かつてボスニア・ヘルツェゴビナでは、ムスリム人、セルビア人、クロアチア人が隣人として暮らしていた。しかし、1991年に始まったユーゴスラビアの解体に伴い、1992年にムスリム人が主導する形でユーゴスラビアからの独立を宣言したことにセルビア人が反発、ボスニア・ヘルツェゴビナ紛争が勃発する。ムスリム人の画家であるアイラはセルビア人の警官ダニエルと交際していたが、2人は捕虜とセルビア人勢力の将校という立場で再会する。ダニエルは周りにアイラを「所有物」と言うことで彼女を兵士らのレイプから守り、逃がそうともするが、彼女が実行に踏み切れないまま、ダニエルに転属命令が下る。その後、アイラは自力で脱出し、姉レイラらと再会する。セルビア人のムスリム人に対する残虐な迫害が続く中、アイラたちはダニエルを標的にスパイを送り込む計画を立てると、まず仲間の青年タリクが裏切った振りをすることでアイラをダニエルの下に連行させる。ダニエルはアイラを専属画家として個室に閉じ込め、2人は恋人のような生活を送るようになる。そんな中、ダニエルの父親であるブコエビッチ将軍はダニエルがムスリム人女性を「囲っている」ことを知らされる。ブコエビッチ将軍はダニエルの留守中にアイラを訪ね、自分や親の世代がいかにムスリム人に酷い仕打ちを受けたかを語る。そして、若い兵士に命じてアイラをレイプさせる。これを知ったダニエルはアイラをレイプした兵士を密かに射殺すると父親に会いに行く。ブコエビッチ将軍はムスリム人の女を信用するなとダニエルを激しく叱責するが、ダニエルはアイラの処遇は自分に任せて欲しいと言う。その夜、ダニエルとアイラは激しく愛し合う。1995年、NATO軍による空爆を受ける中、ダニエルは前線に赴くことになる。激しい銃撃戦をかろうじて生き延びたダニエルらが集合場所となっていた教会にやって来ると、そこが爆破される。九死に一生を得たダニエルは、現場でアイラの姉レイラの姿を目撃したことから、教会が集合場所になっていることを知っているアイラが情報を伝えたことにようやく気付く。裏切られたダニエルはアイラに激しく詰め寄って彼女を射殺すると、NATO軍に自ら「戦犯」として投降する。3年半に渡って続いた紛争は1995年に終結するが、その後も民族間の確執が続き、現在も和解への努力が続けられている。
1952年、スペイン語映画を称えることを意図して映画祭が創設された。1955年には他言語の映画も選考に参加する資格を得て、この時からカラー映画専門の映画祭となった。1957年には国際映画製作者連盟(FIAPF)公認（Aカテゴリー）の国際映画祭となり、監督賞などが授与されなかった1980年から1984年を除き、継続してAカテゴリーに認定されている。クルサール国際会議場・公会堂を主会場とし、ビクトリア・エウヘニア劇場、ベロドローム・デ・アノエタ（自転車競技場）などで開催される。映画祭に参加する俳優や監督はマリア・クリスティーナ・ホテルなどに滞在することで知られる。最優秀映画賞はコンチャ・デ・オロ（黄金の貝殻賞) である。
1965年（昭和40年）に川内市向田町の一部が分割され、川内市の町名「若松町」として設置された。2004年（平成16年）には川内市等が新設合併し薩摩川内市の町名となった。
薩摩川内市の本土側の南西部、川内川支流隈之城川の下流域に広がる薩摩川内市の市街地に位置しており、字域の北方から西方にかけては西開聞町、南方には宮里町、冷水町、北東方には東開聞町、東方には神田町がそれぞれ接している。大部分が第二次世界大戦終戦後の策定された戦災復興都市計画により土地区画整理事業が行われ、古くからあった水田を埋め立てて住宅地となった区域である。また、薩摩川内市役所に隣接していることから公共施設も多く所在しており、川内文化ホール（旧：川内市民会館）、薩摩川内市消防局中央消防署南部分署などが所在している。その他、民間施設として北さつま農業協同組合川内総合支所（旧：さつま川内農業協同組合本所）、川内聖母幼稚園、川内カトリック教会などが所在している。
目的は、「他の気象関係機関・団体等との連携の下に気象事業の振興に寄与するとともに、会員相互の交流を図り、気象予報士の技術研鑽と活動基盤の確立に努め、もって社会的地位の向上を目指すことを目的とする。」とされている。（定款より。）1994年（平成8年）に第1回の試験が行われて誕生した気象予報士は、その後も年2回のペースで試験が実施され合格者が増える中で、資格発足以来弁護士会のような団体がなかったことから、 気象予報士の全国組織が必要だとの機運が盛り上がり、1996年（平成8年）に合格者・登録者の有志が発起人会を結成。同年7月20日に設立総会が開催され、729人が参加し、任意団体として発足。法的根拠がなく、強制入会制ではない上、気象会社の職務に従事していれば、会社を通じて技術研鑽ができるため、気象会社職務従事者の加入率は、高いものではなかった、とされている。（平成14年前後に活動した、諮問委員会「気象予報士の今後を考える会」答申（以下、同答申）による。）2004年（平成16年）に我が国唯一の気象予報士組織であることを明確に打ち出すため、日本気象予報士会（にっぽんきしょうよほうしかい）への改称を行った。同時に、2005年（平成17年）のペイオフ解禁が間近に迫る中、発足当初から法人格を持たない任意団体として運営を続けてきたため、各種契約の主体となれないことや、会の資産が会員個人名義の口座で管理されているなどの点が問題となった。そこで2004年（平成16年）、会として法人格を取得するまでの緊急避難的措置として、本体ではなく、日本気象予報士会本体の役員が会員として構成する有限責任中間法人気象予報士互助会を設立した。その後、公益法人化を図るための議論が続けられ、2006年（平成18年）に公益法人を目指す総会決議がなされ、その決議を基に、翌2007年（平成19年）、有限責任中間法人（後の法律改正で一般社団法人）気象予報士互助会と任意団体としての日本気象予報士会を合併する形での総会決議案が上程されたが、前年の公益法人化の決議と相俟って反対意見が相次ぎ継続審議となり、2008年（平成20年）の総会にそれぞれの総会決議を取り消す議決を行い、2009年（平成21年）に一般社団法人の法人格を取得。10月に総会を開き、一般社団法人日本気象予報士会に移行した。