KBS第2テレビジョン（けいびーえすだいにてれびじょん、韓国語表記：KBS제2텔레비전、略称：KBS 2TV）は、韓国放送公社の国内向け地上波テレビチャンネルのひとつ。
収監中に営んでいた事業を整理していたため、事業家としての人生は振り出しに戻ってしまった。大阪に新設されたある信用組合から懇願され、その理事長に就任したが、やがてその信用組合は破綻し「いよいよ無一文になった」。なお、百福はこの件において、信用組合と親密な関係にあった銀行に対し不信感を抱いたことから「銀行には頼らない」と心に決め、日清食品の経営時には無借金を貫いた。大阪府池田市の自宅敷地内に小屋を作り、かねてから構想を抱いていたインスタントラーメン（即席めん）作りに取り組んだ。安藤はインスタントラーメンを「1.おいしくて飽きがこない、2.保存性がある、3.調理に手間がかからない、4.安価である、5.安全で衛生的である」の5要件を満たすものと定義した。早朝から深夜まで小屋に籠り、インスタントラーメン作りに取り組む生活を1年間続けた。開発の過程は失敗を繰り返しながら少しずつ前進するというもので、開発成功の決定的な場面は思い浮かばないという。安藤はまず、スープの味を染み込ませた「着味麺」の開発に取り組んだ。小麦粉の中にスープを染み込ませて味の付いた麺を作ろうとしたが、製麺機にかけるとボロボロになって切れた。そこで麺を蒸してからスープに浸してみたが、今度は生地が粘ついて乾燥しにくいという問題が生じた。試行錯誤の末、じょうろを使って生地にスープをかけ、しばらく自然乾燥させた後に手でもみほぐすという方法を考案した。スープはチキンスープを選んだ。きっかけは庭で飼っていたニワトリが調理中に暴れたことに驚いて以来鳥肉を口にしなくなった息子が、鳥ガラでとったスープで作ったラーメンだけは食べたことにあった。次に、麺を長期間保存ができるように乾燥させ、かつ熱湯をかけるとすぐに食べることができる状態になる性質を持たせることに挑んだ。天ぷらからヒントを得て、麺を高温の油で揚げることにした。安藤が意図したのは、麺を高温の油で揚げると水分がはじき出されると同時に麺に無数の穴が開き、熱湯を注いだ際にはその穴から湯が吸収されて麺が元に戻りやすくなるという仕組みであった。麺の固まりを油の中に入れるとバラバラに分解して浮かび上がるため、針金と金網を使って枠型を作り、その中に麺を入れて揚げる手法を考案した。これら一連の製法は「瞬間油熱乾燥法」と名付けられ、1962年に特許を取得した。安藤は、油熱乾燥させたラーメンは独特の香ばしさを持つようになるが、その香ばしさこそがおいしさの秘密であり、普通のラーメンとは違う食べ物にしているのだと述べている。インスタントラーメンの開発は1958年の春にはほぼ完了した。貿易会社を通じて試作品をアメリカ合衆国に送ったところ注文が入り、日本で発売する前に日本国外への輸出が行われた。同年夏には「チキンラーメン」という商品名で日本での発売を開始。安藤によると、チキンラーメンの需要は「ある日突然に爆発した」。価格をうどん玉6円、乾麵25円に対し35円に設定したことや、安藤が当時の慣例とは異なる（2-3か月の手形決済が普通だった）現金決済を要求したことから問屋の反応は芳しくなかったが、ある時小売店から問屋への注文が殺到するようになり、問屋から「現金前払いでもいいから」と注文が入るようになったという。三菱商事、東京食品、伊藤忠商事の3社と販売委託契約を結び流通網を整え、同時に大量生産を可能にするべく大阪府高槻市に2万4000平方メートルの敷地を購入して工場を建設した。この頃、製麺機の幅について技術者との検討中に切歯へ右手を差し出した際、薬指が第一関節あたり皮一枚でつながっている状態の怪我を負った。医師が後の責任が負えないので切断するしかないと言うのに対し、自分が責任を持つのでくっつけてくれと依頼し、無事に接合された。相手が専門家だからといって、なんでも鵜呑みにしてはいけないと考える機会となったという。安藤によると「いくら売っても需要に追いつかない」日々が続き、工場用地の購入代金をチキンラーメンの売り上げ1か月分で賄うことができたという。安藤はチキンラーメンがヒットした要因を3つ挙げている。第1はチキンラーメン発売と同じ時期にスーパーマーケットが加工食品を大量販売する流通システムを確立しはじめたこと、第2はテレビコマーシャルが効果を上げたこと、第3は日本の消費者が食事に簡便性を求めるようになっていたことである。1963年10月、安藤が経営する日清食品（かつての中交総社）は東京証券取引所、および大阪証券取引所(現在は市場統合)の第二部に上場した。なお、チキンラーメンがヒットすると「チキンラーメン」と銘打った類似品が多数出回るようになった。日清食品はチキンラーメンに関する商標や特許を申請・登録し、類似品の販売差し止めを求める裁判を起こすなどしてチキンラーメンのブランドを守ることに努めたが、それに対し類似品を販売する業者が「全国チキンラーメン協会」を設立し、「チキンラーメンは普通名詞である」と訴えて商標登録に異議を申し立てるなどチキンラーメンをめぐる法的紛争は数年にわたって続いた。これに対し食糧庁は業界の協調体制を整えるよう勧告を出し、これを受けて日清食品など56社が社団法人日本ラーメン工業協会を設立、安藤は同協会の理事長に就任した。なお日清食品はこの時申請・登録が遅れた経験を生かし、後にカップヌードルを発売した際には発売前に特許出願を行うなどして紛争に備えた。安藤は特許について、「異議申し立てが多いほど実力がある」、「異議申し立てを退けて成立した特許は、常に強力である」と述べている。類似品を含めインスタントラーメンの生産が盛んになるにつれ、麺を質の悪い油で揚げるなど品質に問題のある商品が市場に出回るようになった。安藤は法律によって義務付けられる前に自社製品のすべてに製造年月日の表示を行い、日本ラーメン工業協会においても成分表示や製造基準に関する検討を行い、インスタントラーメンに関する日本農林規格を制定するよう農林省に要請を行うなど、インスタントラーメンの安全、信頼の確保のための仕組み作りに取り組んだ。