酒を飲みながらの天ぬき食文化は、江戸に近い関東地方だけではなく、他の地方にも伝わった。関西方言では、これを「天ぷらの吸い物」という意味から「天吸い（てんすい）」と呼ぶことがある。同様に「鴨抜き」は「鴨吸い」、「おかめ抜き」は「おか吸い」とも呼ばれることがある。また、かけそばや素うどんは、「すは（素は）鎌倉」の語呂から「かまくら」と呼ばれることもある。
蕎麦やうどんに天かすを入れたものを「たぬき」と呼ぶが、この語源の1つに天かすを「天ぷらの「タネ」を入れない≒タネを抜いた揚げ物」として「種ぬき」「タネ抜き」の転訛とする説がある。上述の「ぬき」の定義からすると、「たぬき」から蕎麦を抜いた「たぬき抜き」も存在し得るわけだが、酒の肴とはなりにくいためか、一般的ではない。
かつての「天ぬき」は裏メニューであり、俗に「同じ蕎麦屋に10年は通って主人と顔なじみにならないと、蕎麦を抜いてとは言いにくい」ためにできた言葉とされる。天ぬきを頼んでやっとその店の常連である、というのはいかにも通ぶった感があるが、蕎麦喰いにつきまとうスノッブさを誇張した表現としては適切である。ただし2015年現在は、通常メニューに「天ぬき」を載せている蕎麦屋も増えてきているほか、富士そばなど一部の立ち食いそばでもレギュラーメニューとして「天ぬき」を提供するようになった（ただし、富士そばでは小皿に天ぷらを乗せ、汁を少量かける形式）ため、「天抜き十年」という表現は死語化しつつある。
蕎麦屋と天ぷら屋では、天ぷら用の粉に違うものが用いられることがある。天ぷら屋では素材の食感を表現するために薄力粉で衣をつくり、蕎麦屋ではつゆの染みがいいように強力粉でつくるという考え方がある。ただし、それは蕎麦屋が天ぷらを「莫（ばく＝揚げ置き）」で供している場合のことであり、客の注文に応じて都度揚げる高級店ではその限りではない。揚げ方も異なるともされ、蕎麦屋では汁を吸ってうまくなるように工夫して汁を十分に吸ったものが、燗酒に合うともされる。
天抜きが注文される背景としては、たとえば蕎麦屋で酒（日本酒など）のつまみに天ぷら蕎麦を頼むと、飲んでいるうちに蕎麦がのびてしまうため、打ち立ての旨さを味わえないという具体的な理由に加え、「酒を飲んでいる時には腹にたまるものは食べたくない」という酒飲み独特の美学的要素が考えられる。また、「鴨抜き（鴨南蛮の蕎麦抜き）」、「おかめ抜き（おかめ蕎麦の蕎麦抜き）」、「カツ丼の台抜き（カツ丼のご飯抜き）」などもある。また、天ぷら蕎麦の蕎麦を「台」と見做して天抜きを「台抜き」と呼ぶこともある。なお「天ぬき」という言葉は全国的に通じる言葉ではなく、地域・店によっては「天ぷらそばから天ぷらを抜いた蕎麦」（＝かけそば）が提供される場合もあるため、注文の際に注意が必要である。
天ぬき・天抜き（てんぬき）は、天ぷら蕎麦（天ぷらを載せたかけそば）から蕎麦を抜いたもの。「天ぷら蕎麦の蕎麦ぬき」の略。蕎麦屋で使われる江戸っ子言葉の一種。単に「ぬき」ともいう。
鹿児島市の南部にある小学校であり、旧喜入町の中央部に位置している。1869年に学講所として開校し、後に二十三郷校となり、1876年に喜入小学校に改称、2004年に鹿児島市に編入され現校名となったと同時に鹿児島市の最南端の小学校となった。2005年現在で329人が在籍しており、学級数は1学年あたり2学級から3学級で構成されている。
公議政体論（こうぎせいたいろん）は、幕末から明治初期にかけて、議会制度を導入して合意（「公議輿論（こうぎよろん）」）を形成することによって日本国家の意思形成及び統一を図ろうとする政治思想。佐幕派にとっては江戸幕府再生の構想として、倒幕派にとっては明治維新後の政治の理想像の1つとして唱えられた。
1878年（明治11年）11月29日、不換紙幣（国立銀行発行券）を発行する銀行として資本金100,000円をもって設立された第六十六国立銀行は、翌1879年4月20日に広島県御調郡尾道町（現在の尾道市）久保町に本店をおき開業した。この時点で資本金を180,000円に増額し、広島のほか、当時の商業の中心であった福山に出張所をおいた。初代頭取になったのは、江戸時代からこの地で金穀貸付業を営んでいた豪商の橋本吉兵衛であり、橋本家を中心に尾道の有力商人や備後南部の大地主を主な株主とし、福山の有力商人である藤井与一右衛門も設立発起人に加わっていた。当行はその後資本金を増額して1883年下半期には360,000円としたが、松方デフレ期の不況で伸び悩み1886年12月には180,000円に減額した。このため当行は先述の藤井らを株主に加え1889年頃からの好況期に業績の拡大に転じた。1882年（明治15年）の日本銀行条例および日本銀行開業にともなって日銀に紙幣（銀行券）発行の権限を集約する動きが進むと、1886年5月には国立銀行条例が再度改正され、すべての国立銀行に対し設立免許後20年を期限に、それまで発行した銀行紙幣の償却が義務づけられた。これに加え、1896年（明治29年）には国立銀行営業満期前特別処分法が制定され、国立銀行の普通銀行への転換が進行した。このため当行でも発行紙幣の償却期限を前に普通銀行への転換によって営業継続を図ることとなった。