フェイススケール（英: Face scale）とは、現在の痛みを「にっこり笑った顔」から普通の顔、そして「しかめっ面」そして「泣き顔」までの様々な段階の顔を用意して、神経痛などの痛みを訴えている患者にどのぐらい痛むのかを示してもらうことで、その痛み度を客観的に知るために、ペインクリニック・麻酔科などで用いられる用具・用紙のことである。痛み（疼痛）の具合は客観的にはわからない。先進的な医療機関ならば電流知覚閾値検査装置（ニューロメーター）など痛みを数値化して測定する機械もあるが、まだまだ普及していない。そこで、どこでも容易に痛みの度合いを伝えることができる手段が、この方法である。患者にこれを問診票などで言葉で記入してもらっても、医師にはなかなか伝わりにくい。これを指で示してもらうなどすることで、医師はどのぐらい患者が苦痛に感じているのかを理解しやすくなる。また、定期的にこのチェックを行うことで、痛みが悪化しているのか、それとも改善しているのかを知る手がかりにもなる。痛みの強さの評価法としては、フェイススケールの他に、直線状のヴィジュアルアナログスケール（Visual Analogue Scale：VAS）、0〜10までに数値で評価するニュメリカルレーティングスケール（Numerical Rating Scale：NRS）、言葉として表現するバーバルレーティングスケール（Verbal Rating Scale：VRS）が挙げられる。これら痛みの強さの評価法のことを英語では総称してペインスケール（Pain scale）と呼ぶ。電流知覚域検査装置の具体例として日本ではペインビジョンが挙げられる。ただしこれによる痛み度の評価はいくらかの主観性を含んでいることにより限界がある。
古代日本においては、単位は束・把が用いられていた。1束は10把に相当し、脱穀すると稲穀1斗、更にそれを精米すると舂米5升が得られる計算となっていた（ただし、当時の「升」は現在の0.4升（＝4合）にあたると推定され、メートル法では約720ml/約3kgに相当する）。律令制下の日本においては、租税としての稲の収取は穎稲の形で行うことを原則としていた。例えば、律令制の田には上田・中田・下田・下々田のランクが存在したが、これは1段あたりそれぞれ50束・40束・30束・15束収穫可能とされていた。大宝律令制定時には段あたり不成斤2束2把、慶雲3年（708年）以後は成斤1束5把の租が徴収されていた。ただし、実際には穎稲と穀稲の両方で収取が行われていた。その背景として、穎稲は早稲・晩稲の区別が付きやすいことから種籾としての保存に適するとされ、穀稲は貯蔵用としての保存に優れていた。そのため、農民に種籾を貸し出す目的で行われていた出挙は穎稲で貸付・返済が行われた（穎稲のままでの返済には農民の脱穀負担の緩和という意図もあった）。また、賑給以外の国衙の公費支出も穎稲によって行われていた。一方、不動穀などの貯蔵を目的とした稲については穀稲にて蓄えられていた。また、土地の売買に関しても穎稲にて支払いが行われていたとみられている。
穎稲（えいとう）とは、穂首で刈り取って稲穂が付いた状態の稲のこと。これに対して、脱穀された稲を籾穀・稲穀（とうこく）と呼ぶ。
普天間基地移設問題について、第46回総選挙出馬に際して「普天間基地の県外移設」を公約として掲げていた。自身の公式サイトで「普天間飛行場は、危険性除去のために最も早く確実な方法として県外へ移設すべきと考えます」と述べていたほか、基地移設先に関する考えを問う毎日新聞の候補者アンケートに対して「沖縄県以外の国内」と回答していた。2013年（平成25年）4月、自民党の西銘恒三郎衆議院議員（沖縄4区）と島尻安伊子参議院議員（沖縄県選挙区）が相次いで辺野古容認派に転向した。これに対して宮崎は当初は県外移設を模索すべきとして、同年7月の参院選で党が辺野古移設推進を打ち出した際にも「政府は現行計画に固執することなく、県外、国外含めさまざまな代替案を検討すべきだ」と主張した。同年4月に日米両政府によって発表された「沖縄における在日米軍施設・区域に関する統合計画」において普天間飛行場を含む嘉手納基地以南の米軍施設の返還スケジュールが具体的に提示され、また同年10月に開催された「2+2」において辺野古移設に対して両国が責任を持って力強く進めることが日米双方で確認された。更に同年11月、副総裁の高村正彦ら党幹部が「辺野古容認に転じなければ離党勧告もあり得る」と示唆した。幹事長の石破茂と面談や地元関係者との調整後の同月24日、自身の後援会および選挙区内議員総会を開催し、「普天間飛行場の固定化を回避し、その危険性除去を最も早く最も確実に実現するためには、いかなる可能性もいかなる選択肢も排除すべきではない」ことを確認の上、記者会見を開き県民に説明した。翌25日には自民党本部において石破幹事長との面談に臨んでいる。翌26日には首相官邸において菅義偉官房長官と面会し、安倍総理宛に申入書を手渡し、「普天間飛行場の現実と宜野湾市民の生活を前にして、ひとつの考えに固執して普天間飛行場の危険性除去への途を狭めることは絶対に出来ない。いかなる可能性もいかなる選択肢も排除せず、特定の考えに固執することなく、ただ、普天間飛行場の固定化を認めず、危険性を除去するため、忠実に誠実に全力を尽くしたい」「初当選を果たした昨年の総選挙以来、普天間飛行場の危険性除去、全面返還を求めることが原点であり、普天間飛行場の危険性除去のために最も早くて確実な方法を選択すべきであることを主張」してきたと述べ、辺野古移設を選択肢として否定しない考えを表明する一方、統合計画で示されたスケジュールよりもさらに一日も早い普天間飛行場の危険性除去や、KC-130空中給油機の早期県外移転などを要望している。宮崎は後日自身の公式サイト上で、「私の主張は『普天間飛行場の危険性除去に最も早く確実な方法を選択する』という点で一貫している」「チラシには『現在一番早くて確実な方法を考えると県外移設』と記載したが、当時とは状況が変化している」「普天間の固定化を避け危険性を除去するために『一番早くて確実な方法』を考えるという公約に照らして、『辺野古移設も含めていかなる選択肢も排除すべきではない』とした」と述べている。