日本の民法学（所有法学）で影響力の強い、川島武宜の「所有権法の理論」の批判研究の視座を示すに至っている。とくにその具体的発展として、「居住福祉法学」の領域を開拓している。居住福祉は、もともと建築学の分野から派生し、早川和男等らが使う用語・問題意識であったが、これを川島理論批判ないし法学的問題と関連付けて、居住・住宅の分野では、日本は先進諸国では突出して市場主義的社会編成原理による法政策が濃厚であることを指摘し、それに対する批判的法理論として、公共的法介入を強めるべきだと主張し、具体的領域としては、ホームレス、災害復興（とくに震災復興）、中山間地域の居住福祉政策（平成の大合併の批判）、都市再生問題、低所得者の借家法学等を扱っている。災害復興の領域では、東日本大震災の悲劇を経ても、従来の居住法政策の構造的問題は解決されていないと述べ、また原発政策問題についても、福島の悲劇以前から、民法学の領域で数十年の空白状態が続き、環境的不正義の構造的歪みを指摘していた。第3に、不法行為の分野での空隙となっていた課題として、民族・人種間の紛争に関する補償問題も扱い、関係理論の応用の一環で、関係修復のプロセスの中に位置付ける。アメリカ等の人種法学や多文化主義の議論からも示唆を得つつ、他方で、法学領域に止まらないフィールドワークとしての郷土史や掘り起こし運動・地域研究という北海道に根差した種の「法と社会」研究からも触発され、さらには、国際人道法という新たな領域の生成による国際法と民法との交錯現象という問題意識からも、強制労働や虐殺・爆撃問題、慰安婦問題、先住民族問題（とくにアイヌ民族問題）の民法学研究などを行っている。所有権論との関係では、ロック的な議論の脱構築的な側面も強い。さらに、近時は、それらの研究を通じて、東アジアの隣国との比較研究を行うことも特徴である。その他、医事法分野では、とくに日米比較を通じて、医療過誤を中心とする法教義学研究を医療保障財政という制度的問題と相関させて考察する視点を提供している。また、近時の民法（債権法）改正の動きについても、方法論的議論が不在であることを指摘し、（ウィーン条約的枠組みが前面に出る反面での）関係（契約）理論との不連続、従来の日本の法解釈方法論の議論の蓄積との不整合を指摘する。また、環境法分野では、特に福島原発事故に関して、関連の弁護士との定期的研究会（「福島原発事故賠償問題研究会」（通称：原賠研））を通じて、いわゆる「自主避難者」（区域外避難者）問題や「営業損害」問題についての研究を発表した。以上を踏まえた、《民法学と公共政策》に題する横断的な民法学講義を、この数年間、北大公共政策大学院で講じており、その成果が公表された。国際的な研究交流としては、数次のアメリカの長期留学を経て（略歴参照）、アメリカの法学者と太いパイプを有しているが、近年は、補償、災害、居住福祉に関する現場訪問に根ざした東アジアにおける国際交流も研究に取り組んでいる（とくに、韓国・済州大学との共同で、北大のグローバル教育ともリンクさせて、毎年同大学でサマースクールやフィールドワークを行うのが、この数年の恒例行事となっている）。また隣国からの留学生教育にも積極的に手がけて、かなりの法学研究者、実務家が育っている。