分裂しおのおの独自の発展を遂げたウルスも14世紀には衰退し、それぞれ滅亡の道を歩む。しかし、ハンを君主とする伝統は、その後もテュルク系・モンゴル族系の遊牧民継承国家に受け継がれた例が多い。特にロシアを地盤としたキプチャク・ハン国（黄金のオルド）崩壊後の後継国家に著しい（なお、ロシア側からはモンゴル支配を「タタールのくびき」と呼ぶ）。また、中央アジアからモンゴルの故地においては、大ハーンの位はチンギス・ハンの血統（ボルジギン氏）を受け継いだ人間のみが就くことができるという、チンギス統原理の観念が共有された。ただし、例外としてチンギスの血統を受けていないオイラトのエセン・ハーンなどの例もある。各地において建国されたハン国は、ロシア帝国やイスラム諸王朝に吸収されていったが、遅くは20世紀まで存続した（ヒヴァ・ハン国など）。
チンギス・カンが率いるモンゴル帝国が勃興すると、第2代カンのオゴデイは他のカンから卓越した存在として「カアン（ハーン）」を称することになる。しかし広大すぎた版図をまとめることは難しく、元朝を盟主とする緩やかな連合として3つのハン国に分裂した。なお、現在ではこの「元と3ハン国の分裂」という理解は、実情を反映したものとはいえないとして、大元ウルス、フレグ・ウルス、ジョチ・ウルス、チャガタイ・ウルスなど「ウルス」（モンゴル語で「人々」「国家」の意）と呼ばれることも多い。
「カン／ハン(qan)」は「皇帝」という意味の「カガン／カアン／ハーン(qaγan)」とは違い、皇帝より格下の「王」という意味である。モンゴル帝国では皇帝号（カアン）を帯びる元朝以外の政権（ジョチ・ウルス、チャガタイ・ウルス、フレグ・ウルスなど）は汗号（カン）を用いた。
尾張国丹羽郡宮後村（現在の江南市宮後町）の領主・安井弥兵衛尉重幸の娘として宮後城で生まれる。後に同国海東郡蜂須賀村（現在のあま市）の領主で斎藤家の家臣・蜂須賀正利の側室となる。このとき、正利には大橋定広の娘が正室としてすでに入っていた。大永6年（1526年）、嫁ぎ先の蜂須賀城で長男・蜂須賀正勝（小六）を出産（大橋家譜では小六の生母は大橋氏となっているが、これは誤りである）。その後、斎藤氏に従う正利と織田信秀が敵対し、正利は領地を奪われてしまい、正室の実家である大橋家に入る。そのため、安井御前と小六は行き場を失い、安井家に戻される。兄である安井重継は安井家の家督を小六に譲り、安井家は蜂須賀家に吸収される。
ストレートフォトグラフィは、もともとは、19世紀から20世紀初頭のピクトリアリスムにおいて、ぼかしなどの技巧や被写体の配置を重視して、絵画的な作品を志向する傾向が著しく強かったのに対して、写真を絵画とは独立したものととらえ、写真（カメラ）本来の特性・独自の機能を重視し、写真にだけ可能な新しい表現形式を確立することによりその地位を高めることを目的として、アルフレッド・スティーグリッツらにより主張され、始められた表現手段である。このこともあり、スティーグリッツは、しばしば「近代写真の父」と呼ばれる。その後、ストレートフォトグラフィは、多くの写真家により意図的に表現手段として選ばれた。一般的に、第二次大戦前においては、ダダ（フォトモンタージュなど）、シュルレアリスム（マン・レイなど）、バウハウス（モホリ＝ナジ）などの影響の強いヨーロッパよりも、アメリカにおいて顕著な傾向であるといえる。
教育期間は始め3年制、1927年（昭和2年）より3年8ヶ月、1932年（昭和7年）から4年制となったが、中国における事変拡大の影響を受け、1934年（昭和9年）入校の66期が3年9ヶ月に短縮された後、戦線の激化に伴い1935年（昭和10年）入校の67期（3年3ヶ月）、1936年（昭和11年）入校の68期（3年4ヶ月）、1937年（昭和12年）以降の69期 - 71期（3年）、1940年（昭和15年）入校の72期（2年10ヶ月）、1941年（昭和16年）入校の73期（2年4ヶ月）と教育期間が短縮されていった。兵学校においては、最上級生を1号、以下2号、3号、4号と称した。英国式の術科重視の教育が行われ、卒業後は少尉候補生として練習艦隊に配属され、遠洋航海など実地訓練や術科講習を経て任官した。当初は兵学校生徒のままで参加したが、1897年（明治30年）より、24期生が少尉候補生として航海を行った。この練習航海も太平洋戦争の開戦により、1941年（昭和16年）の69期生の航海を最後に終了した。第二次世界大戦中も英語教育は継続された。陸軍士官学校が英語教育を廃止し入試科目からも外すと、海軍兵学校もこれにならうべきだという声が強くなった。しかし、井上成美校長は、「一体何処の国の海軍に、自国語しか話せないような海軍士官がいるか」、「いやしくも世界を相手にする海軍士官が英語を知らぬで良いということはあり得ない。英語が今日世界の公用語として使われているのは好む好まないに拘らず明らかな事実であり、事実は素直に事実と認めなければならぬ。外国語のひとつも習得しようという意気のない者は、海軍の方から彼らを必要としない。私が校長である限り英語の廃止などということは絶対に認めない」と却下し、英語教育継続に伴っておきた校長排斥運動に関しても、「これらの運動に従事する人物の主張するところ、概ね浅学非才にして島国根性を脱せず」と断じ、兵学校の英語教育は従来通り行った。海軍兵学校内では従来通り外来語の使用も容認している。このことは、戦後、大学に入り直すなどして再出発することになった卒業生達から相当感謝されている。