1909年（明治42年）に開校した日出町外組合立女子実業補習学校を前身とする。1921年（大正10年）に大分県に移管されて大分県日出高等女学校となった後、1948年（昭和23年）に共学となり大分県立日出高等学校に名称を変更した。現在の校名に改称したのは日出町中心部から大神に移転した1997年（平成9年）であり、日出高校としての歴史の方がまだ長いため、父母世代や町外ではいまだに「日出高」と呼ばれることが多い。2013年（平成25年）4月に、本校と杵築市の大分県立山香農業高等学校とを統合して、大分県立日出総合高等学校が新設された。日出総合高校は、総合学科、農業経営学科、機械電子学科の3学科5学級からなり、主に本校の校地を使用する。なお、山香農業高校の校舎は農業実習で使用される。日出総合高校の開校に伴い、本校及び山香農業高校の募集は2013年度（平成25年度）入学分から停止され、両校は在校生が卒業する2015年（平成27年）3月に閉校した。
人間尊重の精神に基づき、豊かな人間性を培い、高い知性と強健な体力の育成をはかるとともに社会の変化に主体的に対応できる自主的、創造的な能力の育成。
東京大学大学院修了後、1991年3月にボストン・コンサルティング・グループに入社。1994年、MBA取得のためにフランスへと渡り、1995年末までINSEADにて経営について学ぶ。当時、デジタルと相性の良いコンテンツで日本人にできるものについて質問して回り、主にアニメ、ゲーム、カラオケの3つが答えとして帰ってきた。しかし、既にゲームとカラオケについては出遅れた感があったため、アニメに注目する。帰国後、親友であった梶田浩司（現デイヴィッドプロダクション代表取締役副社長）を誘い、1996年5月にアニメーション制作会社ディジメーションを設立。99年5月にはボストン・コンサルティング・グループを退職し、ディジメーションの代表取締役に就任した。1999年9月、ゴンゾの代表取締役社長だった村濱章司と出会い、2000年2月に、ゴンゾとディジメーションを子会社とする持株会社ゴンゾ・ディジメーション・ホールディング（後のゴンゾ）を設立する。以後、村濱と共に、GDHグループ（現GONZOグループ）を率いていくことになる。高校時代はかなりのゲーマーであり、その時に夢中になった『ドルアーガの塔』がきっかけで、テレビアニメ化およびオンラインゲーム化を行った。アニメ化およびオンラインゲーム化には当時の『ドルアーガの塔』に携わっていた遠藤雅伸がスーパーバイザーとして参加した。
石川 真一郎（いしかわ しんいちろう、1967年1月31日 - ）は日本の実業家。アニメーションプロデューサー。MBA取得者。アサツーディ・ケイ傘下のアニメ制作会社ゴンゾ代表取締役社長。元映像産業振興機構 (VIPO) 理事。東京都世田谷区出身。東京大学大学院理学系研究科卒業。
1957年（昭和32年）に兵庫県神戸市で創業。20世紀の日本の流通・小売業界を発展させた代表的な企業としても知られ、ショッピングセンターやゼネラルマーチャンダイズストアを日本で初めて導入した。創業者中内㓛の生まれ育った阪神地区を中心に商圏を築き、1960年代後半から1970年代にかけて大きく発展し、全国展開を進めた。1980年代には、全国各地の地場スーパーマーケットと提携し傘下に納める形でグループを形成していった。小売業に関しては、創業以来一貫して「価格破壊」をスローガンとする拡張路線を進めてきた。価格破壊とともに質への需要などニーズが多様化すると、「ダイエー」のほかに「トポス」「ビッグ・エー」「Dマート」「グルメシティ」「Kou's」「プランタン」など業態ブランドを拡大化し多様化する消費者ニーズに応えながらも流通革命により価格破壊を志向する「よい品をどんどん安く (GOOD QUALITY BEST PRICE)」「お客様のために (For the Customers)」の方針で事業が進められてきた（一時はグループ企業が300社あり、大阪国際女子マラソンなどでグループ各社の一覧が流れる企業CMも存在した）。小売業以外にもホテル、大学、プロ野球、出版、金融など事業分野の多角化に乗り出し、特に、創業者の故郷である神戸市内と所属球団福岡ダイエーホークスの本拠地に定めた福岡市内で、グループ子会社とともに事業を数多く手がけた。だが、失われた20年が始まる1990年代後半から業績悪化が表面化。しかし基本的にダイエーは不採算店舗を閉店させない方針をとっており、1995年の阪神淡路大震災による創業以来初の赤字決算の際に緊急措置として店舗の閉店をとったことはあったが、それ以外では原則は店舗を閉店させることはなかった。しかし1997年2月にも再度の赤字決算となり収益改善が急務となる。その結果これまでの方針を転換し、1998年より同社初の店舗の大量閉鎖に踏み切る。また収益向上のために100店舗では改装費用では最高額となる400億円を投じて改装を行った。その後も様々な改革を行うも赤字決算となる。大規模な出店攻勢をした後の不採算店の閉鎖を行ったこともあり、テナントとして入っていたビルが空き店舗になったままで、同じくテナントとして入っている別の店舗の売り上げが急激に落ちたり、商店街の集客力がなくなったりと、いわば閉鎖の余波とも捉えられる問題が少なからず起きる。経済産業省出身の雨貝二郎会長から引き続いて、高木邦夫社長時代の2004年から産業再生法の適用及び産業再生機構からの支援を経て、丸紅およびイオンとの連携のもと、非主力事業の譲渡やコア事業である小売部門の縮小などの再建策が行われる。この再建策により経営破綻=倒産は回避された。2013年には、イオンが当社株の公開買付け (TOB) を行い、ダイエーを完全子会社化することを発表。事実上の筆頭株主であった丸紅は、この買付けに対し、約24％のダイエー株を応募することでイオンと合意。ダイエーも子会社化に同意し、イオンと丸紅の間で資本提携契約を解消、2015年に完全子会社化が成立した。経営不振後は「バブルの負の遺産の象徴」として語られることもあるが、高度経済成長下の時代においては、新しい業態を開発し、流通業界を牽引する役割を果たしていた。また、1975年6月に出版された城山三郎の小説「価格破壊」（角川文庫）のモデルとされている。