馬 文禄（ば ぶんろく、Ma Wenlu、? - 1873年）は回民蜂起の指導者の一人。甘粛省粛州出身。西寧の馬文義の蜂起に参加した後、1865年に回民を率いて粛州を占拠した。粛州は堅固な城郭を有していたので清軍は手出しができなかった。やがて金積堡・河州・西寧などの他の回民蜂起軍の根拠地が次々と陥落し、回民軍は続々と粛州に逃れてきて、馬文禄は「兵馬大元帥」に推された。1872年3月に清軍を率いる左宗棠は徐占彪・楊世俊に命じて粛州を攻撃させた。楊世俊軍は包囲に失敗し、兵力の大半を失ったため、左宗棠は金順と宋慶を派遣して粛州城郊外の塔爾湾を占拠した。さらに左宗棠は張曜らを援軍に送り粛州城を包囲した。しかし馬文禄軍は包囲を耐え抜いたため、1873年8月についに左宗棠が自ら督戦に赴いて、劉錦棠も援軍にやってきた。こうして60余営の清軍の包囲を受け、馬文禄軍の食糧の不足は深刻なものとなった。さらに馬文禄軍と協力していた陝西回民蜂起軍の白彦虎が戦闘に敗北して、東トルキスタンのヤクブ・ベクのもとに逃れた。こうして馬文禄は投降に追い込まれ、処刑された。
周囲の陸地の形態により呼び方が変わり、袋状に陸地へ入り込んだ水域を「湾」、大陸と島または半島に囲まれた水域を「縁海」、大陸に囲まれた水域を「地中海」と呼ぶ。断層・盆地の沈降などによって形成される。日本の瀬戸内海は英語でInland Sea（普通名詞の「内海」は小文字でinland sea）と呼ばれ、内海として知られる。人文的な観点で見ると内海は人々の往来の妨げとはならず、両岸の交流は外海よりも盛んである。世界一大きな湖であるカスピ海は、塩湖でありその大きさ故に名前に「海」と付いてはいるが、海峡によって海と繋がってはいないため海洋法に関する国際連合条約における海洋とは認められていない。しかし同湖底に石油資源が発見されて後、カスピ海が湖だとすると沿岸国の利権は平等となってしまうため、沿岸に領土を広く持つカザフスタンとアゼルバイジャンはカスピ海を内海であると主張している。
谷口宗一（たにぐち そういち、1971年8月29日 - ）は、栃木県大田原市出身のミュージシャン。 血液型A型、左利き。バンドBAKUやSHURIKENのボーカルで活動後、ソロとしてアコースティックライブを中心に江古田マーキーで定期的に活動中。現在、写真家としても活動中。
1981年当時の大熊町長・遠藤正によれば、発電所の建設工事が本格化した1970年以降、過去県下で「ビリから2、3番目」だった町民の分配所得は工事関係者相手の商売や建設工事自体による町民の雇用によって大きく好転し、県でトップレベルとなった。やや定量的に見ると、1965年当時は7200名の町民が1000haの水田を生活基盤としていたが、農外所得の増加により農業所得への依存構造は後退し、兼業化や離農が進展したからである。このメリットの一つは1970年代初頭よりスタートした減反政策に適応出来たことであり、大熊町は1970年代、毎年常に割り当ての百数十％の水田を自主減反し、政策による強制減反の実施を1982年度まで遅らせることに成功した。また、950haの水田を基盤整備することで農業の機械化を促進し、労働力に余剰を生じさせ発電所関連の雇用による農外所得に回すことができた。このため、冷害の激しかった1980年にも町民への所得の打撃は僅少で済んだという。福島第一原子力発電所5号機と6号機を設置している双葉町の例によると、原子力発電所誘致以前に選択拡大作物の一つであった畜産業は1975年と1990年ではほぼ横ばいである。これは、恒常的な通勤兼業の場合労働配分の上で障碍にならないのは稲作で、1戸当たりの水田が1.1ha程度であるため、農機具を装備すれば兼業の片手間で十分な耕作が可能な、複合経済化に適した作物だったからである。1980年と1990年の比較では、1戸当たりの所得は2.4倍（719万円）に増加し、構成比率でも農外所得が2.0倍、所得の75%を占めるに至った。問題は農機具の投資が過剰装備となること（機械化貧乏）であるが、土・日曜日の操業で効率を上げるためにはこれらの農業機械は必須でもあった。1990年当時では1戸の農家が稲作を行おうとすると1000万円の投資が必要とされ、耕耘機、田植機、コンバイン、バインダー、スプレアー等の装備率は農家1戸に対していずれも1.0台以上だった、その他、安定成長期以降の日本ではどこでも見られた後継者難、三ちゃん農業化も進行している。また、農業就業者の減少傾向は立地自治体でも徐々に進行し、双葉町の場合、1975年の総就業人口数3,872人の内、第一次産業は36.6%（大半が農業）を占めていたものが、1990年の総就業人口3,915人の内第一次産業は15.0%に減少した。なお、東電環境エンジニアリングを始めとする保修関係の企業も進出していたが、縦割り的な就業構造となっており、地元建設業者は中々参入しにくい構造であったという。進出してきたメーカーでも排水対策が問題となったが、海へ直接放出する事とした。漁業補償については発電所立地の際に交渉妥結済みであったからだという。一方、伊東達也は、県内立地町村全般に見られる特徴として、福島第一1号機が着工された1967年から県内の建設業者数がピークを迎えた1996年まで、楢葉町以外の3町では県内の建設業者数増加率に比較し、大幅に高いペースで増加していたと指摘している。