台風の接近により、決勝当日は雨が降ったり止んだりの気象条件となった。ヘビーレイン用タイヤを選んだスパイカーの2台を除き、各車スタンダードウェットタイヤを装着してグリッドに並んだ。ポールシッターのハミルトンはスタートから好調で、15周目の最初のピットインまでに2位ライコネンに9秒弱の差をつけた。両者ともタイヤ交換は行わず、燃料再給油のみでピットアウトした。その後、ハミルトンはリアタイヤの磨耗により大幅にペースダウン。タイヤは内部構造がみえるほど酷使されていたが、マクラーレンチームはピットへ呼び戻すタイミングを誤った。ハミルトンは29周目にライコネンにかわされ、31周目にピットインしようとしたが、ピットロード入り口のクランクを曲がり切れずグラベルにはみだし、その場でリタイアとなった。ライコネンは今季5勝目を挙げ、絶望的と思われたチャンピオン獲得の可能性を再びたぐりよせた。2位のアロンソも1週間前の日本GPでリタイアした失点を挽回し、ハミルトンとの差を4ポイントに縮めた（ハミルトン107pt. アロンソ103pt. ライコネン100pt.）。トロ・ロッソはベッテル4位、リウッツィ6位とチーム初のダブル入賞を果たし、コンストラクターズランキングを7位に上げた。ウィリアムズのブルツはこのレースを最後にF1引退を表明し、最終戦は中嶋一貴にシートを譲ることになった。
さいたま市南区西部に位置し、区役所や超高層マンションが林立するさいたま市の副都心の一つである武蔵浦和エリアを形成している。またロッテ浦和工場やロッテ浦和球場、沼影市民プールなど、駅の至近に商業・業務施設など様々な施設が立地する。北部を大谷場高木線（通称は「田島通り」で、沼影交差点以東は埼玉県道213号曲本さいたま線の一部）が東西に貫いている。
E23東名阪自動車道とE1A伊勢湾岸自動車道・E1A新名神高速道路をつなぐハーフタービン型のジャンクションで、東京方面と名古屋・大阪方面を結ぶ2ルートの高速道路が交差する。将来は四日市JCTから亀山JCTまでは東名阪自動車道と新名神高速道路のダブルネットワークが形成されるが、亀山西JCTの一部ランプウェイが工事中であることから、新名神経由で名古屋方面と伊勢方面を直通することは当面不可能である。このため、NEXCO中日本は名古屋方面と伊勢方面の連絡は東名阪自動車道を利用するように周知している。なお、亀山西JCTの工事完成の暁には新名神経由でも伊勢方面に直通できるが、この場合は東名阪自動車道経由と比べて走行距離が約8.5キロ長くなる。ジャンクション造成地の一部は伊坂城の跡地にかかっていたことから、埋蔵文化財発掘調査の折りに調査団は日本道路公団に遺跡保護のために路線変更を求めた。しかし、都市計画決定後であったことから変更は困難として、伊坂城跡は記録保存となった。
作品制作と並行して、1950年代からアートとテクノロジーについての研究・評論活動を行ない、膨大な数の記事や論文を発表している。また、これまでに10冊の著書を出版している。2000年には「電子的環境に包まれた今日社会の環境を見つめ直し、専門分化された芸術・デザインの領域を総合的な視点で再検討する」ことを目標に掲げ、自らが発起人となって「環境芸術学会」を設立。初代会長を務めた。
筑波大学・神戸芸術工科大学で22年間にわたって教鞭を取り、多くの学生達を育てた。特に筑波時代の教え子からは、岩井俊雄、明和電機など多くの著名なメディアアーティストが誕生している。
結党当初においては安保改定に反対するなど防衛問題では社会党右派に近い立場にあったが、日韓基本条約の批准では自民党に同調。さらに民社党ブレーンだった蝋山政道らがまとめた日米安保肯定論が発表された1968年以降は、自衛隊合憲・日米安保維持（ただし当初は「駐留なき安保」への転換、「事前協議」への拒否権付与を主張）・国会の常任委員会として防衛委員会の設置を主張するなどの方向に動いた。1970年代には自衛隊合憲確認の国会決議の必要性や有事法制の整備を唱えた。また、1986年に政府の国防会議を改組し、安全保障会議を設置する際には、その名称を「国家安全保障会議」とするよう唱えた。欧州社民主義政党と同じく、軍備を否定しない立場は、防衛関係労組との繋がりがあったことも要因となった。また政府の集団的自衛権解釈（保持しているが行使できない）を欺瞞的と言い切り、憲法上は行使が禁止されていないのだから、政策論として行使容認も含めた国民的議論を行うことを政府に呼びかけていた。憲法への姿勢は、民社党系護憲団体「新護憲」（憲法擁護新国民会議）を設置するなど護憲の立場を取り、1960年代前半の内閣憲法調査会への参加も見送った。ただ、専守防衛に立つ自衛隊は合憲との立場をとり、社会党との違いを示した。1992年には論憲を前提に党内に「世界平和と憲法問題特別委員会」を設置し、翌年3月の同委員会の中間報告では憲法9条2項を改正し、自衛隊、文民統制の明文化や国際貢献の必要性を提言したが、支持労組の反発もあり、改憲が党の方針となることはなかったが、先述の通り集団的自衛権の行使は憲法上可能との立場をとっていた。一方、護憲団体だった「新護憲」は民社党解党後、「論憲会議」を経て、現在は改憲団体となり「創憲会議」に衣替えしている。なお、「創憲会議」は2005年2月に「創憲」を考えるための提言書を発表。国旗・国歌の明文化、再軍備による積極的な国際貢献、徴兵制禁止、首相権限強化、改憲要件の緩和（国会の発議で三分の二以上の賛成を得れば国民投票は不要とするなど）などを提唱した。同年10月、この提言に基づき、「創憲会議　新憲法草案」を発表した。