原料は粕粉（除虫菊の地上部分を半年間乾燥させたもの）、タブ粉、でんぷん、ピレスロイド(除虫菊に含まれる有効成分)、染料など。粉末状、棒状、渦巻状などに成形される。色は緑色がほとんど。一般には7時間以上燃焼するものが多いが、燃焼時間3時間程度の小巻の物や、12時間程度燃焼するものもある。使用するには先端に着火し、最初に出る炎を吹き消して燠（おき）の状態にする。このようにすると不完全燃焼によって煙が立ちのぼるようになる。この煙そのものに蚊を殺す効果があると思われがちだが、実際には燃焼部分の手前で高温により揮発する化学物質（ピレスロイド）に殺虫作用がある（煙と異なり目には見えず、周囲に拡散して殺虫効果を生じさせている）。今日では、全化学合成したピレスロイドが使われている。除虫菊の代わりにレモングラスの成分などを使用した製品もあるが、そちらには忌避効果はあるものの殺虫効果はない。蚊取り線香メーカーによっては煙の少ないもの（逆に野外作業用で羽虫が嫌う煙の多いものもある）、花の香料（ビャクダンやバラ他）や果物の香料を練りこませたものも発売している。人間以外にペット用や、畜舎で使用する畜産用の大型などもある。日本での主な生産地は和歌山県有田市である。有田市では地元の除虫菊を使って国産の蚊取り線香を製造していた企業が1社あったが、2014年10月に製造を停止した。開発国の日本をはじめとして、その他の国々でも生産・輸出されている。アメリカ合衆国ではモスキートコイル (Mosquito Coil) として売られている。家庭の電化が遅れている国や地域でも火種さえあれば使用できるので、蚊をはじめとする羽虫の駆除を要する東南アジアを中心に普及し、蚊帳と共に、蚊が媒介するマラリア・デング熱予防に貢献している。
第二次世界大戦時、アメリカ海軍はインディアン語のこの川の名前を、航海中の艦船に給油する艦隊給油艦に使った。USSアシュタビューラは1943年に就役し、1982年に退役した。第二次世界大戦では従軍星章4つ、朝鮮戦争で4つ、ベトナム戦争で8個受けた。1995年に一部スクラップにされ、2000年10月15日に艦隊演習の標的となった。アシュタビューラという名前を持つ艦船はこの1隻のみである。
アシュタビューラ郡医療センターは、アシュタビューラ郡にある幾つかの専門性が高い病院である。オハイオ州北東部のアシュタビューラ郡と周辺地域から患者を受け入れている。系列にクリーブランド・クリニックがある。この病院には郡で唯一の行動医学室、睡眠障害研究室や多くの特化したサービスがある。付属のアシュタビューラ・クリニックは、小児科、内科、家庭医療、肺疾患、神経学、精神医学、睡眠障害、心臓学、胃腸病学、眼科学、一般外科、整形外科、泌尿器学、耳鼻咽喉科、足病学、腫瘍学の専門分野で外来治療を行っている。郡内にはサテライトクリニックもある。2008年12月、心臓カテーテル研究室を初めて設置した。新しく改装された産科ユニットでは、産科婦人科治療と母性出産サービスを行っている。
アシュタビューラ市は北緯41度52分38秒 西経80度47分49秒 (41.877138, -80.796976)に位置している。 アメリカ合衆国国勢調査局に拠れば、郡域全面積は7.91平方マイル (20.5 km²)であり、このうち陸地7.74平方マイル (20.0 km²)、水域は0.17平方マイル (0.44 km²)で水域率は2.15%である。アシュタビューラ市の北はエリー湖であり、アシュタビューラ川が注ぐ位置に優れた港がある。アシュタビューラ港は石炭の主要な取扱港であり、現在も活躍している。公的な湖浜が2つある。港に近いウォルナット・ビーチと、港とは反対側の当初公共事業促進局が活動したレイクショア公園である。アシュタビューラ川と港は、過去に水路の工業的乱用があったために、現在はスーパーファンド適用地になっている。市の一部はアシュタビューラ郡区に、また一部はセイブルック郡区に入っている。冬季にはかなりの量の雪が降る。年平均降雪量は68インチ (173 cm) である。雪の多くは湖水効果雪から降るものである。
備忘価額（びぼうかがく）は会計学用語で、元来は、何らかの事由により実質的価値を失った資産等を帳簿等に記載する際に用いられる、1円、10円など僅少なキリの良い数字（ラウンド・ナンバー）の金額を指す。価額を0円とすると簿外、すなわち帳簿上はその資産は存在していないことになり、会計上の手段による把握が困難になるおそれが生じる。このため、実質的に価値喪失した資産を会計上記録する手段として、備忘価額を設定して、その資産が存在することを帳簿に残しておくことが古くから企業会計実践において行なわれていた。古くからドイツでは「1マルク勘定」と称して広く実践されており、例えば第二次世界大戦後の西ドイツ企業の貸借対照表に、戦前の国債や国外資産が、この方法で計上されている例が広く見られた。日本においても、発行企業の倒産等により価値を失った有価証券等について、発行企業の清算が行なわれるまでは備忘価額を残した評価減にとどめることがある。また、このような形で帳簿上残された資産が、備忘価額で売買されることもある。また、固定資産の減価償却費計算においては、100%の償却、言い換えれば残存価額ゼロを認めず、備忘価額を帳簿上残すことによって、予定された償却期間を経てなお実質的価値をもち、償却後も一定の金額での売却の可能性があるような資産について、当該固定資産の処分時において売却損益が把握されなくなるおそれを除くことができる。日本では、固定資産の減価償却費計算において、長く取得価額の10%という、備忘価額とはいえない高い水準での残存価額が設定されていたが、21世紀初頭には、技術革新などにともなって耐用年数の評価が従来から変化して法定耐用年数が実態にそぐわなくなったり、固定資産のスクラップ額が実態と乖離するなどの状況が生じ、残存価値等の適正化が企業などから強く求められるようになっていた。こうした状況を受け、2007年の税制改正により、固定資産の減価償却費計算においてそれまで求められていた残存価額（10%）が廃止され、備忘価額までの償却が可能になった。これに伴い、臨時的措置として残存価額を越えて減価償却費計算を行なうことを認めていた償却可能限度額（残存価額を5%に引き下げ、95%の減価償却を認める制度）も廃止された。税務会計実践においては、節税を考慮し、備忘価額は1円とすることが一般的となっている。