1946年8月下旬から9月上旬にかけて東京で行った調査で、ワイルドは、それ以前の米国の調査で見落とされていた26件の日本軍の報告書を見付けた。その中に、俘虜関係調査中央委員会第4班がまとめた「シンガポールにおける華僑処罰に関する調書」と題した「秘密」扱いの文書があった。その内容はシンガポール華僑粛清事件への軍の関与をいかにして誤魔化すかを検討したものだった。報告書をまとめたのは元第25軍参謀・杉田一次中佐だった。ワイルドは個人的にも杉田が中国系住民の殺害に関与していたことを知っていたため(後述)、1945年8月の最終週に巣鴨プリズンへ行き、華僑殺害への関与の容疑で杉田を正式に逮捕し、軍用機でシンガポールへ送致した。1946年9月10-11日、東京裁判でワイルドは、シンガポール陥落後の1942年2月22日にニュービギン准将の通訳として日本側代表の杉田一次参謀と交渉した際に、英軍側が100名以上の中国系住民がチャンギーの収容所の外の海岸で機銃掃射によって殺されたことと英軍捕虜が死体の埋葬作業を命令されたことについて抗議し、今後中国系住民の殺害や部下の死体埋葬への使役を行わないことを申し入れた際に、杉田参謀が「是等の華僑は悪い人間である、であるからして彼等を射殺したのである」「我々は何時でも悪い奴が見つかったならば、こちらの欲する時に射殺するのである」と答えた、と証言した。しかし1946年9月にワイルドが死去すると、華僑粛清事件の裁判が始まる前に、杉田は釈放され、検察側の証人となった。
1945年10月23日、ワイルドはアメリカ軍の戦犯裁判を待っていた山下奉文・元第25軍司令官に聴取調査を行うため、マニラへ飛び、同月28日に山下への尋問を行った。ワイルドがマレー作戦の作戦中・作戦後に日本軍が犯した残虐行為について詳細を説明すると、山下は証拠には触れずに「一切知らない」として否認、強い調子で犯罪をなじり、残虐行為に責任のある師団とその責任者の名前を挙げた。ワイルドは、山下が揮下の部隊の残虐行為について敢えて尋ねなかったのは頷ける話だとし、日本軍の降伏後、上級将校は下級将校を簡単に売り、下級将校は上級将校ほかに罪を着せようとすることがわかったため、山下が名前を挙げたことを伝えて、戦犯裁判にかけると脅かして師団長を尋問すれば、より直接的な責任を持つ部隊と責任者の名前を明らかにできるだろう、検察側は司令官が知らないといっても指揮下の部隊が犯した残虐行為にたいする責任が免除されるものではないと主張するだろう、と報告している。
1946年8月下旬から9月上旬、東京裁判での証言に先立ち、東京で戦犯調査を行い、米国の調査で見落とされていた26件の戦犯事件に関する日本軍の報告書を発見。報告書はいずれも、戦犯裁判での被告側の弁論と、予想される追及への反論の指針を示す内容だった。8月最終週には、報告書をもとにシンガポール華僑粛清事件の容疑者として元第25軍参謀杉田一次中佐を逮捕し、シンガポールへ送致している。1946年9月、太平洋戦争の証人第1号として東京裁判に出席し、同月11日から19日まで9日間にわたり調査にあたった日本軍の戦争犯罪の内容について証言。1946年9月25日、東京からシンガポールへ戻る途中、香港の啓徳空港で、搭乗した9:30発の空軍機ダコタが離陸直後に墜落し、死亡。享年38歳。墓は香港のハッピー・ヴァレー墓地にある。
宗教改革以来、プロテスタントから、教皇の首位権・使徒継承性に対して「『聖書』の曲解、根拠なき伝承（聖伝）に基づくもの」と批判されている。同様にプロテスタントが『聖書』に根拠を持たないと主張する「秘跡」や「マリア崇敬・聖人崇敬」について批判を受ける。歴史的には、カトリック教会が封建領主として君臨したこと、マルティン・ルターによって、聖遺物崇敬・贖宥状（免罪符）発行を批判されたが、対抗改革によって中止された。一方、改革の中で原理主義的姿勢が強まって「禁書目録」の作成がなされたが、このような動きは学問の自由や言論の自由を求める学者と衝突を招いた。啓蒙主義者にとっては、カトリック教会による社会生活の支配は克服すべき課題であった。フランス革命ではマクシミリアン・ロベスピエールが宗教を廃止し、「理性」（あるいは、「最高存在」）に対する崇拝をそれまでの宗教に代わるものと位置付けた。このような過程を経て、カトリック教会は寛容政策に転換し、信徒や聖職者が他宗教の祭祀・儀式に列席することも認められるようになった。しかし、21世紀においても（プロテスタントの保守的な教会同様に）胎児も含めた、かけがえのない生命を尊重するという崇高な理念に基づき人工授精や妊娠中絶、避妊、同性愛、ES細胞研究への反対姿勢は変えておらず、この点を批判されることがある（ただしこれらについては他教派やプロライフの関係者にも賛成する者がおり、賛成者とカトリック教会が連携することもある。一例としてマンハッタン宣言を参照）。「妊娠中絶の支持者には聖体の秘跡の授与を制限すべきだ」という教会関係者の発言が物議を醸しており、一種の"教条主義"とも揶揄されている。なお、プロテスタントや聖公会の中には“教会内における女性の首位権”（女性聖職者または女性牧師）を認める教会もあるが、カトリック教会では女性は司祭に叙階されない。教義上、聖職者になれるのは男性信者に限られている。フェミニストはこれに対する批判を行う者もいるが、カトリック教会側はあくまでも教義に基づく制度であるから「女性蔑視」ではないと説明している。また、聖職者には世俗の権力は一切存在しないので「女性差別」とは言いがたい、との説明もあるが、国や地域、組織によっては、聖職者が世俗的な権力行使に関わったり、その言動が世俗の権力に大きな影響を及ぼす例もあり、至当とは言えない。また、かつては女性助祭や旧約時代の女性預言者も存在したこともあり、この制度が復活することがないとは言えない。また、近年一部の聖職者が児童に対して性的虐待をしていた事実が判明し、カトリック教会の一大スキャンダルに発展している。