1946年3月、再度参謀総長、1949年3月軍事相に任命された。1977年12月5日、死去。遺骸は、赤の広場のクレムリンの壁に埋葬された。
その後は、対日参戦をにらんで、関東軍の撃破計画の立案に従事した。1945年6月末には極東に派遣され、7月にヴァシレフスキーは極東ソ連軍総司令官に任命された。8月8日、ソ連が対日宣戦布告をすると、翌9日にソ満国境を越え、関東軍を撃破した。
第二次世界大戦勃発後、1941年秋に参謀次長/作戦局長に任命され、モスクワの防衛を準備し、12月1日にはドイツ軍に対する逆襲計画を立案した。1942年初め、モスクワの防衛成功に気を良くしたスターリンは、全戦線で攻勢に転移することを決定した。シャポシニコフ参謀総長とヴァシレフスキーは、これに反対したがこれを止めることはできなかった。赤軍の攻勢は失敗し、同年春、シャポシニコフは体調を崩し、ヴァシレフスキーが参謀総長代行となった。同年6月24日、ヴァシレフスキーは正式に参謀総長となった。スターリングラード攻防戦時、同方面の3個戦線の行動を調整し、勝利に導いた。1943年2月16日、ソ連邦元帥に昇進（開戦時は少将に過ぎず、昇進の速さはジューコフに次ぐ）。同年夏、ソ連はドイツ軍のクルスク攻勢を察知し、ジューコフと共に防衛計画を立案した。1944年春まで南部と南西戦線（後に第3と第4ウクライナ戦線）の行動を調整した。セヴァストポリ攻略時、乗車していた車が触雷し軽傷を負い、久しぶりにモスクワで休暇を取ることができた。バグラチオン作戦時、第1沿バルトと第3白ロシア戦線の行動を調整し、その功績によりソ連邦英雄の称号を授与された。1945年2月、第3白ロシア戦線司令官イワン・チェルニャホフスキーの戦死後、ヴァシレフスキーはその後任となった。間もなく、第1沿バルト戦線も彼の指揮下に入り、東プロイセン・ケーニヒスベルクを奪取した。ドイツ降伏後、戦勝記念観閲式に参加した。
1919年、予備連隊の副小隊長として赤軍に入隊し、間もなく、中隊長、大隊長となった。第11ペトログラード狙撃師団第429狙撃連隊副連隊長として、白衛ポーランド軍と戦う。その後、第48狙撃師団長。1931年5月、労農赤軍戦闘訓練局に移り、縦深戦闘戦術の立案に参加。この頃、ゲオルギー・ジューコフと知り合う。1931年～1936年、国防人民委員部参謀勤務学校を経て、沿ヴォルガ軍管区参謀部で勤務。1936年秋、創設されたばかりの参謀本部アカデミーに入校。その後、参謀本部アカデミーの講座長を務め、1937年10月、参謀本部勤務に戻る。参謀本部では、ボリス・シャポシニコフの庇護を得、ヨシフ・スターリンにも紹介された。1940年5月、参謀本部作戦局副局長。ドイツ派遣のソビエト政府代表団に加わる。
司祭の家の生まれ。8人の子の4番目であり生活は貧しかった。神学校で学んでいたが第一次世界大戦の勃発を受けて軍人を志す。1915年2月、アレクセーエフ軍事学校に入校し、戦時の速成教育のため4ヶ月で卒業した。卒業後、准尉としてノヴォホペル連隊に入隊し、革命までに大尉、大隊長に昇進していた。
ふわふわさんという、人間のような姿をした存在がいる世界。"僕"はあるふわふわさんの誕生を目撃する。誕生したふわふわさん - 773は、亡くなったはずの"僕"の姉・ナナミにそっくりだった。
家事事件手続法別表第二に掲げる事項についての調停調書の記載は確定審判（同法39条）と同一の効力を有するので（同法268条1項）、金銭の支払、物の引渡、登記義務の履行その他の給付が記載された調停調書の正本は、執行力のある債務名義の正本（民事執行法51条、25条本文）と同一の効力を有する（家事事件手続法75条）。つまり、権利者は、このような調停調書の正本に基づいて、執行文の付与を受けずに強制執行の開始を申し立てることができる。それ以外の事項についての調停調書の記載は確定判決と同一の効力を有するので（同法268条1項。ただし、家事調停に既判力があるか否かについては、学説に争いがある。）、執行文の付与を受ければ強制執行をすることができる（民事執行法22条7号、25条本文）。扶養義務に関して成立した家事調停は、強制執行の際に通常の債務名義よりも優遇される（後述）。面会交流を定める調停条項も、間接強制による強制執行が認められることがある。家事事件手続法は、強制執行以外にも、調停内容の履行支援策を用意している。調停により定められた義務の権利者は、家庭裁判所に申し出て、義務者に対して義務の履行を勧告してもらうことができる（同法289条1項、7項）。この制度を履行勧告と言う。また、家庭裁判所は、調停により定められた義務を履行しない義務者に対して、期限を定めて義務の履行を命じ、それでも義務者が義務を履行しないときは10万円以下の過料に処することができる（同法290条）。この制度を履行命令と言う。しかし、強制執行、履行勧告及び履行命令のいずれも、義務者の行方や財産、勤務先を権利者が発見できて初めて実効性を持つ。日本では、公的機関が義務者に関する情報収集に協力したり、義務者の支払義務を立て替えたりするような強力な履行確保策はまだ実現していない。