2002年12月、興行会社である株式会社ケイ・ワンが法人税法違反で摘発され（ケイ・ワン脱税事件）、これにより、K-1を取り仕切っていた石井和義がK-1の全役職を辞任する。2003年からは元格闘技雑誌編集者の谷川貞治が設立した新会社『FEG』が主催・運営することとなる。谷川はイベントプロデューサーに、この年に引退した角田信朗が競技統括プロデューサーに就任。2003年に谷川貞治がK-1プロデューサーに就任して以来、曙太郎などの身体が大きくて実力よりも話題性のある選手やボビー・オロゴンなどのタレントを参戦させるなど、K-1をスポーツ競技として発展させることよりも目先の視聴率を優先して、実力よりもキャラクター先行の色物選手を優先した『谷川モンスター路線』が始まった（詳細は谷川貞治の「谷川モンスター路線」の項を参照）。なお、モンスター路線開始当初は一般層への話題性もあって高視聴率を獲得したが、従来の実力路線を望むファンからの批判もあった。2003年12月31日、単独では初の大晦日興行となる『K-1 PREMIUM 2003 Dynamite!!』を開催、大相撲の元横綱・曙太郎とボブ・サップの対戦において、曙がKOされたシーンの視聴率は同時刻の第54回NHK紅白歌合戦の35.5%を上回る43%だった。2003年、当時K-1と契約していたミルコ・クロコップの引き抜き問題を巡って、これまで協力体制を築いていた『PRIDE』の運営元であるドリームステージエンターテインメント（DSE）と決別する。2004年には単独で総合格闘技にも進出、『K-1 ROMANEX』を立ち上げるが、単発のイベントに終わる。2005年、前年の『K-1 ROMANEX』を引き継いだ新たな総合格闘技イベント『HERO'S』を立ち上げる。DSEの解散に伴って、PRIDE参戦選手が合流し、2008年3月に『DREAM』としてリニューアル。2007年からは、スター不在とされる日本人ヘビー級選手の発掘を目的としたトライアウト『K-1 JAPAN TRYOUT』を実施。元プロ野球選手の立川隆史や、まだ無名だった頃の漫才コンビ・オードリーの春日俊彰が試合をした。また、スーパーヘビー級とヘビー級(-100kg)タイトルも新設された。2008年より若年部門『K-1 YOUTHシリーズ』を新設。以降、『K-1甲子園』と題し、現役高校生を主軸としたトーナメントを実施。2009年より女子部門の新設を表明。3月20日の『K-1 AWARD & MAX KOREA 2009』にて、イム・スジョン vs. レーナ戦が組まれた。2010年にはライト級（-63kgに変更）が本格的に始動、5月2日に初の単独興行を開催した。
「K」は「空手」、「キックボクシング」、「カンフー」、「拳法」などの立ち技格闘技あるいは「格闘技」そのもの、そして「KING」の頭文字を意味し、1はナンバーワンを意味しており、空手やキックボクシングなどの打撃系立ち技格闘技の世界一の最強の格闘者を決める大会を行うというのが設立のコンセプトである。命名者は全日本新空手道連盟創師の神村榮一。「K-1」の商標権は元々は創設者である石井和義が所有していたが、2011年7月に不動産デベロッパーのバルビゾンに移管。2012年1月にEMCOMホールディングスがバルビゾンの持つ商標権を買収することを発表し、最終的には当時EMCOMの子会社だったK-1 Global Holdings Limitedが諸権利を取得するに至っている。
班田収授制とそれに支えられた公地公民制は10世紀には解体が進み、11世紀後期には田地をはじめとする全ての土地が私領化した。私領になった土地は処分の自由が認められる一方で、公地公民制の解体で不可能となった人身的賦課（庸調）の代替となる租税の賦課対象とされた。そのため、私領に対する賦課を強化する国司（受領）側と私領の所有者として新たな負担を課されることになった有力農民（富豪層）との間で対立が生じた。このため、有力農民は伝手を求めて有力貴族や寺社に接近し、自己の私領を彼らに寄進を行い、私領の保護と引換にこれまで国司に納めていた官物・雑役を年貢・公事の名目で被寄進者に納めることで国司の圧迫を逃れようとした。これらは結果的には国家による租税収取権限の割譲をもたらし、更には領域的な広がりを持って寄作者以外の領域内の住民に対する支配にも及び最終的には不入の権を口実とした行政権限の一部割譲にまで至った。これが寄進地系荘園の始まりである。古くはこうした荘園は摂関政治期から存在すると考えられていたが、近年では当該期の荘園の形態が寄進地系荘園が持つ代表的な特徴である「田地に対する不輸」「寄作者に対する雑役免」など国家による租税収取権限の割譲までには至らない初期荘園の延長として捉えられるようになり、もっぱら、院政期以後の荘園に対してこの概念が用いられるようになっている。被寄進者となった貴族や寺社は「領家」と称せられた。ただし、寄進の有効性を判断するのは国司の役割とされていたため、領家の政治力と国司の政治力の力関係によっては租税の免除が認められない場合があった。そこで領家は院宮や摂家などより上位の権門勢家に更に寄進を行うことで国司に対抗しようとした。一方、権門勢家側も封戸・位田・職封などの律令制に基づく俸禄システムの解体によって荘園獲得にその収入を求めざるを得なくなり、荘園整理令における現状追認の姿勢も相まってこうした寄進を受け入れるようになっていった。このような上位の被寄進者を本所または本家と称した（本所は法的な所有権と荘務権が認められている者、本家はそれを満たさない者を指す）。こうして荘園の構造は有力農民から転じて下司・公文などの荘官の地位に就いた在地領主と領家・本所からなる重層的なものになり、職の体系が確立されるようになった。また、国司に承認された荘園でも中央の荘園整理令の対象になるのを避けるために中央の官司（太政官・民部省）の承認を得ることが行われた（官省符荘）。古く（中田薫以後）は在地領主が現地における荘務権を確保して領家や本家は一定の得分を確保するのみの存在と考えられていたが、戦後の永原慶二の研究によって在地領主の権力や得分は強力ではなく、荘務権や得分も本家に集中して本所化する例が多かったことが知られるようになった。また、近年では「寄進地系荘園」という呼称に対して批判も多く、それに代わる呼び方が用いられる場合も出てきている。例えば、初期荘園や墾田地系荘園にも寄進地を伴う荘園が存在するがその内容は院政期以後の荘園と明らかに異なること、在地領主による寄進が必ずしも土地の所有権ではなくその周辺の受益権などの寄進が行われる場合もあることなどから、「寄進型荘園」と呼ばれる場合がある。また、院政期以後の荘園は四至牓示とその後の公験作成によって領域が明確化されるという点でそれ以前の荘園とは異なっていることから、「領域型荘園」と呼ばれる場合もある。