日本国内で681万本、全世界では4,024万本を売り上げ、「世界一売れたゲーム」としてギネス世界記録に登録されている。日本国内のゲームソフト売上歴代1位（『ポケットモンスター 赤・緑』は、2バージョン合計で国内820万本）の記録を持っており、シリーズ2番目の売り上げである『New スーパーマリオブラザーズ』とも約40万本差、世界売上では約900万本の差がある。また、Wiiのバーチャルコンソールでも、2007年（平成19年）6月時点で最もダウンロードされたゲームとなっている。前述のバーチャルコンソールやファミコンミニ版、各機種への移植版、またスーパーファミコンの『スーパーマリオコレクション』などのリメイク版も大きな売上を記録している。NHKで放送された特集番組『新・電子立国』の書籍版で、開発者の宮本茂は、本作の売上げを150万本程度と予想しており世界で数千万本も売れたのは、北米発売のタイミング等を含め「完全に運だった」と回顧しており、「掛け値なしの実力は150万本」と評価している。当時任天堂社長だった山内溥は、本作を見て「これはすごいね。地上と、空の上と、水中さえ行くことができる。こりゃ、みんな驚くだろうね」と宮本に語ったという。
ゲーム内における音楽・効果音・プログラミングはすべて新人時代の近藤浩治が担当している。最初に作られた曲は「水中のBGM」で、音楽がイメージしやすく作りやすかったという。最も有名な「地上のBGM」は、初めに作ったバージョンが背景の鮮やかな色（青や緑）に合わせた「のほほんとした曲調」だったため、実際のプレイに合わずボツとなった。その後、試作品のマリオの動きに合わせて作り直したものが採用された。効果音においてもファミコンのメモリ容量が限られていた為、「マリオが小さくなる音」と「土管に入るときの音」、「ノコノコを踏んだ時の音」と「泳ぐ音」で同じものを流用するなどして、メモリを節約するための工夫がなされている。
ゲームデザイナーの宮本茂は1984年の12月にテスト仕様書を書いた。当時、任天堂は既にファミリーコンピュータ ディスクシステムの開発に入っており、ROMカセットより大容量でセーブも可能なディスクメディアに移行する計画だった。このため、宮本は「ファミコンカセットの集大成」として本作を開発した。ドンキーコングに始まったジャンプアクションの決定版として大きなキャラクターが陸・海・空をかけまわるゲームとして企画された。当時のゲームの開発期間は3ヶ月程度のものが多かったが、本作はその倍の開発期間を取っている。本作はエンディングまで8ワールドの構成だが、開発段階では全5ワールドの予定とされていた。だが、ワールド数を増やしたい宮本茂は、A3サイズの用紙を2つ折りにしてA4サイズの企画書と見せかけ、5ワールドまでの概略が書かれた片面を見せて許可が下りた直後に、折られた裏側に書かれていた8ワールドまでの構想を見せ、強引に納得させて企画を通したという逸話がある。なお、本作のワールド5以降のステージで、以前のワールドに出たステージの構造を流用したコース（例：W2-2とW7-2、W2-4とW5-4、W1-4とW6-4）が登場するのは、スタッフにこの8ワールドの構成案を納得してもらうためであった。本作はポール越えは基本的にできないこととなっているが、越えることができた場合は裏技として認定された。ファミリーコンピュータMagazineでポール越えを果たした読者投稿による写真も掲載された。
首里儀保村に生まれる。1908年、沖縄県中学校を卒業し、早稲田大学英文科に入学する。大学在学中はキリスト教と文学に傾倒した。1912年、早稲田大学を卒業し、『琉球新報』記者となり、のちに『沖縄朝日新聞』を創設した。1919年に上京し、『東京日日新聞』記者となる。1921年にはアメリカ合衆国に移住し、1923年、ロサンゼルスの羅府新報社に入社し、1925年には帰国し、東京日日新聞社に再入社する。当時の沖縄県は、第一次世界大戦の終結にともなう砂糖相場の暴落によりソテツ地獄と呼ばれる経済的疲弊にあり、仲吉はその救済を求めて沖繩救済請願運動に従事した。1942年には首里市長に就任し、泡盛産業の復興、首里の文化都市づくりに取り組んだ。1945年の沖縄戦では九死に一生を得て、米軍の捕虜として知念の収容所に入り、日本復帰の志を立てることとなる。1946年8月に上京し、県民有志とともにGHQに復帰陳情したり、東京の沖縄県出身有力者を集めたりして、沖縄諸島日本復帰期成会を結成した。元大蔵官僚・神山政良、元帝国議会議員の伊江朝助、漢那憲和、歴史学者の東恩納寛惇らが仲吉と行動を共にすることとなった。復帰という言葉を最初に使ったのも仲吉である。対日講和会議と前後して沖縄で大規模な復帰運動が起こるが、その中心となった平良辰雄や沖縄社会大衆党の兼次佐一を日本復帰に説得したのは仲吉らのグループであった。1951年には沖縄社会大衆党が、続いて沖縄人民党が日本復帰を方針として打ち出し、さらに沖縄群島議会も日本復帰を議決する。同年4月には沖縄社会大衆党と沖縄人民党が中心となり、「日本復帰促進期成会」が結成された。期成会は日本復帰を求める署名集めに取り組むが、難航した。仲吉は全沖縄人の結束を訴えるメッセージと共に、沖縄がアメリカの信託統治を担った場合の米国への要望事項などタブロイド版5000枚のビラを沖縄に配布し、23万筆の署名が集まった。同年9月8日、サンフランシスコ講和条約が締結され、アメリカ合衆国による沖縄統治は続いたが日本の「潜在主権」が認められた。日本復帰運動は在本土と沖縄現地の運動が合わさる形で動いていたが、その間にはズレもあった。当時の仲吉らの考えは米軍基地を容認する立場であったが、これは沖縄現地側にとっては受け入れがたいもので、在本土のメンバーからも疑問が出され、東恩納寛惇はこれにより運動から離れていった。また、仲吉の言動には独断専行的な側面もあり、国際連合への請願をめぐって他のメンバーと衝突し、1961年9月、仲吉は沖縄諸島日本復帰期成会を離脱することとなり、以後個人として運動を継続した。仲吉は沖縄返還が実現した翌1973年に沖縄へ帰郷し、1974年に86歳で没した。1975年、那覇市古島に「日本復帰の父仲吉良光ここに眠る」という顕彰碑が建立された。