2054年に突如地球に飛来した金属生命体。地球到達後に一定の地点（巡礼ポイントと呼ばれている）を目指して進行するという性質以外はよくわかっていない部分が多く、地球に飛来する理由も不明であった。2054年の襲来は後に第一次遭遇戦と呼ばれ甚大な被害をもたらし（この際に飛来したエイリアンをプライマリーエイリアンと呼ぶ）、以来人類は対エイリアン迎撃体制を整えた。巡礼ポイントにエイリアンが到達することでカタストロフがおこると仮定した人類は、巡礼ポイントに到達する前の速やかな迎撃を急務とした。
2059年、地球はエイリアンの襲来で多大な被害を受けた。人類は軍隊を再編し、対エイリアン特殊部隊「フューネラル」を組織する。大学生のタクト・カネシロは、あるきっかけで恋人マキ・アガタが師事するアーネスト・ノグチ教授のエイリアンの死体をつなぎ合わせた実験複合体フランクの蘇生実験に立ち会うことになる。実験によってフランクは蘇生したが、施設を破壊して逃亡。マキやノグチ教授は死亡し、タクトも重傷を負った。逃亡したフランクはある森でハリエットという少女と出会い、その場に襲来したエイリアンから彼女を守る。フューネラルに捕獲されたフランクとともに、ハリエットはフューネラルの管理下に置かれることとなる。恋人マキを失い、自らも重傷を負ったタクトの前にある男が現れ、復讐か忘却か選択を与える。愛する者を奪った者への憎しみから復讐を選択したタクトは、それまでの自分を捨て、リウ・ソーマという新たな名を得てフューネラルに配属される。
長野県長野市出身。長野中央高等学校を卒業。高校時代から芸人を志望しており、森繁久彌、谷啓、関敬六といったコメディアンにファンレターを熱心に送るような青年だった。ファンレターを送る中で、獅子てんや・瀬戸わんやからは卒業後に来るよう返事をもらう。高校卒業後、商業デザイナーを目指して上京。東京プリンスホテルで勤務するなど様々な職業を転々とした後、1969年、てんや・わんやに弟子入りする。1972年、星ルイスとともに星セント・ルイスを結成し、1977年にNHK漫才コンクールに出場し優勝（最優秀賞を受賞）。1980年には、「田園調布に家が建つ!!」といった社会風刺ネタの漫才で人気者となり、ツービート、B&B、ザ・ぼんちに先駆けて、一躍漫才ブームの火付け役となる。しかし、その思索的な性格から、澤田隆治、横澤彪などの漫才ブームの仕掛け人に対して懐疑的で、次第に彼らと距離を置くようになり、テレビ出演が激減。漫才ブーム全盛期には第一線から後退していた。不振の漫才活動の一方で、舞台役者としても活躍した。イヨネスコの『授業』や、ベケットの『ゴドーを待ちながら』などに出演した。2002年には肺にガンが見つかり右肺を全摘出。セントはこの手術で声も失ったが、リハビリを行い回復した。2003年にはルイスとのコンビを解消するも、最後まで漫才への情熱を捨てなかった。2004年7月22日、肺ガンのため56歳で死去した。また、2005年3月10日には、セントの相方のルイスも後を追うかのように同じ病気で亡くなった。
NPOバンクの抱える課題の一つは、財政的・人的基盤の弱さである。少額・低利融資で、融資総額も小規模なため、人件費や事務所費など必要経費を自前で賄うことは困難である。もう一つの課題は、法制度的な制約である。2006年6月14日に公布された金融商品取引法は投資家保護を目的として、ファンドに対する情報開示と業者登録を義務化した。NPOバンクも市民から出資を募るため、この法律の規制下に入る恐れがあった。情報開示に際しては会計監査を要し、一説によると監査費用は数百万円かかるとされる。しかしNPOバンクは監査費用をとても負担できないため、法の適用除外にするよう、NPOバンク関係者が金融庁などに働きかけた。その結果、出資への配当をしないことを条件として、NPOバンクを適用除外にすることが認められた（金融商品取引法2条2項5号ロ「出資者がその出資又は拠出の額を超えて収益の配当又は出資対象事業にかかる財産の分配を受けることがないことを内容とするその出資者の権利」については適用除外される）。また、2006年12月20日に公布された改正貸金業法（旧貸金業規制法）は貸金業者から融資を受ける消費者を保護することを目的として、貸金業者に対して最低財産要件の引き上げや過剰貸付契約禁止（総量規制）、指定信用情報機関の利用義務化などを規定した。NPOバンクも貸金業者なので、この法律の規制下に入る。最低財産要件の引き上げ（500万円から5,000万円への引き上げ）に関しては、特に新設のNPOバンクにとってハードルが高すぎるという理由で、NPOバンクを適用除外するよう、NPOバンクが金融庁などに働きかけた。その結果、NPO法17分野の事業や生活困窮者への貸付など、いくつかの条件を満たした場合には適用除外することが内閣府令に盛り込まれた。ただし、指定信用情報機関への加入・利用義務についてはNPOバンクも対象とされている。指定信用情報機関への加入・利用には多額の費用がかかるだけでなく、NPOバンクの借り手の個人情報を信用情報機関に渡すことにより個人情報が悪用されるおそれも完全には否定できない、という問題が残されている。このため全国NPOバンク連絡会は指定信用情報機関への加入・利用義務に関してもNPOバンクを適用除外とすべきだと主張している。なお、貸金業法の附帯決議（2006年12月12日）には、「市民活動を支える新たな金融システムを構築する観点から、法施行後二年六月以内に行われる見直しに当たり、非営利で低利の貸付けを行う法人の参入と存続が可能となるよう、法律本則に明記することなど必要な見直しを行うこと」とあり、NPOバンクをはじめとした市民金融への配慮を明記している。アメリカやイギリスのコミュニティ開発金融機関（CDFI）は政府からの補助や減税制度などの促進策を得て急成長を遂げているが、日本では促進策というよりむしろ規制策が前面に現れ、NPOバンクの発展を阻害しかねない状況となりつつある。