往時にはインド亜大陸の大半を支配したムガル朝が18世紀初頭に衰退をみせ始めると、各地の豪族は自立し、しばしば互いに争った。イギリス東インド会社がそれに介入し、1757年にはフランス東インド会社軍と現地豪族との連合軍をプラッシーの戦いでうち破って、イギリス側の勝利を決定づけた。さらに、フランスとの3回にわたるカーナティック戦争に勝利したイギリス東インド会社は、ベンガル、オリッサ、ビハールの徴税権を獲得し、いわばインドにおける土着諸侯のひとつとなった。東インド会社はさらに、1767年から都合4回にわたって繰り広げられたマイソール戦争で南インドのマイソール王国を、1775年から都合3回発生したマラータ戦争でデカン高原に広がるマラータ同盟を破るなど、インド各地の豪族を次々に屈服させてその支配領域を広げ、友好関係にある豪族には会社軍を派遣して駐留費を負担させる軍事保護条約を結んで彼らを会社に従属させた。東インド会社は貿易企業から南アジアを支配する政治権力へと脱皮していった。その後、ウィーン議定書でセイロン島を獲得し、1816年にはネパールを支配下に入れた。そして、1845年から1849年にかけての2回のシク戦争ではシク教徒が多数を占めるパンジャーブ地方を支配下に置いた。この過程で、イギリス本国では、東インド会社が特権を有し領土を支配する形態に異議が唱えられた。1813年には会社のインド貿易における独占権は廃止され、1833年頃には中国貿易の自由化が決定して、東インド会社は商業活動を停止させられた。イギリスは、ザミンダーリー制、ライヤットワーリー制といった徴税制度を確立し、インドの農民から税金を収奪する仕組みを構築していき、そこで上がった税収を元手に鉄道や通信網を整備した。また、イギリス本国から輸出される工場生産による大量安価な綿織物は、従来のインド地場産の手織の綿布・綿織物工業を圧迫し、1820年代にはインドはイギリスの原料供給地・製品市場に転落した。カール・マルクスが「英国帝国主義者たちは、インド手紡ぎ職人の白骨で大地を白く染めた」 と述べたように、インドの手工業は壊滅状態に陥り、農村共同体も破壊された。
バンガロールの巨大な経済は、同市をインドの経済センターの一つへと押し上げている。2001年の調査で、バンガロールは37億ドルの海外直接投資を受け入れ、インド第3位となった。これには1940年代、マイソール藩王国首相であったミールザー・イスマーイール（Mirza Ismail）ら地元の先見の明のある政治家達が製造業の基盤整備を行った事が大きい。バンガロールには北インドとは違い巨大財閥はないが、国営の重工業企業、とりわけ軍需産業の本社所在地がある。たとえばヒンドスターン航空機（HAL、Hindustan Aeronautics Limited、インド最大の軍用機メーカー）、バーラト重電（BHEL、Bharat Heavy Electricals Limited、軍事用精密機器なども開発）、バーラト土木工事機械（BEML、Bharat Earth Movers Limited、戦車なども開発）、ヒンドスターン工作機械（HMT、Hindustan Machine Tools）、国立航空宇宙研究所（National Aerospace Laboratories）、といったインドを代表する軍需企業や陸海空軍の研究施設が集中的にバンガロールに配置された。1972年、インド宇宙研究機関（ISRO、Indian Space Research Organisation）が宇宙省のもとバンガロールに設立された。これら軍需や航空宇宙といった産業が情報技術に熱心であること、また後述するとおり優秀な高等教育機関が集中していること、これらの大学を出てアメリカにわたりシリコンバレーで活躍した人材が、故国に戻って優れた頭脳を生かして働くことのできるベンチャー企業がこの地に設立されたこと（たとえばインド3位のソフト企業となったウィプロ（Wipro、1980年創立）、同じくインド2位のインフォシス・テクノロジーズ（Infosys、1981年創立））も、バンガロールがIT産業の中心となる要因であった。1984年、インド政府はソフトウェア作成に必要なソフトウェア輸入の関税優遇など、コンピュータ産業優遇策を発表。私立の工業大学設置も認可した。1980年代後半より、テキサス・インスツルメンツをはじめアメリカの主だった精密機器・ソフトウェア産業が続々とバンガロールに進出。同時にインド政府、州政府などは経済自由化の波を利用し、情報・ソフトウェア産業やその人材に対する規制緩和、1990年代より大規模な工業団地造成と進出企業に対する税の優遇など、思い切ったIT振興策をとった。こうして、IT産業の集積する南インド諸都市の中でも、バンガロールは「インドのシリコンバレー」と呼ばれるようにインドのソフトウェア輸出に最大の貢献を果たしている。バンガロール近郊にはIT企業などの入る、優遇措置の行き届いた主な工業団地が3つある。インド・ソフトウェア・テクノロジー・パーク（STPI、Software Technology Parks of India, Bangalore）、国際テクノロジー・パーク（ITPL、International Technology Park Ltd.）、エレクトロニクス・シティ（Electronics City）である。これらの工業団地には整備された道路、優れた情報インフラ、外国人向けの立派な住宅や安心できるサービス業まで揃っている。エレクトロニクス・シティにはインフォシス、ウィプロといった地元IT企業が本社を置くほか外資系IT企業が進出しているが、バンガロール市街地とエレクトロニクス・シティを結ぶホスール・ロード（Hosur Road）はインド国内を結ぶハイウェイ・国道7号も兼ねているためか、自家用車や長距離トラックで激しく渋滞する。バンガロールのIT産業のトップたちは都市基盤の整備を求めているが、カルナータカ州の農民票に支えられた伝統的で官僚的な政府とはいつも対立している。バイオテクノロジーもバンガロールの新しい成長分野である。インドの240以上あるバイオテクノロジー企業のうち、100ほどがバンガロールに本社を置いている。そのうち、バイオコン（Biocon）はインドのバイオ産業をリードしており、世界でも20位以内に入る企業である。また、バンガロール証券取引所は南インド最大の取引所である。日本とのつながりとしては、日本の本田技研工業の子会社であるホンダ・モーターサイクル・アンド・スクーター・インディアがリージョナルオフィスを構えており、2013年稼働開始として自動二輪車の組み立て工場（インド国内の第三工場、年間生産台数120万台予定）を建設した。ちなみに、2014年にボルボグループのUDトラックスがUD Busesのブランドで販売するバスの生産工場を建築。