2002年8月31日と2003年7月27日に、いずれもWTCオープンエアスタジアムにて開催された。通称「サマスマ」。主に歌唱される楽曲は、モーニング娘。や浜崎あゆみ、SMAP、V6などの音楽家による既存のもの。また、2丁拳銃やWEST SIDE、れもんてぃーず（フットボールアワー）などは、自ら制作した楽曲を披露した。現在東京を拠点として活躍する芸人たちが多く出演。かつては毎日放送やGAORAでも放送されたことがある。ソフト化されていない。2003年の同イベントをもって、FUJIWARA、シャンプーハット、陣内智則、バッファロー吾郎、サバンナ、$10、ランディーズ、野性爆弾、フットボールアワー、ビッキーズ、ロザン、チュートリアル、ブラックマヨネーズ、キングコング、ザ・プラン9、土肥ポン太、後藤秀樹、ケンドーコバヤシ、友近はbaseよしもとを卒業。うめだ花月へと移動した。一方、ダイアンは卒業するかbaseに残留するかの選択の中で当時のタレプロ組で唯一base残留を決意し、その後2008年4月に卒業した。
カナグリフロジンにより、尿路感染症、性器真菌感染、口渇が起こる（一般に軽度）。LDLコレステロール上昇、利尿増加による低血圧もある。重大な副作用としては、低血糖、脱水(0.1%)、ケトアシドーシス、腎盂腎炎(0.1%)、敗血症が挙げられている。心血管障害にも注意が必要である。カナグリフロジンの臨床開発において、心血管系障害はMajor Cardiovascular Events Plus（MACE-Plus）で評価された。その内容は、「心血管死」・「非致死性心筋梗塞」・「非致死性脳卒中」 + 「不安定狭心症による入院」である。臨床試験の結果はカナグリフロジン群18.9%対偽薬群20.5%であり、有意差は無かった。にも関わらず、米国ではFDAがカナグリフロジンの心血管イベントリスクを重視した。カナグリフロジン群での心血管イベントが投与開始後30日以内に集中した(0.45%)からで（一方で偽薬群の心血管イベントは投与開始後30日以内で0.07%であった）、投与初期の心血管リスクの増大が示唆された。さらに、心発作リスクの増大も認められた。しかし何方にも有意差は付いていない。現在実施中のCANVASスタディは2017年2月に終了する予定であり、心血管リスクについてさらなるデータが得られる見込みである。
カナグリフロジンは中等度の腎障害患者には効果が期待できない。また高度の腎障害患者ならびに1型糖尿病には効果がない。日本の添付文書では、心不全（NYHA心機能分類IV）のある患者には慎重投与となっている。
添付文書に拠れば、カナグリフロジンを単回投与した時のCₘₐₓは1,126ng/mL、tₘₐₓは1.0時間で、t1/2は10.2時間である。これは反復投与してもほとんど変わらない。排泄は腎臓から32.5%、肝臓から60.4%であり、未変化体のほか、グルクロン酸抱合代謝物および酸化代謝物が認められる。軽度、中等度、高度腎機能障害患者ではCₘₐₓはそれぞれ約27%、約9%、約10%低下したが、AUC0-∞は約15%、約29%、約53%増加した。軽度、中等度肝機能障害者ではCₘₐₓはそれぞれ約7%上昇、約4%低下し、AUC0-∞は約10%増加、約11%増加した。有色ラットに¹⁴C-カナグリフロジン5mg/kgを経口投与した時、Cₘₐₓに達したのは8時間後(1.30mg Eq/mL)であり、その時の内臓での薬物濃度はそれぞれ、腎臓皮質で12.79mg Eq/g、腎臓髄質で7.38mg Eq/g、肺で3.55mg Eq/g、心臓で6.08mg Eq/g であった。
日本国憲法第1条は、日本国憲法の先頭に置かれた条文として重要な意義を有する。天皇について規定する第1章に置かれた規定であるが、その内容は、天皇が「象徴」の地位にあること、また今後もそうあり続けられるか否かは主権のある日本国民の総意に基づいて決定されるという規定であり、象徴天皇制、国民主権を規定するものとなっている。日本国憲法には国民ないし国民主権と題する章はなく、本条および日本国憲法前文が日本国憲法における一つの理念的支柱である国民主権の根拠条文となっている。憲法第3章における国民（人権享有主体性）に天皇が含まれるかについては学説上、肯定説と否定説がある。通説である肯定説は第3章の国民とは国家構成員としての国民を指しているため、天皇も含まれるが、天皇は憲法上象徴・世襲制という特別な地位にあるため、特例が与えられていると解する。他方、否定説は、憲法上世襲による皇位を定めている以上、天皇・皇族は門地により国民と区別された存在であり、人権享有主体ではないと解する。また否定説の中には天皇は人権享有主体ではないが、皇族は人権享有主体であるとする学説もある。しかし学説上は肯定説が通説となっている。さらに、天皇の地位を日本国民の総意に基づくものとすることは、ポツダム宣言を受諾する前提として日本政府が意図した、いわゆる「国体護持」の意向確認に対するアメリカ合衆国からの「日本の政体は日本国民が自由に表明する意思のもとに決定される」との声明とも関連するものである。第1章が天皇に関する条文である点については、先行する憲法である大日本帝国憲法と共通する。大日本帝国憲法第1条は、「大日本帝国ハ万世一系ノ天皇之ヲ統治ス」と規定していた。なお大日本帝国憲法は第4条で、天皇が元首である旨を規定しているが、日本国憲法においては、元首についての規定はなく、天皇を元首とみることができるかどうかについては憲法学説上判断が分かれる。