空冷エンジンでは外部の気流によるシリンダー冷却の良し悪しが性能に直接現れる。中島の戸田康明技師が当時行った、シリンダーヘッドの冷却フィン（ひれ）構造と冷却効率の関係を調べた研究では、冷却フィンは厚さ1mm・間隔3mm（つまりピッチ4mm）、高さ70mm程度で配置するのが最も効率が良いという結果が得られていた。ただし、実現には高アスペクト比かつ1mm厚の板状物が密集している構造が必要となり、当時の鋳造技術では製造が難しいと考えられた。そのため、最初期に生産された誉（一一型や一二型）では、構造を厚さ約2mm・間隔約4mmの冷却フィンとし、栄などと同じ砂型鋳造法で製造するものとした。一方、同時期に冷却フィンの研究・開発を行っていた正田飛行機では、植込みひれ方式という独自の鋳造法により、薄く間隔の狭いフィン構造の製作に成功していた。植込みひれ方式とは、あらかじめ製作しておいた一枚一枚形状の異なるアルミニウム製の薄いフィンをシリンダーヘッドの鋳型にはめ込んでおき、そこに鋳込むことでフィン以外の部分を形成するという方法であった。海軍は、戸田技師が理想としたフィン構造が実現可能なこの方法に注目し、誉二一型から順次採用した。この冷却フィンは通常のフィンに比べ10～15℃程度シリンダー温度を下げることができたと言われる。しかし、植込みひれ方式はフィンを鋳型へ植込む手間がかかり、鋳造中に型枠の取り外しを要するなど大量生産には向かなかった。このため、戦争の進展に伴うエンジン増産要請や動員による熟練工の不足により、妥協的な代替方式として住友金属工業が当時行っていたブルノー方式によるピッチ5mm程度の冷却フィンに切り替えられた。これについては諸説あり、ブルノー方式により生産効率が向上した代わりに、植込みひれ方式による製品より冷却能力が低下したと解釈する説が多い。その一方で、植込みひれ方式はブルノー方式の生産開始までのつなぎであり、本命はブルノー方式であったという説や変更による性能低下はなかったという説もある。
誉の設計はベースとなった栄の設計を引き継ぎ、全体をコンパクトに纏めながらも、高出力化に伴って発生する諸問題を解決するために様々な新機軸を織り込んだ意欲的なものであった。ボア（シリンダー直径）×ストローク（ピストンの移動量）はベースとなった栄と同一の130mm×150mmとしたことにより、エンジン直径は1,180mmに収まった（栄より30mm大きい）。一方、シリンダーの前列と後列の中心間距離は栄の150mmに対して220mmまで伸ばされた。前列と後列のシリンダーは正面から見て20度の位相差をもち、前列シリンダーの隙間から後列シリンダーが覗くStaggerという一般的な2列空冷星型エンジンのレイアウトとなっていた。同時期に出現した同等出力の2列空冷星型エンジンに対し、誉の排気量（35.8L）の小ささは顕著な特徴となっている。例えばアメリカの2,000hp級エンジンであるプラット・アンド・ホイットニー製R-2800-9は46L、ドイツのFw190に搭載された空冷星型エンジンBMW製801も41.8Lである。このように当時の出力/排気量比の水準は40hp/L台であるのに対して50hp/Lを狙った誉は極めて野心的なエンジンだったと言える。小排気量で高出力を実現するにはクランクシャフト回転数やブースト圧（吸気圧）を向上する必要がある。そのために誉では回転数を栄二一型の2750RPMから3000RPM（誉二一型）に、ブースト圧を栄より最大+200mmHg程度増加した離昇時+500mmHg（誉二一型）まで高めていた。このような設計のため、シリンダーヘッド冷却や熱膨張対策への要求はより高いものとなり、以下に述べる技術的工夫・新設計の導入による対処が行われた結果、製造工程数の増加による生産効率の低下や部品の過度な精密化を招き、戦時下で品質を下げる一因となった。
経済学者の岡田靖は「2%程度のインフレを目標に経済を運営すべきだということは、ほとんどの先進国で受け入れられている政策の枠組みとなっている」と述べている。金融政策の透明性向上や予想インフレ率を安定化させることから、日本でも導入を求める声があった。アメリカの経済学者のポール・クルーグマンやベン・バーナンキ、岩田規久男、竹中平蔵、中原伸之ら日米の経済学者・経済論者たちは日銀・政府の姿勢を強く批判し、リフレ政策によるデフレーション克服を唱えた。上記の経済学者のほかにもリフレ派の経済論者である野口旭、森永卓郎、原田泰、若田部昌澄、勝間和代、片岡剛士、田中秀臣、浅田統一郎、飯田泰之、高橋洋一、安達誠司、浜田宏一からインフレターゲットが提案されていたが、日銀や学者の中には反対論が多かった。毎日新聞、朝日新聞、週刊東洋経済は反金融緩和派、反インフレ・ターゲティング派の急先鋒であった。ポール・クルーグマンは1998年の論文で「バブル崩壊以降、不況から抜け出せない日本が実行できる政策は、もはやインフレターゲットしかない」と初めて指摘し、その後も著書でインフレターゲットの必要性を主張していた。1990年代後半の日本における深刻なデフレーションに対し、借り手である企業の負担となるデットデフレーション（Debt Deflation）の解消をはかる見地から、クルーグマンは中央銀行（ここでは日本銀行）が長期的に通貨量を増加させることにより、名目金利から予想物価上昇率（15年間にわたって年4%ずつ）を差し引いた実質金利をマイナスにするという案を示した。クルーグマンのインフレターゲット政策の核心は、市場参加者の期待形成に影響を与える、マイナスの実質利子率を達成することで経済の不安定を解消するという事である。日銀は0-1%の物価上昇率の目途（日銀の認識を示す目安であって、日銀の政策目標としての規律性は持たない）を設定していたが、インフレ・バイアス（日銀が物価安定の指標として用いるCPI（消費者物価指数）は統計の性格上、1%弱の上方バイアスがかかるとの研究報告がある）まで考慮するならば、ニュージーランド準備銀行が採用しているように1-3%の幅で目標インフレ率を設定するのが望ましいとの主張があった。