ミュージシャンの細野晴臣が持つ唯一のレギュラー・プログラム。収録は細野のプライベートスタジオ「クワイエット・ロッジ」で行われている。現在の番組は、基本的に細野とその回のアシスタント（岡田崇・コシミハル）が計2 - 3人（時折細野1人だけ、または細野と外部ゲストだけのこともある）で進行し、各人が持ち寄った音源をオンエアしながら曲の合間にちょっとしたトークを展開するという形式である。このため音楽がメインとなり、結果として30分番組でありながら6 - 8曲をオンエアしている。オンエアされる曲は、細野が音源を所有する30年代 - 50年代のカントリー・ミュージックがメイン。アシスタントが岡田崇の場合は、CD化されていない貴重なSPレコード音源などがオンエアされる。また、細野自身の新譜や、細野のレーベル「Daisy World」から発売される新譜の音源はいち早くオンエアされることが多い。なお各回に細野なりのテーマがあり、トークはそれに沿ったものとなっている。以前は細野とその回のアシスタントが2人で番組を進行。コシミハルは現在と違い番組の後半にほぼ毎週出演、細野とのフリートークを展開しそのままエンディングを迎えるパターンが多かった。トークの内容は音楽の話をメインに細野の近況から世間のニュースまでと幅広い。なお、ゲストが出演する場合は、基本的に細野とゲストだけで番組を進行していた。なお当番組における「アシスタント」とは、実態はレギュラーゲストに近いものである。番組公式ページでは「レギュラーゲスト」と呼称している。コーナーなどは特に設けられていないが、不定期で特別企画を行うことがある。2007年3月12日の放送では、「闇夜の聴き比べ大会」なる企画がオンエアされた。これは細野が発見した“偶然似ちゃったと思われる曲”を聞き比べてみようというもので、YMOとスティーリー・ダンの似ている楽曲をかけた。なお、この企画はこの回限りで、続編は現在のところ予定されていない。2008年8月11日と8月18日の放送では、「最近流行っている音楽は全然知らないボクたち」と題し、2週に渡ってNe-Yo、Beck、SEAMO、Perfumeなどの曲をオンエアした。最近は細野やアシスタント2人が新たに入手した音源を特集的に1 - 2週にわたって披露することがある。なお、本番組は現在ではInterFMの一週間の最終番組であり、放送終了後はクロージングに移行する（特別編成時を除く）。
主人公の伊藤和也は世田谷区立赤松小学校（架空）の小学校六年生。赤松小学校には、「赤小三大ミステリー」という代々伝えられてきた噂があった。ミステリー好きの和也はクラスメートの山田武夫（通称ロイヤル）、良介、富沢真（通称トミー）と一緒に噂の真相を解明しようとするのだが…さとうまきこの「ミステリー・シリーズ」第二作目。第一作目「ぼくのミステリー新聞」同様、赤松小学校を舞台とし、発表当時社会問題であったいじめを主題としたもの。ただし、前作の主人公水島哲也が一人で行動していたいじめられっ子に対し、今回は複数で行動し、主人公和也自身も「いじめる側・いじめられる側」でもない少年である。前作は古代遺跡を絡めていたが、今作は学校の怪談や心霊現象を絡めながら少年たちの成長を描く。なお、今作のみ他のシリーズとの関連はなく、唯一独立している。1980年代発表のため、当時の世相（土曜日の登校）を思わせる描写が多い。この作品で赤松小学校について詳しく言及されている。
「Crusader（十字軍）」のカタカナ表記は一般的には「クルセイダー」だが、グループ名は『イムジン河』の（当初の）発売（予定時）に際し「クルセダー」に表記を変更した。
消費者金融などの貸金業とは異なり、「質屋営業法」に基づく業種形態であり、「質屋営業法」第一条で次のように定義され、第二条の規定で営業所ごとに、その所在地を管轄する都道府県公安委員会の許可が必要である。これは、盗品や不正な占有品の換金により、質屋が犯罪行為の助長となることを防止すべく、行政上事業者・業界の監督を行う趣旨による。質屋営業法抜粋第一条 この法律において「質屋営業」とは、物品（有価証券を含む。第二十二条を除き、以下同じ。）を質に取り、流質期限（りゅうじちきげん - 編註）までに当該質物で担保される債権の弁済を受けないときは、当該質物をもつてその弁済に充てる約款を附して、金銭を貸し付ける営業をいう。（第2項）この法律において「質屋」とは、質屋営業を営む者で第二条第一項の規定による許可を受けたものをいう。金利については、利息制限法第1条第1項の「金銭を目的とする消費貸借の利息の契約」に該当する（後記の長崎地裁、広島地裁判決参照）が、貸金業（利息制限法による10万円未満の年利20.0%等）とは異なり平年年利109.5%・閏年年利109.8%（1日当たり0.3%）、暦月9%（厳密には1日当たり0.3%（年利109.5%、109.8%は1日当たり0.3%の年換算に過ぎない）で月の初日から末日までの期間を全ての月で30日とする内容で1期として利息を計算する。したがって、暦月9%となるために、契約日、返済日により日割換算の実質年利が異なるため日割換算で実質年利108%程度以上の高利となる）までとされており、基本的に短期・小額金融であることや質草の鑑定、保管の手数、盗犯防止、盗犯品捜査協力等の費用を加味した高い上限金利が規定されている（質屋営業法第36条）。よって、利息制限法は適用されないとする裁判例が存在する（長崎地裁平成21年4月14日判決判例集未掲載等参照）。ただし、質屋営業にも利息制限法が適用され、超過利息については、返還すべきとの裁判例（大阪地裁平成15年11月27日判決兵庫県弁護士会HP、名古屋地裁半田支部平成23年8月11日判決名古屋消費者信用問題研究会HP参照）も存在する。さらに、質屋営業法第36条は利息制限法の特則であるとする裁判例も存在する（広島地裁平成23年2月25日判決判例集未掲載参照）。このように、質屋営業においては、利息制限法の適用等について下級審の判断が割れており、見解統一の最高裁判例も存在しない。