1948年11月28日にルール国際機関（IAR）の設置が定められ、ルールの国際管理はあくまで占領中の暫定的なものとなった。1949年5月23日に連邦共和国臨時政府が成立し、9月にコンラート・アデナウアー西ドイツ臨時政府首相は、デモンタージュ問題が解決しない状態でのルール国際管理への参加に難色を示した。イギリスやフランスはデモンタージュの遂行を要求したものの、10月6日の東ドイツ（ドイツ民主共和国）成立は双方に妥協を必要とした。11月22日のペータースブルク協定によって西ドイツ（ドイツ連邦共和国）政府は正式に発足し、ルール国際機関への参加も正式決定された。第二次世界大戦後にカルテルは連合国の下部組織となった。その販売センターDeutsche Kohlenverkauf は西ドイツの全石炭販売を管理するために設けられていたが、少なくとも1950年まではルール地方だけを管理し、カルテルとして機能した。これはやがて連合国最高委員会の要求により解散した。ベルリンやライプツィヒ、ドレスデンといった東側の工業都市を失った西側では、ルール工業地帯の重要性が相対的に増大した。西ヨーロッパの重工業の中心として、復興が急速に進んだ。ルール工業地帯をはじめ、西ヨーロッパの鉄鋼業発展のため、さらに地下資源の争奪のための紛争を防ぐため、1951年にパリ条約が調印されて1952年にフランス・ベネルクス三国と西ドイツが参加して欧州石炭鉄鋼共同体 (ECSC) が結成され、ルール国際管理は正式に終了した。
連合国のうちフランスは「ドイツの勢力拡大を防ぐため、ルールを含むラインラントとザールラントをドイツから分離する」というモネ・プランを戦争中から主張していたが、アメリカ（モーゲンソー・プラン）とイギリスは受け入れなかった。占領が始まるとルール地域の工場・施設の解体が行われ、事実上の賠償として西側諸国に送られ、ドイツ人の激しい抵抗を呼んだ（デモンタージュ）。1947年に外相理事会が決裂し、ドイツ占領体制の崩壊が明らかになるとアメリカとイギリスは、ソビエト連邦占領地域を除く新生ドイツ（西ドイツ）の心臓部としてルールを活用し、ベネルクスを含む西欧同盟の経済基盤にすることを考えるようになった。しかしフランスはルールの国際管理化にこだわり、マーシャル・プランによって設立された欧州経済協力機構の後継機関設立の条件として、ルールの国際管理機関設立を条件として提示していた。1948年2月23日から行われたロンドン六大国会議では、一時ルール問題を棚上げ化することで問題を先送り化したロンドン合意が成立した。しかしこのロンドン会議をポツダム協定違反として、ソ連が連合国管理理事会から離脱し、徐々にベルリン封鎖が開始されるなど冷戦勃発が明らかとなった。こうして米ソの調停を行うというフランスの構想は消滅し、ソ連に対抗するため米英構想に歩み寄ることとなった。6月7日のロンドン勧告により、米英仏の占領地域は統合して経済協力開発機構（OECD）に加盟することになったが、ルール地方については産出資源を米英仏とベネルクス三国、そして新設される西ドイツ政府の管轄下に置き、管理機構を設置することが定められるなど分離した扱いが行われた。
ナチス・ドイツ時代でも重要な工業地域であり続けた。このため第二次世界大戦期、ルール工業地帯は英米軍による戦略爆撃の重点的な攻撃目標になり、生産財も労働者も無傷では済まなかった。都市だけでなく、背後の輸送機関も重要な攻撃対象となり、工業機能は完全に麻痺した。1945年3月から4月にかけては連合軍（アメリカ、イギリス、反ナチス・レジスタンス）によってヴァルター・モーデル元帥麾下のB軍集団もろとも包囲されて降伏、終戦を迎えた（ルール・ポケット）。
ヴァイマル共和国の重大な問題が第一次世界大戦の賠償金の支払い、多額の賠償金支払いを迫るフランスのレイモン・ポアンカレ首相は、ドイツの支払いが履行されないとして、1923年にルール地方を占領した（ルール占領）。ドイツは工場に全面停止を呼びかけストライキで抵抗した結果、ドイツ経済は破綻状態になり、ライヒスバンクがパピエルマルクを大増刷したことにより、ハイパーインフレーションに陥った。8月にグスタフ・シュトレーゼマンが新首相に就任。また正常が不安定化し、11月にはミュンヘン一揆などの蜂起事件も発生した。12月22日にヒャルマル・シャハトがライヒスバンク総裁に就任し、ようやく1924年になり通貨は安定し、国際連盟への加入も認められ、1924年4月のドーズ案により戦争賠償金も軽減され、主に米国向けの輸出と米国からの投資を中心に経済も安定期に入り、ルール地方も徐々に活況を呈していく。
長期化した第一次世界大戦は、1918年11月3日にドイツ革命を招いて帝政は崩壊、ドイツは敗戦国となった。戦争そのものはドイツ国境外で行われたため、ルール地方の産業基盤は無傷だった。しかし、革命の余波はルール地方も吹き荒れ、ルール地方の中心都市エッセンでも、労働者や兵士がストライキを行い、石炭生産をコントロールしようとした。ヴァイマル共和政成立後も情勢は安定せず、1920年には左派労働者による大規模な反乱が発生している（ルール蜂起）。
車内配置は前部に機関室と操縦室、後部に砲塔および戦闘室となっており、原型のMT-LBの兵員室にそのまま砲塔を搭載したにほぼ等しい配置である。幅が広く前後に長い車体はMT-LB汎用装甲車の基礎設計を流用したもので、浮航性を持ち、履帯で水を掻くことによる水上航行が可能である。車体前面には展開式の波切板を持つ他、車体後部、履帯部の後端のフェンダーは水流を整えて推進効率を上げるためにスリット状のものになっており、普段は上部に135度反転させる形で収納されている。また、車体側面前部に装着する水上航行時用のフェンダーカバーがあり、これは普段は砲塔後面に収納されている。車体後部の密閉式砲塔は360度旋回可能で、搭載砲のD-30(2A18)牽引式榴弾砲（38口径122mm）を基にした2A31榴弾砲（36口径122mm）は分離薬筒式で最大射程は15.2km（破片榴弾の場合）、装填補助装置があるものの基本的には装填は手動であり、2名の装填手が行う。発射速度は毎分2発となる。通常使用される OF-462 破片榴弾（重量21.7kg）の他に、緊急時の直接戦闘用に BK-6M 成形炸薬弾（装甲貫徹力460mm）も準備されている。近年にはレーザー誘導式のRAP（ロケットアシスト弾）であるキトロフ2も開発されたが、高価であるためかあまり配備されていない模様である。車内には弾頭と装薬それぞれ40発分が搭載されている。車体後面には片開き式のハッチがあり、ここから直接弾薬の補充を受けることができる。車体後面ハッチから給弾した場合は発射速度は毎分4発となる。同時代のソビエト軍のドクトリンからNBC環境下行動能力と夜間行動能力は必須とされており、NBC防護装置と操縦手および車長用に赤外線暗視装置を装備している。