育英商業学校から、田村駒商店（現・田村駒）を経て、1938年秋にライオン軍へ入団しプロ入り。1年限りで退団となるが、朝日軍時代の1942年から1944年に再びプレー。1945年の日本プロ野球活動休止によって互光製作所を経て、1946年から1952年まではゴールドスター→金星スターズ→大映スターズでプレー。1951年には、当時の日本記録である153打席連続無三振、川上哲治と並び現在も日本記録であるシーズン最少三振6を記録している。1953年から1954年まで阪急ブレーブスでプレーし現役引退。引退後は、阪急二軍と社会人野球の日本楽器野球部で監督を務めた。2002年5月6日の午後9時54分、心筋梗塞のため静岡県藤枝市の病院で死去。享年84。
本田美奈子.が遺した歌そのものを、できるだけシンプルな形で聴いてもらいたい、という岡野博行の発想から作られたアルバム。生前に親交があったブライアン・メイにギターでの参加を打診したところ、「アメイジング・グレイス」を気に入ったブライアン・メイがトラックとして一気に作り上げたものが、11曲目のスペシャル・トリビュート・トラックである。
輸出入銀行は1934年に行政命令によって設立され、1945年に連邦議会により信用リスクを許容できない顧客のために合衆国の製品を買い付ける資金を融資し、または保障を与えることを設立目的とする独立機関として改組された。輸出入銀行は政治的リスクを引き受けながら経営される。同業の民間銀行と競合が起きることはまれである。ハリー・S・トルーマンの1949年1月20日一般教書演説第4項目で後進地域の開発を援助する計画がうたわれ、その具体化として輸出入銀行を通じて資金・技術援助がなされた。しかし、協定の条件は過酷であり、相手国に反共体制を構築しようという外交方針が明確であったので、歓迎されず、教書にうたいあげたような貢献を果すことはできなかった。日本戦後初の外債3000万ドルが1959年に発行されるより早く、1957年で8月16日に1500万ドルの、9月27日に6000万ドルの借款を提供している。さらに翌年8月29日にも6000万ドルを追加した。なお、フランス等にも復興支援をしている。
愛知県名古屋市出身。1924年（大正13年）高等試験行政科試験合格。1925年（大正14年）東京帝国大学法学部法律学科（独法）卒業。内務省に入り警保局図書課勤務を経て1927年（昭和2年）島根県警防課長となり、山梨・滋賀・長崎各県事務官、行政裁判所評定官、大分県学務部長、厚生省社会保険局庶務課長、茨城・兵庫・福井・福島各県内政部長、秋田県知事を歴任。1949年（昭和24年）、参議院労働委員会専門員に任ぜられる。1955年（昭和30年）に辞任。1959年（昭和34年）、愛知県知事選挙に日本社会党公認で立候補するも、現職の桑原幹根に敗れ落選。1998年（平成10年）9月8日、肺炎により死去。97歳没。
1995年、角川書店コンプティークのイラストでデビュー。同誌に連載された上崎よーいちのリプレイ小説『妖幻三國志』の挿絵が船戸明里の目に止まり、ネバーランドカンパニーの『仙窟活龍大戦カオスシード』のイメージイラストを手がける。近年はファイナルファンタジーシリーズのコミカライズなど漫画家として活動している。代表作はファイナルファンタジーXI ぼくらのきもち Boy meets Girl
会議の主な焦点は、前回の2009年シンガポールAPECにて合意したAPECの経済成長戦略の策定、および、「ボゴール目標」のうち先進国分の開かれた貿易・投資の達成度についてである。6月に札幌市で行われた貿易担当大臣会合（MRT）では世界経済の成長持続に向け、保護主義回避の方針で一致した。また、停滞する世界貿易機関（WTO）の多角的貿易交渉（ドーハ・ラウンド）早期妥結を目指すことでも合意した。また、同月福井市で開かれたエネルギー担当相会合（EMM）では、19日、域内での温室効果ガス排出削減や省エネ製品の普及などで協力することを盛り込んだ議長声明を採択した。同声明は「エネルギー安全保障に向けた低炭素化対策に関する福井宣言」と題される。声明ではAPECとして初めて、原子力発電所が温暖化対策に貢献することを認め、建設促進を盛り込んだ。11月に横浜市で開かれる首脳会議で打ち出すAPECの成長戦略に反映する。一方、原発推進を懸念する人々による集会や、デモ行進、シンポジウムも会場近くで行われ、約200人が参加した。8月に大分県別府市で開かれた成長戦略ハイレベル会合では、環境対策と経済発展の両立や人材・起業家の育成など、2015年までの行動計画の素案を盛り込んだ議長声明を採択した。9月に奈良市で開かれた観光大臣会合では、アジア太平洋地域における成長にとっての観光の重要性を確認。雇用創出や貧困克服、環境保全に向けて連携して観光振興を図ることを柱とした「奈良宣言」を採択した。10月に岐阜市で開かれた中小企業相当相会合では、域内の成長戦略を実現するために中小企業の国際的な事業展開を支援することなどで合意した。また、同月新潟市で開かれた食料安全保障担当大臣会合では、世界的な人口増加や異常気象などを背景に食料不足への懸念が強いことを受け、農産物の安定供給強化に向け協力することをうたった「新潟宣言」を採択した。日本は11月に横浜市で開かれる首脳会議で「横浜目標」を策定することを目指していたが、同会議において首脳宣言「横浜ビジョン」が採択された（後節参照）。