鵠沼海岸別荘地が売り出された頃、1区画は1町歩（3,000坪）だったが、更にそれを細分して貸別荘とする例も見られた。関東大震災復興期以降の住宅地化の時代は1戸の敷地は300坪程度が普通となり、貸家の敷地でも最低100坪が単位であった。かつては庭池を持つ家も多く、クロマツに囲まれる邸宅が普通だったが、高度経済成長期以降は相続税問題などから細分化して分譲する例が多く、30坪程度などという例も少なくない。これにより鵠沼海岸のシンボルでもあったクロマツは急速に減少し、緑が失われている。現在は鵠沼松が岡という住居表示となった小田急江ノ島線と境川とに囲まれた一帯の多くは風致地区に指定されており、建ぺい率、容積率に制限があるため、中高層の建物は全く見られない。「かながわのまちなみ100選」に選ばれるほど風情のある住宅地として知られている。別荘分譲地開発の時代の道路は、せいぜい人力車の走行しか考えられていなかったため、自動車の擦れ違いが困難なものが多い。ことに大型車の走行は無理といってよい。従って旧別荘地には信号機は全く見られず、歩道も湘南学園付近のみである。踏切の幅も極めて狭く、普通車が擦れ違えるものは算えるほどしかない。敷地の細分により袋小路が増えた。このため、災害時の危険度は藤沢市内でも最も劣悪な地域に指定されている。これに対し住居表示の鵠沼海岸は、国道134号や市道鵠沼海岸線をはじめ、大型車の擦れ違える道幅や歩道を持つ道が通り、それに面して中層の集合住宅や駐車場を持つ大型店舗などが立地している。しかし、それから一歩はずれると、迷路のような細道となる。マリンロードと名付けられた鵠沼海岸駅前商店街も、モール化されたとはいえ、昼間は一方通行を余儀なくされている。最も住宅地化が遅れた4丁目、6丁目は、鉄道の便は悪いが、道路網はかなり計画的にきちんと造られている。鵠沼海岸商店街は、駅前のマリンロードが中心だった。小田急江ノ島線開通以前の1910年代（明治43年 - 大正8年）から出店は始まっており、それ以来続く老舗も見られる。現在鵠沼海岸商店街振興組合に加盟する店舗数は200軒を超え、藤沢市最大の組合である。他の商店街に比べると、規模の割りには専門店らしい専門店（染物店・写真スタジオなど）が見られること、古書店・古美術店・画廊などが複数あること、不動産や住宅のメンテナンスに関わる店（建築業、電気工事、配管業、ガラス店、塗装店、表具店など）が多いこと、海水浴用品の店やサーフショップが目立つことなどが特色である。飲食店も個性を売り物にした店が増えている。一時期は「鵠沼銀座」という通称で知られ、夕刻などは肩が触れ合うほどの賑わいを見せた。かつては「ご用聞き」や「出前配達」が普通であったが、住宅地が細分化された今日、手を引く店が多い。また、自家用車での買い物には向いていない。このようなことから「シャッター通り」化は鵠沼海岸商店街も例外ではない。鵠沼海岸商店街振興組合は伝統的に結束力が強く、各種のイベントを企画したり、コンシエルジュ制度を導入するなど工夫を凝らしているが、停滞の歯止めはかかりにくい状態が続いている。これに対し、市道鵠沼海岸線や国道134号沿いには、駐車場が完備した大型店の進出が目立つ。これらの多くは外部資本の支店であり、鵠沼海岸商店街振興組合非加盟店も多く、地元との連携関係は薄い。
「名」という概念が登場したのは、平安時代前期の9世紀中期に作成された貞観元年12月25日（860年1月21日）付「元興寺領近江国依智荘検田帳」（『東大寺文書』）である。この文書によれば「家継之名」が以前より未進が多いことが問題視されている。ここで登場する名は徴税のための単位と考えられ、公地公民制が崩れるとともに、本来口分田や墾田の耕作者として田籍や田図に載せられていたものが変質していき、同様に進行していた租庸調制の不振によって代わって正税や出挙が一種の地税として扱われるようになったことが背景にあったとされている。10世紀に入ると、調や官物なども名を単位として賦課・徴収されるようになる。また、有力な農民である田堵が名ごとに公田の経営を請け負って租税納入の責任者となったこれを負名と呼ぶ。また、その中でも特に大きな規模を持つ名を別名と称した。11世紀末に入ると荘園においても名の導入が進むことになり、荘園内を複数の名に分けて有力な農民を年貢・公事納入の責任者とした。こうした名を百姓名・公事名と呼び、その責任者を名主と称した。特に畿内では荘園内の百姓名の規模の均等化が進められ、これを均等名と称した。一方、別名は小規模な形態の百姓名（公事名）と区別されて、領主名と呼ばれるようになった。鎌倉時代後期から南北朝時代になると、年貢や公事は名主を通さず、直接耕作者から領主に納入されるようになり、領主側も名主以外の個々の小農民を把握するようになった。その場合、名主を長とする旧来の名（旧名・本名）に対して小農民の名を脇名・新名などとも呼ばれたが、基本的には旧来の名に基づいた基本単位が実態は形骸化していても守られていた。名が完全に消滅するのは戦国時代を経た後の太閤検地によるものであった。かつては、名と名田とは区別されず、同一のものとみなされてきた。また、名＝名田には人名が冠されていたことから、その人名をその名＝名田の所有者と解されてきた。そのため、戦後しばらく経つまで名について次のような解釈がされていた。すなわち、名＝名田は律令制における公地公民制の崩壊に伴って土地に対する私有権が発生したことによって成立し、その所有者である名主が自らの名前を冠して命名し、その下に家族や下人などを用いてその経営を行ってきたとするものである（「名田経営論」）。この説に分かりやすい考え方であるとして名＝名田に関する通説とされてきた時代があった。だが、1950年代以後の研究の進展に伴って平安時代にみられる「名」は請作権もしくはその対象地としての意味しか有しておらず、平安時代末期から鎌倉時代にかけて登場する私有権・私有地としての性格を持つ「名田」とは異なるとする見方が出されるようになり、名と名田の両者を区別して用いられ、今日では「名」は複数の経営体からなる徴税の組織・単位とする説が通説となっている。更に一般の農民が名主と成り得た百姓名（公事名）と大規模でその名主は一般の農民と同一視できない領主名を区別すべきとする考え方も現れた。そして、1つの名を複数人が経営している事例や1人の耕作者が複数の名に属している事例なども確認され、名と名田・土地所有・経営は切り離して考えられるべきとされ、名田経営論は成り立たないとみなされるようになった。だが、こうした研究の進展も均等名などの形態が導入された畿内の「名」と導入されず領主名の下で畿内の名主級に相当する農民が耕作している事例も存在する地方の「名」を同じ定義・枠内で嵌められるのか？という問題点には十分には応えきれていないのが現状である。