『日本西部及び南部魚類図譜』（にほんせいぶおよびなんぶぎょるいずふ）は、明治時代から昭和初期にかけて長崎で活動した実業家、水産学者の倉場富三郎（トーマス・アルバート・グラバー）が編纂した、海産の魚類、甲殻類、軟体動物など水産動物を図説した全34巻合計805枚の図譜。通称『グラバー図譜』。幕末から明治時代にかけて日本で活動したスコットランド人商人トーマス・ブレーク・グラバーと日本人夫人との間に生まれた実業家、水産学者の倉場富三郎は、明治40年に長崎汽船漁業会社を設立し、日本に始めてトロール漁業を導入したが、この新式の漁業は沿岸漁民との間に軋轢を生じ、やがて撤退を余儀なくされ、事業を保険業などに転換していった。そのころ大正の始めごろから昭和初期にかけて、富三郎は自ら長崎魚市場などをまわって魚類や甲殻類などの水産動物を収集し、ごく新鮮なうちに地元の小田紫星、萩原魚仙、長谷川雪香（女性）、中村三郎、井上寿一の五人の画家に生物学的に正確かつ精密な図譜として描かせた。図は横49センチ、縦36センチの英国製ケント紙に描画されており、紙面に収まる大きさの生物は原寸大で、サメ類のように大きなものは縮尺を記して描かれている。また、形態記載上重要な鱗列の数、鰭条数、色彩、斑紋などを正確に描写してあるのみならず、同一種の背腹両面や体断面の形態までもが描かれている。さらに個々の図版には生物の学名、方言名、採捕年月日、採捕場所といったデータが付された。最終的に805枚となった図譜は『第1集・さめ類』から『第33集・くじら』および総リストを掲載した別巻の合計34巻に編集された。富三郎の理解者の一人だった渋沢敬三は、実業家であると同時に漁業民俗学の研究者としても活躍していたが、この図譜を見せられて「わが国四大魚譜のひとつ」と賞賛した。富三郎は遺言書でこの図譜の遺贈先を渋沢に指定したため、第二次世界大戦終戦直後の富三郎の自殺後は渋沢敬三の所有となり、さらに渋沢は富三郎ゆかりの長崎にある長崎大学水産学部に寄贈した。長崎大学は昭和48年から5年を費やして図譜の出版事業に取り組み、計5巻を刊行した。
日常生活や業務に対して天気が与える影響は非常に大きく、19世紀に近代気象学が生まれると同時に科学的な天気予報の試みが行われてきた。現代における天気予報は、気象のメカニズムを解明する気象学の発達と並んで、多種多様で世界的な気象観測網の構築、コンピューターの発展に支えられた数値予報インフラの整備、そして情報を一般に広く伝えるメディアなどによって支えられ、運用されている。地球の大気の挙動はカオスそのものであるため、初期値鋭敏性が高く、大気シミュレーションの計算誤差が反復計算により指数関数的に増大するため、長期間の予測は理論上極めて難しい。しかし、予測の初期値を得る大気計測やコンピュータで扱えるモデルの高精度化により、継続的に予報精度の改善は達成されている。観測・情報収集・研究に関しては、研究機関や大学、防災担当の国家機関、世界各国の気象機関、世界気象機関（WMO）や国際民間航空機関（ICAO）・国際海事機関（IMO）等が担う部分も大きく、連携して行われている。世界各国においても、同様に法的な規定をもって責任機関を定め、気象に関する業務を担当させている。観測や情報収集には国際協力が不可欠であり、ノウハウの少ない途上国に対しての予報支援などの協力も行われている。数値予報が台頭してくるまで、天気予報は観測記録をもとにした過去のノウハウや経験則の蓄積に頼る部分が大きく、予報官の経験に左右されるところが大きかった。数値予報の登場によって解析業務の負担が軽減されるとともに、精度が向上して予報の幅も広がってきている。近年は、予報業務の自由化（民間開放）も進められている。また、観測の自動化・無人化も急速に進んでいる。なお、日本では気象予報業務の国家資格として気象予報士があり、予報業務を行うに当たってこれを取得するのが一般的である。近年の天気予報は、ゲリラ豪雨や激化する猛暑などに代表される気象災害の増加・変化やニーズの変化への対応、ENSOやAO等の最新知見を取り入れた予報精度の向上などが大きなテーマとされている。そのため、そういった豪雨などの異常気象、ENSOやAOなどの気候パターン、地球温暖化などの気候変動の解明が求められているほか、気象機関は市民に対して天気や気候変動に関する説明・解説を行う一定の責任も負っている。天気（気象）予報のニーズは様々であり、テレビや新聞・インターネットなどで広く伝えられる一般向けの予報のほか、海況に特化した船舶関係者向けの予報、高層気象に特化した航空関係者向けの予報など、あまり知られていないが多くの種類の予報がある。また、軍では独自の予報を行っている国・地域が多く、日本の自衛隊も独自の組織として中央管制気象隊や航空気象群を置いている。世界的に珍しいが、イタリアでは気象局自体が空軍の管轄である。また、メディアを通して定期的に伝えられる天気予報とは異なり、臨時に伝えられるものとして「警報」がある。警報は気象による災害の危険性が高いと予測される時に警戒を呼び掛けるために発表されるものである。もっぱら国内向けであるため国・地域によって特色があり、種類や危険度区分は異なる。国際性が高い航空気象では、警報などが定められていない代わりに、統一された形式の気象通報式を対象航空機に臨時に送出することで警告を発する。ほとんどの国では、一般市民に向けた警報は、情報が錯綜して混乱に陥ることを防ぐために国家気象機関のみが発表できるよう制限している。一方、一般的な気象予報に関しては民間企業も行えるよう開放している国がある。