大嶺炭田内の多くの炭鉱は長門無煙炭鉱と海軍省の海軍練炭製造所採炭部に集約されたが、集約されること無く独自の経営を続けた炭鉱もあった。それらの炭鉱は長門無煙炭鉱そして海軍練炭製造所採炭部よりも規模が小さな中小炭鉱であり、1907年（明治40年）には10あまりの炭鉱があって産出された石炭は合計で約5000トン、明治末期には約1万トンにまでなっていた。ポンプによる排水設備が設けられた海軍練炭製造所採炭部とは異なり、排水手段が無く、また換気の問題もあって中小炭鉱では斜坑を設けることは難しく、ほとんどが水平坑のままであった。電気巻上機で坑内から石炭を搬出していた海軍練炭製造所採炭部に対し、1923年（大正12年）頃までは馬が巻き上げ作業をしていたという。当時の中小炭鉱では主として塊炭を採掘しており、やはり女性も坑内で働いていたと伝えられている。安全対策も海軍練炭製造所採炭部より遅れており、照明用にカーバイドを用いたアセチレンランプが使われていた。やがて中小炭鉱でも設備の電化が始まったが、最初は坑内に裸電線を引き込んでおり、坑夫の中には触れると感電してしまうことを知らない者も多かったという。海軍練炭製造所採炭部産の石炭は海軍用練炭の原料となっていたが、中小炭鉱で産出された石炭はこれまでと同様、主に美祢周辺で盛んであった石灰焼成用として出荷された。ところで当時の石灰焼成業者の多くは零細業者で、資金繰りも楽ではなかったため、経営が苦しい時には夜陰に乗じて露天掘りの石炭を失敬したこともあったという。その後第一次世界大戦の好景気時には、料理屋や一般家庭用にも大嶺炭田の無煙炭の販路が拡大していった。
大嶺炭田で採掘された無煙炭を練炭に加工する練炭製造所は、まず敷設予定の大嶺炭田からの鉄道と山陽鉄道本線との連絡地である厚狭の海岸に設ける案が浮上した。しかし厚狭は大嶺炭田から至近であるが、海が遠浅であるため製品となった練炭を輸送する海軍艦船の着岸が困難であるとの欠点があった。同様の理由で埴生、長府も候補から脱落し、結局大嶺炭田からの距離、鉄道輸送を予定している無煙炭輸送に都合の良い場所、製品の海軍艦船輸送が可能な良港という条件を勘案し、小野田、小月、下松そして徳山が候補地となった。徳山については徳山出身の児玉源太郎が誘致に尽力したとの話が伝わっている。海軍練炭所の建設候補地の一つとなっていることを知った徳山では、官民を挙げての猛運動を開始した。当時、これといった産業が無く寂れていた徳山は、突如降ってわいた地域振興のチャンス獲得に必死となった。良港を持ち、鉄道輸送に不安はなく、気候、風俗人情が温和で流行病の恐れもない衛生的な地で、しかも建設費用も安価であると徳山の利点を猛アピールするとともに、練炭製造所用地を無償で海軍に献納するとの破格の条件を持ち出した。他の候補地も誘致運動を展開したが、海軍の実地調査の結果、小月は海が遠浅であり、下松は駅から練炭製造所の建設予定地までの距離が遠いという問題があり、徳山が最有力候補となっていった。しかし徳山にも欠点があった。徳山出身の児玉源太郎も指摘した水の問題である。徳山は水が乏しい地であり、練炭製造に大量の水が必要となると製造所の運営は厳しくなる。練炭製造所の用水確保は農業用水との兼ね合いもあって調整に手間取ったが、1904年（明治37年）6月には徳山に決定した。1904年（明治37年）8月、徳山で海軍練炭所建設が開始され、9月25日、26日には徳山港に練炭の原料となる粉炭化したイギリス炭が陸揚げされた。1905年（明治38年）3月、フランス製の練炭製造機が届き、4月下旬から練炭製造が開始された。練炭製造当初は粉炭化したイギリス炭が原料であったが、大嶺炭田から厚狭までの鉄道の開業後に無煙炭輸送が開始されると、大嶺炭田で産出された無煙炭を原料とした練炭製造が主となった。
1748年10月18日に結ばれたアーヘンの和約は、8年以上に亘ったオーストリア継承戦争（1740年-1748年）に終止符を打った。これにより、北アメリカおよびインドの植民地で繰り広げられていたイギリスとフランスの戦争も終わる。ヨーロッパの係争地で、かつてハプスブルク君主国が領有していたシュレーズィエンはプロイセン領と認められた。しかし根本的な対立は残り、事態は1755年に再び緊迫する。オハイオ川の渓谷ではイギリスとフランスが再び衝突し、オーストリアの宰相、カウニッツ伯の主導で神聖ローマ皇帝を頂くハプスブルク君主国（オーストリア）はプロイセンに対抗し、フランス及びロシアと結んだのである。1756年5月、フランスとイギリスの間で戦争が勃発すると8月には中央ヨーロッパでもプロイセンのザクセン進攻に伴い、戦端が開かれた。同年1月16日のウェストミンスター条約以降、イギリスとプロイセンは同盟国だったのである。同条約では、イギリスが経済的に弱体なプロイセンを補助金で支援する一方、プロイセンはイギリスに対しハノーファー選帝侯領の軍事的な保護を保証していた。ハノーファーは同君連合を通じてハノーファー選帝侯でもあったイギリス国王、ジョージ2世（1683年-1760年）の故郷であった。プロイセンをフランスに対する戦争に巻き込んだのは、何よりもこのような事情である。この戦争におけるフランスの対イギリス戦略は、ハノーファー選帝侯領を占領し、後の和平交渉で植民地の獲得と引き換えにするための担保を得ることにあった。ドイツ西方の所領とハノーファーを防衛するため、プロイセンとその同盟諸国はハノーファー選帝侯領、ヘッセン＝カッセル方伯領とブラウンシュヴァイク＝ヴォルフェンビュッテル侯領や、他の小さな諸侯領の軍からイギリス国王の3男、カンバーランド公（1721年-1765年）を指揮官とする監視軍を編成する。しかしこの監視軍は、ハステンベックの戦い（1757年7月26日）でフランス軍に敗れた。続いてカンバーランド公は9月10日、クローステル・ツェーフェン協定を結び、ハノーファー選帝侯領の全土はフランスに占領されたのである。しかし、この協定はイギリス政府に承認されなかった。イギリス国王の個人的な要望によりプロイセンの大将、ブラウンシュヴァイク＝リューネブルク公フェルディナント・フォン・ブラウンシュヴァイク＝ヴォルフェンビュッテルに連合軍の指揮が託される。彼は1757年から1758年の冬にかけて冬営中のフランス軍を攻撃し、これをライン川まで退けた。そして1758年初頭、自ら渡河するとクレーフェルトの戦い（1758年6月23日）でフランス軍を破る。後に戦役の経過とともに後退を強いられたものの、彼はイギリス軍約10,000名の増援を得て持ちこたえることができた。フランス元帥コンタード侯（1704年-1793年）率いるフランス軍はライン川沿い、特にマイン川付近でフランクフルト要塞を囲むように冬営に入った。ザクセン選帝侯領から援軍を得たコンタード侯は、ハノーファー選帝侯領を再び占領するべく1759年から主導権を奪還しようとしていた。