チェーンボーナスの仕様を『斑鳩』のものと置き換えたXBLA版独自のモード。ただし、モードを選択可能にするには同じくXBOX Live Arcadeで購入可能な『斑鳩』の実績を最低一つ解除しているゲーマータグでプレイする必要がある。従来のオリジナルモードではチェーンボーナスを維持するためには同じ色の敵を破壊し続ける必要があったが、IKARUGAモードでは斑鳩と同様、同色の敵の3機破壊を1セットとし、その区切りであれば色を変更してもチェーンボーナスは維持される。代わりに計算式が変更されており、得られるチェーンボーナスは（2^（チェーン数-1））*100点（ただし25600点を上限とする）となっている（『斑鳩』におけるチェーンボーナスの詳細については同項目を参照）。ウェポンボーナスと撃ち込み点は獲得できないが、ウェポンの経験値に関してはオリジナルと同様、スコアによって強化が施される。得点機会が大きく上昇した代わりにボーナスの上限値が低くなっており、クリアに際してはオリジナルモードとは別のパターンが必要となる。
方向インターフェース（8方向レバー、あるいは十字キー）と3つのボタンで構成されるトップビューの縦スクロールシューティングゲーム。全6ステージ。ただしステージ自体はさらにA～Eの「エリア」に細分化されている（エリアの最大数はステージによって異なる）各エリアには最低一体のボスキャラクターが登場し、これを撃破、あるいは出現から一定時間経過させ自爆させることで次のエリアに進むことができる。エリア間は暗転や場面転換などを挟まずシームレスに移行し、同一ステージ内であればその時系列はエリア順に一定である。ただし、ステージ間に関してはこの限りではない。3つのボタンはさらに同時押し（A+B、B+C、A+CおよびA+B+C）することによって最大7種類の特性の異なる攻撃を使い分けることができる。これに加え、A+B+Cの攻撃は一定条件を満たすことで特殊な攻撃に変化するため、プレイヤーは最大8種類の攻撃手段を使い分けることができる。スコアシステムは多岐に渡り様々な側面から評価されるボーナスが設定されている一方で、ただ漫然と敵を撃破するだけでは高得点を獲得できないようになっている。また、スコアそのものも単なるプレイ内容の一評価軸ではなく「経験値」としてゲームシステムに深く関与している。本ゲームにはいわゆるランクシステムは搭載しておらず、ゲームプレイを通じてその難易度は一定であるため、プレイヤーが意識的にスコアを稼ぎ、装備を強化していくことによってゲームクリアはより容易になって行くようになっている。なお、本作にパワーアップアイテムは存在しない。
西暦2520年。古代の地層から発見された「石のような物体」が放った光で全人類が消滅。1年後、衛星軌道上に退避し消滅を免れた数名の生存者と1機のロボットは、人類の生き残りを掛けて地球への降下を行う。
単式ホーム1面1線（1番線）と島式ホーム1面2線（2・3番線）、合計2面3線のホームを持つ地上駅。互いのホームは安積永盛方の構内踏切で連絡している。島式ホームには待合室が置かれる。2番線ホームは嵩上げされていない。3番線は上下両方向の出発に対応しており、当駅折り返しの列車も使用する。また、保線機器用の側線がある。常陸大子駅が管理し、JR東日本ステーションサービスが受託する業務委託駅。直営駅時代は管理駅として磐城浅川駅 - 磐城守山駅間の各駅を管理していた。指定席券売機・自動券売機が設置されている。
時は昭和初期。客人として前橋の黒田組に草鞋をぬぐ花田秀次郎は、黒田組の風間文三の助っ人として対抗勢力である川勝組の親分を斬る。
経営者革命（けいえいしゃかくめい）とはジェームズ・バーナムによって提唱された経営理論。資本主義社会では企業というのは出資者（株主）が支配者であるが、将来的には企業というのは経営者が支配者となって統治されるようになる時代が来るとジェームズ・バーナムは主張した。このようになるまでの過程では、企業は拡大するにつれて株主が分散したり、株主による影響力が薄らいでいくことになる。そして組織の巨大化、技術の高度化、労使対立の激化などで経営の専門化が進展して、同時に専門の経営者が必要となる。このことから経営者が企業の支配階級になるということが実現するという理論であった。
期間の定めのない借家契約の場合には、民法の原則により、いつでもどちらからでも解約を申し入れることができる（民法617条1項）。また、期間の定めがあっても、契約期間が1年未満である場合には期間の定めがない建物の賃貸借とみなされる結果（29条1項）、同様に解約を申し入れることができる。ただし、建物賃貸人からの解約申入れについては、第1に、解約申入れから契約終了までの猶予期間（解約申入れ期間）が、民法617条1項2号所定の3か月から、2倍の6か月に延長されている。第2に、正当事由が必要とされる。さらに、借家人が6か月たっても立ち退かなかった場合、賃貸人が遅滞なく異議を述べないと、6か月前に行った解約申入れは効力を失う（27条）。なお、借家人からの解約申入れについては民法617条により、正当事由を必要とせずにいつでも解約の申入れをすることができ、解約の効果は申入れから3か月が経過したときに生じる。したがって、申入れ後直ちに立ち退いたとしても3か月分の賃料支払い義務は残る。仮に民法617条を任意規定と解すると、特約で借家人からの解約申入れ期間を4か月等に延長することが可能になる。もっとも、仮に任意規定だとしても、消費者契約法により、3か月よりも長い解約申入れ期間は無効となる可能性がある。借地権の目的である土地の上の建物について賃貸借がされている場合、借地権の存続期間の満了によって建物の賃借人が土地を明け渡すべきときは、建物の賃借人が借地権の存続期間が満了することを、その1年前に知らなかった場合に限り、裁判所は、建物の賃借人の請求により、建物の賃借人がこれを知った日から1年を超えない範囲内において、土地の明渡しについて相当の期限を付与することができる。この場合、建物の賃貸借は、その期限が到来することによって終了する（35条）。