釧路北中学校出身、北海道釧路北陽高等学校中退。父親への反目から15歳で家出し、札幌市のゲイバーに勤務。その後は、青森県弘前市のショーパブ勤務を経て、大阪の『カルーゼル』という店に勤めたが、この際に用いた源氏名が『麻紀』であった。また、作家の山口洋子が経営していた東京・銀座のクラブ 『姫』に在籍していたこともある。札幌市のゲイバーに勤務していた19歳のときに去勢手術を受けた。その後、1973年（昭和48年）にはモロッコに渡り、性転換手術を受けた。手術後には40度以上の高熱が続き死にかけたと本人が語っている。体調が戻ってからはパリへ渡り休養しながら友人のバーを手伝うなどして一年ほど芸能活動を休業していた。左足の太腿に薔薇の刺青を入れている。
1942年（昭和17年）、北海道釧路市で厳格な父親の二男として生まれる。「（太平洋戦争で）アメリカやイギリスなどの敵国と『徹底的に戦う男』となるよう」との願いから、「徹男（てつお）」と命名された。しかしながら、幼少時から女性的趣味嗜好を持っていた。弟がおり、弟は｢徹男に次ぐように」という願いを込めて次男（つぐお）と命名されたとの事。
石垣が庭の仕切りになっている場合、庭の一部として活用される。乾燥するので日本ではマツバギクやマンネングサなどを植える例が多い。山間部の湿気の多いところではイワヒバなどを育てる例もある。
16世紀半ばには、観音寺城（滋賀県）で、近世の城石垣の先駆ともいわれるものが築かれていたと史料上で確認されている。この時に石垣を手掛けた技術者集団が穴太衆である。穴太衆は織田信長に雇傭されて安土城の石垣を積んだとされている。その後、西日本を中心に城郭建築に石垣を用いる事例は増えていった。江戸幕府が再建した大坂城の石垣は日本最大である。一方、東日本では概して石垣を持つ城は少なく、特に関東地方では小田原城や石垣山城、新田金山城、八王子城、江戸城を除くと大規模な石垣は見られない。これは石垣の材料となる花崗岩の産地が限られていたためで、逆に花崗岩を容易に採取できる瀬戸内海沿岸には、石垣を持つ城郭建築が多く残っている。江戸時代初期の石垣では、江戸城・二条城・金沢城など石垣表面に鑿（のみ）で、穿いて凸凹を付けたり、筋を掘るなどして化粧（装飾）をした石垣が見られる所もある。
1274年の元寇の際、1276年までに博多湾沿岸に「石築地（いしついじ）」（元寇防塁）と呼ばれる長大な石垣の防塁が構築された。ただし、石築地は「築地（築地塀）」というだけに石積みの塀という概念で築かれているため、「石塁」であるともいわれている。しかし、その後は再び大規模な石垣は用いられなくなる。中世の城郭においては、2メートル程の小規模なものが見られ、近世の城石垣のように防御を目的としたものではなく、主に曲輪敷地が崩れるのを防ぐために用いられたと考えられている。中世の石垣技術は寺院の基壇（堂塔が建てられる台）などで用いられ、その技術が近世以降の城郭の石垣に採用された。
日本では古墳時代に古墳の墳丘表面を石で葺かれるようになるとともに、石室の壁面は石垣を積み上げ蓋石を乗せる構造が見られるようになる。同様の技術が豪族の居館でも見られ、濠と土塁で防御された豪族居館の土塁表面は石葺きとなっている。飛鳥時代になると、『日本書紀』に斉明天皇2年（656年）「宮の東の山に石を累ねて垣となす」との記述があり、実際に斉明天皇の両槻宮ではないかとされる酒船石遺跡で大規模な石垣遺構が見つかっている。663年に白村江で百済・日本連合軍が敗北した後、唐や新羅の日本列島侵攻に備えて、亡命した百済人を用い、北九州から瀬戸内海沿岸各地、畿内に古代山城が築かれた。これらは版築土塁の他に部分的に石垣が用いられている。史実には確認されていないが、同様の古代の構築物であると考えられている神籠石も、7世紀前後またはそれ以降の石垣遺構であるとされる。その後、中世に至るまで大規模な石垣の技術は忘れ去られていた。
事業を施行するのは、ポートマン・ホールディングスと三星物産と現代建設が構成する特別目的法人（SPC）の「松島ランドマークシティ有限会社」（SLC）で、2007年8月27日、仁川タワーを含むランドマーク・シティ（Landmark City）を建設する契約を行い、松島国際都市の6・8工区227万7000㎡（69万坪）の権利を取得した。2008年6月20日、李明博大統領とアン・サンス仁川市長らが出席して着工式が行われ、同年6月25日に起工し、当初は2012年完成を目指していた。しかし、着工直後の世界金融危機の影響により不動産市場が不透明となり、2010年の段階で完成時期は2015年に延期されている。当初の完成予定を過ぎた2015年現在も、敷地は更地のままで工事はほとんど進んでいなかった。仁川タワーの敷地は1坪（3.3㎡）当たり240万ウォンで、土地代は1兆6500億ウォンにのぼるが、SLCは仁川経済自由区域庁との契約で、事業の進捗に合わせて土地を取得することとし、契約金などを全く出さずに6年間も開発事業施行者の位置にあり続けた。これが批判され、SLCと仁川市との関係についての疑惑を呼んでいた。松島新都市をはじめとする多数の意欲的な開発計画により多くの負債を抱えていた仁川広域市は、ビルの高さを587メートルから487メートルに縮小する案を主張し、開発面積の半分の返還を求めたが、施工会社であるSLC（松島ランドマークシティ有限会社）は原案どおりの建設を主張して対立した。2013年11月にはSLCが契約破棄をする意思を打診し始めた。