「葡萄」とは、神の怒りによって踏み潰される「人間」のことを意味すると一般に解釈されている。また、私は見た。見よ。白い雲が起こり、その雲に人の子のような方（救世主を指す）が乗っておられた。頭には金の冠を被り、手には鋭い鎌を持っておられた。すると、もう一人の御使いが聖所から出て来て、雲に乗っておられる方に向かって大声で叫んだ。「鎌を入れて刈り取ってください。地の穀物（神に選ばれた人間の比喩）は実ったので、取り入れる時が来ましたから」そこで、雲に乗っておられる方が地に鎌を入れると、地は刈り取られた。また、もう一人の御使いが、天の聖所から出て来たが、この御使いも、鋭い鎌を持っていた。すると、火を支配する権威を持ったもう一人の御使いが、祭壇から出て来て、鋭い鎌を持つ御使いに大声で叫んで言った。「その鋭い鎌を入れ、地の葡萄（神に選ばれなかった人間の比喩）の房を刈り集めよ。葡萄は既に熟しているのだから」そこで御使いは地に鎌を入れ、地の葡萄を刈り集めて、神の激しい怒りの大きな酒舟に投げ入れた。その酒舟は都の外で踏まれたが、血は、その酒舟から流れ出て、馬のくつわに届くほどになり、千六百スタディオンに広がった。 — ヨハネの黙示録 第14章（天の戦い、地における獣の増大、地の刈り入れ：鎌が地に投げ入れられる）なお、怒りの葡萄（grapes of wrath）という表現は、同じくヨハネの黙示録に題材を得たリパブリック賛歌でも既に使われており、当時としても広く知られているものであった。
本作は、奇数章に作者のスタインベックの評論、偶数章にジョード一家の物語を整然と配置した構成を取っている。このような構成を取ることによって、本作は単純な「ジョード一家の物語」という枠を超えて、当時の大恐慌下のアメリカ社会に対する直接的な告発ともなっている。作者のスタインベックはキリスト教文学、とりわけ聖書に決定的な影響を受けた作家である。本作でジョード一家が貧しいオクラホマから、乳と蜜の流れる、豊饒な「約束の地」であるカリフォルニアに脱出するところは、旧約聖書のエクソダス「出エジプト記」をモチーフとしているという。また、物語の最後でママ・ジョードが言う、「先の者が後にまわり、後の者が先頭になる」と。これも新約聖書の一節である。このように本作は、一見「社会主義小説」とも評される内容であるが（実際、出版当時そのような論評が数多く見られた）、それだけにおさまらない、きわめて深い内容を持つ作品である。
その旅行会社で受託販売が可能な他社のパッケージツアーについてはリストを旅行会社の営業所の店頭に掲示するよう義務付けられている。ただし、そのリストにある旅行会社のパッケージツアーがすべて受託販売できるわけではなく、旅行会社によっては自社での直接販売しか行わず、他社での受託販売は行わないパッケージツアーもある。旅行業者は相互にこの受託契約を締結している場合が多い。近畿日本ツーリストのパッケージツアーが日本旅行の店舗で販売されているのと同時に、日本旅行のパッケージツアーが近畿日本ツーリストの店舗で販売されているのはこのことによる。また、旅行業者の中には自社の販売店舗を持たずパッケージツアーの販売は専ら他の旅行業者での受託販売によるものもあり、ジャルパックやANAセールスはこの例である。
受託販売は自由にできるわけではなく、受託販売を行う旅行業者（「受託旅行業者」という）は旅行を企画・実施する他の旅行業者（「委託旅行業者」という）を代理して企画旅行契約を締結するという内容の契約（「受託契約」という）を委託旅行業者と締結するよう旅行業法により定められている。また、受託契約において受託旅行業者を所属旅行業者とする旅行業者代理業者名が定められたときは、その旅行業者代理業者でも受託販売ができる。企画旅行契約に関する旅行者への最終的な責任はすべて委託旅行業者にある。受託旅行業者は民法上の代理人とみなされる。
旅行業法では他の旅行業者を代理して旅行契約を行うためには旅行業者代理業の登録を受けなくてはならないが、募集型企画旅行に限り、旅行業者は、他の旅行業者が実施する企画旅行をその旅行業者を代理して企画旅行契約を締結することができる。これを「受託販売」、若しくは「代売」（代理販売）という。たとえば第1種旅行業者であるジャルパックの企画・実施するパッケージツアー「I'll」が同じく第1種旅行業者であるジェイティービー（現在同社は純粋持株会社なので正確にはJTB首都圏など地域子会社）の店舗で販売されているのがこれにあたる。受注型企画旅行や手配旅行では受託販売はできない。
同一旅行会社が実施するオプショナルツアー参加中に事故に遭った場合は、オプショナルツアーを含めて1つの募集型企画旅行であるとみなされるため、二度補償金・見舞金が支払われることはない。ただし、そのオプショナルツアーが他社により実施される場合は、双方の旅行会社から補償を受けることができることがある。
憲法修正第18条によって「禁酒法時代」と呼ばれる時代が始まり、飲料用アルコールの製造・流通・販売が違法となった。1919年の修正第18条の成立は禁酒運動の頂点をなす成果だったが、間もなく、非常に評判が悪いことが明らかになった。修正第18条に反対するアメリカ市民の数が増えてくるにつれて、その撤廃の動きが大きくなった。しかし、大衆政治は、撤廃を困難なものにしていた。合衆国憲法は憲法修正条項を批准するための二つの方法を規定しているが、この時点までに用いられていたのは一つの方法だけであった。これは、4分の3の州の議会によって批准するというものである。しかし、当時、多くの州の州議会議員は禁酒運動家に恩義を受けているか、単純にこれを恐れているかのいずれかだということが知られていた。このため、連邦議会は、1933年2月20日に禁酒法の撤廃を正式に発議した時（発議には上下両院でそれぞれ3分の2以上の賛成が必要であるが、上院では63対21、下院では289対121で可決された）、もう一つの批准方法、すなわち各州の批准のための会議によることを選んだ。この修正条項は、この方法で批准された唯一のものである。アメリカ合衆国憲法の中で、私人の行為を禁じる規定は、この修正第21条と修正第13条の二つしかない。ローレンス・トライブが指摘するように、「普通の私人が合衆国憲法に違反し得る場合が二つあり、その二つしかない。一つは誰かを奴隷にすることであり、まさに最悪の行為である。もう一つはある州の酒類管制法に違反してビール、ワインあるいはバーボンのビンを持ち込むことであり、大人らしくないと考えられる行為であり、たぶん非合法ですらあるが、違憲だろうか？」