2004年にはギリシャ・アテネで開催されたアテネオリンピック・ハンドボール競技に出場し、スペイン代表は準々決勝で敗れた（6位）。2005年にアルメリアで開催された地中海競技大会で、スペイン代表は金メダルを獲得した。2008年にマケドニアで開催された欧州選手権で、スペイン代表は準決勝でハンドボールドイツ女子代表を破ったが、決勝でハンドボールノルウェー女子代表に敗れて準優勝だった。マングエ自身は得点ランキングで3位となった。2011年にブラジルで開催された世界選手権で、スペイン代表は銅メダルを獲得した。スペイン代表が世界大会でメダルを獲得するのは史上初のことだった。2012年にはイギリス・ロンドンで開催されたロンドンオリンピック・ハンドボール競技に出場し、スペイン代表は銅メダルを獲得した 。マングエ自身はベスト7に選ばれている。
その他、日本などでは食品安全委員会を「賢人会議」と形容して報道する例や、「日本賢人会議所」や「九州賢人会議所」など一般社団法人の名称として用いられる例が知られる。賢人会議所はこれまで社会で会社経営者として活躍した高齢者の知恵を社会に還元する役割を目的に民間で設立された団体で、就労、医療、教育など7分野からなる部会を定め、雇用促進や出前講座の開催に向けた事業を行うとされる。2014年(平成26年)7月29日に設立された九州賢人会議所の会長には松尾新吾九州電力相談役が就任。同日の発足式では高齢者の側から社会を支える思いを述べた。
また、2015年（平成27年）3月12日には森喜朗元首相ら日韓国両国の政財界関係者による日韓賢人会議が発足することが明らかになり、同月22日初会合が行われ、その後、日本及び韓国でも会合を持ち両国政府への提言を行うことが示された。日本側の参加者としては福田康夫元首相、河村建夫日韓親善協会中央会長代行、茂木友三郎キッコーマン名誉会長らの名が連なり、韓国側から李洪九元首相ほか李承潤元首相らが参加することが当時報道されている。
極東地域では2008年(平成20年)、日本、中国、韓国による日中韓賢人会議が開催され、中国の銭其琛元副首相が基調講演し「中日関係、中韓関係を発展させ、三カ国間の互恵協力関係を築く必要がある」と強調したことが報道された。
同じく核軍縮における賢人会議としては、日本の岸田文雄外相の提唱で2017年(平成29年)に発足した「核軍縮の実質的な進展のための賢人会議」がある。同賢人会議は核兵器保有国と非核保有国との間で核軍縮を巡る対立が深まったことを踏まえ、諸国間の信頼関係の再構築と核軍縮の進展につなげることを主眼に日本の外務省が主催したもので、座長にはアジア経済研究所所長の白石隆が就任。核兵器のない世界に向けた政策提言を取りまとめている。同賢人会議は同年11月27日、広島市で開催され、米国やロシアなどの核保有国と豪州、ドイツなどの被核保有国、核兵器禁止条約に賛成したエジプトやニュージーランドの研究者や外交官など計16人で構成し、2017年の会議では被爆地の広島・長崎から小溝泰義広島平和文化センター理事長、朝長万佐男日本赤十字長崎原爆病院名誉院長らが出席している。会議当日は参加者らで広島市内の平和記念公園で原爆死没者慰霊碑に参拝した後、広島平和記念資料館で被爆者の女性から英語の解説を聞くなど、原爆の被害について案内が行われた。オープニングセッションでは、座長の白石の講演で「核兵器なき世界」に向けた各国共通の基盤を見つける意義が提唱され、その後、参加国間による協議が行われた。27、28日にわたる同会議では核軍縮に向けた具体的な方策が検討されたが、核保有国、非核保有国の委員の認識の差が埋まらず閉幕。橋渡し役の日本には難しい舵取りとなった。
イングランド王ヘンリー3世は度重なる外征の失敗、外国人の重用、ヨーロッパ各国の王位継承問題への介入による財政難及び課税の強化といった失政を重ねた為、イングランドの諸侯や聖職者の反発は高まっていた。シモン・ド・モンフォールは当初はフランスから渡って来てヘンリー3世に重用された新参者の1人だったが、やがてヘンリー3世と対立し諸侯のリーダーの1人と見なされるようになっていた。1258年にシモン・ド・モンフォールをリーダーとする諸侯達は、選ばれた15人により王権を監視する「国王評議会の設置」と定期的に議会を招集する「議会に関する取り決め」を定めたオックスフォード条項をヘンリー3世に認めさせ王権に制限を加えた。しかし、まもなく諸侯間の派閥争いがおこり、それに力を得たヘンリー3世は1261年にローマ教皇アレクサンデル4世の承認を得て、オックスフォード条項等の誓いを破棄した。それに対し改革派の諸侯は再び結束し、ロンドン市民など平民層も不穏な動きを示した為、ヘンリー3世は再びオックスフォード条項を承認した。その後、王太子エドワード（後のエドワード1世）が改革への理解を示した為、穏健派やシモン・ド・モンフォールに反発を抱く諸侯達は王党派に傾いていった。これに危機感を抱いたシモン・ド・モンフォールはウェールズ大公を名乗っていたルウェリン・アプ・グリフィズと協定を結んだが、これがウェールズに有利な協定だとしてウェールズ辺境の諸侯が反発した。一触即発の状態となったが、両派とも内戦を避けることを望み、当時、公正さで知られヨーロッパの調停者と見なされていたフランス王ルイ9世に調停を依頼した。しかし公正な調停者とはいえ、自身も国王であるルイ9世は国王の権限を大幅に制限するオックスフォード条項を支持せず、条項の廃棄と反乱者への恩赦を軸とした裁定を行った。