島式1面2線のホームを持つ地下駅で、可動式ホーム柵が設置されている。ホームは20m車8両編成まで対応している。徳重寄りに2編成を縦に留置できる引き上げ線が1本あり、早朝に2本設定されている当駅始発列車（中村区役所行き・徳重行き各1本）や、同じく2本設定されている当駅止まりの列車（中村区役所発・徳重発各1本）に供されている。名古屋市立大学病院に最も近い3番出入口の近くにエレベーターが設置されている。この出入口とコンコースを結ぶ階段が特に短く、当駅は桜通線の駅としては比較的浅い位置にホームがある。当駅は、桜通線駅務区桜本町管区駅が管轄している。改札外に薬局とステーションATM（名古屋銀行）が設置されている。また2017年7月18日より、改札内に「ローソン名古屋地下鉄桜山駅店」が設置されている（かつては「サークルKミニ名古屋桜山店」があったが、契約満了のため2017年3月23日に閉店した）。
桜山は昭和区側の地名であり、かつては昭和区側の桜山交差点に市電の桜山駅が位置していたが、後に設置された地下鉄駅は桜山交差点の直下はコンコースの北端に位置しており、駅機能は瑞穂区側に位置している。なお、8箇所ある出入口のうち1・2・7・8番出入口が昭和区に、3 - 6番出入口が瑞穂区にそれぞれ位置している。コンコースに、かつての風景や敷設されていた市電をしのぶ壁画がある。
1923年（大正12年）創業の才田組を前身とし、2006年（平成18年）に持株会社化。傘下子会社は建設事業、砕石事業を主な事業とし酒類事業、その他事業（不動産賃貸業、石油製品販売）などを行う。過去にパキスタンにおいてインダス・ハイウェイの工事を受注したことがある。
市内や周辺の町への交通は、コーチUSAのバス便24系統と44系統、またニュージャージー・トランジットのバス便5、34、41、71、73、79、90、92、94、97各系統がある。ニュージャージー・トランジットの通勤鉄道モリス・アンド・エセックス線では、市内に2つの駅がある。イーストオレンジ駅は州間高速道路280号線西行きの傍にあり、イーストオレンジ市役所の駐車場から道路向かいにある。メインストリートを西に1マイル (1.6 km) 進むとブリックチャーチ駅があり、利用客数はこの駅の方が多い。どちらの駅からも毎日、ホーボーケン駅行きやニューヨーク市マンハッタン、ミッドタウンにあるペンシルベニア駅行きのミッドタウン直行便が運行されている。ニューアーク・リバティー国際空港は近くのニューアーク市とエリザベス市に跨り、イーストオレンジからは7.8マイル (12.6 km) の距離にある。
イーストオレンジはガーデン・ステイト公園道路と州間高速道路280号線の交差点にある。ガーデン・ステイト公園道路は市内を通って南のニューアーク市と北のブルームフィールドを結んでいる。インターチェンジ145番で州間高速道路280号線と接続し、同147番でスプリングフィールド・アベニューに接続している。2010年5月時点で、イーストオレンジ市内には総延長83.43マイル (134.27 km) の道路がある。そのうち73.27マイル (117.92 km) が市の保守に、6.30マイル (10.14 km) がエセックス郡、1.52マイル (2.45 km) がニュージャージー州交通省、2.34マイル (3.77 km) はニュージャージー・ターンパイク管理局の管轄である。
GHS策定の作業は化学物質の分類とラベルと安全データシート（SDS; GHS導入以前はMSDS と呼ばれた）を処理する国際的な調和システムが必要であるとの前提ではじまったが、この考え方は全く新しいものであるというわけではない。　というのは、すでに輸送部門では物理危険と急性毒性については大部分実現しているからである。日本を除く主要国では、海上輸送、道路輸送、航空輸送、鉄道輸送の各輸送モードはすべて国際連合危険物輸送勧告に準拠して各国法を定め運用しており、日本においても陸上の輸送を除いて全てそれに準拠している。そこでは原則共通の分類基準に基づいて分類され、危険物がリスト化され、そのリスト又は基準に則った荷送人自身による分類（自主的な分類）に基づいて表示、輸送取扱い方法、及び、緊急時の対応が調和して策定されている。そこでこの経験をモデルにして、輸送取扱ばかりでなく、労働現場での取扱、消費者の取扱についても調和した方法を目指したのがGHSである。したがって、GHSは「国連経済社会理事会の危険物輸送と化学品の分類と表示の国際調和システムに関する専門家委員会」（UNCETDG/GHS）で国連危険物輸送規則と伴に取り扱われており、輸送規則とGHSの間の整合性についての議論もなされている。持続可能な開発に関する世界首脳サミットは2002 年9 月4 日にヨハネスブルグで採択した行動計画23(c)において、2008 年までにGHS という新しいシステムを完全に実施することを目指して、各国ができる限り早期にGHS を実施するよう奨励した。後に2003 年7 月25 日の2003/64 および2005年7 月27 日の決議2005/5 において、国連経済社会理事会はまだ実施していない政府に対し、WSSDの実施計画にあるようにGHS を実施するために、行政手続きや法令を整備すること等により、必要な手段を講じるよう促した。国連経済社会理事会はまた、地域共同体、国連計画、特定の官庁やGHSを推進するその他の関係組織に対し、GHS を効果的にするために輸送安全、労働安全、消費者保護や環境保護に関する国際関連法令を修正することを求めた。2003年に最初のバージョンがだされ、それ以後、2005年に改訂1版、2007年に改訂2版、2009年に改訂3版、2011年に改訂4版と２年おきに改訂されている。2019年現在最新版は改訂7版である。