津藩士の子として江戸藩邸内にて生まれ、昌平黌で古賀精里の教えを受ける。古文に通じた人物として24歳で藩校有造館の創設に加わり、藩主藤堂高猷の侍講となった。天保12年（1841年）、郡奉行に任ぜられ、地方役人や庄屋の不正を糺した。弘化元年（1844年）、有造館の督学（校長）となると、学則を改め人材を挙げ、広く書籍を購入し文庫を増設し、『資治通鑑』294巻を刊行した。アヘン戦争後には海外事情についても研究を重ね、時勢の変遷にも敏感に対処した。拙堂自身は一貫した朱子学者であったが、西洋の文物でも優れているものはそれを認めて、和漢洋の折衷によってより良いものにしていくこと（和洋折衷）を唱えた。そのため、有能な藩士を江戸に送り、洋学や西洋兵術を学ばせ、種痘術の渡来に際しては有造館に種痘館を開き、率先して藩内に施行し、洋式軍制を取り入れるなどの藩政改革にも関わった。安政2年（1855年）、幕府の命で江戸に赴き、将軍徳川家定に拝謁した。幕府は拙堂を儒官に抜擢しようとしたが、主君の元を去り難しと拙堂はこれを辞退している。安政6年（1859年）、致仕した。
斎藤 拙堂（さいとう せつどう、寛政9年（1797年） - 慶応元年7月15日（1865年9月4日））は、幕末の朱子学者。諱は正謙。字は有終。通称は徳蔵。
自然葬の発生については、葬儀される側の「自然へ帰りたい」という思いを叶えるために生まれた散骨というタイプと、環境を守るため墓地に人工物をおかず里山を保護しようという理念から生まれたタイプがある。日本の樹木葬には前者・後者どちらのものもあるが、イギリスの樹木葬は後者の色合いが強い。散骨や風葬、鳥葬など墓に入らない葬送法は世界の各地で行われている。日本でも古代より、遺体や遺灰は海や山に還すのが主流だった。「骨を砕いて粉と為し、之を山中に散らすべし」と遺言した淳和天皇（786年－840年）や、「それがし閉眼せば、加茂川に入れてうほ（魚）にあたうべし」と言い残した浄土真宗開祖の親鸞(1173年－1262年)などの例からも、遺灰を山や川にまいていた日本人の姿が想像できる。江戸時代中期以降は、徐々に庶民も墓をつくるようになったが、明治になってからも、自然に還す葬法は多様なかたちで存続していた。1948年（昭和23年）に制定された「墓地、埋葬等に関する法律」で「埋葬又は焼骨の埋蔵は、墓地以外の区域に、これを行ってはならない」と規定され、また刑法の「遺骨遺棄罪」の規定もあって、戦後は長く、散骨は一般的には違法行為と受け止められていた。1991年10月、神奈川県の相模灘沖で「葬送の自由をすすめる会」が行った第1回自然葬は、こうした社会的な通念を破る「葬送の自由」元年の行為となった。同会は会結成の主旨で「遺灰を海・山にまく散灰は、それが節度ある方法で行われるならば法律に触れることはありません」「私たちは先入感とならわしに縛られて自ら葬送の自由を失っている」と主張した。第1回の自然葬のあと、法務省は「葬送の一つとして節度をもって行われる限り、遺骨遺棄罪には当たらない」、厚生省（当時）は「墓埋法はもともと土葬を問題にしていて、遺灰を海や山にまくといった葬法は想定しておらず、対象外である。だからこの法律は自然葬を禁ずる規定ではない」と、それぞれ新聞の取材に対して、あたかも同会の考えを追認する見解を示したかのような報道がなされた（詳細については記事「散骨」の墓地、埋葬等に関する日本の法律との関係及び刑法190条との関係を参照）。「葬送の自由をすすめる会」は、その後、全国に12支部、会員1万2千人の組織になり、15年後の2006年8月現在で、北海道から沖縄まで、海や山などで1137回の自然葬を行い、1945人を自然に還している。ただし、1998年以降は毎年100回前後、200名弱の推移にとどまっていることから、後述の「社会的な合意の輪を広げ」という点では疑問が残る（『生活と環境』（2007年3月号）財団法人日本環境衛生センター）。運動がすすむにつれ、「葬送の自由」という考え方も「自然葬」も社会的な合意の輪を広げ、日本消費者協会の葬儀に関するアンケート調査（2003年9月）では、自然葬について「できれば自分はそうしたい」が10.1%、「故人の希望ならそうする」が26.9%、「法律的に問題なければそうしたい」が7.8%、「一部の遺灰なら」が11%で、55.8%が肯定的な回答をし、「自分は墓地に葬ってほしい」の25.2%を大きく上回っている（ただし、ここで調査の対象になったのは、「（調査当時）過去3年間の間に葬儀の経験のあった335名」と極めて限定されたものであることや、自然葬に関する質問についてもかなり「誘導的」な設定～「故人が生前に希望しており、身内からの反対もなく、法的に問題がないとするなら」というような説明が付記された上でなされたものであることに留意を要する。ただ、葬儀業界も各地で自然葬に取り組むようになった。自然葬を望む根底には、日本人が本来持ってきた自然との一体感、死後は自然の大きな循環のなかに還るという死生一如の死生観がある。しかし、散骨が現代に自然葬として復活した背景には、次のような社会状況の急激な変化がある。ひとつは、金ばかりかかり心のこもらない旧い葬送習俗、つまり葬式仏教とか金ぴか葬儀への批判、第2は日本社会の都市化、核家族化、少子化、高齢化への急展開などで墓の継承ができなくなってきたこと、第3には火葬率が99パーセントを超して衛生上の問題がなくなり、葬送の方法が多様化していること、第4には環境対策として墓地造成に伴う自然破壊に批判が強まっていること、などが挙げられる。