現存する車輌は、オーストラリア軍に捕獲され、現在もオーストラリアのクイーンズランド博物館にある「メフィスト号(sn. 506)」のみが唯一の実車である。メフィスト号は1918年4月24日に、フランス北部ソンム・ヴィレル・ブルトンヌで砲弾穴に横転した状態で放置された。場所はドイツ軍側の後方地帯であったもののドイツ軍は2度の回収に失敗し、周囲が無人地帯になったときに進撃してきたオーストラリア軍が1918年7月22日に回収した。1919年1月25日にロンドンで展示されてからオーストラリアに運ばれ、1919年8月22日から1979年6月までクイーンズランド博物館の前に屋外展示されていた。現在は修復が施され屋内展示されている。現在に残される当時の A7V の写真で、横転した状態や、車体側面に戦車を踏みつける王冠を被ったライオンのイラストが描かれた写真があるが、これは本車の姿である。ドイツのムンスター戦車博物館でディオラマ風に展示されているヴォータン号は1980年代末にメフィスト号を元に作られた精巧なレプリカであるが、メフィスト号の砲架はトレッスル型と呼ばれる暫定型のもので、この部分の形状は2輌の間で異なる。
アメリカはランスで放棄されていた「ニクス号II(sn. 529)」をテストのために1919年に持ち帰った。アバディーンでのテスト終了後、試射の標的として用いられた。アバディーンに展示される他の車輌と同じく屋外に展示されていたが、1940年代に錆びがひどくなったため、1942年に廃棄処分された。
ニュージーランド軍は、1918年8月31日の戦闘で放棄された「シュヌック号(sn. 504)」と「ハーゲン号(sn. 528)」を捕獲したが、二輌ともイギリス軍に引き渡された。二輌とも戦利品として展示された後にスクラップ処分された。ほかに、ヘラクレス号もイギリスに持ち込まれた後にスクラップされたと思われる。シュヌック号の主砲と砲架の一部がImperial War Museum Northで屋内展示されている。このシュヌック号はフォードのフォードソン・トラクターをベースに自走可能なレプリカが製作され、2012年11月よりボービントン戦車博物館で展示されている。
2005年12月24日付の産経新聞は『韓国、過剰な「愛国」暗転』と題したコラムの中で、本件が発生した背景について言及している。韓国の過剰な愛国主義に対しては、韓国日報が「黄の『偉大な成果』を韓国の民族性と結びつけた『お箸技術論』が韓国社会で持て囃された原因は、文化的独創性と先進性に異常なまでに執着してきた韓国的集団意識によるもの」と説明した上で、「最古・最高に執着するのは、歴史的に中国中心の北東アジア文化圏の辺境で暮らしてきた集団的コンプレックスから旧石器捏造事件を捏造した日本人くらいなもので、我が国はそんな意識に染まる理由はない。たとえ2等でもはるかに下は多い。黄禹錫神話の崩壊とともに我々の強迫観念も一緒に解消するよう期待する。」と、日本人を揶揄しながら反省している。また、捏造が発覚して最終的に反省文を発表した中央日報をはじめとした韓国主要メディアのサイトには「科学・技術」関連のカテゴリーが存在せず、本件を科学的に考察する報道姿勢もほとんど無く、最初から黄禹錫という「偉大な韓国人」にまつわる愛国主義的な政治・社会記事として報じられていた。また、日本人が自然科学系のノーベル賞を受賞する度に、韓国の主要新聞やテレビなどのマスメディアは「日本人は～人も受賞したのに、なぜ我が国は一人も受賞できないのか」といった様な社説や論評を載せ、韓国国民の愛国的対日民族意識を鼓舞していた。これらの韓国のメディアの発信をうけ、インターネット上で韓国のネチズンが烏合の衆と化して黄禹錫に対する狂信的な世論をますます醸成した。このような韓国メディアの報道に対して、マスメディア出身の姜亨澈（カンヒョンチョル）淑明女子大学校教授は、「韓国の言論機関は、植民地時代に日本メディアから学んだ権威主義を受け継ぎ、 軍事独裁時代には権力と同化した怖い存在だった。民主化されても大衆を啓発しようとする。愛国心とナショナリズムが強く、英雄（黄禹錫）を客観的に見ることができなかった」と、原因の一因は日本にもあると弁明している。また、本件までの韓国人のノーベル賞受賞者は、2000年の金大中の平和賞以外に無く、自然科学分野でノーベル賞を狙えるとされた韓国人科学者は黄禹錫が最初であり、韓国国民の彼の業績への期待は並々ならぬものがあった。さらに韓国国家情報院の情報官が、金大中が平和賞を受賞した理由となった南北首脳会談は北朝鮮への不正送金により実現したものであり、受賞も工作活動によるものであるとを主張していたことから、韓国国民は「正当な成果」によるノーベル賞受賞を渇望していたということも事件の背景にあった。また、韓国政府は、世界に貢献できる研究者を対象に幅広い支援体制を整えるべきであるとは考えず、捏造事件後においても、あくまで「国威宣揚」のためノーベル賞受賞者を生み出すべく、科学分野でノーベル賞を受賞するに値する科学者を選定し、10年間で一人当たり最大20億ウォンの政府支援をするというスター・ファカルティー (Star Faculty) 支援事業を本格化させているが、国際社会からは、こうした学問的精神から遠くかけ離れた見当違いの政策が莫大な国家予算の無駄遣いを生み、様々な欲望が絡んだことが、世界的捏造事件を引き起こした温床ではないかと批判されている。日本の島津製作所の一サラリーマンである田中耕一がノーベル賞を受賞したことによる衝撃などから、韓国内でもこうした政策に対して懐疑的な見方が少なくない。