兵庫県神戸市出身。兵庫県立長田高校第49回生。日本大学藝術学部映画学科監督専攻卒業。卒業制作『門出』(16mmフィルム、カラー、51分)は、平成15年度『そつせい祭』に同校代表として選出。その後、松竹京都撮影所の演出部となり、助監督として、現場の基礎を学ぶ。井上昭、石原興らに師事し、『鬼平犯科帳』『剣客商売』『必殺仕事人2009』など時代劇を多数経験。2010年からは、東京でフリーの演出部として、様々な映画やドラマに携わる。2015年1月に、初監督・長編映画『かぞくへ』は、卒業制作以来、約10年振りに助監督業務と並行して撮影され第29回東京国際映画祭(2016)『日本映画スプラッシュ部門』に公式出品されている。また、フランスで開催された第23回ヴズール国際アジア映画祭(2017)『コンペティション部門』に公式招待。NETPAC賞(最優秀アジア映画賞)を始め、3冠を受賞している。さらに、ドイツ・フランクフルトで開催された世界最大の日本映画祭、第17回ニッポン・コネクション(2017)『ニッポン・ヴィジョンズ部門』に公式招待。The Nippon Visions Jury's Special Mentions（審査員特別賞）を受賞している。日本では2018年に劇場公開され、第33回高崎映画祭にて新進監督グランプリを受賞する。新作脚本『嘘に灯して(仮)』は、第１回フィルメックス新人監督賞、新人監督賞部門ファイナリストに選出されている。最も影響を受けた監督は、ポーランドの映画監督クシシュトフ・キェシロフスキ。次いで、ジャン＝ピエール&リュック・ダルデンヌ、増村保造。
1990年代にロシアの航空機メーカーであるスホーイ社は、マッハ 2で飛行する超音速中型ジェット機の開発を進めており、開発名称S-21と呼ばれていた。しかし市場がこのような超音速機に対し懐疑的であったこともあり、開発の進展は遅れていた。ガルフストリームは撤退してスホーイは超音速機生産のための合資会社を解散したが、S-21の研究そのものは続けていた。マッハ1付近の遷音速の領域で問題が噴出した。2012年の時点では予算は出ず、実質的に計画は中止されたと思われる。なお、ロシアのツポレフやアメリカのセスナなども、一部の需要があるとみられる超音速ビジネスジェットの開発を同様に取り組んでいるという。
ガビン・ジェフリーズ（Gavin Jeffries 1976年11月24日- ）は南アフリカ共和国出身の野球選手。身長179cm。体重84kg。ポジションは投手。左投左打。現在は国内リーグのBellvilleでプレーしている。
ユーロ円債が自由化されていく発端は、1980年の（外資法廃止をともなう）改正外為法の成立である。1985年9月のプラザ合意を経てから本格化していく。2年後のブラック・マンデーを契機としては、各国の対米投資とアメリカの経常収支赤字が世界信用を膨張・収縮させていることが問題となった。日本から見た一連の外圧は、ドル放出と日本円取得を企図している。アメリカの立場だけを考えれば、その目的は経常収支の改善にあった。しかしユーロ市場の機関投資家は、直接または間接にユーロ円債を発行して、その調達した資金を日本株に投下したかったのである。オーバーローンで系列化していた日本経済を機関化するべく、政治・経済の両面から迫っていった。非居住者ユーロ円債は円建て外債と日本円を取り合う関係にあることも憂慮されて、日本の系列経済としては自由化したくなかった。しかし結果的に押し切られていった。
日本は世界的には「世界中から最も好ましい影響を与える国」のひとつとして肯定的に評価されているが、中国・韓国の2国のみからの評価は、否定的なものとなっている。2006年2月3日、イギリスのBBCワールドサービスによる、日本を含む9の国および地域が世界に与えている影響についての印象を尋ねる世論調査の結果が公表された。この調査は、世界33か国において、約39500人を対象として実施され、調査実施国のうち、調査主体によってアジアに分類されているのはアフガニスタン、インド、インドネシア、オーストラリア、韓国、スリランカ、中国、フィリピンの8カ国である。北朝鮮は調査実施国に含まれなかった。その結果、日本については、33か国のうち31か国において「主として世界に好影響を与えていると感じる」と回答した人の数が「主として悪影響を与えていると感じる」と答えた人の数を上回った（全体平均は「好影響」55%対「悪影響」18% 以後本文中では「好影響」%対「悪影響」%で示す）。これに対して、本記事において「特定アジア」と定義する中国と韓国の2カ国のみは「主として悪影響」が多数であった（中国16%対71%、韓国44%対54%）。同社が2007年3月に発表した調査では、27か国、28000人を対象に、日本を含む13の国および地域が世界に与えている影響の印象を尋ねた。アジア・太平洋地域の調査実施国はインド、インドネシア、オーストラリア、韓国、中国、フィリピンの6か国である。北朝鮮は調査実施が不可能なため対象国ではなかった。その結果、24カ国で日本に対して「主として好影響」が「主として悪影響」を上回り（全体平均は54%対20%）、中国と韓国の2カ国のみで「主として悪影響」が多数であった（中国18%対63%、韓国31%対58%）。同機関が2008年3月に発表した調査では、34か国、17,457人を対象に、日本を含む14の国および地域が世界に与えている影響の印象を尋ねた。アジア・太平洋地域の調査実施国はインド、インドネシア、オーストラリア、韓国、中国、日本、フィリピンの7カ国である。北朝鮮は調査実施国ではなかった。その結果、日本はドイツと並び調査対象国中もっとも「好影響」の回答率が高かった（全体平均は56%対21%、ただし、前年以降継続データのある24カ国のみの平均）が、前年、前々年と同様、中国、韓国においては「悪影響」との回答が多かった（中国30%対55%、韓国37%対52%）。アジア・太平洋地域の調査実施国中、2006年以降の各年毎の数値は、インド（48%対13%→37%対16%→26%対9%）、インドネシア（85%対8%→84%対9%→74%対12%）、オーストラリア（60%対12%→55%対27%→70%対15%）、フィリピン（79%対13%→70%対8%→70%対12%）である。同機関が2011年3月に発表した調査では、27カ国、28,619人を対象に、日本を含む16の国および地域が世界に与えている影響の印象を尋ねた。北朝鮮は調査の実施が不可能なため対象国ではなかった。その結果、日本はカナダと並び調査対象国中三番目に「好影響」の回答率が高かった。2014年の同調査では、調査対象国の中で日本は「良い影響」と評価される5位にランクされ（中国9位、韓国11位）、中国と韓国のみは突出して日本について「悪い影響」と評価した（日本を「悪影響」と評価した国々は平均で30%程だったが、中国90%、韓国79%）。