『古事記』『日本書紀』には吉備津彦命の吉備平定の説話が記載されているが、当社はそれに関連した人物を祀っている。平安時代中期の『延喜式』神名帳には備中国賀夜郡に「鼓神社」と記載され、式内社に列している。往時には5社殿があり「鼓五社大明神」と称したという。江戸時代に入り、寛永21年（1644年）、足守藩主・木下利当から社領2石が寄進された。明治5年、近代社格制度において村社に列し、明治14年に県社に昇格した。
3年に1回、首脳会議（加盟国の国王や元首の会議で最高機関）が行われるほか、年に1回の外相会議によって機構の主要な政策を審議し、その採決は世界人口の5分の1を占めるイスラム世界全体の共通の意向として国際社会に対する影響力をもつ。ただし、会議における決定は加盟国の多数決によらないため、重大な案件に対しては全加盟国の承認できる程度の穏健で折衷的な決定を下す傾向がある。このため、加盟国同士の紛争やアメリカの対中東政策のように加盟国間の利害が一致せず対応が大きく分かれる問題に関して、しばしば国際機構として有効に対処できないことが欠点となっている。サウジアラビアのジッダに常設の事務局が置かれ、いくつもの常設委員会や特設委員会、補助機関、特別機関などをもつ。付属の専門機関として、イスラム開発銀行、イスラム連帯基金、イスラム教育・科学・文化機構、国際イスラム通信機関などをもつ。
イスラム諸国の政治的協力、連帯を強化すること、イスラム諸国に対する抑圧に反対し、解放運動を支援することを目的とする。加盟国はムスリム（イスラム教徒）が国民の多数を占める西アジア、北アフリカ、西アフリカ、東アフリカ、中央アジア、南アジア、東南アジアなどの57か国、オブザーバーが5ヵ国・8組織（国連など）からなり、世界13億人のムスリムの大部分を代表する。加盟条件としては、国内でムスリムが大多数を占めることを必ずしも条件としているわけではなく、南アメリカのいくつかの国のようにマイノリティとしてある程度のムスリム人口を抱えているだけであっても、外相会議における審査で承認されればイスラム諸国のひとつとして機構に加盟することができる。イスラム教徒が多数派を占める国はほとんど参加しているが、イスラム教徒比率の高い国のうちエチオピア（30～50%）とタンザニア（約30%）が加盟していない。イスラム教徒人口の多い国で言えばインド（約1億5000万人）や中国（約2000万人）も加盟していない。逆にイスラム教徒比率の低い国ではガボン、ウガンダ、スリナム、ガイアナなどが加盟している（それぞれ10%未満）。
イスラム協力機構（イスラムきょうりょくきこう、アラビア語: منظمة التعاون الاسلامي‎、略称OIC; 英語: Organisation of Islamic Cooperation、略称OCI; フランス語: Organisation de la coopération Islamique）は、イスラム諸国をメンバーとして構成され、国際連合に対する常任代表を有する国際機構。公用語はアラビア語、英語、フランス語。かつてはイスラム諸国会議機構（منظمة المؤتمر الإسلامي、英語: Organisation of the Islamic Conference、フランス語: Organisation de la Conférence Islamique）という名称であったが、2011年6月にカザフスタンのアスタナでの会議で「イスラム協力機構」への変更と紋章が決定された。
安政地震による津波の被害によって、広村住人の多くが家や職を失った。また村人は津波の再来におびえて、他の村へ移住する者も出るようになった。地震から教訓を得た梧陵は、同志と大堤防の築造を決意した。梧陵は浜口吉右衛門の賛同を得て、紀州藩に上申書を出した。上申書では広村の現状について述べたうえで、高さ二間半（約4.5メートル）、長さ五百余間（約900メートル）の堤防を造る許可を求めた。工事費用は梧陵が負担するとした。藩からの許可が得られたため、安政2年（1855年）2月から堤防工事が始められた。地震から3か月後のことである。工事は主に広村の村民の手によりおこなわれた。元々、梧陵の堤防建設計画には、津波で職を失った村民に堤防建設という仕事を与えて生活を安定させることで、村人の流出を防ぐという目的もあったのである。農繁期には工事の仕事を休んでも良く、また仕事をしたその日に日当が支払われるということもあって、村民は喜んで作業にあたったという。またこの堤防建設には、重い年貢がかけられていた田地を堤防にすることで、農民の負担を軽くするという効果も見込んでいた。工事は安政5年（1858年）12月まで続けられ、堤防の長さは370間（約670メートル）となった。目標の500間には達していないが、外国船の渡来などといった社会不安が高まってきたこともあって、ここで工事は中断された。この工事で要した人員は延べ5万6736人、費用は銀94貫344匁（金1,572両）であった。現代の金額に換算すると、米価換算ではおよそ3億7000万円、賃金換算ではおよそ18億6000万円になる。この費用はすべて梧陵が調達した。梧陵は当時のヤマサ銚子店の支配人である濱口孫兵衛および平兵衛と交渉し、最終的に安政2年に818両、安政3年に700両、安政4年に500両、合計2,018両が銚子から送られた。この費用を穴埋めするため、銚子店では安政4年に醤油の大増産を実施し、その結果、過去最高の生産高を達成することができた。また、他店からも資金が送られてきているものと推定されているが、記録には残っていない。