日本のゲーム業界はアーケードゲームで培ったノウハウを先駆けに、その後に任天堂が家庭用ゲーム機で世界を席巻し、一時期は世界のゲーム市場をほとんど牛耳るほどの勢いであった。しかし最近では日本のゲーム業界の停滞と行き詰まりが囁かれ、この理由の一つに日本のゲーム市場の特異性として、欧米ではリアルな戦争を描いたファーストパーソン・シューティングゲーム（FPS）と呼ばれるタイプのゲームがヒットするが、日本ではアニメやマンガに近い世界観を描くロールプレイングゲーム（RPG）などが人気なことが挙げられている。いまだに日本はゲームの輸出大国であるが、一部では日本のゲームのガラパゴス化が危惧されている。また、アニメや漫画などと同様、内輪受けに特化した「萌え」描写が、海外においてはポルノまがいの表現として捉えられ、性表現規制の対象となることがある。海外では過激な性描写のため発売中止となったゲームもある。他にも、世界的には一定のシェアを獲得しているXbox系列も日本での販売は不振に至っている。海外のコンシューマ市場では現在でも据置機が主流であるが、日本では2000年代後半以降、ニンテンドーDSなどの携帯機の大ヒットで携帯機中心の市場になっている。
急拡大を続ける日本の非接触ICカード（特に電子マネー）市場であるが、非接触ICカードによる電子マネーを運営する日本の会社の大半がFeliCaを採用している。しかしFeliCaは近距離無線通信 (NFC) の国際標準規格であるISO/IEC 14443（特にその中でも普及率の高いType A）と直接的な互換性を持たないため、ガラパゴス化が懸念されている。FeliCaは性能面でも、日本のラッシュ時に自動改札で乗客が滞留しないこと、複雑な連絡運輸にも対応し瞬時に料金が計算できることなど高い性能を持つが、逆に日本以外ではそこまでの高い性能は要求されないことが大半で、欧米ではバリューエンジニアリングの観点から過剰性能とみなされていることも指摘されている。その結果、日本ではFeliCaとISO/IEC 14443 Type Aに対応させると予想されているのに対して、諸外国ではType Aしか対応しないとの主張がある。実際ポストペイの世界では、MasterCard陣営が当初よりType AベースのPayPassを展開している他、Visa陣営も当初FelicaベースのVisa Touchを採用したものの、後の世界展開ではType AベースのVisa payWaveに乗り換えるなど、Type Aベースの決済が世界的に主流となっている。しかしながら、FeliCaやISO/IEC 14443に対して上位互換となる国際標準規格としてISO/IEC 18092が制定されており、FeliCa自体も国際標準規格との互換性を獲得していることから、この懸念は杞憂との見方も一部にある（さらにその後ISO/IEC 21481へと発展）。
前述のカーナビゲーションシステムと連携し交通情報を提供するシステム、道路交通情報通信システム (VICS) についてもガラパゴス化が指摘されている。FM多重放送や、路側設置の光ビーコン、果てはDSRCによるETC2.0など、官民一体となって日本独自の交通情報提供システムを構築しているが、多言語化を想定してないことや、世界的には交通情報提供におけるフォーマットはTPEGなどがあり、マルチメディア放送との絡みにおいて、互換性がない一連のVICSの方式はやはりガラパゴス化が予想されている。
世界的にはDVBの採用国が多い。日本のデジタルテレビの規格であるISDBは2010年現在、ブラジル、ペルー、アルゼンチン、チリ、ベネズエラなど南米大陸で採用をふやしているほか、アジアでもフィリピンで採用がきまり、国際的にみると順調に普及している。しかし、普及しているのは、映像のコーデックにH.264を採用するなど改良をくわえた、ブラジルから採用されたISDB-TBであり、衛星放送向けのISDB-S、地上デジタルテレビ向けのISDB-Tは事実上日本だけの規格となっている。また日本の地上デジタルテレビ放送が限定受信システム（CAS）として採用しているB-CASや地上RMP方式は完全に日本独自の規格である。このため日本国外のメーカーが日本国内でテレビを販売することが非常に難しくなっており、非関税障壁の一種であるとこれらのCAS方式を糾弾する評論家もいる。諸外国ではケーブルテレビやセットトップボックスを通じてテレビをみることが一般的なため、テレビはモニターとしての性格が強く、日本のデジタルテレビのような高機能は必要とされていないため、同じ解像度でも日本市場価格の半額の機種が多い。
日本もヨーロッパから遅れてデジタルラジオi-dioを立ち上げたものの、市販端末が2019年現在一個も存在しない、といった重度の客離れを招いている。一方でヨーロッパではデジタルラジオが定着したようで、山進電子などの台湾発メーカーに後れを取っている。
当地に硫黄を産する事実は古くから知られていたらしく、寛政8年（1766年）に書かれた「寄木村茶臼ヶ嶽下通、沢目筋」の硫黄の調査願いの文書があり、1879年（明治12年）にも硫黄鉱山の存在が記録されている。しかし、恐らく奥山に分け入っての採掘及び輸送の困難から、開発は遅れていた。1882年（明治15年）に地元の佐々木和七が自然硫黄の大露頭を発見してから、1888年（明治21年）に小規模な試掘がなされたが、失敗した。1911年（明治44年）に横浜の貿易会社増田屋が参画し、経営を掌握してから、多額の投資による本格的な採掘が始まった。鉱山がある標高約900メートルの元山（現在の八幡平市緑ヶ丘）から麓の屋敷台（東八幡平、現在の八幡平市柏台）まで索道を通し、1934年（昭和9年）に東八幡平駅から花輪線大更駅まで松尾鉱業鉄道を敷いた。一時は日本の硫黄生産の30%、黄鉄鉱の15%を占め、東洋一の産出量を誇ったが、高度成長期になると硫黄の需要減や輸入の増加で採算が悪化。さらに1960年代後半、石油精製工場において脱硫装置の設置が義務付けられたことで、脱硫工程の副生成物として得られる硫黄の生産が活発化し、硫黄鉱石の需要は完全になくなっていった。生産コストの低減を図るために露天掘りへの転換も進められたが、1969年（昭和44年）に会社更生法を申請して倒産、全従業員が解雇された。黄鉄鉱に絞った新会社が設立されたが、これも1972年（昭和47年）に鉱業権を放棄して倒産し、完全な閉山になった。