ローマ帝国時代、2つのローマ街道がこの地で交差する要衝点だった。963年、トリーアのサン･マクシマン修道院と交わした交換条約で、アルデンヌのジークフリートがこの地を手に入れた。ジークフリートは西フランク王国のルイ2世の孫で、神聖ローマ皇帝オットー1世の姻戚であった。ジークフリートは、このアルゼット川に囲まれた岩だらけの崖地に堅固なボック城を建設する。地理的に重要な戦略拠点に位置していたため、要塞は強化されて市場もでき、12世紀末までには市域は西方に今日のノートルダム大聖堂のあたりまで拡大し、新しい城壁も作られた。ヨハン盲目王の時代には新たな要塞も建造された。息子のカール4世は神聖ローマ皇帝となり、ルクセンブルク領主は伯爵から公爵へ昇爵した。1443年、フィリップ善良公によって征服され、ブルゴーニュ領ネーデルラントの一部に組み込まれる。その後、スペイン領やオーストリア領の南ネーデルラントとしてハプスブルク家の統治下に入る。この時期に城は繰り返し強化され、ルクセンブルクの要塞は欧州でも最も堅固で壮麗なものとなった。フランス革命戦争ではフランス軍に2度占領される。2度目の戦闘ではフランス軍の包囲を7ヶ月間耐え忍び、難攻不落ぶりで有名になった。「北のジブラルタル」という市の愛称はこの故事に由来する。しかし、オーストリア軍は降伏、ルクセンブルクはフランスに併合される。ナポレオン戦争が終結すると、1815年のウィーン会議でルクセンブルク大公国が誕生するが、実態としてはネーデルラント連合王国の1州として統治されることになった。しかし一方でドイツ連邦に加盟することにもなり、プロイセン王国軍が進駐した。フランスとプロイセンの間で、ルクセンブルクをめぐってルクセンブルク危機が起こると、1867年のロンドン条約で両大国間の永世中立国となることが決められ、市内の城は解体されることになった。城内に張り巡らされた地下通路網「カズマット」（Casemates）の取り壊しには16年もかかった。同時にプロイセンの駐屯地も廃止された。オランダ国王でありルクセンブルク大公であったウィレム3世が1890年に男子の世継ぎ無く没すると、元ナッサウ公であったアドルフがルクセンブルク大公となり、オランダとの同君連合を解消、ルクセンブルク大公国は完全に独立を果たし、ルクセンブルク市がその首都となった。第一次世界大戦が勃発すると、中立宣言にもかかわらず1914年、ドイツ帝国に占領され、ルクセンブルク市にはフランスに近いという理由で小モルトケの総司令部が置かれた。大戦末期には共産主義運動が盛んになり、大公国でも「ルクセンブルク社会主義共和国」が宣言された（ほんの数時間の政権であった）。1940年、ナチス・ドイツが侵攻、1942年には第三帝国に完全に併合されるも、1944年に連合国軍に解放される。戦後、ルクセンブルクは中立政策を廃止、北大西洋条約機構の原加盟国となり、また多くの国際機関のメンバーとして外交を展開する。1952年には欧州石炭鉄鋼共同体の本部となったのを皮切りに、現在でも欧州議会の事務局本部、欧州司法裁判所、欧州会計監査院、欧州投資銀行などが置かれ、欧州委員会もブリュッセルのベルレモンのほかにルクセンブルク市内でも業務を行っている。
父親は2007年に全米陸上競技連盟の殿堂入りを果たしたカルヴィン・スミス。100mと4×100mリレーの元世界記録保持者である。オリンピックでは1984年ロサンゼルス大会の4×100mリレーで金メダル、1988年ソウル大会の100mで銅メダルを獲得。世界選手権では1983年ヘルシンキ大会の100mで銀メダル、200mで金メダル、4×100mリレーで金メダル、1987年ローマ大会の4×100mリレーで金メダル、1993年シュトゥットガルト大会の4×100mリレーで金メダルを獲得した。
1937年（昭和12年）7月7日の盧溝橋事件を発端とする。4日後の松井-秦徳純協定により一旦は収拾したが、日本側は近衛内閣が「北支派兵に関する政府声明」を発表し、事件を「北支事変」と呼称した。7月11日午後5時30分、風見章書記官長は「今次の北支事変は其性質に鑑み事変と称す」と発表し、「今次事件は全く支那側の計画的武力的抗日なること最早疑ひの余地なし」と断定し、「従来我国が北支に於て保有せる駐兵権に基づく派兵ではなく」、「支那側の計画的武力抗日に対する帝国政府の自衛権の発動に基づくものであり、満州事変、上海事変の出兵と同様の性質のもので派兵の意義は頗る重大」と強調した。そして、中国共産党の国共合作による徹底抗戦の呼びかけ（7月15日）、及び蒋介石の「最後の関頭」談話における徹底抗戦の決意の表明（7月17日）、中国軍の日本軍及び日本人居留民に対する攻撃と事態は進展、8月には第二次上海事変が勃発するに及び、戦線は中支（中支那、現中国の華中地方）、そして中国大陸全土へと拡大し、日本と中華民国の全面戦争の様相を呈していった。1941年（昭和16年）12月までは、双方とも宣戦布告や最後通牒を行わなかった。戦争が開始された場合、第三国には戦時国際法上の中立義務が生じ、交戦国に対する軍事的支援は、これに反する敵対行動となるためである。国際的孤立を避けたい日本側にとっても、外国の支援なしに戦闘を継続できない蒋介石側にとっても、宣戦布告を行うことにはリスクがあった。特に中国にとっては、米国の国内法である中立法の適用を避けたかったことも大きい。中立法は1935年に制定された法律で、外国間が戦争状態にあるとき、もしくは内乱が重大化した場合に、交戦国や内乱国へ、米国が武器および軍需物資を輸出する事を禁止するものであった。当時、米国では日本に対し中立法の適用を検討したが、中国に多量の武器を輸出していた事もあって発動は見送られた。事変の長期化とともに、米国、英国は援蒋ルートを通じて、重慶国民政府（蒋介石政権）を公然と支援。ソ連は空軍志願隊を送り、中華民国側を援護した。一方日本は、新たに南京国民政府（汪兆銘政権）を支援した。その後、1941年（昭和16年）の日米開戦とともに、蒋介石政権は12月9日、日本に宣戦布告し、日中両国は正式に戦争へ突入した。昭和16年2月12日の閣議決定で、日本政府は「今次ノ対米英戦争及今後情勢ノ推移ニ伴ヒ生起スルコトアルヘキ戦争ハ支那事変ヲモ含メ大東亜戦争ト呼称ス」とし、「支那事変」という名称は「大東亜戦争」に吸収され消えた。しかし、戦いは続いていため、「支那事変」の終期は「太平洋戦争」終結のときとなる。