ピーテル・パウル・ルーベンス（1577年生）の生誕300年を記念して、1878年に制作された。公開から数日のうちに、3万人を遥かに超える人々が美術館に押し寄せ、町はこの話題でもちきりだったという。キュンストラーハウスに押しかけた見物人はあらゆる階層にわたっており、まだこの絵をみていないものなど話にならないといった風であった。入口の混乱を整理するために警察まで出動した。……この異常な人気にはわけがある。これはウィーンでこそ描かれる絵であって、もっと正確には、ウィーンがおのずから描きだした絵というべきだろう。 — 3月24日付新聞記事よりハプスブルク家の領土をスペインとその属領に及ぼした神聖ローマ皇帝カール5世を中央に描き、裸に近い女人群像ときらびやかな衣装をまとう人々をその周囲に配置した、豪華絢爛な作品である。縦に520cm、横に952cmという巨大な絵画であり、現在収蔵されているドイツ・ハンブルク美術館では、展示室の中で圧倒的な存在感を放っている。
この橋は2つの地区を水路で結んでいるが橋の位置は2つの地区よりも低い位置にあるため、水を通す時には噴水管（逆サイフォン）の原理を利用している状態になる。ゴムなどのシーリング材料の無い時代であり、石で作られた導水管の継ぎ目を特殊な漆喰で繋いで漏水しないように密封して橋より高台の白糸台地まで用水を押し上げている。通潤橋は日本の独自技術で実現した最初の噴水管（逆サイフォン）の橋と考えられており、NHKの番組「新日本紀行」などで紹介された。またこの橋の建設を物語にした『肥後の石工』という児童文学作品があり、国語の教科書への採用例もある。戦前にも文部省の修身教科書に逸話が掲載されていた。
通潤橋は嘉永7年（1854年）、水源に乏しい白糸台地へ水を送るために架けられた通水橋である。建造にあたっては地元の総庄屋であった布田保之助が中心となって計画を立て、地元の役所・矢部手永の資金や、細川藩の資金を借り、熊本八代の種山村にあった著名な石工技術者集団種山石工の協力を得、近隣農民がこぞって建設作業に参加した。この水路付き石橋は、アーチ型の木枠（支保工）を大工が作った上に、石工が石を置き、石管と木樋（緩衝材の役目）による水路を設置して橋が完成したところで木枠を外す工法により建造された。石橋の木枠を外す最終段階には橋の中央に白装束を纏った布田翁が鎮座し、石工頭も切腹用の短刀を懐にして臨んだという逸話が残っている。霊台橋より7年はやい昭和35年（1960年）に、国の重要文化財の指定を受けた。またくまもとアートポリス選定既存建造物にも選定され、地域の名物・象徴となっている。この地域には通潤橋の他にも規模の大きなアーチ石橋が架けられており、遠く鹿児島や東京などにも石工技術者が招かれて石橋を作った。2016年4月14日に発生した熊本地震で亀裂が入り、水漏れが発生する被害を受けたため放水が中止されている。修理中の2018年5月には豪雨により石垣が崩落した。2020年3月までに修理を終え、翌月より放水を再開する予定で工事を実施中である。
1996年（平成8年）7月26日未明、東海道新幹線米原駅 - 京都駅間で日本国内最速記録（超電導リニアを除く）443.0km/hを記録している（速度試験当時東京方955-6形ラウンドウェッジ型が進行した）。その後廃車予定だったが、700系やN700系関連の技術開発、デジタルATCの試験などに使用され2002年（平成14年）1月に運用を終了し、同年2月1日付で廃車となった。スラブ軌道の走行試験を行うため、山陽新幹線に乗り入れたことがある。また分岐器通過時の評価試験を主目的として、新横浜 - 東京間の往復運行や、営業時間中に静岡駅で折り返す特殊な運用を実施したこともあった。
1776年の独立以前、イギリスの植民地時代のアメリカで最初に作られたジョイント・ストック・カンパニーは、1606年にジェームズ1世の勅許を受けたプリマス会社とされ、その後も、イギリス国王の勅許に基づくジョイント・ストック・カンパニーがいくつも作られ、また、勅許（特許）を受けないない慣習法上のジョイント・ストック・カンパニーも早くから存在していた。アメリカ独立戦争前のアメリカでは、鉱業、製造業、銀行業、商業などの分野における大規模企業のほとんどが、勅許（特許）を受けないジョイント・ストック・カンパニーかパートナーシップの形態をとっていた。独立後も、ジョイント・ストック・カンパニーは一般的な企業形態であり、例えば、1784年に設立されたバンク・オブ・ニューヨークも、1791年までは、法人格を有しないジョイント・ストック・カンパニーであった。なお、イギリスでは国王の勅許と議会の特許があったのと違い、アメリカでは大統領に特許付与の権限はなく、議会（原則として州議会）が特許付与の権限を有していた。1795年にノースカロライナ州で会社法が制定され、1811年には、ニューヨーク州で準則主義を採用した世界で最初の会社法（製造会社法、An Act Relative to Incorporations for Manufacturing Purposes）が制定された。その後、他の州でも同様の会社法が制定され、1860年までにアメリカの3分の2の州で会社法が制定されることになる。各州で会社法が制定され始めた19世紀前半ごろは、株主の有限責任制を採用する株式会社（corporation）に対する批判も多く、個人企業やジョイント・ストック・カンパニーが多かったものの、19世紀後半には、株式会社に関する法的制限がほとんどなくなったのに伴い、多くの株式会社が作られていった。ジョイント・ストック・カンパニーは、法人格と株主の有限責任制を有する株式会社の出現とともに衰退していき、現在では、あまり採用されない企業形態となっている。