以下、音声電気信号「N-1」を例にして示す。右は概念図である。図中マトリクススイッチ中の黒丸はクロスポイント接続、白丸はクロスポイント未接続であることを示す。マトリクススイッチを用い、それぞれの入力に対して、その入力信号1個を抜き、それ以外の入力信号を混合してそれぞれの入力先にモニター用として返すための 「RET」（リターン）信号を作る。すなわち、N個の入力信号から1個の入力信号を引いたものとなることから「N-1」信号と呼ばれる。これに対して「PGM」（プログラム）出力信号はすべての入力信号の和となることから、「ALL MIX」(オールミックス）信号などとも呼ばれる。なお、今日の音声調整卓（ミキシングコンソール）などには標準的にN-1信号をつくるための、マトリクス回路が搭載されており、加えてそれぞれの信号の混合割合を細かく変えることができるようになっているものが多い。
マイナスワンは元来、テレビ・ラジオなどの放送、演劇、コンサート、映画制作などにおいて、広く用いられる電気信号のひとつである。ただし、楽器の演奏練習などに用いる、すなわち自分の演奏パートの音声が無い録音済みテープも「マイナスワン・テープ」と呼ばれる。つまり、カラオケもマイナスワンの一種である。また、テレビ中継などで、スタジオから離れた場所にいる出演者に伝送する音声や、音声伝送経路を含めたシステム全体を指すのにも、マイナスワンという表現が使われる。
マイナスワンは、複数の音声から、ある特定の一つの音声を消去した状態を示す。数学的概念からきており、N個の音声からひとつの音声を引く、すなわち「N-1」であり、「エヌマイナスワン」が元来の正式呼称である。
大阪府大阪市生まれ。1943年第三高等学校卒、東京帝国大学文学部梵文学印度哲学入学、12月応召入隊、46年復員、49年卒業、54年大学院（旧制）修了、56年東洋大学文学部助教授、62年「鎌倉新仏教の研究」で東洋大学文学博士。65年教授、70-71年文学部長、72年東大文学部教授、82年定年退官、立正大学仏教学部教授。86年紫綬褒章受章。在任中死去。本覚思想研究（中世仏教史の主軸だった教義）や、日本仏教史での法華経研究（とりわけ日蓮）の第一人者であった。『法華経』（中公新書）のまえがきで、在学中に学徒出陣により戦場を『法華経』のみを携え、激戦を渡った事が原点であったと回想している。弟子の一人に末木文美士がいる。晩年には、『岩波仏教辞典』の編纂にも当たった（岩波書店、1989年）。
田村 芳朗（たむら よしろう、1921年4月11日 - 1989年3月20日）仏教学者で法華宗の僧侶。千葉県長生郡長生村の浄教寺住職を務めた。東京大学文学部インド哲学仏教学研究室「日本仏教思想講座」を設けた。
原史時代は日本においては古墳時代を中心とした時期（弥生時代を含むとする説もある）に相当し、その歴史研究には遺跡や遺物の研究に依拠する部分が大きい時代である。文献面においては、『古事記』・『日本書紀』・『風土記』・『万葉集』に記された記録・伝承・文学作品からこの時代の一端を垣間見ることが可能であるが、それだけでは十分ではなく、考古学的成果を合わせて活用することが必要となる。先史考古学は自然史としての側面を有し、歴史考古学は豊富な文献史料の補完的役目を有するのに対して、原史考古学は即地即物主義の原則を重視しながらも歴史学や民族学との共同作業を必要とする分野であるという面で特徴があると言える。
原史考古学（げんしこうこがく）とは、先史考古学・歴史考古学に対して、文献や伝承がある程度存在しているが十分ではない原史時代の遺跡・遺物を研究する考古学のことである。
首都圏整備法は1965年6月に改正された。この改正では(1)近郊地帯を廃止し、新たに既成市街地を囲む相当広域（半径約50km）の地域に近郊整備地帯を設定し、この地域を、既成市街地周辺の無秩序な市街化を抑制し、計画的に市街地を整備し、併せて緑地の保全を図る区域とした。(2)従来の市街地開発区域を都市開発区域と改称し、工業都市、住宅都市としての機能に加え、研究学園、流通その他の性格を有する都市としても育成できるようにした。同時に、首都圏市街地開発区域整備法は「首都圏の近郊整備地帯及び都市開発区域の整備に関する法律」に改められた。さらに、1966年6月には首都圏近郊緑地保全法が制定された。この法改正と政策区域の変更を受け、1968年10月、第2次首都圏基本計画が決定された。この計画では、首都圏人口が1975年に3310万人（1965年2696万人）に増加すると見込み、我が国経済の高度成長に伴い引き続き進行する諸機能と人口の集中に対処するため、首都圏を広域的複合体として構築することを目的とした。地域整備の方向としては、まず、既成市街地については、中枢機能を分担する地域として都市機能を純化する方向で都市空間を再編成することとした。近郊地帯（グリーンベルト）に代わって設定された近郊整備地帯には、強い市街化の趨勢に対し、計画的な市街地の展開と緑地空間との調和ある共存を図ることとした。周辺の都市開発区域では引き続き衛星都市の開発を推進することとした。首都圏の地域構造の変革を図るため、高速道路網、高速鉄道網、大規模住宅市街地、大規模水資源開発などの大規模事業を特記した。