MotoGPクラス初レースとなった今回の鈴鹿だったが、最新の4ストローク990ccマシンを与えられたのは4メーカーのワークスチームの7名と、ワイルドカード参戦の開発ライダー2名だけであり、残りのサテライトチーム勢は全て従来の2ストローク500ccマシンでの参戦となった。予選初日のセッションこそNSR500を駆るロリス・カピロッシが制したものの、土曜日のセッションではRC211Vを駆る前年度の500ccクラスチャンピオン、バレンティーノ・ロッシ（レプソル・ホンダ）が速さを見せ、ポールポジションを獲得した。ヘビーウェットの中スタートとなった日曜日の決勝では、序盤はワイルドカード勢の開発ライダー2人、スズキ・GSV-Rを駆る梁明と、RC211Vを駆る伊藤真一がレースを引っ張った。初めて雨の中でMotoGPマシンを駆ることになったロッシは序盤は3番手で様子をうかがっていたが、8周目に伊藤を抜いて2位に浮上、16周目に梁を抜いてトップに立つ。その後ロッシは梁の追撃を抑えきって、新MotoGPクラスのオープニングレースの勝者に輝いた。3位には終盤に伊藤をオーバーテイクした、YZR-M1を駆るマールボロ・ヤマハのカルロス・チェカが入り、日本の3メーカーが表彰台を分け合った。
250ccクラスでは例年どおり地元ワイルドカード勢が強さを見せ、35歳のベテラン宮崎敦（ヤマハ）が独走でグランプリ初優勝を遂げた。2位もワイルドカード出場の酒井大作（ホンダ）が続いた。激しいバトルが展開された3位争いには青山博一、青木治親の2人が加わっていたが、ファイナルラップに博一は体勢を崩して下位に沈み、治親は転倒を喫しリタイヤとなり、ランディ・ド・プニエが表彰台に立つこととなった。
125ccクラス決勝では雨の中多くのライダーが転倒を喫し、37台中18台がリタイヤするサバイバルレースとなった。そんな中フランスのアルノー・ヴァンサン（アプリリア）が独走し、開幕戦を制した。例年強さを見せる地元勢の最上位は上田昇の4位、前年度シリーズランキング2位の宇井陽一、前年の日本GPを制した東雅雄は共に転倒に終わり、表彰台に日の丸は掲げられなかった。
『芙蓉鎮』は、文化大革命期の混乱を生きた若い女性の辛苦に満ちた人生を描き出した映画である。1980～1990年代に現れた「傷痕ドラマ」 (zh:伤痕文学) の1つで、同期に受けたトラウマを描く。映画は上海映画作製所により制作された。この映画は中国湖南省湘西トゥチャ族ミャオ族自治州永順県の鎮の1つ、王村鎮をロケ地に撮影されたが、これにより有名になった王村鎮は2007年、名を芙蓉鎮 (zh) に変更した。
弾薬が発火した原因は、日本陸軍が撤退に際して、ソ連軍による鹵獲を防ぐため爆破処分したとするのが一般的である。ただ、具体的な担当者が誰であったかは現在も特定されていない。駅員の証言として、憲兵が発車時刻の確認をしており、4人の憲兵がホーム上で打ち合わせした後にうち2人が放火したという。さらに、ある避難民女性の目撃証言として、白い腕章を巻いた憲兵と思われる日本兵3人が弾薬に放火したという話、その避難民女性が後に実行を指揮した元憲兵と偶然知り合ったと証言していることなどから、憲兵が処分を実行したとする説がある。しかし、戦後に作家の松原一枝の調査に応じた別の元東安憲兵隊員の一人は、駅の爆発物の存在も知らないとして憲兵の関与を否定している。その後、2005年（平成17年）になって、東安駅司令部所属の下士官だった人物が、自身が弾薬処分を実行したと名乗り出ている。この証言によると、駅司令部の残留要員5人が、そのうちの士官の指揮で弾薬に放火したという。なお、東安憲兵隊関係者は、ソ連軍が送り込んだスパイによる犯行の可能性を指摘していた。
島の南半分にあるコルス＝デュ＝シュド県と併せ「コルス県」と称していたが、1976年1月1日に分割されたことにより、このオート＝コルス県が誕生した。
届出の対象となる募集や売出しに係る有価証券の勧誘は、あらかじめ有価証券届出書を提出することで実施することが可能である。しかしながら、金融商品取引法第15条第1項によれば、その有価証券を実際に取得させ、売り付けることは、有価証券届出書の効力発生後でないとできない。前述の通り、この効力発生は、原則として、有価証券届出書が受理された日から中15日を経過した日、すなわち、提出の翌日から起算して16日目になると、金融商品取引法第8条にて定められている。ただし、金融商品取引法第8条第3項や『企業内容等の開示に関する留意事項について』8-3によれば、組込方式及び参照方式を用いた有価証券届出書に関しては、届出を行った発行者から期間短縮の願い出があった場合は、財務局長の判断で、提出日から中15日開けるまでの期間より短い日数で効力発生を認めることができるとされる。なお、有価証券届出書の記載内容を訂正するために訂正有価証券届出書を提出した場合には、訂正有価証券届出書の提出があった日の翌日を起算日として、効力発生までの期間を改めて計算することとなる。有価証券届出書の効力が発生すると、金融商品取引法第15条第1項の規定に基づき、有価証券届出書の対象となっている株式等の投資家に対する販売を担う金融商品取引業者や発行会社は顧客からの申込みに対して割当てを行うことや取得・売付けの約定を行うことができるようになる。