のちに須田と共にジャパンレディースボウリングクラブ（JLBC）の設立に尽力する。須田の死後はJLBCの会長に就任。1990年代に負傷で一線を退いてからは普及活動を中心に行い、2004年には女性ボウラーでありながら日本プロボウリング協会の会長にも就任。ボウリングの普及やスポンサー探しといった従来の活動に加え、2006年からは『ボウリング革命 P★League』を立ち上げるなど、新たなムーブメントを模索している。2012年3月に4期8年務めた日本プロボウリング協会の会長職から名誉会長となった。2013年に東京タワー55周年エッセイコンテストに一般応募し、特別賞を受けた。2018年ジャパンレディースボウリングクラブ会長職を同期の石井利枝に譲り、名誉会長となった。
1970年代当時の代表的専門誌「ボウリングファン」によると『女子プロ三羽烏』と言われた須田開代子・石井利枝と共にヒップの大きさは90cmを超えていて、「お尻の大きさも大事ではないか？」と、2ページに渡って特集されたことがある。
日本では、1925年（大正14年）から1945年（昭和20年）までの間、陸軍隷下に陸軍予備士官学校が存在し、予備役将校の育成がなされていた。さらに現役将校が中学校以上の学校において基礎的な教練を施す学校教練という制度が存在した。また、海軍では、東京高等商船学校及び神戸高等商船学校の官立高等商船学校2校について、海軍予備士官の養成カリキュラムが組まれており、この2校に入学した学生は、自動的に全員が海軍予備生徒に任命され、海軍生徒に準じる待遇を受けた。卒業と同時に、海軍予備少尉もしくは海軍予備機関少尉に任官するものである。平時は民間にあって海事関係の職業に従事し、海軍の召集（充員召集）によって、軍務に服した。後に、東京、神戸の両高等商船学校以外にも、清水高等商船学校、函館水産専門学校遠洋漁撈科、水産講習所遠洋漁撈科にも拡大された。戦時は、実戦部隊の他、海軍諸学校の教官、民間造船所の監督官等、予備士官が活躍した。所謂予備学生とは完全に異なり、予備生徒のほうが格式が高い。しかし、アメリカの同盟国となった戦後は、今日に至るまで、自衛隊においてROTCまたはそれに相当する課程は設置されておらず、学生から自衛官を養成するプログラムとしては、防衛大学校や、自衛官に任官することを条件として奨学金を貸与される貸費学生、曹の候補を育成する陸上自衛隊高等工科学校（かつては自衛隊生徒）などが存在するのみである。これらはあくまで常備の自衛官を養成するものであり、予備役軍人に相当する予備自衛官の制度において幹部を養成する課程は存在しない。1955年（昭和30年）8月10日、防衛庁長官の砂田重政が閣議を経ない個人的な意見として、郷土防衛隊構想とともに、高等学校（当時、高等学校への進学率はそれほど高くなかった事に注目する必要がある）または大学等の卒業生を対象に企業等に就職する前の10ヶ月ないし一年間を自衛隊の学校に入校させ、「予備幹部自衛官」とする予備幹部自衛官制度構想を掲げた。しかし、この構想は、経済同友会の支持は得たものの、社会的には戦後間もない当時の情勢のもとで、自衛隊を軍事的に無為に拡大させる発言、ないし第二次大戦末期の学徒出陣を想起させる危うい発言ととらえられた。このため、砂田は野党の反発を受けて罷免され、この構想も政府当局ないし防衛庁(現防衛省)が公式に検討したものではないものとして処理され、以来同様の内容の制度は検討されてこなかった。しかし、2001年（平成13年）、陸上自衛隊において予備自衛官補がはじめて設置され、18歳以上34歳以下、もしくは保有する技能に基づく年齢の上限を満たす、学生を含む自衛官未経験者が予備自衛官に志願することが可能となり、2006年より本格的な運用が開始されるようになった。これは、ROTCのような将校(幹部自衛官)を養成する目的ではないが、実際の予備自衛官補制度では、技能公募の予備自衛官補の場合、主に医官、歯科医官、薬剤官などの職種で採用されている者に対しては、予備自衛官任官時に幹部自衛官の階級である三等陸尉から二等陸佐に指定または昇進され得る道が開かれている。但し、現状では予備自衛官補を幹部自衛官に登用する道は一部に留まっており、諸外国と同様のROTC制度は有さないのが現状である。こうした現状については、軍事ジャーナリストの神浦元彰が、自身のホームページで予備自衛官補がROTC創設につながる可能性について言及している他、軍事評論家の兵頭二十八も『日本の論点2004』において、日本が未だ予備自衛官補制度のみ有するのに対してROTCの創設の必要性について触れているなど、一部にROTCの必要性を述べる見解もある。また、2007年（平成19年）6月6日、自由民主党の政務調査会国防部会では『自衛官の質的向上、人材確保、将来の活用に関する提言』において、予備自衛官制度の改正について触れ、その中で将官級の予備自衛官の設置について改善する必要性を記しており、今後の幹部たる予備自衛官の運用について注目されるところである。なお、防衛省内に設置された「防衛力の人的側面についての抜本的改革に関する検討会」においても予備自衛官の階級上限引き上げが検討されており、予備自衛官制度そのものの拡充の中で階級運用もより拡がるものと思われる。さらに、同提言では一般大学等からより安定的かつ優秀な幹部自衛官を確保するため、現行の貸費学生に加え、アメリカのROTCを参考とした採用制度についての検討も触れている。