2007年、北京オリンピック野球のオセアニア予選でオーストラリア代表との世界最終予選への出場権を争う予定であったが、結局参加を取りやめ、オーストラリア代表のオセアニア予選免除という形になった。2012年11月に、第3回WBC予選に出場した。フィリピンとタイに勝利。しかし、チャイニーズタイペイに0-9で敗れ、本戦出場できなかった。2014年に、清水直行が統括コーチに就任した。7月31日にメキシコで開催された15U世界野球選手権大会に出場した。この大会では、3勝6敗で18チーム中15位の成績を記録した。8月13日に開催された12Uカル・リプケン野球世界大会に出場した。この大会では、4戦全敗で最下位の成績を記録した。2016年2月に、第4回WBC予選に出場した。フィリピンに勝利。しかし、敗者復活2回戦で南アフリカに敗れ、本戦出場できなかった。
『モノコト進化論』（ものことしんかろん）は、TBSで2006年4月16日から2007年3月18日まで放送されていた関東ローカルのミニ番組である。日清製粉グループの一社提供である。
核セキュリティ・サミット（かくセキュリティ・サミット、英：Nuclear Security Summit）は、世界の各国が連携して、核兵器の製造に適する品質の核物質であるプルトニウムやウランなどが核テロリズムに使われないように安全や保全を確保し、その維持と管理を厳格に行うことを目的とする国際会議。核安全サミット、核安保サミット、核保安サミットなどとも訳される。
東海大学海洋科学博物館（静岡県静岡市）がアクアマリンふくしま（福島県いわき市）と共同で2016年以降、研究プロジェクトに取り組んでいる。漁業者からの聞き取りなどによる生息調査、受精卵の人工保育などである。同博物館には 1986年4月、由比漁港（静岡市）より生きたラブカが搬入されている。
昭和年間（1926年 - 1989年）は昭和時代と呼ばれる。大正期から続いた不景気に世界恐慌が直撃し、社会不安が増大した。金解禁に失敗した政党政治に代わって軍部が力を持つようになり、外債に頼らない国家運営を展開した。関東軍は独断で満州を占領して満州国を樹立し、これがアメリカやイギリスの反発を招いて国際連盟を脱退した。その後、第二次上海事変等により中華民国との戦争状態（日中戦争・支那事変）に発展した。日本は枢軸国の一員としてナチス・ドイツ、イタリア王国と三国同盟を結び、マレー作戦とそれに続く真珠湾攻撃でアメリカ合衆国など連合国と開戦して第二次世界大戦（太平洋戦争・大東亜戦争）に突入した。開戦当初は優勢だった日本軍はアメリカ軍の生産力と通商破壊に圧倒され、各地で敗北を重ねた。戦争末期には主要都市を軒並み戦略爆撃で焼け野原にされ、広島と長崎には原子爆弾を投下されて敗れた。戦後、連合国軍最高司令官総司令部 (GHQ) の占領政策に基づいた象徴天皇制、国民主権、平和主義を定めた日本国憲法を新たに制定した。「侵略戦争の経済的基盤」を無力化するために農地改革と財閥解体が断行された。解体された財閥はコンツェルンとしての形から企業グループとなった。企業グループとは、アメリカ対日協議会の圧力により過度経済力集中排除法が適用されないことになった「トップのいない企業結合体」である。無力化の対象となった寄生地主制と財閥は、戦中より産業合理化の障害としても論じられていた。そこで傾斜生産方式という合理化が推進された。1952年、日本は世界銀行と国際通貨基金に加盟した。このころは新円切替や正力マイクロ波事件などが国民生活を脅かした。1950年代にさしかかるころから逆コースが進展した。朝鮮戦争では占領軍の指令に基づき掃海部隊や港湾労働者を朝鮮半島に送り込むなど韓国支援活動を行った。1952年（昭和27年）にサンフランシスコ平和条約により主権を回復した後、外債の導入により急速に戦後復興を進め、財閥は企業グループとして形を変えて復活した。冷戦下の西側陣営として日米安全保障条約を締結した。独立後の日本は西側諸国の中でも特に米国寄りの立場をとったが、日本国憲法第9条を根拠に軍事力の海外派遣を行わなかった。サンフランシスコ平和条約発効直前に発生した韓国による竹島軍事占領を除き、戦後の日本は諸外国からの軍事的実力行使にさらされることがなかった。自民党と社会党の保革55年体制ができた翌年、日本は日ソ共同宣言と国際連合加盟を果した。1972年（昭和47年）には日中国交正常化と沖縄返還が行われた。それぞれに関しては中華民国の国家性と西山事件が未解決である。1960年代、日本の国民総生産は証券不況にあえぎながらも高度経済成長をとげた。1966年（昭和41年）にフランスを、1967年（昭和42年）に英国を、1968年（昭和43年）には西ドイツをそれぞれ追い抜いた。これをもって米国・ソビエト連邦に次ぐ世界第3位にのぼりつめ、日本は先進国となった。1970年代はニクソン・ショックとオイルショックの二重苦にもかかわらず軟着陸できたので安定成長期と呼ばれた。重化学工業から自動車・電機へと産業の主役が移る産業構造の転換が進んだ。一方、傾斜生産方式から安定成長に至るまで公害病問題が深刻化していた。また、日本企業の輸出攻勢は貿易摩擦をもたらした。そして数年にわたり報道されたロッキード事件は日本のグローバル化を象徴した。昭和末期、中曽根内閣の民営化政策が推進され始めてほどなくプラザ合意がなされた。これにより円高不況がおこり、そこでゆきすぎた金融緩和がなされてリクルート事件のころにバブル景気が到来した。歴史学界は戦前・戦中に弾圧されていた思想や研究が解禁されて、古代史や考古学の研究が進んだ。GHQ 占領下でも戦前・戦中とは違った方針で検閲が行われた。昭和期の学者は国内文献を渉猟するにあたり時々の趨勢に左右された。国外文献、とりわけアメリカ側の保有する戦時史料は、次の平成に情報公開法が充実し、また公開期限も到来して、堰を切ったように研究が進んだ。