寺院において、神仏や死者の霊、仏像・仏塔・名号本尊・曼荼羅に対して儀礼が行われている。これが仏教における祭祀である。通常は仏事・法要・供養などと呼ぶ。仏教には元来、祭祀の対象となるものは存在していなかったが、仏像・仏塔が登場し、仏像や仏塔に対する儀礼が成立した。
祭祀は、神社神道の根幹をなすものである。神社に鎮座する神霊、および神霊が宿る御神体に対し、儀礼が行われている。これが神社神道における祭祀である。神霊をその場に招き、神霊を饗応し、神霊を慰め、人間への加護を願うものである。さまざまな儀礼・秘儀が伴うこともある。
1981年（昭和56年）に番匠保存会が設立され、現在も京都、奈良において番匠（位の高い大工）による秘儀、建築祭礼の秘伝の伝承、継承は続いており、現在でも春日大社、興福寺などの造営では、番匠棟上槌打という建築祭礼、建築儀式が行われている。朝廷や幾内を中心とする社寺に属した技術者が陰陽道の知識を深く保持し、特に法隆寺や四天王寺などに属した大工は、流派を形成し、その技術と知識は秘伝として口伝にて継承していたと建築史学者内藤昌が文献に記載している。陰陽道として、神道、仏道、道教と深く関わっており、建築儀礼、及び祭祀において、建物やその住まい手の繁栄を祈願する儀式、祭祀がおこなわれてきた。
祭祀と祭礼に厳密な区分はなく、便宜的な区分である。「まつり」は、超自然的存在への様式化された行為である。祈願、感謝、謝罪、崇敬、帰依、服従の意思を伝え、意義を確認するために行われた（祭祀の段階）。祭祀は定期的に行われるとは限らないが、年中行事や通過儀礼と関連して定期的に行われるものが多い。このことによって、「まつり」は、日常生活のサイクルと深く結びつき、民俗学でいう「ハレとケ」のサイクルのなかの「ハレ（非日常性）」の空間・時間を象徴するものとなった。社会的に見れば、共同体全体によって行われ、共同体統合の儀礼として機能した（祭礼の第一段階）。共同体が崩壊し、都市が出現すると、都市民の統合の儀礼としての機能を強め、宗教的意味は建前となり、山車の曳行や芸能の披露といった娯楽性が追求されるようになった。「まつり」を行う者と、「まつり」を鑑賞する者の分化が生じた（祭礼の第二段階）。大衆統合としての機能と娯楽性のさらなる追求の結果、元来の宗教的意味は、忘却され、あるいは機能を喪失し、世俗的な催事としての「まつり」が登場した。例えば大相撲も本来は神道としての奉納の祭りであり、神事でもあるが、宗教への関心の薄れなどから、大相撲のように「神事や祭礼としての祭りである」ことが忘れられたり、祭祀に伴う賑やかな行事の方のみについて「祭」と認識される場合もあり、元から祭祀と関係なく行われる賑やかなイベントについて「祭」と呼ばれることもある。規模が大きく、地域を挙げて行われているような行事の全体を指して「祭」と呼ぶこともある。
太平洋戦争の敗戦後、酷使による故障や空襲による破壊によって電力施設は通常の六割程度にまで発電能力が減衰し、逆に制限されていた一般家庭への電力供給が再開されたことによる需要の急増で需給のバランスが崩壊。深刻な電力不足を招いた。当時電力行政を管轄していた商工省（経済産業省の前身）電力局は電源開発を早急に実施してこの問題を解決すべく水力発電計画を強力に推進した。日本発送電はこれに基づき1946年（昭和21年）1月より朝日ダムの調査を再開し、1949年（昭和24年）6月には連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）の承認を得て9月のGHQによる建設命令によって本格的な建設事業に着手した。ところが日本発送電は戦時体制に協力した独占資本であるとして1948年（昭和23年）2月、過度経済力集中排除法の第二次指定企業に指定された。政府や日本発送電は従来の体制を維持すべく引き延ばしを図った。だがGHQは強硬に日本発送電の再編成を主張、当時政府の諮問機関「電気事業再編成委員会」の委員長が提出した「九地域分割案」を是とする方針を示し政府にこの履行を迫った。この「九地域分割案」を提案した委員長とは、飛騨川の電源開発事業に深く関与した旧・東邦電力社長の松永安左エ門であった。この間朝日ダム建設は停滞を余儀無くされ、さらにGHQは「九地域分割案」が具現化されるまで日本発送電への一切の事業許可を行わないと通告した。これは政府の課題である「早期の電源開発推進」が瓦解する危険性をはらんでおり、これに屈した政府は1951年（昭和26年）1月に「電力事業再編成令」を公布。日本発送電は全国九電力会社に分割・民営化された。木曽川水系では木曽川筋を大同電力の流れを汲む関西電力が継承したが、飛騨川筋については東邦電力の流れを汲む中部電力と、日本電力の流れも汲んでいる関西電力の両社が水利権の所有を巡り対立。結果政府の裁定により旧・日本電力が保有していた飛騨川の発電施設は全て中部電力が保有することとなり、これにより飛騨川流域は一貫して中部電力が水利権を所有することになった。これ以降飛騨川の電力開発をさらに促進するために中部電力は「飛騨川流域一貫開発計画」を作成。飛騨川の本・支流に多数のダム式発電所を建設して包蔵水力を最大限開発することを基本方針とした。そしてその第一弾として朝日ダムは秋神ダムと一対の計画として中部電力によって建設が進められたのである。