北半球の大陸（ヨーロッパ・アジア・北アフリカ）と地球規模のバランスを取る大陸が南の果てにあるという考えは、プトレマイオスが「世界の陸塊には対称性がある」と示した通り、2世紀頃には存在した。この概念は、南アメリカやオーストラリアの発見を経た17世紀末に至ってもなお、これらの面積が釣り合わないことから依然として残っていた。ゲラルドゥス・メルカトルが1569年に出版した世界初の世界地図には「テラ・アウストラリス・インコングニタ」（未知の南の国）という、フエゴ島からオーストラリア大陸までを含めた巨大な大陸が書かれている。船乗りたちの興味は、この架空かつ未知の大陸へ向けられるようになり、マゼラン、ドレーク、タスマン、そしてジェームズ・クックなどが南海を何回も探検した。前述の仮想上の陸地は、クック船長率いるレゾリューション号とアドヴェンチャー号が1773年1月17日と12月そして1774年12月に南氷洋の南極環流を突っ切るまで、ヨーロッパの世界地図に痕跡を残していた。1773年1月、クック一行は南極大陸沿岸から約121kmまで近づいたが、結局は陸地を発見できなかった。それでもクックはテーブル型氷山が多いことから陸地は存在するだろうと推測していた。そしてその地は南緯60度より高緯度にあり、小さく氷雪に覆われた不毛の地で、人類に対し何の富ももたらさないだろう。と記している。この時の3隻の船それぞれに乗り組んでいた者たちが、南極大陸の第一発見者といえる。
1986年、オハイオ州立大学の古生物学者ピーター・ウェブのチームは、南極点から640kmの地点に、300万年前に繁殖していた大規模な温帯森林の痕跡を発見した。
1億6000万年前にアフリカ大陸が南極大陸と分離し、白亜紀の初期（1億2500万年前頃）にインド亜大陸も離れた。6500万年前頃には、オーストラリア大陸と分かれていなかった南極大陸は熱帯もしくは亜熱帯気候にあり、有袋類中心の動物相を持っていた。約4000万年前、オーストラリアとニューギニア島が分離し、南極大陸が独立した。そしてこの頃から最初の氷が形成され始めた。約3400万年前のE/O境界を過ぎる頃、二酸化炭素の濃度はそれ以前から数百ppm下がった約760ppmになった。2300万年前後には南アメリカ大陸との陸峡が切れてドレーク海峡が開かれ、その結果南極環流が生じて南極大陸は完全に孤立した。二酸化炭素の減少は環境変化に大きく影響し、森林に取って替わって氷が大陸に広がり始めた。約1500万年以降、大陸は氷で閉ざされている。
「社長」とは、一般的には、会社が定める職制において、第三者に対して会社を代表するとともに、会社内部で業務執行を指揮する役職のことである。社長の権限に対する法的根拠を確保するために、一般的には、株式会社では代表取締役若しくは代表執行役を社長として可能な限り業務執行権限を委任し、また持分会社では代表社員（代表社員が法人の場合はその職務執行者）を社長とする。社長、副社長などの肩書きは会社が定める職制に基づく名称なので、会社法には社長の設置、選任及び解任、役割・権限・義務等に関する規定はない。ただし、社長や副社長は一般的に会社を代表する役職の名称なので、社長に会社を代表する権限があると信じて取引をした者を保護し、取引の安全を図るため、会社法には表見代表取締役や表見代表執行役の規定がある。会社の社長は、多くの場合には代表権を有する取締役（代表取締役）や代表執行役がなるが、会長や副社長等も代表権を有する場合があり、代表権を有する取締役（代表取締役）や代表執行役であっても社長であるとは限らない。また、会社の代表権を有する取締役（代表取締役）や代表執行役は、1名でも2名以上でもよい。例えば、社長と会長の両方に代表権を付与する会社も少なくない。逆に極めて稀ではあるが、社長でありながら代表権がない事例もある。社長は通例、1名である。社長が業務執行ラインのトップで会長は業務執行を担わない場合もあれば、会長が業務執行ラインのトップであり社長が次席となる場合もある。米国では主に「CEO（最高経営責任者）」や「COO（最高執行責任者）」が社長にあたる一般的な役職であるが、州法に設置や選任に関する規定のある「president（プレジデント）」を社長の英訳に当てることが多い。社長がCEOまたはCOOを兼任することはよく見られる。日本でも、最近では社長がその会社の最高経営責任者 (CEO) や最高執行責任者 (COO) を兼任することも多い｡英連邦諸国など、西アジア、南アジア、東南アジアの諸国では「Managing director（マネージング・ディレクター）」が取締役社長にあたる。香港では広東語と英語を公用語としており、取締役社長にあたる役職は広東語で「董事總經理」、英語で「Managing director（マネージング・ディレクター）」と表記する。中華人民共和国では「総裁」、「董事総経理」という役職が社長に当たる。現在、株式会社は、制度的に所有（株式を保有すること）と経営が分離されているが、大株主が社長を務める会社は、オーナー会社と呼ばれる。一般に、社長退任後は、会長職などに就き、後進の社長が退任していくにつれ、名誉会長、相談役、顧問といった名誉職につく場合が多い。しかし、近年ではいわゆる「院政」への批判から、名誉会長以上の名誉職を廃止するケースもある。なお、企業によっては副社長を置くケースもある。また、日本の銀行では頭取と呼ばれるが、例外的に社長と称する銀行（スルガ銀行や新たな形態の銀行など）もある。