三支族、そして謎の組織「テロメア」との戦いから七年…。日本はヴァンパイアバンドとの蜜月関係を維持しながらも国際的な孤立状態に陥っていた。アメリカをはじめとするヨーロッパ諸国にボイコットされた東京オリンピックの開会式において新たに起きたテロ事件。来賓として訪れたミナ・ツェペッシュを人質にせんとしたテロリストだが、開会式その物がミナの仕掛けた罠だった。そんな中、7年前崩落した富士風穴の奥底から「さぶろう」という謎の男の協力で行方不明だった牙なし300余名が帰還し、それに呼応するように東京埋め立て地の地下から発見された棺桶。ヴァンパイアの渇きを潤す「赤子魂（あかみたま）」と呼ぶ不思議な石が新たな謎を呼ぶ。
普通の高校生活を送っていた鏑木アキラ。しかし彼には幼い頃に交わした盟約があった。それは夜の眷属の王・ヴァンパイアの女王に仕えるというものだった。アキラが17歳の誕生日を迎えるその日、アキラの前に現れたヴァンパイアの女王ミナ・ツェペッシュ。彼女はアキラに、日本に来た目的は、日本にヴァンパイア専用居住区=ヴァンパイアバンドを作ることだと告げる。ヴァンパイアの実在を知り激震する人間社会。そんな中、ミナ姫とアキラは誤解と齟齬を繰り返しながらも通じ合い、少しずつ心の距離を縮めていく。だがヴァンパイアの存在を忌避する人間社会、公主家の権益を欲する同族、ひいてはミナの婚約者であるヴァンパイア王家の三大公の巡らす陰謀に曝され、その絆を試されることになっていく。
江戸幕藩体制における国主（こくしゅ）は、近世江戸時代の大名の格式のひとつで、領地が一国以上である大名を言い、太守、国持大名ともいう。また、大名家をその居地・居城から格付けする国主（国持大名） - 準国主 - 城主 - 城主格 - 無城（陣屋）のうちの一つである。ここでは国主・準国主について記述する。大国守護でありながら管領や御相伴衆にならない家柄をさす中世室町時代の国持衆が語源。本国持10家（後12家）及び一国持ちではないが、大領を有した大身国持がある。 陸奥国・出羽国についてはその領域が広大であることから、一部しか支配していない仙台藩（伊達氏）・盛岡藩（南部氏）・秋田藩（佐竹氏）・米沢藩（上杉氏）を国主扱いにしている。また肥後国には熊本藩の他に人吉藩や天草諸島（唐津藩領、島原の乱以後は天領）があったが、熊本藩を国主扱いにしている。逆に、国の範囲が狭少であることから壱岐一国一円知行の松浦肥前守（平戸藩）、志摩一国一円知行の稲垣和泉守（鳥羽藩）はそれぞれ国主・国持とはされない。小浜藩（酒井氏）は若狭一国および越前敦賀郡を領するも本家である姫路藩酒井氏との釣り合いから国持とはされない（ただし酒井忠勝は徳川家光により一代限りの国持となったとされる）。また、大身であっても徳川御三家、松平肥後守（会津藩）、松平讃岐守（高松藩）、井伊掃部頭（彦根藩）も国主・国持という家格には加えない。また、一部に四品に昇任する家系を国主格ということもある。
1931年、東京府に生まれる。12歳のとき、戦時疎開で、現在の福岡県みやこ町へ移住。京都高等女学校（現・福岡県立京都高等学校）を経て、1953年に福岡学芸大学(現・福岡教育大学）中学校教育課程社会科を卒業する。教職に就き、1992年に北九州市の公立中学校校長をもって定年退職する。同年より福岡教育大学教育学部講師となる。2001年、九州産業大学大学院国際文化研究科国際文化専攻で修士号を取得した。2002年、九州女子大学文学部教授を定年退職する。2007年、北九州森鴎外記念会会長に就任。
ダイレクトメールを送付しての販売行為は通信販売にあたるため、日本では特定商取引法により幾つかの決まりことが適用される。これには虚実の内容を記載したり、あるいは誤解を招く表現や販売目的を隠しての勧誘などが禁じられている。しかし、悪徳商法の多くでは、「プレゼントが当たりました」や「特別優待」の形で、実際には商品を売り付けたりするようなプレゼント商法的な行為も横行している。また、振り込め詐欺のような実質的な犯罪行為でも、その前駆として一般のダイレクトメール同様の「無差別郵送」を行っている。これは迷惑メールによる「アダルトサイト利用料金未払いの請求」と同種の事例が報告されており、これの類型で低金利消費者金融を装って、「返済能力をチェックするため、指定消費者金融から所定金額を借り、指示先に送金して欲しい」とする融資詐欺 (俗に「保証金詐欺」とも) 事例も報じられており、近年では振り込め詐欺の関係で偽名口座の開設が難しくなった関係で、エクスパックや普通郵便で送金させるという事例も報じられており、2005年頃から同種被害が相次いだ愛知県では、愛知県警が警戒を呼びかけている。この他には名簿業者が名簿の情報を売る相手は選ばない事にも絡み、これにまつわるトラブルも古くから後を絶たず、子供の進学シーズンを狙って保護者や子ども自身にダイレクトメールが大量に舞い込んだり、葬祭に絡んで遺族の元に関連業者からサービス案内が大量に届いたりするなどのケースも見られ、消費者からの苦情も少なくない。これにより何等かのサービス利用後にその名簿が名簿業者の手に渡り、さらにダイレクトメール業者や悪徳商法や詐欺による悪用を防ぐ意図もあり、個人情報の適正な取り扱いが求められ、日本における個人情報保護法などの法整備が進んでいる。さらに、ダイレクトメールは大量に送るため、ゆうメールやメール便のような、大口契約によって大幅に割引となる配達サービスが使われる。もちろんこれには何の問題もないが、2009年にはさらに送料を下げようとして、心身障害者の団体を介して、本来それらの団体が使うための低料第三種郵便物をダイレクトメール用に不正利用していた事件が発覚し、社会問題となった。