2004年にドミニカ代表に初選出される。2007年からスタメンに定着し、同年のワールドカップでは、スコア部門で5位、ブロック部門で7位の成績を修めた。2007-2008シーズンはVプレミアリーグの東レ・アローズでプレー。チームの初優勝に貢献し、自身もベスト6に選ばれた。2008-2009シーズンから韓国のGSカルテックスに移籍しレギュラーラウンド1位、同シーズン準優勝を果たす原動力となった。また、2009日韓トップマッチで古巣の東レと対戦した。産休でしばらく代表からは外れていたが、2010年の世界選手権で1年ぶりに代表に復帰した。2011年の北中米選手権で準優勝し大会MVPに選出された。同年11月のワールドカップに出場し、ベストスコアラーとベストサーバーに輝いた。2011-2012シーズンは日本のデンソー・エアリービーズに移籍した（2012年4月に退団）。2011/12Vプレミアリーグでは得点王、ベスト6賞を受賞した。2012年2月5日の対久光戦で1試合54得点（アタック49点、ブロック2点、サーブ3点）をマークした。これはマデライネ・モンターニョが2011年11月に韓国Vリーグで遂げた記録にならぶ当時の世界最高記録であった。2012年5月のロンドン五輪北中米大陸予選で優勝し、同年7-8月開催のロンドンオリンピックに出場した。2012-13シーズンにGSカルテックスに再加入した。2013年より代表チームの主将を務め、モントルーバレーマスターズで3位入賞、北中米選手権2位、グラチャンではチームを牽引する活躍を見せた。2014年6月のパンアメリカンカップで優勝し、ベストウィングスパイカー賞に輝いた。同年9-10月の世界選手権では過去最高の6位入賞を果たす原動力となった。2014-15シーズンはトルコリーグの強豪エジザージュバシュ・ヴィトラに移籍し、世界クラブ選手権に出場した。
侵略戦争と自衛戦争の線引きは必ずしも明確でない。なぜなら、自国の防衛のためには、他国国家（主権国家）の領土を侵略（但し領土紛争に見られるようにどこまでがどこの国の領土か明確でない例が多く、複数の人種・民族が同居する中国、ヨーロッパ、中東、アフリカなどの大陸では特にこの傾向が顕著に見られる）するのが最も効果的だからである。なかでもヨーロッパは隣国との距離が近いことから戦争の歴史が長く、オランダ侵略戦争など多数に上る。アメリカ大陸においてもインディアン戦争において白人入植者によるインディアンの征服が見られた。また「自衛」戦争という観点からも突き詰めていけば、同じく自衛を主張する他の膨張国家との衝突は免れず、時に場所を代えて代理戦争の形態を見せる。ベトナム戦争などが好例である。さらに分断国家や既に植民地などとして支配されていて主権が存在しない（不明確でない）地域へ侵攻、あるいは主権国家ではない集団による侵攻行為を侵略と呼ぶかどうか議論があるほか、宗主国が持つ租界や植民地などの自国権益地帯が侵されることを侵略と呼ぶべきかどうかなどは、評価する側の立場や個人の主観、評価する時代の価値観、評価する際に着目する視点などによって異なり、一概に言えない。また侵略には必ずしも軍事力を行使したケースだけでなく、定義も不明瞭である。ゆえに太平洋戦争が侵略戦争であったかどうかという議論は、立場によって見解が異なる状態が戦後も続いている。したがって現在では、自国領土に限定した武力行為を自衛戦争、他国領土に武力を展開する行為を侵略戦争と呼ぶことが多いとされるが、国連平和維持活動などをかんがみれば、人道のためならば、後者は侵略とは呼ばれない慣習ができつつある。
これは、儒教的な家族観の影響を受けて、「法律は家族間の問題には関与しない（家庭内で解決させる）」という明治時代の現行刑法立法者の政策的配慮が働いていると考えられている（また、ヨーロッパにおいても「法は家庭に入らず」というローマ法以来の法諺が存在していた）。だが、当時は家庭の財産は一般的に尊属にあたる家長（父親・祖父）が占めており、他の要員である配偶者（妻・嫁）や卑属（子・孫）が独自に財産を保有している可能性が少なかったために、こうした犯罪行為の対象になる財産は家長の所有であり、家長の「懲戒権」で対応すべき問題と考えられてきた。ところが、現代では家制度の崩壊や家族の多様化によって家族の要員それぞれが財産を有する事が当たり前となってきた。2005年に母親の死によって生命保険の受取人となった未成年者の預金を家庭裁判所から後見人に任じられた実の祖母（直系血族）と伯父夫婦（同居の親族）が横領するという事件が発覚した。この場合、親族相盗例に従えば、祖母と伯父夫婦は処罰される事はない。だが、検察官は家庭裁判所からの後見人任命の約束に反したと解釈して祖母と伯父夫婦を起訴した。この場合のような家庭内での力関係では「弱者」である若年の卑属の個人財産が年長の親族によって侵されたような場合には、親族相盗例がかえって弱者保護の妨げになってしまうケースも存在しうるのである。なお、この事件について、最高裁は、未成年後見人は家庭裁判所から選任される公的性格を有するものであるから親族相盗例の適用はないとした（最決平成20年2月18日）。また、その他のケースとしては、事実婚（内縁）の配偶者が、親族相盗例における配偶者にあたるかという問題につき、2006年に最高裁は「配偶者」の意義を厳密に解釈し、事実婚の配偶者による窃盗には、親族相盗例を適用しない旨を決定した（最決平成18年8月30日）。