ビッグ・シェルは、2007年にマンハッタン沖で起こったタンカー沈没事件による多量の原油流出が原因でロウアー・ニューヨーク湾洋上に建造された。米国政府の迅速な対応で建造されたビッグ・シェルは、原油回収から清浄化作業までをこなす施設だけではなく、環境保護のシンボルとして世界中に知られていた。しかし、それは表向きの顔であり、裏の顔は自動稼動可能なメタルギアRAYを20台以上保有できる移動要塞アーセナルギアの建造施設であった。ビッグ・シェル自体も原油回収、清浄化の役割を体裁のために働かしているだけで、環境保護のシンボルなどはアメリカがでっちあげた欺瞞であった。ちなみに職員数は少なく、ほとんどの施設が半自動化されており、愛国者達による隠蔽工作の徹底化がうかがえる。2009年のビッグ・シェル占拠事件の発生後、アーセナルギア起動によって表向きの顔である除染プラントは崩壊し、海に沈んだ。
警視庁捜査一課の十津川警部は、深夜、帰宅途中を何者かに襲われ、不覚にも誘拐されてしまう。気がついた時には、奇妙な場所にいた。そこは無人島を改装し、世田谷区にある町の一部分をそっくり再現した場所だった。散策する十津川の前に、建物や車から次々と人間が現れる。彼ら7人の共通点は、1年前の3月27日（基点となるのは26日の夜）に起こった「木下誠一郎殺人事件」の目撃者であり、法廷で証言していたことだった。そして、十津川ら8人を誘拐した老人・佐々木勇造が、猟銃を手に現れる。佐々木の息子・佐伯信夫は、「木下誠一郎殺人事件」の容疑者として実刑判決を受け、服役中に病死していた。佐々木の目的は、証言の信憑性を自らの手で確かめることであり、そのために無人島に犯行現場とその周辺を再現していたのだった。また、事件に無関係な十津川を誘拐したのは、客観的な立場から事件を検討させるためであった。検証が始まり、事実が浮き彫りになっていく。ある者は虚栄心から、またある者は自分に不利な事実をごまかすため、証言に虚偽の内容を盛り込んでいた。それが明らかになるにつれ、証人が次々と殺害されてゆく。犯人は息子の復讐を狙う父親なのか、それとも他の証人の中にいるのか?佐々木ではない場合、動機はどこにあるのか?十津川は7人の証人達の人物像と証言を検討し、解決の大きなヒントを掴む。
『七人の証人』（しちにんのしょうにん）は、西村京太郎の長編推理小説。1977年に実業之日本社から刊行された。無人島を舞台にした作品で、西村の作品としては『殺しの双曲線』以来の「クローズド・サークル型」の舞台設定となる。このため、事件に直接登場する人物は、探偵役の十津川警部を含めて9人のみ。また、連続殺人ものでもある。
合唱・弦楽器・通奏低音　4/4拍子簡潔な小コラール。私たちは聖餐にあずかり、いのちに進みます。過ぎ越しのまことの種入れぬパンであるイエス・キリストが与えられました。恵みのパンの中に古いパン種があってはなりません。私は生かされます。ハレルヤ！
ソプラノ・テノール・通奏低音　4/4拍子付点リズム（実際は三連符の変形）に支配され、死からの解放を喜ぶ。ソプラノが先行し、テノールが続行するカノンとなっている。節の末尾はソプラノとテノールがそろって三連符のメリスマを絡める。
バス・弦楽器・通奏低音、3/4拍子まことの過ぎ越しの子羊である、イエス・キリストの犠牲が捧げられ、十字架の上に熱き愛でやかれる。節をさらに2分割し、バスのコラール旋律朗誦と弦楽器ユニゾンの旋律リフレインの反復で進行する。犠牲の羊その血を死に突きつけて撃退する時、初めてバスが単独で咆哮し、弦楽器が輝かしい走句で彩る。滅ぼすものが私たちを損なうことはできなくなった。締めくくりのハレルヤ頌は、バスの音域を超える低音や跳躍が多くあり、楽譜どおりに歌えず1オクターブ上げている録音も多数ある。
「狭い領海」と「広い公海」の境界線をどのようにして決めるのかという点は長い間統一されることはなかった。19世紀にはいっても3海里、4海里、6海里、12海里、あるいはキャノン砲の着弾距離など、領海の幅に関する各国の主張は食い違った。20世紀に入り国際連盟の主催によって開かれた国際法法典化会議でも領海の限界が議題として取り上げられたが、交渉は難航し条約採択には失敗した。第二次世界大戦の後、1945年にアメリカ合衆国がトルーマン宣言で、それまで公海と考えられていた同国周辺海域を「保存水域」と宣言し、ここで漁業資源の保存にアメリカがあたることを宣言すると、これに同調した各国は次々に自国周辺海域への権限を拡大する宣言をおこなった。こうした状況で国連は第1次国連海洋法会議（1958年2月-4月27日）を開催し、領海条約、大陸棚条約、公海条約、公海生物資源保存条約という4つの条約の採択に成功した。このときも領海と公海の境界線をどこに置くのかという点については合意に至ることはできなかったが、特に公海条約ではそれまで国際慣習法で規律されていた事項の条約化に成功した。1982年に第3次国連海洋法会議で採択された国連海洋法条約では、領海は領海基線から12海里までとすることで合意にいたることに成功した（第3条）ほか、領海に接続する海域として領海基線から200海里までの海域を沿岸国の排他的経済水域としうることとされ（第57条）、公海はいずれかの国の領海や内水、排他的経済水域に含まれない海域であることが定められた（第86条）。