沼尻鉄道には以下の車両が存在した。なお、客車・気動車については川桁・沼尻以外の各駅・停留所にプラットホームの設備がなく、路面からの乗降を行うため、いずれも出入り台あるいは客用扉にステップ付きとなっている。
川桁駅（かわげた） - 白津駅（しろづ） - 内野駅（うつの） - 会津下館駅（あいづしもだて） - 荻窪駅（おぎくぼ） - 白木城駅（しらきじょう） - 会津樋ノ口駅（あいづひのくち） - 名家駅（みようけ） - 酸川野駅（すかわの） - 木地小屋駅（きぢごや） - 沼尻駅（ぬまじり）
磐梯急行電鉄の倒産後、薬師寺らは新たに磐梯電鉄不動産という不動産会社を設立して、1972年（昭和47年）に和歌山県の御坊臨港鉄道を買収し、紀州鉄道に改称して自らはその不動産部門となっている。その紀州鉄道も1979年（昭和54年）にリゾートホテル等を展開する鶴屋グループと経営陣が交代しており、その後の薬師寺らの消息は定かではない。会社倒産後の鉄道の線路や敷地などの土地は労働組合の管理下に置かれ、従業員の退職金はこれらの土地を猪苗代町や福島県に売却して得た金で支払われた。元従業員の話によるとその退職金は雀の涙ほどの金額であったという。なお、「磐梯急行電鉄 株式会社」は法人としては倒産した（及び前記の紆余曲折を経た）ため連続性が窺えないながらも、同名の法人が2008年（平成20年）時点において休眠会社として存在していた模様であり、また、2015年（平成27年）10月には同名の法人が国税庁から法人番号の指定を受けている。沼尻地域周辺のスキー場などは、旧従業員らが設立した沼尻観光（磐梯急行電鉄が日本硫黄時代に合併した同名子会社とは異なる）が引き継いで、2017年現在は株式会社オーディエンスサービス（マックアースの子会社）と名を変え現在も営業を継続している。
ヒムラーは党の政権獲得前から親衛隊の後援会員（FM）の拡大を目指していた。後援会員は親衛隊に資金を提供するが加入はしないシンパのメンバーである。親衛隊の各連隊はそれぞれの後援会を所持しており、隊員には少なくとも一人の後援会員を確保することが命じられていた。1932年の時点では後援会員数は1万3000人にとどまっているが、政権獲得後に一気に後援会員数が増大し、1933年には16万人7000人まで伸ばし、さらに1934年には34万人2000人に達した。1932年夏にヒトラーの経済顧問ヴィルヘルム・ケプラー（Wilhelm Keppler）が創設した「経済問題研究委員会」は、1934年半ばに親衛隊に取り込まれて「親衛隊全国指導者友の会（Freundeskreis Reichsführer SS）」となったが、これは親衛隊の後援会の中でも頂点に位置するものであった。ここにはIGファルベンの幹部ハインリヒ・ビューテフィシュ（Heinrich Bütefisch）、大財閥フリックのフリードリヒ・フリック（Friedrich Flick）、大手食品会社ドクター・エトカーのリヒャルト・カゼロウスキー（Richard Kaselowsky）、ドレスナー銀行のエミール・ハインリヒ・マイヤー（Emil Heinrich Meyer）、ドイツ銀行のカール・リッター・フォン・ハルト（Karl Ritter von Halt）、ジーメンス・シュケルトのルドルフ・ビンゲル （Rudolf Bingel）、J.H.シュタイン銀行（J. H. Stein Bank）のクルト・フォン・シュレーダー男爵（Kurt Freiherr von Schröder）、国営企業ヘルマン・ゲーリング（Reichswerke Hermann Göring）のヴィルヘルム・フォス（Wilhelm Voss）などそうそうたる財界重鎮が集まった。後援会員はヒトラーへの宣誓も義務付けられず、親衛隊から命令を受けることも制服の着用義務もなく、金銭面のみで親衛隊とつながった人々だった。しかし親衛隊の間違いのない財源であり、重要な存在であった。ヒムラーは後援会員にもしばしば親衛隊名誉指導者として親衛隊の階級を与えるようになった。これにより親衛隊に「親衛隊の魂」を持たぬ者が大量に流れ込むこととなり、旧来からの隊員たちを戸惑わせたという。しかし後援会の存在により資金を大量に獲得できた親衛隊はドイツの「企業体」のひとつともなっていった。親衛隊は500にも及ぶ企業の経営を行っていた。中でも「ドイツ土石工業社（Deutsche Erde und Steinwerke：略称DEST）」が親衛隊企業としてはもっとも成功した企業である。DESTの主な仕事は3つあり、1つに採石場の開発および天然石の産出、1つに煉瓦やクリンカーの生産、1つに道路工事の請負であった。作業員には強制収容所の囚人が駆り出されていた。「ドイツ装備工業社（Deutsche Ausrüstungswerke：略称DAW）」も有名である。各地の強制収容所に生産集中化のために設置され、収容所の囚人を使って弾薬箱、弾倉箱、火砲、その他軍用品の生産にあたっていた。1940年6月に設置された「繊維皮革事業団（Gesellschaft fur Textil und Lederverwertung）」も高い収益を上げた。武装親衛隊の軍服を生産する会社で、主に女囚を働かせていた。いずれの会社も囚人たちを労働条件などまともに考えることもなく、文字通り倒れるまで酷使した。これら親衛隊企業は親衛隊経済部門の長官オズヴァルト・ポール親衛隊大将の下でまとめられていた。このなかでヒムラーは磁器製造会社の経営に強く関心を示した。彼がちょくちょく経営に口を出していたこの会社は常に赤字であったが、ヒムラーは最後まで経営をやめなかった。他の親衛隊企業も戦前期には赤字かあまり利益を上げず、戦時中になってようやく利益を上げるようになるところが多かった。