レギュラーサイズ版カップヌードルの廉価版として日清食品が2006年3月20日から日本全国で発売しているカップ麺の名称。日清食品が、日本の社会環境や生活構造の変化から、カップ麺の愛用者の拡大のために、低価格のカップ麺として発売。オープン価格であるが、一時期は希望小売価格が設定されていた。本製品発売前は100円ショップやディスカウントストアで、あるいは一般の店舗での安売りとして、100円前後の価格で販売されることも珍しくはなかったが、本製品の発売後は低価格での販売については多くの店舗でこちらに切り替えられた。レギュラー（しょうゆ味）、カレー味、シーフード味の3種類で、パッケージデザインはロゴが「SOUP NOODLE」と表記されている点以外は、「カップヌードル」とほぼ同じである。「スープ感覚」を謳い、麺の重量は50グラム（発売当初は55グラム）と、カップヌードル（60グラム、ただししょうゆ味のみ65グラム）の概ね80%の質量で、具材の量は、カップヌードル・ミニとほぼ同じ量（後発のスープヌードル キムチを除く）であり、必要なお湯の目安量はカップヌードルの300mlに対しスープヌードルは320ml（後述するあっさり少なめ カップヌードルは310ml）で多い。レギュラーの肉は旧来のダイスミンチでありコロチャーは入っていない。なお容器は2011年12月出荷分までは発泡スチロール製を採用していたが2012年1月出荷分より既存のカップヌードル（ミニは除く）同様、紙製への変更を経て、2018年4月9日のリニューアルを期に商品名を「あっさり少なめカップヌードル」に改称されたが、（商品名そのものが）不評だったため同年7月の出荷分より再び商品名を「あっさりおいしいカップヌードル」に改称となった。仕様は似ているが、カップヌードル商品を買うことで景品が当たるキャンペーン等では対象外商品になる。
直射日光の当たらない常温の場所で保管する。また、パッケージ注意書きに「移り香注意」とあり、臭いの強いものとは一緒に保管しないこと。2008年（平成20年）10月23日、当製品を食べた消費者が嘔吐や舌のしびれを訴える事件が発生した。スープからは防虫剤「パラジクロロベンゼン」が検出された。10月25日には4月以降、相次いでパラジクロロベンゼンなどの防虫剤成分が検出されていたことと、日清食品の実験で「防虫剤の近くでカップヌードルを保管すると、成分が容器を浸透し麺に付着することを確認した」と発表。4月から導入したエコカップが特に臭気を浸透しやすいと判断し、改良型のエコカップ仕様の製品に順次置き換えられることも発表された。
パッケージの基本的なデザインは、1970年の日本万国博覧会のシンボルマークをデザインした大高猛によるもので、1971年の発売当初から継続して踏襲しており、どの国で発売されているものでも企業ロゴ・“CUP NOODLES”のロゴ（日本のみ“CUP NOODLE”と表記）とキャタピラ（帯状の点線）を入れるきまりになっている。この通称キャタピラは、安藤百福がデパートで見かけた洋皿の柄が原点であり、2018年4月6日に位置商標として商標登録された（登録番号：第6034112号）。容器における表現では「カップヌードル」と「ド」が小さく表記されているが、これは「ヌードル（noodle）」の正確な発音に合わせて「ド」を小さく表記したデザインにしたためである。一部に『当時「ヌードル」という言葉が日本に定着しておらず、この商品を見て「ヌード」と勘違いされ、購入を敬遠されるのを避けるため』という説も存在していたが、『キングコングのあるコトないコト』（2010年8月2日放送、第40回テーマ「インスタントラーメン」）にて日清食品広報部はこの説を否定し、前述の理由を示した。1975年（昭和50年）には、米国プラスチック協会のデザイン部門グランプリを受賞している。日本向け製品のシュリンクフィルム包装のカップ底面にある「開封口」にはシール（透明、かつてはバーコード印刷）が貼ってあり、そのシールを剥がすことによりフィルムを開封する。また「カップに湯を入れた後、フタにこのシールを貼って閉じることができる」という利便性も兼ねている。凹凸が少ないこの容器に、包装フィルムが密着しており、突起状の道具で突き刺して切り裂かなければ開封しづらかったという、他商品にない特有の欠点を、容器に大きな改良をすることなく対処がなされている。地域限定パッケージも存在し、2016年には北海道限定で「CUP NOO道（カップヌードウ）」デザインの製品が発売されたことがある。中身は通常のカップヌードル・シーフード味・カレー味と同じ。
1888年（明治21年）5月14日、大隊区司令部条例（明治21年勅令第29号）によって和歌山大隊区が設けられ、陸軍管区表（明治21年勅令第32号）により和歌山県全域と奈良県の一部が管轄区域に定められた。第4師管第7旅管に属した。1896年（明治29年）4月1日、和歌山大隊区は連隊区司令部条例（明治29年勅令第56号）によって連隊区に改組され、旅管が廃止となり第4師管に属した。また、兵庫県の一部が管轄区域に加えられた。1898年10月31日、司令部は和歌山市旧和歌山城内に移転した。1903年（明治36年）2月14日、改正された「陸軍管区表」（明治36年勅令第13号）が公布となり、再び旅管が採用され連隊区は第4師管第7旅管に属した。日本陸軍の内地19個師団体制に対応するため陸軍管区表が改正（明治40年9月17日軍令陸第3号）となり、1907年（明治40年）10月1日、第4師管第32旅管に属し、管轄区域は和歌山県全域に変更された。1916年2月7日、連隊区司令部が和歌山市七番丁2番地に仮移転し、同年5月23日、海草郡湊村大字湊に移転。1925年（大正14年）4月6日、日本陸軍の第三次軍備整理に伴い陸軍管区表が改正（大正14年軍令陸第2号）され、同年5月1日、旅管は廃され引き続き第4師管の所属となった。1940年（昭和15年）8月1日、和歌山連隊区は中部軍管区大阪師管に属することとなった。1945年には作戦と軍政の分離が進められ、軍管区・師管区に司令部が設けられたのに伴い、同年3月24日、連隊区の同域に地区司令部が設けられた。地区司令部の司令官以下要員は連隊区司令部人員の兼任である。同年4月1日、大阪師管は大阪師管区と改称された。