富山県砺波市久泉生まれ。1946年富山県立高岡商業学校卒業。1948～1954年北日本新聞社記者。1955年礪波商工会議所勤務。1959年市堰建工株式会社勤務。1987～1996年砺波郷土資料館長を務めた。1974～2006年に富山県文化財保護審議会委員（1997年度～2000年度会長）、2007年～2016年に富山民俗の会代表、礪波市文化財保護審議会委員、高岡市文化財審議会委員、南礪市文化財保護審議会委員、富山県うるおい環境づくり会議専門委員、礪波市立礪波散村地域研究所所員、礪波市50年史編纂委員長、富山市日本海文化研究所所員等の要職を務めた。1993年に北陸建築文化賞、1994年に富山県功労表彰、富山風雪賞を受賞、2000年に勲五等瑞宝章受勲、北日本新聞文化功労賞、2003年に竹内芳太郎賞を受賞した。
使用状況は決して芳しいものとはいえないが、ほとんどの町民がその独特のカラーリングの効果などもあり「ぐるりん号」を認知している。1999年にはぐるりん号をメインテーマとした楽曲、「ぐるりん号ラプソティー」が地元のミュージシャン「ヤマドリ」からリリースされ、民放2社とNHKのテレビ放送などでも紹介された。
普通運賃は乗車区間にかかわらず一乗車大人200円、小中学生100円、未就学児無料であり、乗車時か下車時に運転席脇に設けられている運賃箱に規定運賃を投入する。また乗車11回分の回数券が大人2,000円（小中学生1,000円）で発売されているほか、1ヶ月、3ヶ月、6ヶ月の各定期乗車券も発売されている。定期乗車券は山元町役場（町民生活課）と坂元支所で購入が可能である。また前述の路線同士を乗り継ぐ場合、乗務員に申し出れば無料で乗継券の発券をうけられた。乗継券を所持している場合乗り継いだ先のバス料金は必要なかった。2009年4月1日より、土曜日の運賃が無料化され、その他の曜日では、満75歳以上の運賃が100円に値下げされた。なお、東日本大震災後は減免措置により運賃が無料となっていたが、2017年4月1日より有料化されている。
町が所有する中型バス2台によって運行されており、ラベンダー色を基調とした車体には大きく「ぐるりん号」と表記されている。また、まれに車両の整備などの都合によって、町所有のマイクロバスによって運行される場合もある。
山元町営バスの運転エリアは山元町全域と、亘理町南部の一部である。名称は「ぐるりん号」。主に山元町内の国立病院機構宮城病院への通院や、地元の小学生の通学などに利用されている。
山元町営バス（やまもとちょうえいバス）は、宮城県亘理郡山元町が運営する公営のバスでコミュニティバスの一種である。運行形態は、自家用自動車（白ナンバー車）による有償運送である。現在は運行を山元町ハイタク連絡協議会に委託している（2017年3月末まではタケヤ交通に委託していた）。
飯盛山城主であった父貞親が、後醍醐天皇の倒幕に参加するために京都に入ったが、共謀者の土岐頼員が事を漏らしたために六波羅探題に露見されて、父は土岐頼兼、多治見国長らとともに少数の軍勢で交戦したが戦死、あるいは自刃して果てた（正中の変）。　弓の名手としても知られる重範は、父の後を継いで元弘元年（1331年）の元弘の乱の際、錦織俊政らと共に後醍醐天皇方に味方した。同年9月の笠置山の戦いでは天皇の元へ最初に馳せ参じ、幕府方の大軍を相手に強弓を以て荒尾九郎・弥五郎兄弟を討ち取るなど奮戦したが、笠置山の陥落後に捕縛され、翌2年5月3日、京都六条河原で処刑された（『太平記』巻四「笠置囚人死罪流刑事付藤房卿事」）。
毎年大晦日から元日にかけ「蔚山艮絶串日の出祭り（울산 간절곶 해맞이축제）」が行われて、全国から初日の出に10万人の観光客が集まる。鎮下海水浴場や西生浦倭城とともに蔚山地域の新名所として観光客を集めている。2011年にはのべ152万4700人が訪れ、12景中最も人気の観光スポットである。
1949年、ウォーズ・カンパニー (Wards Company) として設立。家電の世界に初めて大型ディスカウントショップの手法を持ち込んだ会社として知られる。サーキットシティの特徴は、中心部やメインストリートから外れた二等地、三等地の小型店舗を増やし、安価な賃貸料で浮いた固定費を値引き相当分に充てる戦略を採った。こうした多店舗戦略は、1980年代にいち早く導入したPOSシステムとの相乗効果により急成長、1990年代には、アメリカ的な家電量販店として全米1位の売り上げを記録した。しかし1990年代後半になると、自動車販売や金融分野など経営の多角化乗りだし失敗。ライバルとなるベスト・バイが一等地に店舗を構え、薄利多売によるインセンティブを顧客に還元する戦略が軌道に乗ると、次第にじり貧を余儀なくされた。2000年ごろから業績が落ち込み始め、2001年には売り上げでベスト・バイに抜かれ、家電の売上高ではベスト・バイ、ウォルマートに次ぎ3位となった（2009年の破綻関連のニュースでは（ウォルマートが家電専門でないためか）「全米家電小売2位」と報道されている）。従来の手法に固執する経営陣は、さらに小型店舗を拡張する戦略を採り、2003年には650店舗にまで成長するが売り上げは減少。2004年には、ライバルのベスト・バイから社長を引き抜き、店舗の整理・縮小による均衡型の経営を模索した。