日本には、沈金や銀砂の幽玄に見られる無彩色の美があり、また一方では十二単、歌舞伎、能などに表現される「多色」の世界にも理解を示してきた。西洋でも中世の禁欲的な色の時代から、ルネッサンスを経て、近代社会、現代社会へと進むにつれて、色彩と配色が、あらゆる場面で「表現の手段」として使われるようになってきた。フランク・ステラやピーター・セッジリーがオプ・アートで幾何学的な構成と色彩の階調を表現。さらにピエト・モンドリアンが幾何学的な形態と三原色の配置だけで感情を表現し、ジョセフ・アルバースやヴィクトル・ヴァルサリが色の組み合わせの美しさを色の正確の変化とシンプルな形で見せた。「影の部分は、隣接する明るい部分の補色に分解される」とする独自の色彩対比による点描を生み出したジョルジュ・スーラ。拡大した印刷の網点をモチーフにする現代アートのロイ・リキテンスタイン。彼らは色彩と配色の科学者であったと言えるかもしれない。色分解、製版という現代印刷の高度化が進み、また光の三原色をディスプレイに表示する技術は、情報化社会へのきっかけをつくりだした。この中で私たちは常に色彩美学や視覚現象に浸っている。
配色（はいしょく）とは、色を配置、構成すること。自然の中に存在する色は「ただ美しい」が、生産し消費される色の社会は、色彩の科学的な基本を充分に考慮し、感覚面での効果、作用に注目して「配色」されている。「配色」、つまり色の組み合わせ方を考えることは、感覚面での個性をふまえると同時に、色相・明度・彩度（色の三属性）の異なる色の無限の組み合わせに挑戦し、選択するという意味であり、グラフィックデザインの根幹をなす仕事であるとも言える。
日本のアニメ映画「天空の城ラピュタ」のモデル地であるという日本人観光客向けの宣伝が行なわれることで知られているが、これは制作のスタジオ・ジブリによって事実無根であると否定されている。モデル地との噂は現地を訪れた日本人観光客の「ラピュタの城を思わせる」との口コミ情報から広まったと見られる。それが次第に「モデルとして宮崎駿監督自身が現地を訪問して参考にした」といった噂の拡大を見せるようになり、実際に日本人観光客は増加したことから現地観光会社でもこの噂を利用する動きを見せている。スタジオ・ジブリ作品のモデルであるという噂によって日本人観光客を誘致する同様の現象が他にもオーストラリアの各所で起きているが、パロネラ･パークと同様にモデル地や参考資料とした事実はない。
パロネラ・パークは建設時に敷地内の滝を利用した水力発電の設備が作られた。これはクイーンズランド州北部初の水力発電であった。パロネラ家が居住していた当時には土石流や洪水による被害があり、1977年に一家がこの地を手離した後にもサイクロン被害や火災といった災害が重なって一度は完全に廃墟となった。1993年に現在のオーナーであるエヴァンズ夫妻によって買収された後は、その遺跡風の外観を生かして庭園内ガイドツアーなどのアトラクションを中心に観光地として再出発した。2004年にはクイーンズランド州観光局から優秀観光アトラクション賞、クイーンズランド州からビジネス奨励賞を受賞している。
この施設は1930年代にスペイン人移民ホゼ･パロネラによって建設された。小さな頃から『お城がほしい』と夢を見ていたホゼ・パロネラは、スペイン風の城と庭園を自らの設計で建設し、一般の人々に向けてオープンした。その後の数回にわたる自然災害や火災によって廃墟同然となったものの、その古代遺跡風の景観を生かして現在は観光施設として運営されている。
パロネラ・パーク (Paronella park) はオーストラリアのクイーンズランド州にある観光施設。ケアンズ市街から南へ車で約90分の場所に位置する。熱帯雨林に囲まれた敷地内に遺跡風の建物と庭園が広がり、独特の神秘的な景観を見せる観光地となっている。
10月19日にインド洋で発生したサイクロン（BOB_04）がベンガル湾からミャンマーとバングラデシュの国境地域に上陸。中部のマグウェ管区、マンダレー管区、ザガイン管区において35,000人が被災するなど、大きな被害を出した。パコックでは1,700人が僧院に避難したほか、マグウェ管区のセイピュー地区では25ヶ村で約3,700棟の住宅が水没し、その内およそ1,200棟が流出。ミャンマー政府が確認したもので死者215人、行方不明者を含めると300人に達した。被害額はミャンマーで164万ドル（当時の金額で1億2,400万円）。10月27日、日本政府は1,000万円相当の緊急援助物資（浄水器，発電機等）の供与を行うことを決定。28日には国際協力機構による援助物資の引き渡しが行なわれた。
東急電鉄交通事業部から独立して東急バスになり安定的な収益体質を確立したが、それでも時代の変化に合わせた路線の見直しを常に行っている。2002年（平成14年）、横浜市長に当選した中田宏は市営バスの事業規模適正化路線を打ち出す。公営企業を維持することを前提としながらも、一部路線の民間への移譲など大胆な施策に取り組んだ。この過程で、東急バスは2006年（平成18年）の43系統、翌2007年（平成19年）の3系統、118系統という合わせて3路線を引き受けたものの、そのうちの一つである川和線は一部区間の廃止が前提であった。この結果東急バスは旧神奈川自動車以来の伝統があった横浜市神奈川区、西区から撤退。JR横浜駅西口への定期路線乗り入れが消滅した。川崎市バスからも2008年（平成20年）までに溝02系統との重複区間が多かった溝03系統のうち小杉駅方向と、東急バスと共同運行を行っていた向01系統の2路線を引き受けたが、2007年にはJR川崎駅の乗り場付け替えで川崎市川崎区から撤退した。東京都営との間では安定した関係を維持していたが、2013年（平成25年）3月31日をもって最後まで共管で残った自由が丘線から都営が撤退し、翌4月1日より東急バス単独になった。また同時に、環七線のうち新宿駅発着の都営便と大森操車所発着の東急便が重複運行していた区間から都営が撤退、新代田駅での乗り換えに一本化された。この結果、東京駅南口への東急の乗り入れこそ存続するものの終戦直後から66年間続いた都営バスと東急の共同運行がすべて消滅した。