この海洋医療初期対応（ICMM）を習得するための臨床シミュレーション研修コースはICMMコースと呼ばれる。ICMMコースの原型は、2010年に第7回日本臨床高気圧酸素・潜水医学会（沖縄開催）において会長であった故・小濱正博（北部地区医師会病院副院長・当時）により、沖縄を中心としたエリアの海洋医療の初期対応のレベルの底上げを目標として提案された。当初より、膨大な研修用のスライドや資料が準備されており、日本臨床高気圧酸素・潜水医学会において研修としての開発が進められたが、提案者である小濱正博の健康状態の悪化により開発が中断された期間があったが、ICMMコース開発検討委員会（委員長：奥寺敬・富山大学）により研修ツールとしての開発を進め、第14回日本臨床高気圧酸素・潜水医学会総会時の理事会（2017、久留米）において、理事・評議員を対象としてインストラクターコースを開催、第15回日本臨床高気圧酸素・潜水医学会総会（2018、東京）に合わせて研修会を開催（2018,6/15：東京都医師会館）を開催し、以降、全国展開を推進している。
ICMM（Immediate Care of Marine Medicine、海洋医療初期対応研修法）とは、病院等のERのスタッフ（医師、看護師、救急隊員など）を中心としてマリンスポーツや職業潜水、高気圧環境下の作業に関わる市民を対象とした急性の海洋医療における初期対応研修のコンセプトである。このコンセプトは、周囲を海に囲まれた海洋国家であり狭隘化する都市空間で大深度開発を求められる日本において安心・安全に理想的な社会を構築するための方法論である。
演奏・録音がされることが少ないが、ウラディーミル・アシュケナージとロンドン交響楽団の録音（デッカ）や、ネーメ・ヤルヴィとスコティシュ・ナショナル管弦楽団の録音（シャンドス）などが存在する。
プロコフィエフが19歳の時の1910年に作曲されたもので、作曲の動機などについては不明である。初演は1911年の8月1日にモスクワで、アレクサンドル・メトネルの指揮で行われたが、成功はしなかったという。プロコフィエフは後に1915年と1934年に2回作品の改訂を行っているが、現在演奏されることはほとんどない。プロコフィエフ自身、ラフマニノフの交響詩『死の島』や交響曲第2番と共通する雰囲気を持っていると認めている。タイトルに『秋』と付けられているが、これは秋という季節についての描写はなく、大きな意味はない。
東京都・八王子にて結成。バンドサウンドにヴァイオリンを取り入れた5人編成のロックバンドであり、2006年にRX-RECORDSからCDデビューを果たす。その後、メンバーチェンジを経て2007年から現メンバーとなった（また、東出以外のメンバーは同じ高校の出身である）。
兵庫県道145号下滝野市川線（ひょうごけんどう145ごう しもたきのいちかわせん）は兵庫県加東市と同県神崎郡市川町を結ぶ一般県道である。
第1次近衛内閣は、元老・西園寺公望の奏薦を受けて貴族院議長の近衛文麿に大命が降下し、組閣した実質的挙国一致内閣である。林銑十郎が総理になると、少数閣僚内閣による実力内閣を標榜した林はこうした政務官への批判を絶好の機会と捉え、政務官の弊害を過剰に問題視してその任用を一切とりやめてしまった。政務官という議会との連絡役を自ら断ち切ってしまった林内閣は、その当然の帰結として衆議院で民政党と政友会の二大政党からそっぽを向かれることになり、これが4か月後の林内閣瓦解につながった。その林のあとに総理となった近衛は迷わずこれらの政務官を復活させたばかりか、国民の代表を積極的に国政に関与させるという名分のもとに、田中義一内閣以来10年ぶりにすべての政務官を衆議院議員から任用した。ただしその顔ぶれはというと、近衛の私的政策研究団体である昭和研究会に所属する者や、近衛と個人的にも近かった親軍的な中島知久平鉄相が率いる政友会中島派の面々が大多数を占め、逆にそれまで長年政友会の中心にあった自由主義的な鳩山一郎率いる政友会鳩山派がほとんど排斥されたかたちとなっており、そこにはすでに政友会の分断と解党に向けて張られた伏線を見て取ることができる。第1次近衛内閣発足の1ヶ月後に勃発した盧溝橋事件については、当初、拡大方針を見送っており、現地軍も停戦交渉を行っていたが、その後の閣議で北支居留民保護のために派兵を決定し、国内世論統一のために新聞・通信関係者代表らに協力を依頼した。援兵の派兵によって中国側は交渉態度を硬化させ、さらに第二次上海事変で交渉は決裂、これらによって日中戦争（支那事変）が拡大していった。さらに、同年11月から行われたドイツによる対中和平工作（トラウトマン工作）も最終的に打ち切られることとなり、翌1938年（昭和13年）1月には「爾後国民政府を対手とせず」という、いわゆる「近衛声明」（第一次近衛声明）を発表し、対中講和の道が閉ざされた。その後、同年4月には国家総動員法を制定して戦時体制を整え、同年11月に「東亜新秩序建設」を戦争目的と規定する声明（東亜新秩序声明、第二次近衛声明）を発表し、同年12月には親日派の汪兆銘の重慶脱出を受けて「近衛三原則」（善隣友好、共同防共、経済提携）を日中和平の基本方針として呼びかける声明（第三次近衛声明）を発表した。また、新体制運動を唱え大日本党の結党を試みるものの、この新党問題が拡大し1939年（昭和14年）1月に内閣総辞職した。