渡辺　孝（わたなべ　たかし、1950年-　）は、日本の経済学者。実業家。東京出身。専門は、金融論・日本経済論・私学経営論。東京都立日比谷高等学校卒業。1974年東京大学教養学部教養学科卒業。1974年日本銀行入行。その後、同行営業局、総務部、外国局、通商産業省産業政策局事務官、パリ事務所等を経て、1997年日本銀行考査役。1998年日本銀行退職。山口大学経済学部教授に就任。2001年文教大学国際学部教授。2005年文教大学学園理事。2008年文教大学学園副理事長。2009年文教大学学園理事長。2016年文教大学学園退職。2017年私学創研代表取締役社長に就任。
水中及び土壌中にごく普通に生息するものである。麻の実を釣り餌とする釣り餌法でたやすく分離でき、一般にコーンミール寒天培地、ジャガイモ・ニンジン寒天培地、麻の実寒天培地で培養する。特別な栄養要求性はなく、有機物を分解する腐生菌であると考えられる。しかし、条件によっては生きた植物を攻撃する場合があり、時には苗立枯病等の病原菌となる。特に湿ったところ、排水の悪いところに苗を密に植えたような場合には、全面的に苗が腐ってしまうような被害を与えることがある。菌糸は根から植物体に侵入し、植物体は地面付近から軟化して腐る。菌糸から毒性のある物質が出ている可能性が示唆されている。 種によっては感染対象となる植物の範囲が広く、腐生的に生存可能である。特に、P. aphanidermatum (Edson) Fitzp. が宿主範囲の広い種として知られている。世界的に分布し、キュウリ、カボチャ、トマト、ナス、ホウレンソウ、インゲンマメ、テンサイなどに病害を引き起こす。この種は生育適温が35-40℃と高く。、被害も気温の高い時期に多い。
多くの種は自家和合性なので、単独株でも有性生殖が観察できる。一部に自家不和合性のものもあることが知られている。通常は、無性生殖が始まってしばらくの後に、有性生殖器官が形成される。有性生殖は、卵菌類一般と同じく配偶子嚢接合による。菌糸の横枝に形成された生卵器に細い菌糸状の造精器が接合するものである。蔵卵器の中に形成される卵胞子の数は1個だけである。当初は蔵卵器の中は多核であるが、中央に多数の核を含む卵細胞質が、そしてその周辺に卵に含まれない周辺細胞質(periplasm)が分化し、前者が卵胞子となる。造精器は細い菌糸状だが先端が膨らみ、この部分が接合する。卵胞子の中には多数の核が含まれるが、それらの経過にはさまざまなものがある。一般にはここで減数分裂が行われ、配偶子嚢接合によって複相に戻るものと考えられているが、具体的な経過は多様である。当初の核のうちの1つだけが残り、それが減数分裂するものもある。あるものでは少数の核が残り、それらが減数分裂をした後に、1つの核が残る。造精器も多核であるが、1核を残して退化し、それが減数分裂を行うので、4核が含まれる。そのうちの1つが卵胞子の核と融合する。生卵器の中に周辺細胞質が生じるのは、ミズカビ類との違いの1つである。卵胞子は厚い膜に包まれ、多くは一定の休眠の後に発芽する。発芽は発芽管を生じる場合もあれば、包嚢を形成し、その内部が遊走子となるものもある。なお、有性生殖器官は水中、土中、植物組織中にも形成される。
西表島には古くから燃える石に関する言い伝えがあり、18世紀末に書かれた八重山の文書には地域の産物として「燃石」の記述がある。1853年（嘉永6年）、ペリー提督が沖縄を訪問した際に主任技師R.G.ジョーンズが周辺地域の地質を調査しShioya Bay付近に石炭が存在することを報告した。沖縄島北部にある塩屋湾には石炭を含む地層がないことから、これは西表島西部の石炭を指すものと考えられている。翌1854年には琉球王府が石炭のある土地に木を植えて石炭を隠すよう指示している。1871年（明治4年）、鹿児島の商人林太助がさまざまな鉱石のサンプルを石垣島の大浜加那に渡して資源探索を依頼した。加那はまず石垣島を調査したが資源は見つからず、西表島を調査したところ南西部の崎山村付近で石炭を発見し、このことを太助に伝えた。太助はすぐに鹿児島へ報告し、1872年（明治5年）1月から4月にかけて鹿児島県役人の伊地知小十郎が現地を調査した。加那は石炭の存在を国外へ漏らしたとして琉球王府によって捕らえられ1873年（明治6年）8月に波照間島へ流罪となった。琉球処分を経て1885年（明治18年）、政府による調査が行われ林太助もこれに同行した。翌1886年（明治19年）3月、内務大臣山縣有朋が三井物産の益田孝社長を伴って視察し、同年5月に炭坑で囚人を使役することを提案している。この時期に三井物産は西表島西部と内離島で石炭の採掘を開始した。囚人を含む100-200名の労働者が集められ採掘を進めたが、マラリアに襲われ1889年（明治22年）9月21日に撤退した。ひどいときには90%以上の労働者がマラリアに感染する有様で、数十名が死亡している。