1927年に丸紅商店（現丸紅）初代社長伊藤長兵衛の出資により崇信会（財団法人芦屋仏教会館の前身）の会堂として芦屋川畔に創設された近代建築。1949年から1954年にかけての一時期、2階が芦屋市立図書館の施設になった。内部は蓮の花をモチーフにしたステンドグラスが配され、また聖徳太子像が鎮座する壇を正面に固定椅子と机が整然と並ぶなど、キリスト教の教会堂のような雰囲気を持つ。現在、仏教講演会のほか、各種文化教室に利用される。2018年（平成30年）10月10日に市内初の景観重要建造物に指定された。
岡本 呻也（おかもと しんや、本名：伸也、1965年3月8日 - 2016年3月3日）は、日本の雑誌編集者、ライター。経済、歴史、仏教などを題材として手がける。愛媛県生まれ。早稲田大学卒業後、1987年プレジデント社に入社し、1993年から1997年まで月刊誌『プレジデント』を担当。『フィナンシャルジャパン』の編集長を務めるも辞任。「人間力ラボ」を設立。ネット上では、同郷の元巡査部長・仙波敏郎についての言及も多い。彼の半生をテーマにした『正義の人』というシナリオ形式の文芸作品もネット上に発表した。「単なる手抜き」と謙遜しながらも、シナリオ形式の「余分な心理描写をしなくてよい」という文体上の利点に注目している。東北大学大学院法学研究科客員教授(2010年)。国立長寿医療研究センター研究所客員研究員(2008年〜)。2016年3月、脳内出血のため死去。50歳。
スタジオでの公開番組。観客200人がスタジオにある円形のステージを取り囲むように座る中、出場コメディアンたちがステージ上で寄席芸を披露していた。出囃子は薗田憲一とデキシーキングスによるディキシーランド・ジャズで、落語で一般的に用いられる三味線などを使わずに行っていた。
ラ・ロシェルは、百年戦争におけるイングランド軍の初めての海戦での敗北となった。この敗戦が百年戦争全体の流れに与えた影響は大きく、ラ・ロシェルは9月7日に陥落、エドワード3世による大規模なフランス親征も延期された。イングランド艦隊を再建するため、国内では14の都市がフル稼働したが、それでも１年を要した。 1373年4月、ようやく再建されたイングランド艦隊はポルトガル遠征を行い、成功を収めた。
6月21日、イングランド軍の船団がラ・ロシェルに到着しペンブルック伯の艦隊が港に近づくと、湾の入り口付近で戦いが始まった。カスティーリャ艦隊の攻撃に対して、数で劣るイングランド艦隊は激しく抵抗し、夕闇が迫って潮が満ちると両軍は別れた。フロワサールによると、イングランド艦隊は2～4隻を失ったものの打ち負かされてはおらず、いったん陸地から離れた。一方のカスティーリャ艦隊はラ・ロシェルの前面に停泊した。同夜、ペンブルックは幕僚らとカスティーリャ艦隊をどう突破するかを議論したが、結論が出ないままに潮が引いてしまい、イングランド艦隊の多くが座礁した。カスティーリャ艦隊のガレー船は浅瀬でも自由に航行でき、これが決定的な差となった。翌朝、戦闘が再開すると、カスティーリャ艦隊は座礁したイングランドの艦船の甲板や綱具に油をまいて火矢を放ち、焼き払った。多くのイングランド兵が殺されたり生きたまま焼かれ、ペンブルック伯はじめ多数が捕虜となった。カスティーリャ側の史家によると、イングランドの捕虜は騎士400人と8,000人の兵士だったという。イングランド側の史料では、戦死者800人、捕虜160～400人とされている。イングランド艦隊は壊滅し12,000ポンド相当の財宝がカスティーリャ王国の手に落ちた。
この時期のDAFには根本法もなく、その法的立場はきわめてあいまいであった。ナチス時代の労使基本法である「国民労働秩序法」（1934年1月20日）でもDAFについてはほとんど言及されておらず、明示された権限もきわめてわずかであった。この状況を打開するため、ライは総統アドルフ・ヒトラーに働きかけ、10月24日に「DAFの本質と目的についての総統命令」を発出させた。しかしライが関係各所に諮らなかったため、この命令には関係省庁大臣の副署もなく、正規の官報には掲載されなかった。しかもこの命令でDAFは労使関係において独占的な調停者の地位を与えられたが、これは国民労働秩序法の規定（調停は労働管理官が行う）と明確に矛盾していた。しかしヒトラーは命令の撤回を拒絶し、DAFは総統命令、官庁や産業界は国民労働秩序法を盾に、調停の権限を争うこととなった。この状況は1935年3月のライプツィヒ協定成立まで続いた。また、総統命令ではDAFは独自の法人格を持たない党の「分肢」とされていたが、1935年3月29日の「党と国家の統一を保障するための法律」施行細則で、DAFはナチ党の外部にあり、独自の資産と法人格をもつ付属団体（angeschlossener Verband）として再定義された。しかしこの法律でナチ党は「公法団体」と定義されたが、DAFの存在が公法団体かどうかは不明確であった。公法団体と明確化されればDAFは監督官庁の指揮下に入らざるを得ず、DAFの独立性を求めるDAF指導部と、党指導部には受け入れられなかった。このためDAFは公法団体ではないという路線を貫き、1936年12月16日に全国労働裁判所は「DAFは公法団体ではないが、そのことは公的任務を果たすというDAFの目的に影響することはない」という判決を下している。