1999年、前田憲作、小比類巻貴之、シャーン（タイ人のコーチ）の3人で結成。2002年10月12日、東京都町田市に「龍道場」（Dragon Dojo）を設立した。2006年5月17日、J-NETWORK「GO! GO! J-NET '06 〜Invading the DRAGON〜」の全16試合にチームドラゴン所属選手が出場。J-NETWORK選手と対抗戦を行い、11勝2敗3分けと勝ち越した。2007年6月3日、J-NETWORK「TEAM DRAGON QUEST 1」の全17試合中、16試合にチームドラゴン所属選手が出場し、11勝3敗2分けと勝ち越した。2007年12月22日、新宿FACEで第1回主催興行「燃えろドラゴン! その壱」を開催。2008年5月31日、全日本キックボクシング連盟「CUB☆KIX 〜全日本キックVSチームドラゴン・全面対抗戦〜」の全10試合にチームドラゴン所属選手が出場し、7勝3敗と勝ち越した。2014年6月5日、前田憲作がK-1実行委員会のプロデューサーに就任したため、代表を辞任した。後任には元チームドラゴンの渡辺雅和が就いた。また、道場は「K-1 GYM DRAGON」として再始動することになった。選手の所属チーム名はチームドラゴンのままで、前田が指導を続ける。
地方競馬（ばんえいを除く）は「地方通算」のものと「中央・地方通算」があるが、それぞれ出典に拠った。同一人物が複数の記録を達成した場合、最後に記録されたもののみ記載する。記載は氏名（達成地、達成日）の順。
騎手・調教師のみ記載。地方競馬からJRAへ移籍した者、引退（または免許返上）後に再取得した者は除く。地方競馬は年度単位（4月 - 翌年3月）となっているが、免許日を基準に記載する。記載は氏名（所属地、免許日）の順。
21回・101日開催（前年度比：増減なし）。売得金総額は105億393万7100円（前年度比：102.3%）で前年を上回ったが、総入場人員は32万5489人（前年度比：97.8%）で前年割れ。
19回・96日開催（前年度比：2日増）。売得金総額は82億7502万1000円（前年度比：115.8%）で前年を上回ったが、総入場人員は5万5815人（前年度比：97.4%）で前年割れ。
売上の不振による累積赤字が深刻化している市営福山競馬は、2010年に有識者からなる検討委員会より「実質単年度黒字の確保が事業継続の要件」とする答申を受けており、2011年度こそ4年ぶりに単年度黒字を計上したものの、累積赤字額はなお18億6900万円となっていた。主催者の福山市は2012年度の開催を行うと1月20日に発表、7月12日に所属馬のモナクカバキチが通算最多勝記録を更新（55勝）するなど話題を提供したほか、地方競馬IPATの開始に向け賭式の追加も行ったが、それでも売上不振は改善できず、再び単年度赤字に転落することが確実な見込みとなり、福山市幹部が「累積赤字解消の見込みがなく、2013年度の競馬事業を継続することは困難で、関連予算が組めない」旨を広島県福山競馬振興協議会側に伝達。これを受け、福山市長の羽田皓は「経営環境が厳しく、収支均衡の予算を編成できない」として、福山競馬を2013年3月末で廃止すると表明した。
22回・96日開催（前年度比：増減なし）。売得金総額は78億7537万1400円（前年度比：94.1%）で前年割れだったが、総入場人員は15万9943人（前年度比：103.6%）で前年を上回った。
1970年の国連統計によると、発展途上国は、世界貿易において輸出で62.4％、輸入で16.5％を占めるにもかかわらず、世界総船腹量において7.6％を保有するにとどまった。要は、途上国が輸出したり輸入したりする貨物の大部分を先進国の船が運んでいたのである。そしてこの頃は、FRBその他中央銀行が束になってもドルを防衛しきれず、ドルを中心とした世界的なインフレが運賃を高騰させていた。そこで発展途上国は、自国の海運会社を同盟に自由参加させろとか、一定の輸送シェアを与えよとか、タリフの不当な値上げを規制せよといった要求を1972年第3回国際連合貿易開発会議総会で具体化し、強行採決した。骨子は6項目である。①すでに述べた自由参加。②輸送シェアについて、輸出入当事国間で半分ずつとするが、第三国船も運ぶときには2割を割り当てる。③発展途上国の輸出を促進するため、特恵運賃を設定する。④船主と荷主の協議機構をつくり、ここへ関係政府が参加する。⑤タリフ値上げに具体的手続を定める。⑥船主・荷主間の紛争を処理する強制的な仲裁制度を設ける。以上が定期船同盟行動憲章条約の土台となり、そのまま1974年国連全権会議において条約として採択された。翌年6月30日までの署名期間に途上国・ソ連・ドイツ・フランス・ベルギー等30か国が参加した。発効要件は参加国の保有する船腹量が世界の1/4を超えてから半年という停止条件であった。この発効条件といい、②③⑤というアファーマティブ・アクションといい、自由競争ではない。定期船同盟行動憲章条約は海運アライアンスの再編成である。国土交通省によると、イギリス・アメリカ・ノルウェーは今も立場を変えていない。