灯油を燃料とする石油ストーブのうち、芯式の反射型ストーブの構造を円筒形の火鉢様の筐体に納めたもの。通常の反射型ストーブが筐体の前面に熱を放射する構造に対して、石油火鉢は筐体の真上に集中して熱を立ち上らせる構造となっており、開口部に五徳が置かれている為、暖房の他に調理器具としても使用する事が出来る。石油火鉢には周辺機器として中央に丸い穴が開けられた専用の座卓が用意されており、鍋料理を囲う団欒を意識した使用も可能となっている。石油火鉢は石油ストーブと同様に火力調整が簡便で、燃料の調達も容易な事から、練炭火鉢に代わって昭和時代の後期に普及したが、純粋な暖房器具としては石油ストーブや石油ファンヒーター、エアコンなどに取って代わられ、団欒の用途でもカセットコンロなどの台頭により石油火鉢は市場の主導権を明け渡している。しかし、2014年現在でも芯式反射型ストーブの製造メーカーにより製造が継続されており、現代風に「ホームヒーター」や「サロンヒーター」などの名称が与えられて販売が行われている。
扱いが面倒な木炭の欠点を解決するため、安価な練炭を燃料に使用できるようにした火鉢。着火した練炭コンロを火鉢本体の中にはめこんで使用する。下部の空気窓で火力を容易に調節することができる。木炭火鉢に比較すれば手軽で実用的であり、また煮物などの調理にも使用できたため大いに普及し、昭和三十年代頃までは各家庭に普通に見ることができた。その後は後述の石油火鉢などに市場の主導権を明け渡したが、高齢者にいまだ愛用者が多く現在でも販売されている。また、練炭の一度火をおこせば長時間熱源として利用出来る長所から、防災用品として利用されている場合もある。練炭火鉢は形状が類似している事から、七輪と混同される場合も多い。
形状により長火鉢、角火鉢、六角火鉢、丸火鉢などの種類がある。材質は陶器や木製、金属製のものが多いが珍しい石製のものもある。大きさも数人がかりで動かす大名火鉢から、手あぶりと呼称される小形火鉢まで様々ある。また、手さげ火鉢もある。置炉としての火鉢は奈良時代に登場した。薪のように煙が出ないことから上流の武家や公家に使用されていたものが、江戸時代から明治にかけて庶民にも普及し、一部はインテリアとして発達し、彫金を施された唐金(金属)製の火鉢や、鮮やかな彩色をされた陶器製の火鉢が作られた。昭和初期までは暖房用とともに半炊事用を兼ねるような道具であった。戦前は駅の待合室にさえ見られたが、木炭は着火に手間がかかる上、一酸化炭素中毒や火災の危険があるため戦後はストーブの普及につれ消えていった。火鉢は、現在でも一部で使用されており、エアコンを苦手とする人たちになお暖房に使用されている。骨董品やインテリア目的で流通し、植木鉢や、水を張って睡蓮鉢や大型の金魚鉢として庭先で見かけることもある。
火鉢（ひばち）は、陶磁器や金属や木材などでできた器具で、入れた灰の上で炭を燃焼させ、暖房や湯沸かしや簡単な調理を行うもの。火櫃(ひびつ)や火桶(ひおけ)などともいい、冬の季語。
総選挙は1727年8月14日から10月17日まで行われた。この時代の選挙は全ての選挙区で同時に行われず、各バラや郡でバラバラに行われた（ハスティングも参照）。
グレートブリテン議会は1707年にイングランド議会とスコットランド議会が合同したときに成立し、1727年の選挙は国王ジョージ1世の死去に伴い行われた。当時は新王即位に伴い選挙を行うことが慣例となっていた。野党のトーリー党は庶民院ではウィリアム・ウィンダムが率いており、全体では1715年ジャコバイト蜂起での役割を許されて1723年に帰国したボリングブルック子爵が率いていた。トーリー党は議席をさらに失い、ほとんど機能せず政治実務に無関係とまでなった。一方、ウィリアム・パルトニー率いるホイッグ党不満派はウォルポールがホイッグ党の原則をないがしろにしていると考え、愛国ホイッグ党を結成したが、ボリングブルックもパルトニーも七年議会法に基づき次の選挙が1729年に行われると予想したため、ほとんど準備しておらず議席を伸ばす機会を逃した。
JARLが開設したふじ1号、ふじ2号、ふじ3号には、8J1JAS、8J1JBS、8J1JCSが発給された。JARL以外が開設したアマチュア衛星は、人工衛星に開設するアマチュア局として通常の社団局と同じものが発給される。2003年の東京大学のXI-IVのJQ1YCWが最初である。
1986年6月に策定された第4次首都圏基本計画は、前年国土庁大都市圏整備局が非法定計画としてとりまとめた首都改造計画を下敷きに、北関東を加えた首都圏全体を対象として、自然増を中心とする緩やかな人口増加の定着や国際化、高齢化、情報化、技術革新の進展等の社会変化の大きな流れを踏まえ、西暦2000年までの概ね15年間を首都圏整備の基本的方向をとりまとめたものであった。目標年次の首都圏の人口は4090万人（1985年3760万人）と想定された。地域整備の基本的方向として、東京大都市圏では東京都区部とりわけ都心部への一極依存構造を是正し、業務核都市等を中心に自立都市圏を形成し、多核多圏域型の地域構造に再構築すること、周辺地域は中核都市圏等を中心に諸機能の集積を促進することとした。この考えに従い、同計画では、横浜・川崎、千葉、浦和・大宮、八王子・立川などを業務核都市として位置づけており、これに基づき、横浜のみなとみらい地区、千葉の幕張新都心地区、さいたま新都心地区などの整備や行政機関等の移転が推進された。