ラリー・フライ（RALLY FRIES）は、マリナーズのブロードキャスターであるマイク・ブロワーズによって、2007年から開始された習慣である。ラリー・フライが始まったきっかけは、対シンシナティ・レッズの試合中、あるファンがファウルボールを捕ろうとしてフライドポテトの入ったトレイをこぼしたことであった。放送の実況中にこれを見ていたブロワーズの相方デイブ・シムズは、新たなフライドポテトをファンに奢るようブロワーズに持ちかけた。ブロワーズはこれに同意して、新たなフライドポテトをファンに届けるために彼の代理を行かせた。これが仇となったのか、次の試合からファンはメッセージの入ったボードを作り、ブロワーズに無料のフライポテトを求め始めたのである。また偶然にも、フライドポテトが届けられるたびに、マリナーズが得点したり、同点に追いついたりした。こうして、ラリー・フライは誕生した。このラリー・フライは、敵地ですらボードが作られるほど人気があったものの、2009年の8月1日にブロワーズが「敵地では、ラリー・フライの対象を選ばないことにするよ。」と宣言して敵地での配布は取りやめになった。ラリーフライを求めるファンやグループは大抵の場合、凝ったコスチュームを着ていたり、おかしなメッセージの書かれたボードを振っていたりするが、これは配布の対象がブロワーズの裁量で決定されるためである。また、配布の対象は通常の場合5〜6回ごろに選ばれるが、潜在的な候補は事前に大抵の回で示される。配布されるフライドポテトは、アイヴァーズ（Ivar's）（T-モバイル・パーク内にあるシーフード・レストラン）から提供され、量は配布の対象となる人数によって異なる。
2004年8月までは、任天堂相談役の山内溥が共同オーナーの一人として名前を連ねていた。その後は、任天堂の米国法人であるNintendo of America（NOA）が山内の出資持ち分全てを買い取り、筆頭オーナーとなった。その関係で球団会長兼CEOをNOA元会長のハワード・リンカーンが務めていたが、2016年4月、NOAはリンカーンの勇退申し出により、NOAが保有する出資持ち分の一部を譲渡する交渉を開始したことを明らかにした。2016年8月にオーナー会議で承認され、持ち分を10%を残して他の共同オーナーへ売却した。これに伴いリンカーンは球団会長兼CEOから退いたが、取締役としては残留した。後任の筆頭オーナーはマイクロソフト取締役などを務めている地元シアトルの実業家ジョン・スタントンが就いた。この売却により任天堂は筆頭株主ではなくなったが、引き続き持ち分保有は続けることになった。これは共同オーナーたちがNOAに対して、引き続き持ち分の保有を要請したことによる。なおセーフコ・フィールドの一室にはオーナーとして山内の写真が掲げてあったが、本人は現地に赴いたことがなかった。因みに上記の売却方針は山内の生前の2012年7月の時点ですでに決められていたという。当時のNOA会長で売却の決定を行った君島達己社長（肩書当時）によれば、この時点で既に高齢となっていたリンカーンの勇退を見据えた話し合いが行われたが、任天堂（及びNOA）から適当な後任を出せないとなったことから、山内がオーナーとなったそもそもの経緯でもある「マリナーズをシアトルから移転させてはならない」という絶対条件が確約される状況が確認されれば、共同オーナーたちに売却する方針が決められたとのこと。
ルー・ピネラが監督を退任した後、チーム成績は低迷を続け、2003年から2012年までの10年間に地区最下位が7度、2008年と2011年にはシーズン100敗を喫した。この間、GM以下、監督、コーチが数多く更迭され、主力選手もトレードやFA、引退、あるいは不振による解雇などでチームを去った。2013シーズンからテレビ局との新契約が始まり、年間約11億5000万ドルの放映権が得られるようになった。2012年からヒューストン・アストロズが同地区に所属したこともあり、最下位とはならずとも地区優勝には遠いシーズンが続いた。2018年には89勝と健闘したものの、そのオフに大胆な再建に踏み切った。トレードで、ロビンソン・カノ、ジェームズ・パクストン、エドウィン・ディアス、アレックス・コロメ、ジーン・セグラなどの主力を次々と放出した。
米国の民法ないし商法は、州ごとに異なるが、州際の商取引を円滑にするため、アメリカ法律協会（American Law Institute, ALI） と、アメリカ法曹協会（American Bar Association,ABA）によって組織される統一州法委員会全国会議（National Conference of Commissioners on Uniform State Laws, NCCUSL）が1952年にこの法典を発表した。UCCは主に動産の取引について規定している。UCCはNCCUSLおよびALIの長期間にわたる共同プロジェクトの成果であり、分量および精緻さの両面で最大の規模の統一法典である。Herbert F. Goodrich判事が1952年に発表された初版の編集委員会議長を務め、Karl N. Llewellyn、William Schnader、Soia Mentschikoff、Grant Gilmoreら、米国法学界の第一人者たちによって起草された。この法典は民間団体の作成によるものであり、それ自体法律としての効力を有さず、各州において同内容の立法をすることを勧告するものにすぎない。しかし、州の立法府において採択されれば州法典の一部を構成し、法律としての効力を有することになる。州では統一法を一字一句変えずに採択することも可能であるし、一部の事項について修正を加えることが必要であると立法府が判断する場合は修正して採択することも可能である。修正が小規模のものである限り、州間の法の統一という目的を阻害することはない。この法典は数回の改訂を経ているため複数の版があるが、全米50州およびコロンビア特別区、プエルトリコ、グアム、米領バージン諸島のすべてでいずれかの版が州法として発効している。ルイジアナ州では大陸法に由来する民法典によって物品売買を規律しているため、UCCの第2章は採択していないが、その他の大半の規定を取り入れている。