かつては日本住宅の外壁材として広く使用されたが、工程が複雑で、施工日数が20日前後かかり高コストであるのと、施工後に亀裂が入りやすいという欠点がある。そのため、大手ハウスメーカーで標準工法としてモルタル壁を採用するのは極めて少数となっており、サイディングやガルバリウム、タイルなどを標準工法とするハウスメーカーが大半である。モルタル自体は水を通しにくいが、前述の亀裂の問題があるので、施工後に塗装を実施する。施工の手順として、構造材の上にラス板を固定し防水シートを張る。その上に金網をタッカーで固定し、そこにモルタルを塗っていく。モルタルは2層塗りが標準工法であり、クラック防止にネットを伏せ込むのが標準的工法である。また角についてもクラック防止に下地を練りこむ。モルタルが完全に乾燥したのちに、漆喰や樹脂などによって塗装を行う。塗装も通常2回以上塗られることが多い。
イースト・サセックスのジェヴィントンのレストラン「ハングリー・モンク」のオーナーとシェフのナイジェル・マッケンジー、イアン・ダウディングが、バノフィーパイの考案者だと主張している。シェフ修行を経て「ハングリー・モンク」で働くことになったダウディングは、ブルームス・コーヒー・トフィーパイ（Blum’s Coffee Toffee Pie）というアメリカの菓子のレシピの改良を試みた。トフィーの扱いに慣れたイアンの妹ジェーンを加えて3人は菓子の発明に熱中し、リンゴやマンダリンオレンジのトッピングなど様々なアイデアが出された末、マッケンジーはバナナを使うことを提案した。当初バノフィーパイは限定デザートとして出されたが、注文が相次いだためにレストランの名物料理として定着する。1974年に『ハングリー・モンクの深遠な秘密（The Deeper Secrets of the Hungry Monk）』にレシピが掲載され、1997年に『天国のごときハングリー・モンクの料理（cookbook In Heaven with The Hungry Monk』に転載された。イギリスの元首相マーガレット・サッチャーも、このパイを好んでいた。1984年に多くのスーパーマーケットがバノフィーパイをアメリカン・パイとして販売し始めると、アメリカのシェフもバノフィーパイはアメリカ生まれの菓子であると言い立てるようになった。マッケンジーは『ハングリー・モンクの深遠な秘密』の刊行より前に書かれたバノフィーパイのレシピを示した者には10,000ポンドの賞金を出すと宣言する。マッケンジーの言い分に対応で切る証拠が見つからなかったためにハングリー・モンクの主張は認められ、レストランに発祥の地を記念する飾りがつけられた。このレシピは世界中の他の多くのレストランでも取り入れられている。ビスケットを砕いた土台を使うパイのレシピは、ネスレのコンデンスミルクの缶に印刷されている。
朝日ダムはこのようにして建設に着手することが出来たが、同時期に進められた内閣経済安定本部の木曽川水系流域計画によって、目的の変更を求められる事態になった。当時全国の河川は戦争に伴う河川整備の遅れと乱伐による森林破壊によって毎年水害の被害を受けており、食糧不足・電力不足と並んで治水対策の不備が日本経済復興の阻害要因として懸念されていた。このため経済安定本部は1949年に「河川改訂改修計画」に基づき木曽川水系の治水計画・木曽川水系流域計画を策定してダムによる洪水調節を行って治水安全度を高める方針を定めた。さらに1950年（昭和25年）には国土総合開発法が施行され、木曽川水系は治水と農地かんがい、水力発電を総合的に開発する河川総合開発事業を主柱とした木曽特定地域総合開発計画が策定された。この計画によって多目的ダムを建設する計画が木曽川・長良川・揖斐川そして飛騨川で策定され、多目的ダム建設が最優先事項とされた。そのため関西電力が日本発送電より継承して建設を進めていた丸山ダム（木曽川）が建設省中部地方建設局（現在の国土交通省中部地方整備局）の多目的ダムとして計画変更を命じられた。そして中部電力が進めていた朝日ダムも、建設省中部地方建設局による多目的ダムとして計画変更する案が浮上したのである。この案ではダムの高さを92.0メートルとして総貯水容量を当初計画よりも約900万トン増加させて約3千440万トンとし、発電能力を19,000キロワットに落とした上で残りの貯水を洪水調節と濃尾平野へのかんがい用水供給に充てる計画であった。この計画では秋神ダムが含まれていないため、飛騨川流域一貫開発計画の骨子が狂う危険性もあった。だがその後の計画改定で朝日ダムの多目的ダム化は立ち消えとなり、当初の計画どおり水力発電専用として計画されることとなった。そして1953年12月朝日ダムは秋神ダムと共に完成し、朝日発電所は運用を開始した。構想から10年、計画発表から7年が経過していた。また、ダム工事は冬には平均気温が零下10度に及ぶ極寒の地でコンクリートの養生対策を始め難工事が続き、27人が労働災害によって殉職した。この殉職者数は飛騨川流域一貫開発計画における事業では最も多い犠牲者数であった。なお、ダム工事の際に物資運搬用に建設された延長16キロメートルにも及ぶ大規模索道は、その後北陸電力の有峰ダム（和田川・富山県富山市）、東京電力の奈川渡ダム（犀川・長野県松本市）でも使用されている。朝日ダムは下流にある朝日発電所によって常時6,700キロワット、最大20,500キロワットを発電する。この他秋神ダム貯水池と貯水を相互融通することで夏と冬の渇水期に下流の既設水力発電所群に安定した水量を供給し、それら発電所群の年間発生総電力量を1億1,942万キロワット/年増加させる役割を持つ。朝日ダムは発電専用であるためかんがいや上水道用水の供給は当然行わないが、渇水多発地域である東海地方の水需要に貢献する場合もある。1967年（昭和42年）5月から6月にかけて空梅雨による異常渇水が東海地方を襲ったが、中部電力は河川管理者である建設省の要請を受けて関西電力と協力して朝日ダムを始めとする全ての発電専用ダムから緊急放流を開始し、かんがい・上水道用水を補給した。発電専用ダムの場合、こうした行為は発電能力の減衰に直結するが下流受益地への貢献として例外的に実施した。このような例は近年では2005年（平成17年）吉野川における渇水で四国の水がめである早明浦ダム（吉野川）が枯渇した際に四国電力が実施している。