この地域には、縄文・弥生時代より人が住んでいたと推測されている。松井町近辺より、鏃（やじり）、石槍、石斧が大量に出土しており、高間町からは甕棺（かめかん）が発見されている。（瓶井（かめい）遺跡）また、この地域は、古墳時代から鎌倉時代の初めにかけて一大窯業生産地であった（猿投窯）。区内各地で古窯が発掘されている。律令制下の名東区は尾張国山田郡・愛知郡に属していたと言われるが、境界が明らかでなく正確なことは不明である。山田郡に属する郷として、中嶋、海部、葉栗、丹羽、春部、山田、愛智、智多と「和名類聚抄」にある。山田郡は太閤検地の際に春部郡と愛智郡に分属して消滅した。奈良時代、名東区は山田荘として「東大寺諸荘園文書目録」に掲載されている。西区や守山区にも散在する形を取っている。山田荘は1213年（建保元年）には後鳥羽上皇に寄進されている。南北朝期には尾張は守護の土岐頼康が支配し、地方武士を被官化していた。南北朝統一後、越前守護斯波義重が尾張の守護を兼任することになり、斯波氏の尾張領支配が150年続くことになる。ただし実質的に管理していたのは守護代の織田氏であった。
名東区は、1975年（昭和50年）に千種区から分区独立して誕生した。区の名称は、「名古屋市の東部に位置し、区内に東名高速道路名古屋ICを有し、名古屋の東玄関にふさわしい名称」ということから「名東区」と名付けられた。区のシンボルマークも、「め」の字を名古屋インターチェンジのイメージを盛り込んでデザインされている。
名東区は尾張丘陵の南西部に位置する。区の東南部にかけて大規模な里山も残っており、稀にイタチやタヌキなどが出没する事もある。尾張丘陵は、濃尾平野の東側、瀬戸市から大府市にかけて広がり、標高は60-120mと起伏の少ない緩やかな丘陵地帯で、湧水湿地が分布している。新生代第三紀新第三紀鮮新世に、濃尾平野域の東縁に当たる猿投山地から知多半島一帯の隆起に伴い形成された。古木曽川が流れ込む東海湖と呼ばれる淡水湖に堆積していた砂層、泥層、砂礫層、亜炭層に覆われている。歴史的に東隣に位置する長久手市や日進市との繋がりが深く、名東区内から東部丘陵地帯への交通の便が整備されている事もあり、日常生活において休日などは長久手や日進まで行楽のために出向く住民も少なくない。名東区内においては、猪高緑地内の長久手市との境界にある根岳（標高108.6m）が最高位となる。区北部には矢田川、香流川が東から西へと流れ、植田川が区東部の猪高緑地を水源として中央部を経て南端へと流れている。そして区内には池が点在していた。
会社員の津田由雄は、持病である痔の治療のための手術費の工面に迫られていた。だが、親は不義理のために金を出すのに難渋し、妹のお秀から責められる。由雄には、勤め先の社長の仲立ちで結婚したお延という妻がいるが、お秀はこれを嫌っている。お延は津田に愛されようと努力するが、夫婦関係はどこかぎくしゃくしている。津田にはかつて清子という恋人がいたが、あっさり捨てられ、今は人妻である。お延にはこのことを隠している。お延の叔父岡本の好意で、津田の入院費を工面してくれることになった。津田の入院先に、かつて清子を津田に紹介した吉川夫人が現れる。夫人は、清子が流産し湯治していることを話し、清子に会いに行くように勧める。津田は結局一人で温泉へ行き、その宿で清子と再会する。清子は驚くが、翌朝津田を自分の部屋に招き入れる。
これら中国籍とされる軍艦や船舶の、沖縄近海への接近および日本の排他的経済水域内の通過など、問題行動の頻発と平行し、与那国島では防空識別圏見直しの要望や、与那国町議会による自衛隊誘致の議決が行われる動きが起こる。この与那国町の自衛隊誘致の声を受け、2010年北澤俊美防衛大臣がこの地域への自衛隊配備に関して、予算計上を表明する動きへとつながった。2008年に与那国島町議会では、国境の島として現状の警察官2名だけでは問題があることや島の活性化として自衛隊誘致を決議している。2009年8月の町長選では、自衛隊誘致を推進する外間守吉が当選した。与那国町議会議員の糸数健一によれば、与那国島における自衛隊誘致構想は、尾辻吉兼（第16代）町長時代からあったと言う。糸数は与那国島周辺の状況について、「日が暮れる頃、中国の調査船が岸スレスレに近づいてくるのです。日中は沖合いにいますが、夕方になると接近してきます」と発言し、中国船が与那国の漁師でも座礁を恐れて近づかない浅いところまで近づいてきて、船体を肉眼で確認できたと述べている。また、島の防衛体制については、駐在する警察官2名と火器は回転式拳銃2丁のみであると述べている。2010年4月30日、北澤俊美防衛大臣は、日本周辺海域での中国海軍の活動活発化を受け、南西諸島への陸上自衛隊部隊の配備に向けて、次年度予算案に調査費を計上する考えを表明。「九州から沖縄本島、与那国島までの間に、何がしかの配備を考えなければいけないとの空気は省内でも強くなっている」とした。2010年12月17日に閣議決定・公開された防衛計画の大綱及び中期防衛力整備計画において200人規模の沿岸監視隊配備が盛り込まれ、平成23年度防衛予算では調査費として3,000万円が計上された。2012年度予算では、新編する陸自の沿岸監視部隊の配置及び空自の移動警戒隊の展開のために必要な用地取得などを実施するため、10億円が計上された。これは島嶼防衛や大規模・特殊災害への対応等のためとされる。地元では隊員の消費活動による経済波及効果も期待されている。2013年度予算では、駐屯地整備や沿岸監視レーダーなどの取得に62億円が盛り込まれた。