薛初古抜の長男として生まれた。弱冠にして中散の位を受けた。河東公の爵位を嗣ぎ、鎮西大将軍の号を受けると、懸瓠鎮将に任じられた。南朝斉の侵攻があったため、薛胤は都将となり、穆亮らとともに淮水で侵攻を阻止した。まもなく持節・義陽道都将に任じられた。490年（太和14年）、五等爵の制度が改革されると、公から侯に降格された。493年（太和17年）、孝文帝が南征し、趙郡王元幹と穆亮を西道都将とすると、薛胤は仮節・仮平南将軍の位を受けて、年少の元幹を補佐した。裒父まで進軍し、斉の武帝蕭賾が死去すると、軍を返した。またこの年、元幹や穆亮とともに秦州の乱を討ち、支酉を捕らえて斬った。立忠将軍・河北郡太守に任じられた。河北郡は韓氏と馬氏の両姓がおのおの2000家あまりを率いて専横していたが、薛胤が赴任すると韓氏と馬氏の首領20人あまりを逮捕して処刑し、郡中を粛正した。499年（太和23年）秋、病のため郡で死去した。享年は44。諡は敬といった。子の薛裔は、字を豫孫といい、征虜将軍・中散大夫の位を受け、洛州刺史となった。
1973年、米国の喜劇劇団員であったL・リーによって創設されたトロカデロ・グロキシニア・バレエ団 （Trockadero Gloxinia Ballet Company） を前身とする。当初から男性のみでスタートしたこのバレエ団は、女性なみにポワントで踊るなどしてニューヨーク市内で人気を博した。翌1974年、A・バッサエら数名がトロカデロ・グロキシニアから脱退し、新たに結成したのが現在のトロカデロ・デ・モンテカルロ・バレエ団である。オフ・オフ・ブロードウェイのロフトで旗揚げし、G・バランシン作品のパロディなどを上演した。バッサエによると、男性がバレリーナ役を踊りたいという願望は今に始まったことではなく、かつてV・ニジンスキーも自らが 『火の鳥』 を踊ることを欲していた。その上で、バレリーナになりきるのではなく、あくまでもバレリーナを模倣することが目的であるとしている。『白鳥の湖』ほか伝統的なクラシック・バレエをパロディ化した娯楽性の高い公演は評判となり、米国内でその芸術と大衆性を認められるようになった。1975年から1976年にかけて米国とカナダで初の巡演を行ったほか、以後イタリア、オランダ、ウィーン、パリ、日本など海外にも進出した。2008年には英国王室が主催する英国ロイヤル・バラエティー・ショーに出演。
トロカデロ・デ・モンテカルロバレエ団 （Les Ballets Trockadero de Monte Carlo） は男性だけで構成される米国のコメディ・バレエ団。ニューヨーク市に本拠を置き、世界各国を巡演している。愛称はトロックス （Trocks） 。
チャベスの死後、その腹心であった副大統領のニコラス・マドゥロが政権を継承した。国際的な原油価格の低下と価格統制の失敗により、前政権時代から進行していたインフレーションは悪化し、企業や野党勢力のサボタージュも継続するなどマドゥロ政権下においても政情不安は続いた。マドゥロはチャベス時代の反米路線と社会主義路線を踏襲して企業と敵対し、また野党と激しく対立した。2015年12月6日、総選挙において野党・民主統一会議を中心とした右派連合 が勝利を収め、過半数の議席を獲得した。ただし大統領の任期は2019年まで続き、仮に弾劾などが行われたとしても第一副大統領が昇格するためベネズエラ統一社会党が引き続き政権与党となる。反マドゥロ政権の野党が三分の二（167議席中112議席）を占めたことで以降国民議会を使った立法行為が不可能となったマドゥロ政権は、自身の影響下にある最高裁判所を使って国民議会の立法権を制限する様々な手段を打つようになった。例えば国民議会が可決させた法律を大統領が「違憲判断のため」として最高裁に送り、最高裁に違憲判断を出させて立法を無効化する方法である。2016年1月から4月に国民議会が可決させた5つの法案は全て最高裁に送られ、そのうち4つが「違憲」として無効化されている。また最高裁はアマソナス州選出の3人の野党議員に「不正選挙があった」として公務就任権を認めず、2016年7月にこの3人が国民議会で宣誓すると最高裁は「最高裁の決定を尊重しない限り国民議会は法的有効性をもたない」と宣言。以降マドゥロ政権はこの「3人問題」を理由に国民議会を無視して最高裁に立法権を代行させるようになった。予算案も国民議会ではなく最高裁に提出して承認させている。2016年4月、大統領の任期が後半に入った事を踏まえ、野党は憲法に規定されている任期途中での大統領罷免を求める国民投票の実施を宣言、10月に国民投票の第一条件となる1%の有権者の署名が与野党共同運営の選挙管理委員会に提出された。この署名に死亡者や有権者登録されていない人物の署名が含まれていた事が与党側から問題視され、選挙委員会と野党は再発防止を約束して手続きを再開したが、10月20日に7州の裁判所は「身分証明書の窃盗事件と関連がある」として手続き停止を命令した。一連の騒動で与党と野党に続き、司法と議会の対立も鮮明となった。2017年3月29日、最高裁判所は「不正選挙に基いた議会」「侮辱罪にあたる状態が続く議会の手続きは無効である」との司法判断を下し、立法権も最高裁判所に付与する異例の事態となった。この決定を与党側は歓迎したが、野党や南米諸国をはじめとする米州機構のみならず、最高検察庁のルイサ・オルテガ・ディアス検事総長など政府要人からも懸念や批判が相次いだ。マドゥロは国家安全保障委員会の決定として最高裁に再考を促し、最高裁の判断は撤回された。2017年4月以降、反政府デモとそれに対する鎮圧が頻発しており、非政府組織「ベネズエラ社会紛争観測所」の集計で死者は80人を超えている。デモは継続的に続けられており、7月8日で100日間連続となった。政府支持派の暴動も発生し、群集が国会に突入して反政府派の議員らを議会に閉じ込める事件も起きている。政府側と野党側デモの衝突は激化の一途を辿り、4月27日に民主統一会議議長で正義第一党の党首エンリケ・カプリレス・ラドンスキーは早期選挙の実施を要求した。