U.S.サイバー軍の創設は、他国を刺激してこの舞台に上げることが見受けられる。2009年12月に、韓国はサイバー戦争コマンドの創設を公表した。 報道によるとこれは北朝鮮のサイバー戦争ユニット創設に対応するものである。 加えて、イギリスのGCHQはサイバーフォースの準備を始めた。 加えて、近年のサイバー戦争への軍事的興味のシフトは、first U.S. Cyber Warfare Intelligence Centerの創設の動機になった。2010年に、中国はUSCYBERCOMの創設に対応して、守備的サイバー戦争と情報セキュリティに専念する最初の部門を導入した。
この種の懸念・懸案の1つとして挙げられるのが、「サイバー軍創設によって、国防総省とNSAが文民部門によるサイバー防衛へのいかなる努力・取り組みの効果も弱めてしまうのではないか。」というものである。実際、コンピュータセキュリティ関連の諸事業や研究を行うサンズ研究所（SANS Institute）の研究部長アラン・ポーラーは、公的機関関連のIT情報について扱うニュースサイト“GCN“（Government Computer News）の記者に対して、サイバー軍の新設を「壮大な計画だ。」と評したうえで、「サイバー軍の創設は、（アメリカ軍がサイバー空間における）攻撃能力を有することを周知させることにより、また（軍内部でのサイバー空間作戦を行う能力の）相互運用性や情報の共有性・視認性を向上させる効果を有していることにより、サイバー防衛を可能にするものだ。」とサイバー軍の新設を概ね肯定的に評価しつつも、同時に「1つ否定的側面を挙げるならば、新部隊はNSAの情報保証部門を強く軍事化する可能性があり、NSA情報保証部門の強い軍事化は、サイバーセキュリティにとって重要な官民の協力・協働関係による新たな取り組みの実現を妨げてしまう可能性がある。」と述べ、懸念を示している 。
アメリカ軍や連邦政府がサイバー軍を創設し、本格的にサイバー戦・サイバー空間防衛対策に乗り出すということは、様々なメリットや効果を期待することができる反面、懸念・懸案も多く存在する。
USCYBERCOMの初代司令官には、国家安全保障局/中央保安部のキース・B・アレクサンダー長官（当時は陸軍中将）が、中将から大将への昇任人事と併せて推薦された。この推薦人事は2009年10月16日に国防総省から発表され、2010年5月7日に上院の承認を受けた 。この承認に伴って、アレクサンダー中将はサイバー軍の公式始動日である2010年5月21日付で大将に昇任すると共に、国家安全保障局/中央保安部長官との兼任という形で初代USCYBERCOM司令官に就任した。昇任および就任の式典は、同日フォート・ミード陸軍基地で挙行されたUSCYBERCOMの活動開始式典（前述）と併せて行われた。また副司令官には、プログラム・プログラム資源担当海兵隊副司令官補（Assistant Deputy Commandant for programs and resources (programs)）を務めていたロバート・E・シュミドル Jr.海兵隊中将（Lieutenant General Robert E. Schmidle Jr.）が、少将から中将への昇任と併せて補職され、これを務めている（2010年6月30日に国防総省から指名・推薦発表、同年8月5日に上院承認）。なお、シュミドル副司令官はかつて沖縄県に本拠地を置く第1海兵航空団の司令官を務めた経験を持つ人物である。この他の主要な役職では、スザンヌ・M “ザン” ヴォートリノット空軍少将（Major General Suzanne M. "Zan" Vautrinot）が、サイバー空間作戦に関する基本方針・政策や戦闘教義、組織体制、作戦能力、（予算配分や調達などの）各種要求など、USCYBERCOMの主要な諸問題について改善・調整作業を担当する計画・政策部長に就任した。
USCYBERCOMの司令部・本部は、メリーランド州のフォート・ミード陸軍基地に置かれている 。フォート・ミード陸軍基地には、国家安全保障局やAFNなどいくつかの連邦政府や軍関係の施設・機関が既に置かれていることで知られており、地元メリーランド州選出のバーバラ・ミクルスキ（Barbara Mikulski）上院議員（民主党）がこの場所を本拠地に推薦した。
西方教会のうち、一部の例外を除き、プロテスタントはイコンを使用しない。宗教改革期にはプロテスタントによって聖像破壊運動（担い手からは偶像破壊運動と位置付けられる）が行われた。他方、カトリック教会は東西教会の分裂以前から、聖画像を伝統的に使用してきた。第2ニカイア公会議によって否定された8世紀の聖像破壊運動も西方では殆ど行われなかった。聖像の形式に教会の教義で規範を与えた正教会に対して、西方すなわちローマ教会は比較的自由な立場をとった。殊に聖像破壊論争において、教皇グレゴリウス2世を初めローマ教皇は、東ローマ帝国皇帝が出した聖像破壊令に激しく反対した。ただし、トリエント公会議は聖画像崇敬について、行き過ぎた偶像崇拝に陥らないよう注意を促し、聖画像崇敬において教義上誤った表現や展示がされないように、また崇敬の信仰上の意義を教育するよう、司教らの管理義務を促した。描写の形式で特に教会法上の規範がないことによって、西ヨーロッパの自然主義的な描写は、ルネサンス期のイリュージョニスティックな手法の流行、とりわけ一点透視図法がもたらした絵画空間の写実性により、具象性また再現性の追求において頂点を極めた。このことは逆に対抗宗教改革期における神秘主義の隆盛と相和し、再現的技術の極点としての非写実的描写をもたらした。バロック期のベルニーニの彫刻『聖テレサの法悦』やバロック様式の教会の装飾などにそれが窺える。様式的自由はまたプロテスタントにも共通する。ルター派地域におけるバロック美術の受容はそのことをよく説明するであろう。しかしその自由な造形的展開は一方で新古典主義の厳格さへと収斂していき、他方で非伝統的なロマン主義絵画、例えばカスパー・ダーヴィド・フリードリヒの聖性の表現としての風景画といった絵画語法を生み出すのである。エキュメニカルな「テゼ共同体」でも、「友情のイコン」などのイコンがしばしば用いられている。