測定試料の温度を変えるのに必要な熱量を測定する。試料に発熱・吸熱の現象が起こった場合、例えば、結晶試料を温めながら融解させて液体になるとき、融解熱として熱エネルギーが吸収される。一方で液体を冷却しながら結晶化させる場合は、凝固熱として熱エネルギーが放出される。比熱容量も測定試料の温度を変えるのに必要な熱量だから、測定できる。DSCでは、このような過程で生じた測定試料と基準物質を温度変化させるのに要した熱量の違いを測定している。ガラス転移のような微量な転移も測定できるため、産業界では試料純度の評価やポリマー物性の測定のような品質管理に広く用いられている。熱分析手法の一つである示差熱分析 (DTA)とも原理は類似し、DTA曲線とDSC曲線の形は基本的には同じであるが、DSCの方が広く用いられている。
示差走査熱量測定（しさそうさねつりょうそくてい、Differential scanning calorimetry、DSC）は物質の熱容量を測定する熱分析の手法である。測定には示差走査熱量計という専用の装置を使用し、測定結果には試料の比熱容量や相転移・融解に伴う吸発熱などが得られる。装置は一般に測定試料と基準物質のホルダーを備えており、測定試料及び基準物質を同時に加熱・冷却する。
今治城の再建天守は、当初の建築の実在について明確な資料が少ないため、史実に基づかない模擬天守である。往時の天守は亀山城に移築されたと伝えられ、亀山城天守については明治初年に撮影された古写真や平面図が残されており、おおよその形状がわかっている。そのため、今治城天守の再建に際しては亀山城天守の外観を参考にしたとされているが、実際には亀山城天守が層塔型の構造で最上重の唐破風と入母屋破風のみであるのに対し、再建天守は望楼型の構造で大入母屋破風を基部としており、張り出しや出窓など亀山城にはない意匠が施されている。また、天守の位置も本丸の中央付近と推定されているが、本丸塁線上の二重櫓（北隅櫓）跡に建てられている。最上階からは、しまなみ海道の来島海峡大橋が見えるなど、瀬戸内海を眺望することができる。
石垣・内堀の一部で、近代以降に改修工事が行われている。石垣については、特に御金櫓（東隅櫓）直下の石垣にが改修によって本来は存在しなかった石垣の反りが施されてしまっている。また、上記の鉄御門の復元に伴い、門を構成する石垣も発掘調査に基づいて復元されているが、場内公園への緊急車両の乗り入れのため、史実より高くなっている部分がある。その他、山里櫓直下の階段について手すりが設けられるなど、改修箇所がある。内堀は、一部が道路の拡張に伴い埋め立てられている。また、周囲に擬木製の柵が設けられ、北東側の土橋が拡張されているほか、西側の橋について、木製であったものを土橋と石橋に改修している。
石垣と内堀がほぼ江戸時代の姿を残している。昭和55年（1980年）に5層6階の天守が鉄筋コンクリートで建てられた。詳細は後述（天守の存否）を参照。昭和60年（1985年）に東隅櫓が御金櫓として再建された。外観は今治藩医の半井梧庵が残した写真をもとに復元されている。名称は今治城の古絵図において東隅櫓に御金蔵という蔵が併設されていたことに因る。平成2年（1990年）に二の丸西隅に山里櫓が再建された。平成18年（2006年）4月6日、日本100名城（79番）に選定された。平成19年（2007年）9月、可能な限り江戸時代の史実に基づき、鉄御門（くろがねごもん）が石垣や多聞櫓5棟ともに復元された。また、二の丸に藤堂高虎の像が建立された。
京城府に生まれる。1941年、京城帝国大学法科を卒業。朝鮮総督府の官吏となり、慶尚北道善山郡の郡守を務めた。創氏改名による日本式の名は大山丈夫。アメリカ軍政下では高麗大学校法科教授に任用され、しばらくは学界で活動した。1948年、国務総理李範奭の秘書官となり官界に戻る。1952年には企画処物動局長・韓米合同経済委員会事務局長を務めた。1955年に官界を去って朝鮮日報論説委員となり、経済専門家出身の言論人として知られた。4・19革命後は朝鮮日報主筆を経て金融通貨委員会委員に選任されてもいる。5・16軍事クーデターの発生により野に下った。朴正煕政権下（第三共和国）では、張俊河が創刊した思想雑誌『思想界』の寄稿者として文筆生活を送った。1967年には新民党にも入党し、朴正煕に反対する代表的な人物として活動した。張俊河が政界に進出すると、夫琓爀が『思想界』発行人を務め、同誌を経営していたが、1970年に朴正熙政権の腐敗を非難する金芝河の短詩「五賊」を掲載したことにより、『思想界』は廃刊に追い込まれた（五賊筆禍事件）。1976年には、女婿申善浩が設立した栗山グループの会長を務め、経済人への転身も図ったが、グループの解体によって成功しなかった。著書に『新帝国主義』、『国際共産党と世界革命』などがある。日本統治時代の末期に総督府の官吏を務めた経歴のため、2008年に民族問題研究所が公開した親日人名事典に収録予定者名簿のうち官僚部門の名簿に含まれている。