「二人斬りのユウザ」と恐れられた農民上がりの侍、ユウザ。 戦国の世も終わり、職にあぶれ、しかも夜な夜な自分の殺めた侍達の亡霊におびえる毎日。 ある夜のこと。ユウザの夢枕に観音菩薩が現れ、ユウザが人を殺しすぎたために祟られていることを告げる。 そして、祟りを祓うためには殺した人の数だけ仏像を彫らねばならぬこと、更に、あと一人でも人を殺せば 鬼となり、タロウという侍に殺されることになるとの予言を残す。 ある日、旅の途中、人の言葉を真似る不思議な鳥に導かれ、山小屋に住み着く事となる。 不信心者のユウザではあったが、さすがに亡霊の恐怖には疲れ果て、仕方なく仏を掘り始める事になるのだが・・・・。「最後の太郎」は遠い昔の日本、戦乱の世に生まれた仏師ユウザの物語。 無頼漢ユウザの生き様を通して、人の生と死を厳しく見つめた作品。 桃太郎伝説をベースにしながら、しかしそれを鬼の側から描くという逆転の発想が、スリリングで緊張感のあるストーリーを実現した。
2000年10月18日〜10月22日 シアターVアカサカ2004年10月9日〜10月11日 シアターVアカサカ2009年12月4日〜12月6日 ウッディシアター中目黒
『最後の太郎』は、ザ・プレイヤーズ・ハウスの公演として1998年に上演された演劇。また、2009年にハードレインオープンカフェによって上演された再演をも指す。作／簑田詢平、演出／佐々木海音。出演は簑田詢平、明本道子、梅津幸輝　他。
2017年9月28日、第48回衆院選の公示直前に民進党の前原誠司代表は同党からの出馬予定者全員を希望の党から出馬させる方針を決定させた。しかしながら、日本共産党は希望の党を「自民党の補完勢力」と非難するとともに、同党から出馬する候補者を野党共闘の対象としないことを表明した。また、民進党内にも右派色の強い希望の党からの出馬に否定的なリベラル系議員を中心に新党結成の動きが起こり、10月2日には立憲民主党が結成された。このほか、希望の党・立憲民主党のいずれも選択せず無所属での出馬を決定した民進党候補者も存在し、その一部は野党共闘の対象となった。最終的には立憲民主党・民進党系無所属・社会民主党の候補者が日本共産党との野党共闘の対象となった。
安倍政権により安保法制が制定されて以後は、護憲の立場から共闘する方針を固めている。2016年2月20日に開催された社民党大会には日本共産党委員長の志位和夫が来賓として参加した。日本共産党幹部が社民党大会に招待されるのは日本社会党時代も含めこれが初めてである。2017年1月15日に開催された日本共産党第27回大会にて、吉田忠智が民進党・安住淳代表代行、自由党・小沢一郎代表、参議院会派沖縄の風・糸数慶子参議院議員と共に、来賓として参加した。日本共産党の党大会に他党幹部が参加するのは初めてである。2016年新潟県知事選挙では無所属の米山隆一候補を共社が自由党とともに推薦し、当選させている。
企業において、使用者と労働者（正規・非正規は問わない）との間で各種の労働条件（賃金、解雇、配置転換、いじめ・嫌がらせ等）に関して紛争が発生した場合に、あっせん員が両者の間に入り、紛争解決に当たる。日本においては労働関係調整法（集団労働紛争）、個別労働関係紛争の解決の促進に関する法律（個別労働紛争）等を根拠法とする。当事者の双方若しくは一方から、都道府県労働局もしくは都道府県労働委員会に対してあっせんの申請があると、それぞれの機関からあっせん員（通常、都道府県労働局によるあっせんの場合は1名、都道府県労働委員会によるあっせんの場合は3名）が指名される。あっせん員は、あっせん期日を指定し、紛争両当事者に出頭を求め、両当事者や参考人から事情等を確認し、両当事者間の調整を行う。都道府県労働委員会によるあっせんの場合は、事前に相手方のところへ赴いて事前調査も事例によっては行う。調整の結果、あっせん員の提示したあっせん案を両当事者が受諾するか、あるいは両当事者間で紛争解決について合意すれば、紛争は円満解決となる。もし、両当事者間で合意に至らなかったり、あっせん案をいずれか一方でも拒否した場合は、あっせんは不成立となり終了する。また、あっせん員が解決の見込みがないと判断した場合は、あっせん案を作成することなく終了する場合もあり（労働関係調整法第14条、個別労働関係紛争の解決の促進に関する法律第15条）、これらの場合、紛争解決は別の手段（調停、裁判等）へ移行することになる。あっせんの利点は、手続きの簡易なことにある。あっせんは短時間（通常、両当事者が出頭した当日）で終了し、手続きの費用も無料である。裁判等と異なり、両当事者が直接顔を会わせてお互いの主張をぶつけ合うこともないし、法令解釈のみでは白黒はっきりつけがたいグレーな事案についても柔軟に合意による解決を目指すことができる。そのため、労働関係調整法に定める3種類の手続き（あっせん、調停、仲裁）のうち、最も利用されているのは圧倒的にあっせんである。しかしながら、あっせん案を両当事者が受け入れたとしても、そのことをもって強制執行を行うことはできず、そもそもあっせん期日に一方でも出頭しなければ、あっせんは成立しない。また男女雇用機会均等法、パートタイム労働法、育児介護休業法等に定める一定の事案については、各法に定める調停の対象となり、あっせんの制度はない。