日本の神道においても神主の世襲があるほか、儒教や道教、イスラム教で孔子・張魯・ムハンマドといった宗教が創始された時期の指導者の子孫が尊敬を集める現象があり、ウラマーなどの地位も世襲されることもある。キリスト教や仏教などの中で、聖職者の妻帯を禁じている教派、宗派では原理的には存在しない。ただしルネサンス期におけるカトリック教会ではネポチズムが蔓延し、高位の僧侶が実子を甥という形で引き立てる例も多かった。モンテネグロではツェティニェの主教公をペトロヴィッチ＝ニェゴシュ家が1696年から1852年の間世襲し、後のモンテネグロ王家となっている。日本の浄土真宗では親鸞が妻帯を許し、浄土真宗本願寺派・真宗大谷派など、複数の門跡が世襲となっている。また明治時代以降、僧侶の妻帯が公認され、多くの仏教寺院の住職が世襲となっている。更に、日蓮を崇拝対象としている日蓮正宗系宗教団体・顕正会の教祖は、現時点では世襲となっている。
囲碁のタイトル戦の元祖である本因坊位は、かつての世襲制の家元が名跡を譲ったものである。現代の囲碁界では年寄株を継げるわけでも家元があるわけでもないが、羽根泰正・直樹の親子タイトルホルダーを始め、関山利一・木谷實・藤沢秀行・小林光一・武宮正樹らのトップ棋士の子や孫がプロ棋士になっている（小林は木谷の娘の女性棋士と結婚したので、小林の子は木谷の孫でもある）。これは才能の遺伝、また碁盤自体がどこの家にでもあるものではない上に、院生になるのは小中学生の頃なので「親に理解があるか」「親がプロ棋士という職業を知っているか」というような周囲の環境も関係すると思われる。さらに、もし棋士として大成しなくともレッスンプロとして親の顧客を引き継ぐことができる。一方で事情が同様のはずの将棋界には、タイトルホルダーの子のプロ棋士は木村義雄十四世名人の子の木村義徳しかいない。
日本のプロボクシング界においても、ジムのオーナー職の継承を実質的に一親等以内での世襲に限定しているため、帝拳ボクシングジムの本田明彦や協栄ボクシングジムの金平桂一郎などジムオーナーを世襲する例も多く、また、ジムの継承をスムーズにするべく後継者候補を二世ボクサーにすることもあり、引退後に父から福岡ボクシングジムを継承した越本隆志がその代表例である。海外ではレオンとコーリーのスピンクス親子などの親子世界チャンピオンも誕生している。日本では元プロボクサーの父親が自身の成し得なかった世界チャンピオンを二世ボクサーである息子に託してそれが成就することもあり、前出の越本の他に、長谷川穂積、粟生隆寛、井岡一翔がこれに該当する。メキシコに本部を置く統括団体世界ボクシング評議会WBCは38年間WBC会長を務めていたホセ・スレイマンの息子四男マウリシオ・スライマンが満票（26票）を集め、2014年新会長に選出された。
プロレスでもザ・ファンクス、エリック一家をはじめとして二世レスラーが数多く存在するが、これはプロレスが団体経営者にとって家業であり、通常のスポーツよりも芸能的である影響が強い。ファンクスやエリック一家のように親の必殺技を継承する例もある。二世レスラーの一人である元NWA王者テリー・ファンクは、ライバルのハリー・レイス（二世ではない）の自伝に「二世レスラーは全米のプロモーターが自分の親を知っているのだからそうでない者より有利」とのコメントを寄せている。このコメントは前記の「人脈や職務上必要とされる知識といった無形の財産をひきつぐ上で有利」に該当するものといえよう。
相撲は親が横綱でも有利なことは全くないが、特殊な世界であることなどから、日本の他のスポーツに比べると二世力士が多くなっている。相撲部屋でも親方の実子が関取になれば普通部屋継承者となるし、そうでなくとも親方の娘と結婚した関取が親方の養子となって部屋を継ぐことはよくあることである。
芸能人も二世タレントと呼ばれるような親子で同業に就く、もしくは同じ芸能界に入る例がある。これには親の知名度や人脈を生かして知名度を上げる効果がある。市川右太衛門・北大路欣也、上原謙・加山雄三、阪東妻三郎・田村三兄弟（田村高廣・田村正和・田村亮）、堺駿二・堺正章、宇野重吉・寺尾聰、高島忠夫・高嶋兄弟（高嶋政宏・高嶋政伸）、間寛平・間慎太郎、笑福亭鶴瓶・駿河太郎、三國連太郎・佐藤浩市、大塚周夫・大塚明夫、潘恵子・潘めぐみ、井上喜久子・井上ほの花などの例が知られる。ただし中川勝彦・中川翔子のように当初は親子関係を秘しており、子の知名度が上がってから親が有名芸能人だったことが知られることもある。
2019年5月の時点で、国際連合加盟国（193ヶ国）中、137ヶ国が国家承認している。常任理事国ではロシアと中国が承認している他、南米ではコロンビア以外、アフリカではカメルーンとエリトリア以外のすべての国が承認している。アジアでは日本、韓国、シンガポール、ミャンマー以外の全ての国が承認している。対して承認していない国連加盟国は49ヵ国と少数派である。当事国でもあるイスラエル、そして安保理常任理事国であるアメリカ合衆国、イギリス、フランスの3か国に日本、カナダ、ドイツ、イタリアを加えたG7諸国はすべて承認しておらず、旧西側諸国は2011年に承認したアイスランドを除いてすべて承認していない。NATO加盟国でみると、トルコ、アイスランドの他に旧東側諸国(チェコ、スロバキア、ポーランド、ハンガリー、ルーマニア、ブルガリア、アルバニア)が東側陣営時代の1988年、モンテネグロがNATO非加盟時の2006年に承認しているだけでそれ以外はすべて承認していない。EU加盟国は2014年に承認したスウェーデン以外は非承認である。ただし、2012年のパレスチナ国のオブザーバー格上げ決議（総会決議67/19）では非承認国家でも賛成した国もある。例えば日本は「将来の承認を予定した自治区」としてパレスチナ国を扱っており、経済支援や議員外交などを行っている(詳細は日本が承認していない国一覧)