平均より長い88cm/900gのバットを使用する。バットを高く放り投げるスタイルは、現役時代の中畑清を意識したものだと後に明かしている。5回にわたる左手首の手術の影響で左手の握力は40キロ程度になっている。落合博満に憧れていた。近鉄時代に落合が同じパ・リーグである日本ハムに所属していた時期に、中村が所属していた近鉄との試合時で、中村が出塁し、一塁守備にいた落合に「今の打席、どうでした?」と聞くと「遅い」と一言だけ言われた。次に出塁した時も「遅い」の一言だけ。中村は「何のことだろう?」と考えたが、後にこれは「スイングの始動が遅い」との意味で、そうなる原因は「構えに入った時点で90%以上は後ろの右足に体重をかけるべきで、ピッチャーのモーションに合わせて体重を移動させていたのでは遅い」からだとわかったという。
2017年4月26日、静岡県にある浜松開誠館高校が、中村を同月1日付で硬式野球部の非常勤コーチに採用したことを発表した。自身と同じく1991年にNPBの球団（中日ドラゴンズ）へ入った後に、同部の監督へ転じた佐野心からの打診によるもので、メジャーリーグ経験者による高校野球の指導は異例。中村は指導に必要な学生野球資格の回復を済ませていることから、月に1〜2回のペースで守備・打撃を指導するほか、同校が併設する浜松開誠館中学校の軟式野球部での指導もあわせて担当する事となった。中学硬式野球の指導は浜松開誠館中学校以外でも行っており、2017年には自身主催により中学硬式野球大会「中村紀洋杯」を開催し、解説者も務めた。
2005年2月3日、ドジャースとマイナー契約（推定1年契約50万ドル）を結ぶ。背番号は近鉄入団当時と同じ66に決まった。この移籍を皮切りに、中村はいわゆるジャーニーマンとして複数の球団を渡り歩くことになる。2004年に発生した奈良小1女児殺害事件では、被害者の女子児童が近鉄ファンで自身の娘と同年代ということもあり、サイン入りの野球用具を贈り霊前に供えられた。4月2日にAAA級パシフィック・コーストリーグのラスベガス・フィフティワンズへ合流するように通告されたが、4月10日には故障者リスト入りしたアントニオ・ペレスに代わって、念願のメジャー昇格を果たした。しかし、5月8日の試合後、メキシカンリーグでプレーしていたオスカー・ロブレスが40人枠入りしたのに伴い、40人枠から外される。ウェイバー公示にかけられたが獲得を希望する球団が現れなかったためAAA級への降格を了承、再びラスベガスでプレーする。ラスベガスでは、本塁打こそリーグ17位の22本を放つも、打率.249は規定打席を満たした選手90人のうち85位と低迷、OPS.818は打者優位の本拠地で平均OPS(投手も含む)が.798のチームにあっては平凡であった。守備ではチーム最多の20失策を記録。9月5日にAAA級のシーズンが終了。団野村との代理人契約を解除し、日本球界復帰を目指した。
1985年4月17日の阪神タイガース対読売ジャイアンツの試合を観に行き、バックスクリーン3連発を観客席で見ていた。大阪府立渋谷高等学校時代は、1990年の全国高等学校野球選手権大阪大会で2年生ながら4番打者として4本塁打、守備でも三塁手兼投手としてチームを甲子園初出場に導く。甲子園では初戦（2回戦）で敗れたが、大阪府立高校の出場が8年ぶりであった。高校通算35本塁打。高校時代の同級生に大鳥れい（元宝塚歌劇団花組トップ娘役）がいる。1991年度ドラフト会議にて近鉄バファローズから4位指名を受けて入団。背番号は66。
ヘイグは、ドナルド・トランプは畏怖の念を与える候補者だと形容している。トランプは女性を不快にさせる姿勢をとり、しばしば対立候補者を侮辱し、メキシコなど他国に高圧的な態度をとるにもかかわらず、何百万という有権者がトランプに投票している。トランプは、韓国と日本は米国に頼るのではなく核兵器を保持するべきであり米国はNATOへの支出を止めるべきと述べた。トランプは西洋の安全保障システムの破壊を支持していることになる。だがトランプの政策の支持者らは、米国に気をつかわない国々を防衛するための多額の軍事費を拠出することに辟易している。ヘイグが外務大臣としてNATOの会合に出席していたとき、米国の将官らが口々に米国の財政負担の大きさを懸念していた。東西冷戦時代にはNATO加盟国の防衛費の6割を米国が負担していたが、(ヘイグが外務大臣時代には)75パーセントにまで上昇していた。トランプへの支持は米国が(軍事財政的)戦略的転換をする初期の兆候かもしれない。トランプのもう一つの主要な政策は貿易についての保護主義だ。トランプは、中華人民共和国やメキシコからの輸入品に関税をかけることや新たな貿易協定を破棄することを望んでいる。これは米国の商品への報復行為、消費者が困るような価格上昇、そして世界経済のさらなる低成長をもたらすだろう。英国にとっても打撃のはずだ。だがトランプの支持者はそのようには考えない。彼らは世界に向けてメッセージを送っているのだ。 米国のような何百万という雇用が作り出されている国でも新しいデジタル経済から阻害され生活水準が停滞している人々がいるということを。30年にわたる政治経験をもつヘイグは、「有権者がおかしな投票行動をとっている場合、実際には有権者は何かを言いたいのだ」と述べる。もし各国首脳がトランプが支持されている理由を理解できなければ、それら首脳らにとっての大きな過ちとなるだろう。