本キャラクターのそもそものアイディアは、原作者である藤子・F・不二雄が考えたものではなく読者投稿に基づいている。小学館の学習雑誌『小学四年生』の読者だった奈良県在住の少女（当時小学4年生）がドラミのアイディアを小学館に送り、それが採用されたもの。『小学四年生』1973年3月号で、「小学五年生4月号にドラミちゃんが登場します」と予告される。このときはまだ妹であるとは設定されていなかったようで、告知のカットではドラえもんがドラミに照れている素振りを見せており、当初はガールフレンドという設定だったことが伺える。デザインも曖昧にしか決定しておらず、顔が今とは若干違ってヒゲも生えていた。リボンはついていたが、体の色はドラえもんと同じで縦線の上にスクリーントーンが張られていた（この予告カットはモノクロイラストである）。同年3月発売の『小学五年生』4月号掲載「ハイキングに出かけよう」（藤子・F・不二雄大全集第2巻に収録）で、ドラミは正式にデビューする。この時のデザインは現在とほぼ同じものになっている。最初期には「ドラ美」という表記も見られた。最初期のドラミは頭脳の回転が少々鈍く機械音痴な反面、「1万馬力の腕力で暴れ回る」というややじゃじゃ馬的なキャラクターであり、かつてのガチャ子ほどではないが同系統のキャラクターであった。以降もたびたびおてんばぶりをみせるものの、後期はしっかり者のお世話ロボットしてのキャラクターが定着する。また、初期は家庭科専門ロボットという設定もあり、ポケットから出す道具も料理や掃除といった家事に関する物ばかりだったが、後にはドラえもん同様の様々な道具を出すようになっている。
当初は『ドラえもん百科』においても体重は設定されておらず、1980年4月放送のアニメにて、初めて35キログラムと設定された。その後、『スーパー・メカノ=サイエンス ドラえもん道具カタログ 2112年版』（1986年1月発行）にて91キログラムとされる。ドラえもんが身長129.3センチメートルで体重129.3キログラムであることから、35キログラムより91キログラムとした方が適切だと判断された可能性がある。一方『ドラミちゃん ミニドラSOS!!!』（1989年3月公開）の設定を記したムック（1989年4月発行）では「91kg（?）」と書かれ設定が大きく変わったことに動揺する態度、また、ロボットだからちょっと重いなどとってつけたかのように書かれるなど、あるいは女性への質問でタブーとされる体重について言及している事への配慮が見られる。そして、『ドラミちゃん アララ♥少年山賊団!』（1991年3月公開）の設定を記したムック（1991年4月発行）では100キログラムとされた。身長が100センチメートルであり、ドラえもんの身長と体重の比が1対1であることから、体重を100キログラムとする方がより適切だと判断された可能性がある。しかし『ドラミちゃん ハロー恐竜キッズ!!』（1993年3月公開）の設定を記したムック（1993年4月発行）では再び91キログラムに戻っている。ムックは基本的に増刷されないため、（当時としては）比較的入手容易な書籍『スーパー・メカノ=サイエンス ドラえもん道具カタログ 2112年版』が参考にされたのか、これ以降はどの出版物においても91キログラムと記されている。ドラえもんズのドラメッド三世が食べすぎで太ったといってることから、ロボットでも体重が変化する可能性もある。
戦後、日本はインフレに悩まされるが、世界経済においてもインフレ基調が続き、次第にデフレの記憶は遠ざかっていた。しかし1990年代に入りバブルが崩壊すると、平成不況と呼ばれる深刻な不況となり、やがて日本は先進国では異例のデフレに突入した。しかし、日銀を初めとして政府も当初それほど深刻には考えておらずデフレーション克服に本腰を入れることは無かったため、デフレ不況は長期化し、「失われた10年」と呼ばれる経済的不況とあいまって不良債権処理をより困難にした。2000年10月の日本銀行の報告書「『物価の安定』についての考え方」では「物価の安定を数値で示すことは適切ではない」としていた。2002年12月17日の日本銀行の決定会合で、速水優総裁は物価目標について「経済を無謀な賭けにさらす。政策として適当でない」と発言し、物価目標の導入を否定した。2006年3月に日本銀行は「中長期的な物価安定の理解（Understanding of Medium- to Long-Term Price Stability）」を公表した。2006年版では「物価の安定」について「消費者物価指数で変化率が0%の状態」としており「0から2%の範囲内」としていた。福井俊彦総裁は「政策目標ではない」と述べていた。2009年11月3日、日本銀行の白川方明総裁は講演で「インフレ誘導政策を採用すれば、様々な問題が起こる」「中央銀行はそのような政策は決して行わない」と述べている。2010年4月20日、衆院財務金融委員会で行われた日銀半期報告では、デフレ脱却に向けてインフレ目標（インフレターゲット）政策について議論が展開された。2012年2月14日には「中長期的な物価安定の目途（The Price Stability Goal）」を公表、「理解」から「目途」に変更した。白川総裁は、「目標」ではなく「（中央銀行の総意としての）目途」であるとして、政策的な達成義務のある「目標」であることに否定的な見解を示していた。2012年11月12日、白川総裁は都内の講演でインフレ目標について「物価も賃金も上がらない状況が長く続いた日本経済では現実的でない」と述べ、否定的な見解を示した。また、日本の消費者や企業では「物価は上がらないのが普通だという感覚」が定着していると述べた。元日銀審議委員の中原伸之は「日銀は、物価目標の責任は自分たちだけが負うのではないと抵抗していた。日銀には物価目標に対する全面的な責任がある」と述べている。岩田規久男は、物価上昇率目標を中期的に達成することが「日銀の義務」と強調している。経済学者の伊藤隆敏は「インフレターゲットのフレーム導入に政府・日銀が合意するのであれば、手段は日銀に委ねられる。その代わり、目標達成の責任も日銀に生じるということを承知したということになり、その点はしっかり認識しておくべきである」と指摘している。2013年1月22日、日本銀行金融政策決定会合において、物価安定目標を2%と定めたインフレターゲットの導入を決めた。また、物価目標達成のため、政府と日銀が一体となり取り組むことを共同声明として発表した。