エチオピアのチョローラ地区でも2005年以降、調査を行っている。チョローラはアルディピテクス・ラミダスが発見された場所よりも南に200 km ほどいった場所にある地域で、露出している約1000万年前の地層から、類人猿のチョローラピテクスの骨を発見した。この類人猿に関する諏訪の論文は、2007年の『ネイチャー』に掲載された。古い類人猿化石は、ヒトと類人猿が最も近い共通祖先から分岐した時期や場所を考える上でも重要だが、出土例は少ない。現存最古の化石人類は約700万年前のサヘラントロプス・チャデンシスだが、その出土地のチャドをはじめとする大地溝帯の西側では古い類人猿の出土例はなく、東アフリカが人類の進化にとって重要な場所であったと考え続ける根拠の一つになる。
エチオピアのコンソ遺跡群でも1990年代以降、調査を続けている。その調査では1993年からエチオピア側との共同調査という形で本格的に始まり、アウストラロピテクス・ボイセイを発見した。この骨は従来知られていたケニアで出土していたアウストラロピテクス・ボイセイとは異なる点も備えていたが、むやみに新種を増やす風潮に批判的な諏訪は、アウストラロピテクス・ボイセイの地域的な差異と見なし、新種とは位置づけなかった。また、それが180万年前から130万年前の時期にホモ・エレクトゥスの骨とともに出土することを確認した。さらに、2013年には最古級のハンドアックスを含む、幅広い時代の石器を発見し、時期が新しくなるごとに技術が向上する様子を具体的に跡付けた。
東京都世田谷区出身。東京都立戸山高等学校卒業。諏訪が東京大学で人類学を学んでいた時期は、史上初の化石人類の全身骨格であるルーシーが発見されるなどした時期に重なっていた。諏訪は一次資料の発掘に対して、強い意欲を抱いていたという。1980年にカリフォルニア大学バークレー校に留学し、クラーク・ハウエルやティム・ホワイトの下で学んだ。現地調査に初めて赴いたのは1986年のことだったが、それまでの6年間の蓄積は、後述するように大きな発見に結びついた。1988年に東京大学大学院理学系研究科人類学専攻博士課程を単位取得退学し、1990年にカリフォルニア大学バークレー校でPh.D.取得した。京都大学霊長類研究所助手、東京大学大学院理学系研究科助教授などを経て、東京大学総合研究博物館教授となった。また、理学系研究科教授を兼任している。2017年より同館長。
諏訪元（すわ げん、1954年 - ）は、日本の人類学者。東京大学総合研究博物館教授。2017年より同館長。1992年に、当時としては最も古い化石人類となったアルディピテクス・ラミダスを発見した。そして、それがきっかけとなって発見されたアルディ（現存最古の猿人の全身骨格）の分析は『サイエンス』の2009年ブレイクスルー・オブ・ザ・イヤーに選出されたが、総勢47人の研究者が名を連ねたその研究においても、中心的な役割を果たした一人である。そうした諸研究が評価され、2010年に朝日賞、2012年に日本進化学会賞、2018年に日本学士院エジンバラ公賞を受賞した。その挙げてきた業績の数々から、「日本の誇るべき最先端研究者の一人」、「日本を代表する古人類学研究者」などと高く評価されている。
創業者の片山豊（1920-1997)は、岡山県出身。明治大学経営学科卒業後、日本水産に入社し、半年後に経営方針を重役に手紙で送りつけるなどのエピソードを持つ。三河島工場長を務めたのち、1948年独立、マルマンの前身・日本特殊金工業を設立。1960年に国産第一号のガスライターの丸萬製品を販売開始し、ライターが150円から300円ほどの時代に3300円のライターを発売し成功するも、消費財の直販事業｢動くデパート｣で失敗。1971年マルマンゴルフ設立、金属加工技術の強みを生かして1981年に業界に先駆けてメタルウッド『ダンガン』を発売し爆発的に売れ、急成長する。日本初の電気金張法の完成(従来は剥離しやすかった金張りを、素材の上に一旦銅張りして、その後電気炉を用いて金を張り付けることによって、剥離し難く、質感を出すことに成功)、ガスライターの開発、世界初の電子ライターの開発、喫煙関連商品・禁煙具、ゴルフ用品、時計、家電、健康食品、宝飾品などの技術開発と事業拡大により、企業グループを形成した。
2014年7月9日、仁川経済自由区域庁は、仁川タワー建設計画の失敗を明らかにした。仁川経済自由区域庁はSLCと、事業計画の変更について合意し、1年以内にタワーの代わりになるランドマークの開発計画を出すこととされた。また仁川経済自由区域庁はSLCとの交渉で、当初付与した6・8工区228万㎡の開発事業権のうち194万㎡を回収し、残りの33万9900㎡をSLCに売却することで2015年1月に最終合意した。仁川経済自由区域庁はタワー予定地の開発を再スタートするために、ラスベガスのショッピングセンターをベンチマーキングした「エキスポ・シティ」を造成する案を米国系事業者と協議したが、進展がなく不発に終わった。結局、敷地のほとんどが収益性の高いアパートや住宅商店複合建築として開発され、ランドマークとなるはずだった土地がベッドタウンに終わる懸念が高まったため、2016年12月27日、仁川経済自由区域庁は、松島6・8工区の中心部分128万1078.9㎡をマンション、一戸建て住宅、住商複合建築などが合わさった国際業務地区として造成する計画を発表し、開発者の公募に踏み切った。タワー計画の失敗の原因として、外国企業誘致を最優先目標に設定したはずの松島国際都市は、首都圏に投資を集中させないための首都圏整備法の適用対象に含まれるため、法人税減免や企業補助金などの特典を与えることができず、企業誘致が不振になったことが挙げられている。