WACLのアメリカ合衆国支部であるアメリカ合衆国世界自由評議会（USCWF）は、1981年ジョン・K・シングローブ大佐が設立。シングローブは国連軍及び米韓連合司令部にて参謀長を務めていたが、ジミー・カーター大統領による在韓米軍の削減方針を批判したため、1977年に解任された。その後1980年にはWACLに入り、USCWF設立に至った。USCWFはイラン・コントラ事件でニカラグアのゲリラを支援して非難を浴びており、1981年には名誉毀損防止同盟（ADL）の監視下に置かれ、「過激派や人種差別主義者、反ユダヤ主義者の溜まり場」になりつつあるとまで言わしめている。これを受け、USCWF及びWACLは1980年代、当該者の除名とADLから監視者の招聘を行う事となる。その結果、ADLは「1981年以降、人種差別者及び反ユダヤ主義者がいなくなり、相当の進歩が見られるようになった事を確信する」との声明を出す。
WACLは1990年7月23日にベルギーのブリュッセルでの第22回総会を開催し、世界的な政治的変化に適応して、組織を改称することを決議し、決議は1991年1月1日に発効し、WACLは「世界自由民主連盟」（WLFD）と改称した。台湾及び韓国が引き続き支援を行っており、2013年1月の世界自由日記念式典には60の国と地域から400名が出席、併せてWLFD年次総会も開かれた。歴代指導者は終身名誉議長だった谷正綱をはじめとして中国国民党の関係者が務めており、国民党の政権復帰で中華民国総統になった馬英九は2009年、2011年、2013年、2016年の世界自由日記念式典に出席していた。
1954年6月15日に李承晩政権下の大韓民国で発足したアジア人民反共連盟（APACL）を国際組織に改組する形で、1966年に蒋介石政権下の中華民国（台湾）台北で結成された。創設には笹川良一や児玉誉士夫ら日本の反共主義者も関わった。爾来世界各地で年次総会を開催し、文鮮明率いる世界基督教統一神霊協会（統一協会）など多数の組織が参加。1978年にはロジャー・ピアソンがWACL議長に就くものの、ネオナチに関与していた事、同年ワシントン・ポストによる批判記事により、WACLを除名されるか、少なくとも議長退任を余儀無くされたものと見られる。アメリカ合衆国の政治家からも支援を受けており、有名な所では1980年代初頭アメリカ合衆国世界自由評議会（USCWF、後述）に属し、2008年大統領選挙に出馬したジョン・マケイン下院議員（共和党、アリゾナ州選出）がいる。ただし、マケインは1984年に同評議会を脱退、1986年にはWACLの賛同者を降りたという。世界中の反共主義組織へ財政的物質的支援を行ってきたが、就中1980年代半ばには南アフリカや中米、アフガニスタンの他極東において、反共反抗運動に対し武器を供給するようになった。また、1980年代を通じてニカラグアのコントラを支援するなど、南米でも活動を行う事となる。この間、ネオナチや第二次世界大戦の戦犯を支援したとして批判を受けており、死の部隊や暗殺と結び付ける者まで存在した。表向きにはフィリピンでコラソン・アキノに、モザンビークではモザンビーク民族抵抗運動（RENAMO）に支援を行っておきながら、所謂「殺人部隊」を形成したとの説もある。
世界自由民主連盟（せかいじゆうみんしゅれんめい、World League for Freedom and Democracy、略称:WLFD）とは、1966年に設立された、国際的な反共主義組織。旧称は世界反共連盟（World Anti-Communist League、略称:WACL）。
弩級戦艦の第一世代はタービンに蒸気を供給するボイラーの燃料として石炭を使用した。石炭は最初の蒸気軍艦から使われていたが、多くの欠点があった。石炭を船の石炭庫に入れたり、それをボイラーに投入することは人手を要する作業だった。ボイラーは灰で詰まり、また濃く黒い煙は艦隊の位置を容易に敵に知らせた。加えて、石炭は非常にかさばり、熱効率は低かった。その反面、石炭は爆発するようなことはなく、船の防御の一部として使うことが可能だった。石油を燃料とすることは、造船技師にとっても、また海上で行動する士官にとっても多くの利点があった。それは煙を減らし、発見しづらくした。機関兵の手によって人力で投入する代わりに、自動的にボイラーに入れることができた。石油は石炭のおよそ2倍の熱量を持ち、ボイラー自体を小さくできた。そしてまた、同じ量の燃料ではるかに長い距離を行動することができた。また石炭のような防弾には用いる事ができないが、水面下の防禦が破られた際の浸水防止に用いる事ができた（空間に石油が充満していたほうが当然ながら浸水しにくく、また浸水しても中の石油と入れ替わるだけなので重量増加による転覆などの被害の可能性が小さくなる）。これらの利点については、早くも1901年にフィッシャーが石油燃料の長所として推奨していたが、石油燃料には石炭との重さの相違による重量配分という技術的問題があり、また粘りけがある重油をポンプで汲み上げることも解決すべき課題であった。しかし、列国海軍にとって戦艦艦隊に石油燃料を使用する場合の最大の問題は、アメリカを唯一の例外として、それを輸入しなければならないということだった。そのため、多くの海軍は石油を吹き付けた石炭を燃焼させる「混焼缶」を採用した。イギリスも弩級戦艦を含む軍艦にそれを採用したが、最高でも石油燃料のみの場合の60 %のパワーしか得られなかった。最初に石油専焼缶を導入したのは主たる産油国であるアメリカの海軍だった。彼らは1910年にそれを決定し、1911年に、ネバダ級戦艦のために石油燃料によるボイラー発注した。イギリスもさほど遅れをとったわけではなかった。1912年には自国のクィーン・エリザベス級に石油専焼缶を使うことを決定した。工期は短く、クィーン・エリザベスはネバダ級のどの艦よりも早く就役した。イギリスはその後のリヴェンジ級戦艦において、速力の低下をコストの面から忍んで石炭・石油の混合燃焼に戻すことを考えていたが、1914年に復帰したフィッシャーは、すべての缶が石油を燃料とするものでなければならないと主張した。他の主要海軍国は、第一次世界大戦の終了まで、石炭・石油混合燃焼を使用し続けた。