大学時代からその後レース仲間となる式場壮吉や浮谷東次郎、福澤幸雄や生沢徹らとの親交を深めた。さらにホンダの創設者本田宗一郎の息子で、エンジンチューンやアフターマーケットパーツ製造販売で知られる「無限」（現M-TEC）の創設者である本田博俊とも親交が深く、たびたび本田宗一郎の愛車を借用してドライブに出かけている。大学卒業後に式場からの推薦を受けて、1960年代初頭の日本のモータースポーツの黎明期にトヨタ自動車のワークス・チームの専属レーシングドライバーとして契約し、第二回日本グランプリにトヨタのワークスドライバーとして参戦したほか、ラリーにも参戦している。しかしレーサー時代は長続きせず、トヨタチーム内のドライバー集約を受けて引退を余儀なくされてしまう。
徳大寺の父は栃木県の農家の出身で、足利市で運輸業を営んでいた。後に東京に移り自動車販売やタクシー会社を経営していた頃の1939年（昭和14年）、徳大寺が誕生した。その後も東京に住んでいたが、第二次世界大戦の戦況悪化に伴い、一家は茨城県水戸市に疎開してタクシー会社の経営を続け、そのまま定住する。徳大寺は、茨城大学教育学部附属中学校、茨城県立水戸第一高等学校を経て、成城大学経済学部に進学した。
NKユナク・シニのユースチームでキャリアをスタートさせ、2007年からハイドゥク・スプリトに所属。2009年の1月にプロ契約を結ぶと、4月22日のNKクロアチア・セスヴェテ戦でデビューを果たした。2008-09シーズン最終戦となるNKディナモ・ザグレブ戦でプロ初ゴールを挙げた。2009-10シーズン22試合に出場し6ゴールを記録した。2012年8月25日、セリエAに昇格したデルフィーノ・ペスカーラ1936へ約270万ユーロの移籍金で加入。当初はストライカーのファーストチョイスとして起用されたが次第にポジションを失いリーグ戦19試合出場1得点でシーズンを終え、クラブは1年でセリエBへ降格した。2013-14シーズン後半はFCローザンヌ＝スポールへ期限付き移籍。翌シーズンからはワースラント＝ベフェレンでプレーしたが、2015年3月27日に予定を早めイタリアへ戻った。同年10月にクラブとの契約を解除しスタディオ・アドリアティコを去った。2016年1月29日、2. ブンデスリーガのSpVggグロイター・フュルトとシーズン終了までの契約を締結した。リーグ戦12試合出場1得点を記録し、シーズン終盤には2年間の契約延長オプションが行使された。2017年3月15日、クラブとの合意に基づき退団することが発表された。同年6月5日、ロシア・プレミアリーグへの昇格を決めたFKトスノと2年契約を結ぶ。しかしこの際のメディカルチェックにより、ここ数年片方の肺が機能していなかったことが判明し手術を受けた。イタリア時代にも痛みを訴え約20日間で治まると再発するといったことがあったものの、当時は背中の問題であると診断されていた。これにより数か月の戦線離脱となり、リーグ戦における出場は果たせなかった。2018年3月7日、Iリガ（ポーランド2部）のGKSオリンピャ・グルジョンツへ加入した。
1965年（昭和40年）に向田町及び冷水町の各一部より分割され、川内市の町名「西向田町」として成立した。2004年（平成16年）には川内市等が新設合併し薩摩川内市の町名となった。
国立国会図書館法は、国会法（昭和22年4月30日法律第79号）第130条に基づき、国立国会図書館を設置するために別に定められた法律にあたる。1948年に国会法と同時に施行された国会図書館の組織法である国会図書館法（昭和22年4月30日法律第84号）を廃止して、新たに制定された。この法律は、国会が連合国軍最高司令官総司令部(GHQ/SCAP)に要請して、アメリカ合衆国から招聘した図書館使節団が日本側との協議を踏まえて覚書として、国会に提示した法律素案をほとんどそのまま直訳した原案に、国会での審議に基づいて、若干の修正を加えた形で成立した。ただし、前文「国立国会図書館は、真理がわれらを自由にするという確信に立って憲法の誓約する日本の民主化と世界平和とに寄与することを使命としてここに設立される」は、日本側の追加したもので、制定当時の参議院議員羽仁五郎の提案によるとされる。法律制定の経緯から、アメリカ議会図書館の制度を模範として取り入れており、国立国会図書館を単なる国会議員の執務参考のための図書記録の保管所ではなく、調査員を置いて国会のための調査機関とする点、そして国会のための議会図書館であると同時に、唯一の国立図書館としての機能を兼ね備えさせている点が、最も際立った特色である。国会の図書館としては、国会議員の職務の遂行に資することを設置目的に掲げ（2条）、内部部局として調査及び立法考査局を置いて国会の両議院、委員会及び議員に対して法案の分析・評価、立法に関連する資料の提供、議案の起草などの奉仕を行う（15条）。その一方で、文化財の蓄積及び利用に資するため、納本制度による国内出版物の網羅的蒐集を行い（24条）、定期的に日本国内で刊行された出版物の目録又は索引（全国書誌）を出版する（7条）など、国内の出版物を後世に伝える国立図書館としての機能を有し、またその奉仕は国会議員のみではなく日本国民一般に対しても提供され（2条）、議員等の要求を妨げない限り国民に最大限の奉仕を行うこと（21条）とされている。また、アメリカの使節団と日本側の協議によって考案された日本の国立国会図書館特有の制度として、行政の各官庁や裁判所の持っている図書館を国会図書館の分館としての性格をもつ支部図書館とすること（20条）がある。