高知県出身。土佐高等学校、上智大学経済学部を卒業後、2006年入社（男性アナウンサーとしてはRKCでは10年ぶりの採用である）。2010年4月、報道部に異動し2013年にアナウンサーとして復帰した。RKCアナウンサールームの自身のブログで、ガンダムマニアを公言している。
かつて瑞巌寺があった場所に位置する磨崖仏である。瑞巌寺は、仁聞によって養老年間（717年-723年）に創建されたと伝えられるが、天正年間（1573年-1592年）に大友氏の兵火によって焼失し、再建されないまま廃寺となった。凝灰岩の岸壁に高さ約2.3-2.5m、幅約7mの浅い龕を穿ち、その内壁に不動明王を中心として、右側に矜羯羅童子、増長天、左側に制多迦童子、多聞天の計5体が配されている。像は半肉彫りで、ベンガラによる赤の彩色が残っている。龕の前面には堂が設けられ、磨崖仏を風雨から守っている。制作された年代は不明で、平安時代末期から室町時代中期に至る諸説がある。
その後、左翼戦線州政府が進めていた小型車タタ・ナノ生産工場の誘致に激しく反対し、撤回に追い込むなどの活動をしていたが、左翼戦線がマンモハン・シン政権への支持を撤回すると今度はINCに接近した。2009年連邦下院選挙では、与党INCの連合である統一進歩同盟の一員となり、選挙協力に加わった結果、勢力を急伸させ19議席を獲得した。選挙後、バナルジー党首は第2次マンモハン・シン内閣にふたたび鉄道大臣として入閣した。2011年州議会選挙にはバナルジーが連邦下院議員を辞職して参戦し、INC等との連合で227議席を獲得、AITMC単独でも184議席を獲得する圧勝を収めている。これにより左翼長期政権は終焉、バナルジー政権が成立した。しかし2012年9月18日、ディーゼル燃料価格の引き上げや小売市場での外資規制緩和に反対する形で、AITMCは統一進歩同盟から離脱した。以後、国民民主同盟にも属さない中間派政党となっている。2014年連邦下院選挙でも、全国的なBJPの優勢にもかかわらずAITMCは善戦し、州割当42議席の内34議席を獲得する大勝を収めた。これは連邦下院第4党の議席数であり、統一進歩同盟・国民民主同盟のいずれにも属さない政党としても、全インド・アンナー・ドラーヴィダ進歩党（AIADMK）に次ぐ第2位であった。2019年連邦下院選挙では、22議席を獲得し、連邦下院第4党の議席数であり、統一進歩同盟・国民民主同盟のいずれにも属さない政党として第1位である。
1997年、インド国民会議（INC）からマムター・バナルジーが追放されたことにともない、彼女を党首として国民会議より分裂する形で結成された。インド共産党マルクス主義派を軸とする西ベンガル州の左翼戦線州政府にも反対する立場をとり、右派・インド人民党（BJP）を軸とする国民民主同盟に加わった。1998年のローク・サバー（連邦下院）総選挙では7議席を獲得してアタル・ビハーリー・ヴァージペーイーを首相とする連立政権に加わり、1999年の連邦下院総選挙では10議席に伸ばして引き続きヴァージペーイー政権に参加した。この間、バナルジー党首は鉄道大臣、石炭・鉱業大臣を歴任した。2004年連邦下院選挙ではINCから分裂したグループと合同し、国民民主同盟の一員として国民草の根会議派として臨んだものの2議席にとどまり敗退。インド国民会議主導で左翼戦線も支持したマンモハン・シン政権の成立にともない下野することとなった。
2000年現在の国勢調査で、この郡は人口30,060人、12,004世帯、及び8,522家族が暮らしている。人口密度は32/km² (83/mi²) である。14/km² (37/mi²) の平均的な密度に13,341軒の住宅が建っている。この都市の人種的な構成は白人96.02%、アフリカン・アメリカン2.40%、先住民0.25%、アジア0.35%、太平洋諸島系0.03%、その他の人種0.12%、及び混血0.83%である。ここの人口の0.65%はヒスパニックまたはラテン系である。この郡内の住民は24.40%が18歳未満の未成年、18歳以上24歳以下が9.00%、25歳以上44歳以下が28.70%、45歳以上64歳以下が24.20%、及び65歳以上が13.70%にわたっている。中央値年齢は37歳である。女性100人ごとに対して男性は91.60人である。18歳以上の女性100人ごとに対して男性は88.00人である。この郡内の世帯ごとの平均的な収入は19,057米ドルであり、家族ごとの平均的な収入は23,818米ドルである。男性は24,521米ドルに対して女性は19,975米ドルの平均的な収入がある。この郡の一人当たりの収入 (per capita income) は11,526米ドルである。人口の31.10%及び家族の26.70% は貧困線以下である。全人口のうち18歳未満の42.00%及び65歳以上の21.80%は貧困線以下の生活を送っている。