この著作は、デンマークの哲学者カール・ニコラス・シュタルケが書いた『ルートヴィヒ・フォイエルバッハ』（シュトゥットガルト、フェルディナント・エンケ書店、1885年）への書評として、ドイツ社会主義労働者党の機関誌『ノイエ・ツァイト』（Die Neue Zeit）の編集部から依頼されてエンゲルスが執筆したものである。原稿は1886年に『ノイエ・ツァイト』の第4号および第5号に2回に分けて掲載された。しかし、書評という体裁にもかかわらず、実際にはヘーゲルからフォイエルバッハ、マルクスへと続く思想的な変遷を明らかにし、科学的社会主義（マルクス主義）の世界観および歴史観を要約的に論じたものとなった。その後、本文をまとめて序と付録を付けて、シュトゥットガルトのディーツ出版社（Dietz Verlag）から1888年に出版された。マルクスとエンゲルスは当初、青年ヘーゲル派に属していたが、次第にフォイエルバッハの唯物論哲学の影響を受けるようになった。フォイエルバッハの宗教批判・国家批判の影響は、マルクス「ユダヤ人問題によせて」（1843年）や二人の共同著作である『聖家族』（1844年）に見ることができる。しかし、ドイツ・イデオロギー（1845年）に至ると二人はフォイエルバッハを批判するようになり、彼ら自身の科学的社会主義の世界観・歴史観に到達した。この時の原稿の一部である「フォイエルバッハに関するテーゼ」が本書では付録として収録されている。こうした青年時代から40年の時を経て、エンゲルスが66歳の時に本書の原稿は書かれ、マルクスとの密接な協力のもとに長年行われた研究と実践およびその成果に基づいて、こうした哲学的な発展をエンゲルスは描いている。出版後、本書は彼らの思想を簡潔にまとめた貴重な文献として広く読まれた。一方で、生前のマルクスが述べていない論点についてはマルクスからの逸脱を指摘する説もあらわれた。マルクス主義の入門書であるとともに論争の書である。
この山の西側麓の三次市立和田小学校の校歌に出現するなど和田地区のシンボル的な山である。山頂には、三等三角点、山城の形跡（茶臼山城址）を示す基石が散在している。天良山の南側を尾道自動車道が通る。 山頂からは国兼川（くにかねがわ）、馬洗川（ばせんがわ），美波羅川（みはらがわ）などの流域の一部が見下ろせる。 最寄駅は、JR芸備線下和知駅又は塩町駅である。
制球には難があったが、調子の良いときは150km/h近くの速球と「ゴリスラ」と呼ばれるブレーキ鋭いスライダーで打者を翻弄。ファームではクローザーを担った。元大洋ホエールズの遠藤一彦とは従兄にあたる。中日時代は彼と同じく背番号が「24」だった。死球に関するエピソードが多い。ヤクルトに移籍した2007年4月19日の横浜戦で、7回表に代走で出場した石川雄洋が大量得点差にも関わらず、盗塁（プロ初）したため、その報復として内川聖一に故意と思われる死球を投げた。さらに後続の村田修一に投じた変化球がすっぽ抜け、頭部死球となったことから乱闘騒ぎとなる。この試合は警告試合となった。遠藤は、「10年以上やっているから、やっていい事と悪いことはわかる」とし、内川の死球はやむをえないが、次の打者には絶対にぶつけてはいけなかったと述べ、村田にぶつけてしまったことにはプロとして反省していると述べた。また、6月11日の東北楽天ゴールデンイーグルス戦においてもリック・ショート・山崎武司に対して死球を与え、警告試合になっている。
引退して間もなく、自宅のある名古屋に戻りトヨタ自動車系列のディーラーに就職してレクサス販売店で営業マンとして勤務していたがその後退社、中日ドラゴンズ球団職員となり野球振興スタッフ（軟式担当）を務める。
20世紀中頃において、多くの開発途上国は安価で原料や燃料を輸出し、それを加工・販売する先進国は製造・販売における利潤と商品による文化的恩恵を享受していた。これが南北問題の本来の姿であり、この構図は植民地支配の時代となんら変わりがなく開発途上国は働いても働いても埋まらない経済的格差に苦しんでいた。1950年代末から1960年初頭にかけて資源ナショナリズムを背景に国際情勢が変化した。1960年石油輸出国機構成立、1962年には国際連合において天然資源に対する恒久主権の権利が宣言されるに至って、南北問題に対する一応の対策が施されることとなった。石油輸出国機構による原油価格のコントロールは次第に有効化し、1973年には中東戦争の余波から起こったオイルショックにより原油価格が世界経済への大きな影響力を示すことが実証された。これにより産油国の国際的地位は急上昇し、こうした国際情勢の中で多くの資源保有国は連携し、各種資源の囲い込みを始めた。石油以外にも銅、ボーキサイト、鉄、天然ゴムなどの輸出国機構が林立した。一方で資源に恵まれない国、技術的に資源採掘が難しい国ではこうした恩恵にあずかれないという事態に陥った。これがもともとの南南問題である。1980年代における南南問題は資源を持つ国、持たざる国の格差という問題からNIEsなど、人件費の安さと工業技術力の発展をもとに経済成長した国と経済成長がかなわなかった国との格差という問題にフォーカスが移りつつある。これは南北問題の対策として先進国が行なって来た開発途上国に対する支援が、一応の成果として国際経済に反映した結果とも言えるが、その一方で南南問題はより深刻化する様相を呈している。特にサハラ砂漠より南のアフリカ地方、東南アジアの一部においては政情不安も手伝って、経済的な自立がままならない国がある（後発開発途上国参照）。またオセアニアや西インド諸島の小さな島国においてはそもそも人的資源にも乏しく、工業発展用のインフラすら未整備という実情がある（小島嶼開発途上国参照）。ラテンアメリカ諸国には経済発展はとげたものの、後の国内政治が不安定で経済的に足踏み状態の国もある。