オックスフォード大学在学中から、「オーデングループ」としてW・H・オーデン、セシル・デイ・ルイス、ルイス・マクニースなどと交わり、共産主義者になったこともある。クリストファー・イシャウッドとたびたびドイツに旅行、1930年から詩集を刊行、1935年批評集『破壊的要素』を出す。1937年スペイン内戦の実態を見て左翼を捨てる。1940年－1941年シリル・コノリーと文芸雑誌『ホライズン』を編集、第二次大戦では国防軍に加わり消防隊員。1953年からはアーウィング・クリストルとともに、文芸雑誌『エンカウンター』の編集に加わり、1957年国際ペンクラブ大会で来日。1970年－1971年ロンドン大学教授。1983年サーの称号を受ける。日本では徳永暢三が精力的に翻訳をおこなった。両性愛者であったと言われている。
スティーブン・スペンダー（スティーヴン・スペンダー、Stephen Spender 1909年2月28日-1995年7月16日）は、イギリスの詩人・批評家。母方にユダヤ系ドイツ人の血をひく。
2011年6月14日、埼玉西武ライオンズ戦で一軍初出場を果たす。3回裏に代打で登場したが、三振に終わった。2012年5月31日に一軍昇格。6月6日の対オリックス戦で2安打を放つと10日の対埼玉西武戦で牧田和久からプロ初本塁打。13日の対東北楽天ゴールデンイーグルス戦では田中将大から本塁打を放つなど交流戦で活躍。異色の経歴もあって各メディアで取り上げられるが守備面での不安と打撃不振により8月13日に登録抹消。再昇格後の8月30日の対広島東洋カープ戦で今村猛から同点本塁打を放つが、翌8月31日の打撃練習中に痛みを訴え、その後の検査で左手親指の靱帯を負傷していることが判明し、登録抹消。一軍で46試合に出場し、打率.287、本塁打5、15打点の活躍だった。2013年は前年からの期待もあり開幕スタメンに名を連ねたが結果が残せず投手補充のため二軍落ちとなる。その後肉離れで一時離脱し、復帰後は二軍での調整が続いていたが、22試合97打席で12個というハイペースで死球を受け、6月に左尺骨骨折が発覚。9月25日に一軍に復帰したが、本塁打や打点は0に終わった。2016年10月1日、戦力外通告を受け現役引退を表明した。12月2日、自由契約公示された。
横浜商大高時代は、甲子園出場経験はなし。高校通算46本塁打を記録。高校卒業後は、日本大学国際関係学部に進学。静岡学生野球リーグでは2年春に打率.489で首位打者・ベストナイン・最優秀選手。続く東海地区リーグでも2試合連続本塁打を放ち、敢闘賞、ベストナインに輝く。これが評価され、日米大学野球の代表候補になった。大学通算5本塁打。また50m6秒0の俊足で大学通算28盗塁。守備でも遠投110mの強肩を持つ。2009年10月29日、プロ野球ドラフト会議で東京ヤクルトスワローズから5位指名を受けた。静岡学生野球リーグからは初の指名となる。また、同期の麻生知史もヤクルトに育成2位で指名された。11月24日に契約金3500万円、年俸800万円（金額は推定）で仮契約した。背番号57。
『ナニコレ。 〜なつかしい にんきの これくしょん〜』は、ランティスの設立10周年を記念して2009年3月25日に『萌』が、また同年8月26日に『笑』がそれぞれ発売されたコンピレーション・アルバムである。
本田賞は本田技研工業創立者の本田宗一郎らの寄付金で設立された公益財団法人本田財団が授与する賞。1980年創設。毎年1件で、エコテクノロジー技術に顕著な貢献をした個人（またはグループ）に与えられるもので、国籍は問わない。副賞は1000万円。
被告人は、貧困その他の事由により私選弁護人を選任することができないときは、裁判所に対し、国選弁護人の選任の請求をすることができる（刑事訴訟法36条）。その際の手続は、必要的弁護事件か任意的弁護事件かによって異なる。必要的弁護事件とは、法定刑が死刑又は無期若しくは長期3年（上限側が3年、の意味）を超える懲役若しくは禁錮に当たる事件、公判前整理手続若しくは期日間整理手続に付された事件又は即決裁判手続による事件のことをいい、弁護人がいなければ開廷することができない（刑事訴訟法289条1項、316条の29、350条の9）。このような必要的弁護事件については、既に私選弁護人が選任されている場合を除き、裁判所は国選弁護人を選任しなければならない（同法36条）。また、被告人の請求がなくても、弁護人がいないときや、弁護人がいても出頭しないときは、裁判長は職権で国選弁護人を付さなければならない（同法289条2項）。一方、任意的弁護事件（必要的弁護事件以外の事件）については、被告人が国選弁護人の選任を請求するためには、資力申告書（自己の現金、預金等の資産を申告する書面）を提出しなければならない。資力が政令で定める基準額（50万円）に満たないときは、そのまま選任請求ができるが、基準額以上の場合は、いったん、弁護士会に対して私選弁護人選任申出の手続をしなければならない。弁護士会に、弁護人となろうとする者がいないときや、弁護士会が紹介した弁護士が被告人の私選弁護人の受任を断ったときは、被告人は国選弁護人の選任請求ができる（同法36条の3、31条の2）。このほか、被告人が未成年者であるとき、被告人が70歳以上であるときなど、特に保護を要する場合には、裁判所は、職権で（被告人の請求がなくても）国選弁護人を選任することができる（同法37条、290条）。