神戸生まれ。神戸市外国語大学卒業後、龍谷大学大学院を経てブリティッシュ・カウンシル留学生としてロンドン大学で学んだ。やがて同大学から博士号を授与され、12年間ロンドン大学で仏教学の講師を務めるかたわら、ジャック・オースチンらと英国真宗協会を設立して、ヨーロッパにおける浄土真宗の礎を作った。1981年に帰国後は龍谷大学教授として教鞭を取り多くの学生を育てた。また1982年には国際真宗学会(IASBS)を創設し、1993年からはその会長に就任して同学会を文字通り国際的な学術団体として大きく育てた。現在、同学会は内外に350名の会員を擁する一大学会に発展し、隔年で学術大会を内外の主要都市で開催している。龍谷大学を定年退職後は、翻訳・研究活動を続けながら、沼田仏教講座客員教授として海外の大学で精力的に講義をおこなった。仏典翻訳家としては、龍谷大学仏典翻訳部や本願寺国際センターの仏典の英訳事業に当初から中心メンバーとして参画し、多くの仏典の英訳とその出版に携わった。また個人としても『浄土三部経』や『教行信証』の英訳、仏教用語の和英辞書等を次々に世に出し、多くの内外の研究者に活用されている。
稲垣 久雄（いながき ひさお、1929年 - ）は、日本の仏教学者。元ロンドン大学講師、龍谷大学名誉教授。法名は瑞雄。浄土教の研究や仏典の英訳で知られる。父親は真宗僧侶として名高い稲垣瑞劔。
前任でバンダイナムコホールディングス社長を兼務していた石川祝男の後任として、バンダイナムコゲームスの社長に就任した。ブランド価値向上を狙ったテレビCMの大量出稿や、ゲームに縛られない企業風土に変えるべくバンダイナムコエンターテインメントへの社名変更などを手がけた。
バンダイからバンダイネットワークスに移ると、エグゼクティブマネージャーに就任した。バンダイネットワークスは、事実上「ピピンアットマーク」事業からの撤退を目的に分社化されたとみなされていたが、社長の林俊樹がiモードに着目しモバイルコンテンツ事業に進出したことから、結果的に急成長を見せていた。しかし、林は社長を退任することになったため、大下が同社の社長に就任した。社長に就任した大下は、堀江貴文率いるオン・ザ・エッヂと業務提携し、ヨーロッパでiモード用のモバイルコンテンツ事業を積極的に展開しようとした。また、バンダイナムコホールディングスでは取締役に就任し、ネットワーク戦略ビジネスユニットを担当することになった。2009年、バンダイネットワークスはバンダイナムコゲームスに吸収合併された。それにともない、バンダイナムコゲームスの常務取締役に就任した。
大学を卒業した1976年に、バンダイに入社した。同社では主に玩具事業を担当し、札幌営業所長、玩具マーケティング部の部長などを歴任した。その後、コンシューマ事業本部の副部長、および、スワン事業部の部長に就任し、携帯型ゲームである「ワンダースワン」に携わった。業務執行役員に就任し、引き続きコンシューマ事業本部の副本部長とSWAN事業部の部長を務めた。このころ、ワンダースワンにインターネット接続などの通信機能を持たせるため、ニュープロパティ開発部の部長である林俊樹らとともに通信アダプタ「モバイルワンダーゲート」の開発に尽力した。さらに、執行役員としてコンシューマ事業部の部長に就任した。その後、執行役員としてスワン事業部のゼネラルマネージャーに就いた。しかし、バンダイはネットワーク事業を分社化し、新たにバンダイネットワークスを設立することになった。バンダイネットワークスの社長には林俊樹が抜擢され、ワンダーギアの研究、開発もバンダイネットワークスに移管されることになった。その後、大下もバンダイネットワークスに移った。
大下 聡（おおした さとし、1953年7月3日 - ）は、日本の実業家。元株式会社バンダイナムコエンターテインメント代表取締役社長。バンダイネットワークス株式会社代表取締役社長、株式会社バンダイナムコゲームス常務取締役、バンダイビジュアル株式会社代表取締役社長、などを歴任した。
佐藤 恵美（さとう えみ、1969年11月30日 - ）は日本の元アイドル・歌手、女優。埼玉県。血液型B型。所属事務所はフロムサイドプロモーション → 廣済堂プロダクション。
タレント政治家については、明確な定義があるわけではない。タレント業を生業としている者（芸能人）だけについてそう呼ぶ場合もあれば、単にメディアを通じて高い知名度があるという理由でタレント政治家と呼ばれる場合もある。メディアを通じて高い知名度があった場合には学者・作家・芸術家といった文化人や、スポーツ選手、ジャーナリスト、特に放送局の社員であって厳密にはタレントには含まれないはずのアナウンサーや記者出身の政治家などについてもそのように表現されることもある。日本においてはテレビの普及以降高橋圭三・宮田輝・田英夫・秦豊・畑恵・黒岩祐治・丸川珠代・杉尾秀哉などアナウンサー・ニュースキャスター出身の政治家は増えている。彼らはメディアを通じて自身の諸活動が大衆に認知されている、というよりメディア自体が職場であった者であるが、いずれもメディアにおいて仕事をしてきた結果メディアを通じて高い知名度を得ている。またメディア側の変質もあり（高橋圭三や秦豊は放送局退社後もフリーアナウンサー・司会として長くメディアにおいて活動していた人物であり、芸能人や文化人的な一面も備えた存在であった）、選挙時にはアナウンサー出身者もタレント候補として扱われるようになっていった。個人として高い知名度を持つタレントは、選挙のための広報活動を行わなくとも有権者に認知されるため、選挙活動においては有利に働くこともある。たとえば作家・タレントとして高い知名度を持っていた青島幸男は、選挙公報作成と政見放送録画を除いて当人や秘書や支援者は一切の選挙運動を行わなかったが、それでも毎回当選していた。政党がタレントの擁立に走る背景としては、短期間の選挙運動で大量の得票ができるタレント候補は、選挙戦術上有効であるということや、選挙演説などで党の広告塔的役割を担ってもらうことができるということなどがある。一方で政治に関する経験や知識の少ないタレントが立候補するとの批判、および政党・政治団体がタレントを立候補させることを有権者から集票するための安易な客寄せに過ぎないとの批判がしばしば行われるが、職業差別に過ぎないとの反論もある。最終的には有権者の判断次第、というのが大方の見方である。前述のようにタレント政治家と呼ばれる政治家（あるいは候補者）には文化人やアナウンサー、あるいはタレント業を職業とするものであっても政治に関し専門的に学んだ者も含まれている。タレント政治家の中には自らをタレント政治家と扱われたり、知名度のみで当選したとされたりすることに不満を持つ場合も少なくない。そのため選挙の際にはマニフェストなど政策の具体性を強調したり、親族あるいは友人や師弟関係にある者その他の交友の深いタレント（あるいは著名人）が応援演説を申し出てきてもあえて断ったりして、自らがその他のタレント政治家とは一線を画するとする戦術を採ることも多い。