外燃機関において、熱エネルギーから運動エネルギーに変換する過程で作用するものを動作気体、動作ガス、作動流体という。例えば蒸気タービンでは水を沸かしてその蒸気でタービンを回して機械的エネルギー（動力）を得るから、蒸気が蒸気機関における動作気体である。内燃機関と比較した場合、熱源が外部にあるため燃料の形態（気体・液体・固体）による選択肢が広く、最適な条件で燃焼させられるため、大気汚染物質の排出を抑えやすい。また、化石燃料（石油・天然ガスなど）だけでなく原子力・地熱・太陽光など多種多様の熱源を利用できる（例えば蒸気機関車は石炭・重油といった化石燃料の他に薪やバガスも燃料にできる）。また、内燃機関に比べ作動音が比較的静かである。産業革命を引き起こす原動力となった外燃機関であったが、やがて輸送機械を中心にガソリンエンジンなどの内燃機関に取って代わられた。外燃機関は小型化・軽量化が難しく、パワーウェイトレシオが小さい（重量がかさむ割に力が小さい）ため、輸送機械には向かないからである。ことレシプロ式の蒸気機関に限れば、蒸気機関車などにわずかに残るのみとなってしまった。しかし、大型の蒸気機関については現代でも積極的に利用されている。たとえば火力発電所と原子力発電所は蒸気タービンで発電しており、高い熱効率を実現している。これらで用いられる蒸気タービンの熱効率は理論熱サイクルの限界に近い物がある。また外燃機関の一種であるスターリングエンジンはカルノーサイクルに最も近い動作が可能で、その熱効率の高さから一部の通常動力型潜水艦で非大気依存推進（AIP）に用いられている。なお、コンバインドサイクル発電による効率化は、ガスタービンが内燃機関であり、この節の説明にはそぐわないので省く。
仏軍は英領マドラスを占領して一時は盛り返したが、結局、本拠地ポンディシェリを英軍に奪われ、1763年のパリ条約でほとんどのインド植民地を喪失した
ただ南インドのポンディシェリとシャンデルナゴルなどに非軍事的な拠点を占有することは認められた（現ポンディシェリ連邦直轄領）
会社の船舶の大半はイギリスによって拿捕され、会社は破滅的打撃を受けた
戦後、会社の再建資金を調達したのが、銀行家ジャック・ネッケルであった
しかし会社のもつ排他的な特権は、重農主義者を中心とする自由貿易論者の激しい攻撃を受けるようになり、1769年、東インド会社はケープ以東の商業特権が停止された
インド貿易は自由となり、会社と国家との関係が整理されて、本格的な清算が始まった
会社は国王にすべての植民地、動産、不動産、船隊、船員を譲渡し、国庫は会社の債務を引き受けて返済の義務を負い、会社に年利1,200万リーブルを支払うことになった
以後、東インド会社は、貿易会社ではなくなったが、船団をアジアへ派遣する窓口としては利用された
莫大な負債を清算して会社は幕を閉じるはずであったが、1785年4月14日、財務総監カロンヌが新インド会社を設立して、事業は再建されることになった
王室財政の悪化を貿易収入によって補おうと考えたためである
新会社は、旧会社の特権をそのまま引き継ぎ、インドとケープタウン以東の商業独占、ロリアン港とドック、パリの商館の利用権を得た
黒人奴隷の売買は、以後、会社の許可が必要になった
資本金は2,000万リーブルで、2万株に分割され、14,000株が株式市場に放出されたが、御用商人デスパニャック（d'Espagnac）がカロンヌと共謀して買占めたために株価は80%騰貴した
1786年には発行株は倍加され、株式総会は年二回開催された
12人の理事は国王ルイ16世によって任命されたが、実際に経営権を握っていたのは監督委員で、初代はブローニュ（財政審議会委員）、二代は財務総監ランベールであった
フランス革命が始まった頃、英仏通商条約（イーデン・レーヌヴァル条約 (Traité Eden-Rayneval) ）のおかげで、会社の事業は成功して、株価は額面を超えて上昇していた
大きな利潤を上げたので、配当は1株につき160リーブルが付いた
しかし憲法制定国民議会ではインド会社が持つ特権が槍玉にあがった
1790年、ボルドー代表が演説して、奴隷貿易の廃止には反対しながらも、インド会社は商業の発展を阻害しているという理由で廃止を求めた
特権を擁護する意見もあったが、全般的に自由貿易に傾いた憲法制定議会は、ケープ以東の商業独占を撤廃して、再び自由化した
しかし特権会社でなくなっても、貿易会社としてのインド会社はその後も経営は順調であった
1791年、新しい定款を定めて、以後はいかなる資金も領土も、植民地建設には利用しないことになった
近代的な株式会社へと改組されたインド会社は、交易と株式の両方で利潤を生み、フランス革命戦争が始まるまでは万事が上手くいっていた
戦争と恐怖政治は、インド会社を苦境に追い込んだ
1791年12月13日、アッシニアの下落を助長する投機への対策として、有価証券移転税が新設されが、インド会社理事は、これを不服として、ジロンド派の財務大臣グラヴィエールの公認のもとに脱税を始めた
グラヴィエールはインド会社の理事で大株主のバッツ男爵の友人であった
しかしジロンド派追放で後ろ盾を失った会社に、不正を追及する圧力が強まった
国民公会はインド会社を清算することにしたが、この清算で旧ジロンド派系議員と、ダントン派の議員を巻き込んだ大規模な買収と不正が行われた（インド会社汚職事件）
これが露見すると、多くが粛清されるか、投獄された
他方、1793年6月にシャンデルナゴルが、8月にはポンディシェリがイギリス軍によって占領された
インド貿易はすべての拠点を失った
イギリスによる海上封鎖によって、貿易活動は停止を余儀なくされた
テルミドールのクーデターの後、投獄されたインド会社の理事らは釈放されたが、会社は清算を進めた
1795年以後、国家に対する賠償と、国庫への債権について長く争われ、1796年と1864年の二回、債権の失効が当時の蔵相によって宣言された
1875年5月15日に最後の株主総会が開かれて、すべて残余資産を分配して完全消滅した