ジュランソン・セック（Jurançon Sec）は、上記と全く同じ地域で作られる辛口の白ワインである。レモンやライチ、白や藤色のばらの花のような香りがあり、さっぱりした味わいのものからこくのあるものまであり、価格もかなり幅がある。
半甘口から極甘口の白ワインで、普通の製法で作られる半甘口タイプのものと、ヴァンダンジュ・タルディヴ（Vendange tardives）という、収穫期を通常より一月ほど遅らせて、果実を干しぶどう状にし、貴腐ワインと同じような香味に仕上げたもの、また、貴腐ワインも作られている。プティ・マンサン単独またはそれにグロ・マンサンを配合して作られた極甘口のワインは、ものによってはボルドーのソーテルヌのものに勝るとも劣らない実力を持ったものがあり、価格もそれ相応に高い。
ジュランソン（Jurançon）は、フランスのワイン。ピレネー山脈麓の起伏のある丘陵地帯で作られており、面積は約1000haある。AOCは、ジュランソンとジュランソン・セックの二つがある。いずれもぶどう品種は、ガスコーニュ地方の固有種であるプティ・マンサン、グロ・マンサン、クルビュなどである。
茨城県のほか千葉県や東京都にも店舗を展開する。総合スーパー「スーパータイヨー」「ビッグハウス」、酒の専門店「ベストリカー」と、成田国際空港内に土産店を展開している。また、かつては衣料品チェーンの高喜(2002年に経営破綻)と共に出店していた。各店舗の詳細については公式サイト「スーパータイヨーの店舗案内」を参照。
1966年（昭和41年）に茨城県鹿島郡神栖町で個人経営の食料品店として創業したのが始まりである。1969年（昭和44年）に店名を「大洋スーパー」に変更した。1972年（昭和47年）4月1日に「株式会社タイヨー」を設立して法人化すると共に、店名を「スーパータイヨー」に変更した。
戦時中の全日本吹奏楽コンクール中断直前は、北海道・全東北・全関東・全東海・全関西・中国・全九州の各支部が、全日本吹奏楽連盟（当時の名称は大日本吹奏樂聯盟）の下部組織として発足していた。戦後、北海道・東北・関東・東海・全関西・西部と一部呼称を変更し、再発足する。1956年までは「全関西支部」が、現在の関西・北陸・中国（山口県を除く）・四国支部全体を管轄していた。1957年からは四国4県が独立し「四国支部」となる。北陸3県は1959年の1年間のみ、「全関西支部」より離脱及び東海地区に編入し「東海北陸支部」となった。1960年より「東海支部」と「北陸支部」が分離独立、山口県を除く中国4県が「中国支部」として独立、「全関西支部」を「関西支部」と改称した。1961年からは「関東支部」に所属していた東京都が分離独立し「東京支部」となり、1962年からは「西部支部」に所属していた山口県が「中国支部」に編入した。1982年より「西部支部」は「九州支部」に改称、1995年からは「関東支部」が「東関東支部」と「西関東支部」に分離し、現在に至る。
一般社団法人全日本吹奏楽連盟（ぜんにほんすいそうがくれんめい、All Japan Band Association）は、日本の吹奏楽の振興を目的として1939年11月11日に設立された、日本の吹奏楽界で最大の連盟組織である。創立当時は「大日本吹奏樂聯盟」という名称であった。戦後1954年11月14日に「全日本吹奏楽連盟」となり、1973年4月1日に社団法人化、2013年4月1日に一般社団法人へと移行し現在に至る。元文部科学省文化庁所管。
朝日ダム建設・管理において漁業問題は避けて通れない問題であった。建設の際には飛騨川の漁業権を持つ益田川漁業協同組合が頑強に反対した。結局1,288万円（当時）の漁業補償費とマス養殖施設費を補償することで妥結を見た。ところが1965年（昭和40年）7月、豪雨によって飛騨川が増水した際に朝日ダムから放流された水が飛騨川に長期間濁水をもたらし、漁業に大きな影響を与えた。当時高根第一ダムが飛騨川最上流部に建設されていたが、この建設工事と朝日ダムが諸悪の原因として益田川漁協は強く反発。濁水の早期の解決を求め、これが解決されない限りは飛騨川流域における新規の水力発電事業に一切協力しないという強硬な姿勢を採った。折から1967年（昭和43年）に発生した飛騨川バス転落事故においても、濁水による捜索活動の難航が問題になっていたが益田川漁協はこの原因も朝日ダムの濁水放流が原因であるとしてマスコミなど世論に訴え、大きな社会問題に発展した。管理する中部電力は対策として朝日貯水池に新たに表面取水設備を持つ取水塔を建設した。これは比較的澄んでいる貯水池表面の水を選択的に取水し、放流することで下流への濁水を最小限に抑える目的を持つ設備で、現在は多くのダム湖に設置されている。この対策により漁協は交渉のテーブルに着くことにはなったが、補償金を巡る対立は解消されず建設中であった高根第一ダムのコンクリート骨材（原材料）生産停止を法的手段、そして実力行使で阻止すると表明し物騒な雰囲気になった。こうした漁協の実力行使表明に対し事態を憂慮した岐阜県は事態を収拾するため中部電力と益田川漁協間の斡旋を行い、最終的に400万円の「朝日ダム濁水損失補償」金を高根第一ダムの漁業補償金に上乗せすることで三年にわたる朝日ダム濁水問題は解決を見た。