天然ガスは原油と異なり、地上で大量に貯蔵するには極低温状態のLNGとする他にはあまり良い方法が無く、LNGでは施設や冷却の維持などにコストがかかる。このため、多くの国では一度地上に取り出した天然ガスを別の地下ガス層へと再び圧入する事で地下に貯蔵する方法を採用している。欧米では600ヶ所以上存在し、日本でも数ヶ所が稼動している。地下貯蔵に使用されるガス層にはその上部がキャップロックと呼ばれる浸透性の無い緻密な地層で覆われていなければならない。冬季の需要期に備えて、夏季に貯蔵しておいたり、パイプラインの事故に備えるなどがその目的である。
天然ガスを採掘するガス用の井戸を「採ガス井」と呼び、液体の原油を生産する「油井」「油生産井」「採油井」と区別される。採ガス井は一般に原油用の井戸に比べてクリスマスツリーなど、使用される機器類の耐圧が高く設計されているために、大きくなる傾向がある。これは、天然ガスの存在する地層が油田に比べて深く、また、液体と気体では地下の高圧力環境から地上にまで持ち上げられた時の圧力が大きく異なるためでもある。
燃焼したときの二酸化炭素排出量は、カロリー当りで石油より少ない。ただし、主成分であるメタンの地球温暖化係数は「21」と大きいため、大気への放出は避ける必要がある。
揮発性が高く、常温では急速に蒸発する性質を持つ。主成分のメタンやエタンが空気よりも軽いため、大気中に拡散しやすい。この点では、常温で空気より重く低い場所に滞留しやすいプロパンやブタンガスに比べれば、人が扱う上での危険性は低い。またプロパンと同様、メタンやエタンも無臭だが、人がガス漏れに気付きやすくするために、燃料用ガスには意図的に匂い成分を混ぜている場合が多い。
日本では需要量に比べて国内産が極わずかであるため、歴史的に輸入に依存してきた。戦後からは、中東、マレーシア、ブルネイなどから輸入している。原油に連動した価格で、転売しないという条件による長期契約で輸入することが多かった。こうした輸出国に有利な条件を見直す動きも出ている。東京商品取引所などが設立した「JAPAN OTC EXCHANGE株式会社」では、LNGの店頭取引が行われている。また、天然ガスの輸出国から輸入先へのパイプライン敷設ルートの選定や、供給量・価格のコンロールには、外交・地政学的な要因が絡むことも多い。
燃焼させて調理や暖房、風呂沸かしなどの熱源として使われる。日本では都市ガス用として利用される。石炭・石油に比べて燃焼させた時に、大気汚染物質（窒素酸化物や硫黄酸化物など）や温室効果ガス（二酸化炭素）の排出が少ないため、火力発電所においても中心的な燃料となっている。その他、天然ガス自動車や、天然ガス動力船が実用化されている。
天然ガス（てんねんガス）とは、天然に産する化石燃料としての炭化水素ガスのことである。メタン、続いてエタンといった軽い炭素化合物を多く含み、その他の炭素化合物も含む。現代では、エネルギー源や化学品原料として広く使われる。広義には、地下に存在するガス、または地下から地表に噴出するガス一般を指す。この中にはマグマを原料とする火山ガスや化石燃料ガス（可燃性ガス）だけでなく、窒素や酸素、炭酸ガス、水蒸気、硫化水素ガス、亜硫酸ガス、硫黄酸化物ガスなどの不燃性ガスも含まれる。これら不燃性ガスの多くは火山性ガスである。
日本の行政では、宗教ごとの信者数は重視されておらず、これを詳しく調べた公的な統計は全くない。文部科学省の宗教統計調査である宗教年鑑というものはあるが、これは宗教団体の自己申告をまとめただけの大まかな調査であり、その裏付けもほぼ行われていない。神道と仏教の信者数の合計だけで、日本の総人口を遥かに上回る2億近くになり、イスラム教に至っては天理教や円応教など、全く関わりない新宗教と同じ「諸教」としてまとめられているため、イスラム教単独での信者数を数えるのは困難である。文化庁が取りまとめた「宗務時報 No119」によれば、歴史上のムスリム人口は、1931～1945年の戦中期の滞日ムスリム人口は500人から700としている。他、1953年に日本人ムスリムによって結成された日本ムスリム協会の創立時会員数は47名、1969年の外国人ムスリム人口は約1500人、1984年の滞日ムスリム人口は、約8000人という数字を上げている。「宗務時報 No119」では、2010年末の滞日ムスリム人口は約11万人としている。ピュー・リサーチ・センターの調査では、2010年の滞日ムスリム人口は、約18万5千としている。日本人ムスリムについても、700人程度とする調査から、2000人程度、最大で7万人という数字もあるなど、非常に開きがある。日本人ムスリムは、8割近くが外国人ムスリムとの結婚により改宗した者とされる。日本のイスラム教徒は大半が外国人によって占められているのが特徴である。日本国内に滞在する外国人のうち、イスラム教徒が一定の割合を占める国の出身者として多いのがインドネシア人（約2万5000人）、バングラデシュ人（約1万1000人）、パキスタン人（約8800人）、イラン人（約5200人）、トルコ人（約2200人）、エジプト人（約1300人）、スリランカ人（1000人以上）、マレーシア人（4000人以下）、中国人（約4200人、回族約3500人、ウイグル族約700人）などである。イスラム教徒が大多数を占める国家からの訪日者の場合、その大半がムスリムであると推測しうるが、イスラム教徒の比率が低い国、または少数派の国からの訪日者の場合、それに占めるムスリム比率を推測するのは困難である。