Instagramではユーザーが販売している違法薬物の写真を公開しており、批判を受けている。2013年に英国放送協会は、違法薬物の写真を投稿して特定のハッシュタグをつけ WhatsApp等のインスタントメッセージのアプリを利用することで、薬物の売買が行われていることを発見した。Instagramは取引に使われたハッシュタグをブロックし、BBCに雇われているスポークスパーソンは、インスタグラムは単に写真やビデオを共有するもので売買の場ではなく、許可されるものとされないものに明確なルールがある。違法なコンテンツ・不適切なコンテンツを見つけたら通報してほしいとコメントした。しかし、その後も新たな違法薬物の取引事件が発生している。
2017年のイギリスのRoyal Society for Public Healthが行った、14歳から24歳の1,479人を対象に行った不安、抑うつ、孤独、いじめ、身体イメージについてのSNSの影響の調査で、InstagramはSNSの中で若年層のメンタルヘルスに最も悪影響があるという結果が出た。Instagramはこれに対し、若者にとって安全で支えになる場所であることが最優先であると述べた。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）は、13〜18歳までの若者にInstagramに似たSNSを使わせ、そのときの若者の脳を調べた。自分の写真に「いいね！」がついているのを見た若者は、脳の広範囲にわたって活性化が見られ、特に脳の快楽中枢であると考えられている「側坐核」と呼ばれる線条体の一部が活発であった。InstagramのようなSNSが、10代の脳にタバコやギャンブルと同じような影響をもたらす可能性が示唆された。
Instagramを通じて使用開始以降に著名になる人も現れ、「インスタ映え」する写真が撮れるような料理や場所を提供することがビジネスとなった。そのため、フォロワーに「いいね！」をしてもらうためにおしゃれな食べ物を購入して写真だけ撮って捨てたりなど、写真映えのために社会的迷惑行為やマナー違反をする人々を皮肉る「インスタ蠅」という言葉も生まれた。読売新聞によると韓国式のアメリカンドッグ「ハットグ」を求める客が集まる新大久保周辺の住民は紙皿・串などの客のゴミのポイ捨てに悩まされている。読売新聞はツイッターによる迷惑行為ツイートである「バカッター」と共に批判的表現として適切だと評価している。
ユーザーの写真に対する嫌がらせや否定的なコメントがあり、Instagramはユーザーが投稿やコメント欄を細かく管理できるよう改良してきた。2016年7月には、ユーザーが自分の投稿のコメントを無効にしたり、不快と考える単語を使った投稿を技術的にコントロールできるようになったと発表し、著名人には8月に実装し、続いて9月に一般向けに実装された。 12月にコメントを無効にする機能を導入し始め、個人アカウントの場合はフォロワーを削除した。2017年6月には、文脈を考慮して言葉をスキャンし悪口雑言を検出し除去する人工知能を開発したと発表した。
2010年3月5日、シストロムはベースライン・ヴェンチャーズとアンドリーセン・ホロウィッツの2社からの元手資本としての財政支援、50万ドルの資金調達を終えた。当時シストロムはHTML5チェックインアプリの Burbn に取り組んでいた。2011年2月2日、シリーズAラウンドにて、供給を受ける資金を700万ドルに引き上げたと発表した。参加した投資家は、ベンチャーキャピタル、ジャック・ドーシー（ツイッター共同創業者）、クリス・サッカ（ロウワーケース・キャピタルを通じての投資）、アダム・ディアンジェロ（クオーラ共同創業者）らである。2012年4月、FacebookがInstagramを10億ドルで買収することが発表された。買収後も独立して運営され、TwitterなどFacebookと競合するサービスとの連携もこれまで通り継続するとしている。
インスタグラムにおいて多くのフォロワーを持ち強い影響力を持つ人たちはインスタグラマーと呼ばれ、大きな宣伝・広告効果を持つようになった。このような背景から、個人や企業のアカウントの発信力を高めるために「INSTA LIKE」のような月間約1000人のペースでフォロワーを増やすSNSマーケティングサービスも登場してきている。
ヨーロッパからの移民以前より、ミクマク族（Micmacs、Mi'kmaq）、マリシート族（Maliseet）などの狩猟と採集を営む先住民族が住んでいた。その後フランス植民地時代よりフランス系の移民の多く住む「アケイディア(英)(Acadia）」または「アカディー（仏）Acadie)」と呼ばれていた。仏領ヌーベル・フランス（現:ケベック州）と英領ニューイングランドの間に位置するアケイディアの領有権は北米植民地の覇権を争う二国の間を度々行き来し、1755年、フレンチ・インディアン戦争勃発を機に、英国はフランス系住民（アケイディアン（英）Acadiansまたはアカディアン／アカディエンヌ（仏））に対し、英国に忠誠を誓うことを強制した。これを拒否し、あくまで中立を固持したフランス系住民に対し、英国軍は1755年から1763年までにその住居を焼き、フランス本国または英国植民地に強制送還するという、現代の国際法の観点から見ると大変非人道的な措置を取った。この事件は「大艱難」（英：Great Upheaval、Great Expulsion、Deportation、または Acadian Expulsion）と呼ばれる。強制送還を逃れたフランス系住民の多くは先住民の手を借りて仏領ヌーベル・フランスに逃亡した。なお、現米国・ルイジアナ州にあたる地域に定住した人々の子孫が今日のケイジャンである。独立の機運の高まっているアメリカよりイギリス本国に忠誠を尽くす「ロイヤリスト（王党派）」が南よりやってきて、1784年にニューブランズウィック植民地が創設され、ノバスコシアからの分離が実現した。強制送還されたアケイディアの人々の多くは1763年ごろから旧アケイディアに帰還し、イギリス系住民の居住地を避けて旧アケイディアより北のニューブランズウィック州、ノバスコシア州、プリンスエドワード島沿岸部に定住した。ニューブランズウィック州では、南東部沿岸（モンクトン、シェディアック Shediac付近）、北部沿岸、およびセント・ジョン川（Saint John River）流域のマダワスカ郡がそれにあたる。年配のフランス系住民の間では現在に至るまで英国および英語を母国語とする住民に対する反感が根強い。ニューブランズウィックは1867年のカナダ自治領（Dominion of Canada）の成立した当初の4州のうちの一つである。