一般的なジェット機よりも飛行速度が遅い軽飛行機やグライダー、模型飛行機の飛行においては、翼面の境界層を故意に乱流化したほうが空気の流れの剥離が遅れ、揚力の増加、抗力の減少、失速に至る迎角度の増大、最大離陸重量の増加など翼型性能が向上し、飛行が安定する場合がある。これは、乱流化された境界層（乱流境界層）では流体の渦運動によって、大きい速度をもった流体とより壁面近くの運動量の小さい流体が混ざり、活発に運動量交換が行われ、壁面近傍の流体へ運動量が供給され続けるので層流境界層よりも剥離しにくくなるためである。そのため、軽飛行機、グライダーの設計や模型飛行機の制作においては翼面の粗面化、翼面に突起（タービュレーター、ボルテックスジェネレーター）をつけるなど、乱流化（乱流遷移）を促進する加工が行われることがある。このような翼を乱流翼と呼び、ジェット機よりもはるかに低いレイノルズ数下（概ね10,000から100,000の範囲）で飛行するフリーフライト滞空競技などの模型飛行機では多く利用されている。レイノルズ数が高いほど最大揚力係数は大きく、抗力係数は小さい。現在では亜音速の商業ジェット機にも翼端失速を抑えるために主翼の外側に追加されている例が多い。後退翼では亜音速時に主翼の上面を内側から外側にながれる気流が発生し、これが前方から主翼上面を通る気流と干渉することで乱流を生じ、エルロンの効き目が急に失われる現象が発生するため、これを防ぐためにボルテックスジェネレーターが設置される。また大迎え角時にエンジンナセルから発生する乱流を整流するためにナセルにボルテックスジェネレーターが設置される。あるいは垂直舵の効きを良くするために垂直安定板などにも使われている。利用例としては、ボーイング707、ボーイング727、ボーイング737、ボーイング747、ボーイング787をはじめとして現在使用されている商業ジェット機のほぼ全てにボルテックスジェネレーターを観察することができる。ボーイング787のエンジンナセルにある花びら状の切れ込み(シェブロン)もボルテックスジェネレーターの一種であり、エンジン排気を囲むように生成されるボルテックスによりエンジン騒音や排気の乱れを防ぐ働きがある。ジェット戦闘機などでは主翼前端に切り欠き(ドッグトゥース)があり、この部分で発生したボルテックスが大迎え角時に主翼上面の気流の剥離をおさえる働きがある。F-4、F-16やF/A-18、コンコルドの長いストレーキも主翼上面に連続的なボルテックスを発生して主翼上面の気流剥離を防止し、また大迎え角時の尾翼の効きを良くする働きがある。F-15の水平尾翼も同様の効果を望んだものである。自動車や電車においても、高速走行時の気流を制御して走行安定性などを高める目的で、タービュレーター（ボルテックスジェネレーター）が使用される。採用例は後述する。
乱流翼（らんりゅうよく）は、主に軽飛行機、グライダーや模型飛行機に使用される翼型の一種。タービュレーター（en:Turbulator）またはボルテックス・ジェネレーターという翼面の突起物によって翼面に乱流を生み出し、翼面が常時乱流境界層に保たれる翼を指す。
国民党に合流した張学良は、革命外交を行い、排日運動を実施した。まず満鉄包囲線を敷設し、葫蘆島に築港して満鉄枯渇政策を行った。さらに1909年（明治42年）9月4日に調印された「間島に関する日清条約」の規定に反し間島居住の朝鮮民族を迫害、1930年（昭和5年）5月30日には朝鮮民族に対する虐殺、暴行、略奪を始めとする間島暴動が起き、同年9月には朝鮮民族15名の銃殺事件と中国官憲による日本警官2名の射殺事件が発生した。このほか満州のいたるところで朝鮮人農民は迫害され、1931年（昭和6年）7月には万宝山事件が発生した。また1915年（大正4年）5月25日に調印された「南満州および東部内蒙古に関する条約」の第3条の規定に違反して、満鉄付属地以外に居住する日本人に対して迫害を加え、日本人に土地家屋を貸与した中国人を処罰した。南京の国民党政府の外交部長や張学良は旅順、大連租借地の返還、満鉄の回収、関東軍の撤退を公言し、日本人、朝鮮人に対する居住権、営業権を圧迫するなど、排日運動と排日教育を推進した。中国官憲は日本浪人の蒙古における過去の策動から日本人の蒙古入りを嫌悪し、初めは鄭家屯領事館に対し、後には奉天総領事館に対し、東部蒙古地方は匪賊が横行するので、外国人の旅行を禁止すると通知し、護照裏書きの際、旅行禁止の但書を書き入れるようになった。のちに、この規定は日本人のみに適用したことが判明した。中国に治外法権を持っていた日本側はこの規定を不法であるとして抗議してきたが、中国側は納得せず、張学良の時代になってからは、洮南在住者らも圧迫を加えられ、東亜勧業株式会社の通遼農場などまで迫害を受けるようになった。中村大尉も初め奉天総領事館から護照を発給されたが、蒙古地方旅行禁止の但書があったため、ハルピンに赴いて、同地の総領事館から、禁止の但書のない護照を受けた。ただし、リットン報告書によれば、ハルピンにおいて護照を中国官憲に検査された際、匪賊横行地域である事を警告され、護照にも追加記載されている。その際には中村大尉は農業技師と身分を偽っている。また、護照は日本が発行した身分証明であり、立ち入り禁止区域への立ち入り許可を意味するものではない。中村大尉一行は取り調べに対し、護照を提示したが、屯墾軍は無効であるとして取り合わず、一行が多額の旅費を持っていたので殺害し死体を焼いて埋めた。一行の所持した金品、護身用ピストルその他一切のものは、隊長の関玉衡とその部下が略奪した。中国側の主張によれば、所持していた測量機・地図・日記帳などから軍事探偵（スパイ）と判断し、違法薬物（麻薬）も所持しており、逃走を図ったため射殺したとされる。