この戦いは日米の戦力が既に質量ともに大きく開いていることを如実に示した戦いであった。アメリカ軍は少なからぬ損害を出したものの所期の目的を達成し、続いて1944年10月20日にフィリピン奪還のため、フィリピン中部のレイテ島に上陸した。また、マリアナ3島に配備されたB-29は1944年11月24日に日本本土の爆撃を開始した。これ以前のB-29は中国の成都から発進していたため航続距離の制約で九州北部しか爆撃できず、成都へのB-29用燃料の輸送の困難さのため出撃回数も限られていたが、マリアナからの発進はこれらの問題を解決し、B-29の増強とともに大規模な日本本土爆撃へと進んでいく。一方の日本では太平洋戦争開戦以来続いていた東條内閣が退陣に追い込まれることになった。また、日米決戦の切り札として20ヶ月ぶり（1942年10月の南太平洋海戦以来）に実戦に出動した空母部隊は壊滅（母艦以上に空母搭載航空機が壊滅）し、以後残存の空母は囮（レイテ沖海戦）や輸送船としてしか使えない状況になった。この頃ヨーロッパ戦線でも連合軍はノルマンディーに上陸し、第2次世界大戦は終結に向けて歩みを速めていくことになる。
パラオ本島（バベルダオブ島）やヤップ島（パラオ本島の北）はアメリカ軍の上陸はなく爆撃されるのみであった。島の日本軍は自活しながら終戦を迎えた。終戦後の日本軍の帰還者はパラオ本島から約25,000名、ヤップ島から約5,500名であった。ウルシー環礁（ヤップ島の東約100Km）は1944年9月23日にアメリカ軍が上陸したが、日本軍は既に撤退していたため戦闘はなかった。環礁はアメリカ海軍の泊地（休養、補給、修理）として整備され、その後の作戦で重要な役割を果たした。
アンガウル島はペリリュー島の南西約10Kmに位置し、肥料の原料となるリン鉱石の産地として有名で、軍事面では飛行場適地があった。このため島はパラオ諸島の重要拠点としてペリリュー島と同様、防衛強化が計られた。アメリカ軍がアンガウル島の攻略を開始したときの島の日本軍は約1,200名（陸軍海軍計）であった。アメリカ軍は1944年9月17日に上陸を開始し、日本軍は反撃を試みるも成功せず次第に戦力を減耗していった。10月21日にアメリカ軍はアンガウル島での組織的戦闘の終了を宣言した。終戦後の日本軍の生還者は約50名であった。アメリカ軍は10月15日から飛行場の使用を開始した。
ペリリュー島はパラオ本島（バベルダオブ島）の南約50Kmに位置する島で、大規模な飛行場が設置されていた。このため日本軍は島をパラオ諸島の重要拠点とし、1944年4月から防衛強化を始めた。アメリカ軍がペリリュー島の攻略を開始したときの島の日本軍（陸軍海軍計）は約11,000名であった。アメリカ軍は9月15日に上陸を開始し数日の戦闘で飛行場地域を確保したが、日本軍は島の山地（最高約90m）の自然洞窟等に構築した陣地から反撃した。アメリカ軍は山地の掃討を目指したが、日本軍の抵抗により掃討はなかなか進捗せず、アメリカ軍第1海兵師団は上陸以来の損害の累積が大きくなり、10月末に別の師団（陸軍第81歩兵師団）と交代して島から撤収した。その後、山地の日本軍の陣地はアメリカ軍により逐次奪取され、11月27日にアメリカ軍は掃討作戦の終結を宣言した。終戦後の日本軍の生還者は約450名であった。小さな島で日本軍が長期持久の方針で2ヶ月以上にわたり抵抗を続けることができたことは、日本の島嶼防衛方針に大きな影響を与え、その後の硫黄島や沖縄の防衛戦に生かされることになる。
2000年現在の国勢調査で、この郡は人口17,731人、6,420世帯、及び4,853家族が暮らしている。人口密度は16/km² (40/mi²) である。6/km² (15/mi²) の平均的な密度に6,642軒の住宅が建っている。この郡の人種的な構成は白人96.58%、アフリカン・アメリカン0.20%、先住民0.17%、アジア0.41%、太平洋諸島系0.01%、その他の人種1.89%、及び混血0.73%である。ここの人口の2.99%はヒスパニックまたはラテン系である。この郡内の住民は30.20%が18歳未満の未成年、18歳以上24歳以下が7.60%、25歳以上44歳以下が29.90%、45歳以上64歳以下が20.20%、及び65歳以上が12.10%にわたっている。中央値年齢は35歳である。女性100人ごとに対して男性は98.80人である。18歳以上の女性100人ごとに対して男性は97.90人である。この郡内の世帯ごとの平均的な収入は47,437米ドルであり、家族ごとの平均的な収入は54,261米ドルである。男性は34,195米ドルに対して女性は25,903米ドルの平均的な収入がある。この郡の一人当たりの収入 (per capita income) は19,259米ドルである。人口の5.80%及び家族の4.40%は貧困線以下である。全人口のうち18歳未満の5.80%及び65歳以上の9.60%は貧困線以下の生活を送っている。