IPは、最も基本的な通信単位であるパケットを相手に送信する役割を担う。パケットは、発信者、受信者（手紙でいう宛て先）などの情報を持つIPヘッダ（最小20オクテット、最大60オクテット）と、通信内容を格納するペイロードとで構成される。パケットのうちIPが受け持つネットワーク層の部分はデータグラムと呼ばれる。発信者、受信者は、IPアドレスにより特定する。IPは自己のインタフェース（ネットワークカードやモデムのこと）からパケットを送出するだけであり、相手まで確実にパケットが届くことに責任を持たない（保証しない）。そのため、不慮の事故でパケットが失われた場合には単に到着しないだけである。確実な送受信を保証する必要がある場合には、IPより上位のトランスポート層のプロトコルであるTCPなどを使用する必要がある。現在主に利用されているのは32ビットのアドレス空間を持つIPv4であり、IPアドレスの不足が発生することが予測されることから128ビットのアドレス空間を持つIPv6が作られた。なお、IPv5（ST）、IPv7（TP/IX）、IPv8（PIP）、IPv9（TUBA）というプロトコルも存在するが、いずれも実験的なプロトコルであり実用には至っていない。また、IPのバージョン番号はIETFによる割り振りであり、優劣などの他意はない。
野球記者として名声を得た後に、MLBのナショナルリーグ会長を歴任したあと、ハッピー・チャンドラーの後任としてコミッショナーに就任した。1970年にアメリカ野球殿堂入り。1978年から、メジャーリーグの報道・放送方面で功績のあった人物をたたえる『フォード・C・フリック賞（Ford C. Frick Award）』が創設されている。
フォード・クリストファー・フリック（Ford Christopher Frick、1894年12月19日 - 1978年4月8日）はMLBの3代目コミッショナー（在任1951年9月20日－1965年11月16日）。
ファミリーコンピュータほどでは無いが、メガドライブ（ジェネシス含む。以下同様）もまた国内外において当時遊んだプレイヤーたちに影響を与えており、先述した他業種とのコラボ商品が発売されている。ほか、21世紀に入ってもセガ非公認でのメガドライブ（大抵は「MD」という表記）用ソフトが動くゲーム機（互換機）や、「MD用ソフト」がリリースされたいくつかの事例がある（後述）。なお、セガ自身はメガドライブ ミニのような過去作の復刻を定期的に行っているが、現在メガドライブの完全新作をサードパーティーに正式許諾（ライセンス）する意思は無いとの姿勢を示している。
フランス・ヨーロッパ・オーストラリアを含む欧州市場では1990年に日本と同様、メガドライブの名称で発売された。元々セガは、NESの投入が遅れていた欧州市場に先行して、マスターシステムを発売して市場を形成するなど、早くからブランドイメージが確立されていた。さらに、欧州で人気を博していたAmigaは、ゲームの違法コピーが蔓延していた事から、多くのソフトメーカーがメガドライブへ参入した。北米市場と同様に、SNESに対しても互角の市場を構築。日本ではPlayStationやセガサターン、NINTENDO64で発売された『FIFA ロード・トゥ・ワールドカップ98 ワールドカップへの道』が発売されるなど、次世代ゲーム機が登場してからもソフトは供給され続けた。欧州市場での販売台数は839万台で、SNESの815万台をわずかながら上回った。
セガ関連の情報は当初『ファミ通』のような雑誌で取り上げられる事は少なかった。これは、セガ社内の各部署が独自に情報を公開し、広報の一元管理がされていなかった事が原因であった。当時のユーザーは雑誌広告や雑誌の記事に加えテレビCMを見て、その評価をもとにしてソフトを購入するのが一般的であった。そのためこの状況はメガドライブの事業展開に不利に働いた。この問題は次世代機の発売を翌年に控えた1993年、セガに竹崎忠が入社して一元管理体制が整う事でようやく解消される事となった。ファミ通に記事が掲載されるようになったのはその半年後になる。
メガドライブ・ジェネシス本体はほとんどの部分を世界共通にしており、カートリッジのピン配列も共通で、リージョンコードのみ基板上のジャンパーで設定していた。リージョンチェックがあるため、通常はリージョンの違うソフトを使用できないが、ジャンパー部分に改造を施して日本国外製のソフトをプレイするユーザーもいた。その後、リージョンコードを変換する海外製の中間アダプタが輸入されるようになり、本体を改造する必要はなくなった。なお、リージョンフリーの海外製ソフトもあり、そのようなソフトはカートリッジロック用のアームを除去すればそのまま挿して使用できた。セガは日本国外での販売にディストリビューターを活用しており、また国によってはライセンスによる製造も認めていた。サムスン電子、Tectoy、マジェスコなどがそれで、互換機市場が作られていった。既に特許は切れており、ノンライセンスで製造された互換機も発売されている。
信濃国更級郡稲荷山村（現長野県千曲市）生まれ。幼名は鶴治。長じて家業を継ぎ、材木商から蚕種製造業に転換した。商用で横浜へ赴き、銀行業務の実際を学び帰郷。明治14年（1881年）稲荷山銀行を設立し、専務取締役となり、松方デフレの難局を乗り切った。また同20年（1887年）には小坂善之助とともに、長野県の為替業務を扱う「真彰社」を再建し、信濃銀行と改称し支配人に就任した。さらに同26年（1893年）経営難に陥った松代の第六十三国立銀行を稲荷山銀行と合併させ、稲荷山に本店を移転した。同31年（1898年）には地方産業振興のために制度金融を行う長野農工銀行を設立し、初代頭取に就任した。その他、私財を投じて地元の産業の発展に尽くし、明治16年（1883年）に有志と電信架設を稲荷山に実現するための運動を興し、当時の金額で四千円余りを献納、さらに稲荷山駅と屋代駅間の道路改修に多額の寄付をした。同41年（1908年）には長野区裁判所稲荷山出張所の誘致のため用地を寄付して完成させた。明治5年（1872年）に稲荷山村戸長、同14年（1881年）長野県会議員となり、同36年（1903年）第8回衆議院議員総選挙に立憲政友会から出馬し当選した。