丹後半島の中央部には標高683.1mの太鼓山があり、山域は京都府与謝郡伊根町と京丹後市にまたがっている。太鼓山山頂の北側に太鼓山風力発電所が位置する。オランダ・Lagerway社製の風車が採用されたが、複雑な日本海の風力や落雷による故障などが相次ぎ計画した発電量が得られず、赤字の状態が続いている。 そのため京都府は赤字幅の削減を目的として2011年に一部の風車を撤去する方針を示したが、2012年9月から固定価格買い取り制度の対象となったことにより、今後の売電収入増が期待できるとして6基の存続を決定した。2014年2月から3基で運転を再開している。設備は2021年に設計耐用年限を迎え、京都府の公営企業による事業は終了する。
1944年9月8日の毛沢東の演説から生まれたスローガンである。この演説は、文化大革命の時期に、『ベチューンを記念する』『愚公山を移す』とともに、老三篇とまとめられてパンフレットにされ、大々的に普及された。日本でも、当時、初級中国語教材として用いられた。「服務」は日本語から中国語に流入した言葉、いわゆる日本語借用語である。日本語訳としては他に「人民に奉仕する」「人民のために服務する」などがある。
成城大学時代、第2日本テレビ第3期専属女子アナに選ばれ、日本テレビ『Oha!4 NEWS LIVE』に「Oha!4 JD」として出演した。成城大学卒業後の2008年4月に西日本放送へ入社。同期入社は磯部恵美と菊池優（2人とも2012年3月までに他局へ移籍）。2008年8月からは、RNCの2代目地上デジタル推進大使（初代は植村智子）に就任している。2012年4月1日、同局を退社。その後、東京ヴェルディ1969に入社し、『FOOT×BRAIN』（テレビ東京、2013年5月25日放送）で、東京ヴェルディのスタッフとして勤務している様子が放送された。また、ヴェルディ職員時代から日テレ・ベレーザのホームゲームの際にはインタヴュアーを務め、ヴェルディ職員を辞してからもベレーザのホームゲームの場内アナウンスを担当している。2016年に東京ヴェルディ1969を退職し、ニチエンプロダクションに所属してフリーアナウンサーとして活動を再開している。私生活では結婚しており、二人の男児の母でもある。趣味はマラソン。学生時代にホノルルマラソンに4回連続で参加している。
古代中国の地理書『山海経』の海外西経によると、丈夫国は巫咸国の南にあり、丈夫（男性）たちが住んでいるとされる。衣冠をつけ剣をおびているという。郭璞による『山海経』の注によると、殷の太戊の時代に不老不死の仙薬を求めるため西王母のもとへ派遣された王孟（おうもう）という人物が道に迷い果てた末に定住したのがこの丈夫国のはじまりであるとしている。また、丈夫人たちは全てが男性であるが生涯のうちに2人の子供を残すとも記している。それによれば、影のような子供がまず体から生じ、月日と共にじょじょにそれが実体化してゆき、完全に人間の姿となったとき、親である丈夫人は命を終えるという。
昭和40年代に発売した「アーム筆入」や「スパイメモ」のヒットにより全国に社名が知られることとなる。その他、はさみ、ステープラー（ホッチキス）、ルーペ、消しゴムなどを生産している。趣向を凝らしたアイデア商品も多い。またディズニーやランバードなど、ライセンス契約によるキャラクター・ブランド商品も扱っている。2009年1月1日に同社は会社分割を実施し、従来のサンスター文具はサンスターホールディングスと商号変更し、企画・製造・販売部門を新会社「サンスター文具」として分割した。この新・サンスター文具は2009年3月1日にバンダイの出資を受け入れ、同社の持分法適用会社になり、2013年10月1日に第三者割当増資を行って同社の連結子会社となった。本項で特記が無い記述は、基本的に旧・サンスター文具についてのものである。
不況が深刻化すると、企業は賃金カットといった人件費抑制に手をつけざるをえなくなるため、デフレは一段と進みやすくなるとされる。国税庁の統計によると、民間企業の年収は1997年の467万3000円をピークに下落し、2011年は409万円となっている。黒田東彦日本銀行総裁は物価と賃金の関係について「大まかに見れば、物価と賃金はシンクロ（同期）して動いている」と述べている。エコノミストの高橋進はデフレの原因は「リストラや非正規雇用を増やし、賃金が下がったことにある」と指摘し「個々の企業がよかれと思ったことが経済全体には大きなマイナスだった」と述べている。根津利三郎は「デフレが日本特有の現象である以上、原因も日本特有のものがあるはずである。それは日本でのみ賃金が傾向的に下がり続けていることである。賃金が下がれば、勤労者は購買力を失う。そのため企業は価格を下げて販売量を維持しようとする。価格が下がれば生産性の向上がない限りコストを下げるため賃金のカットが避けられない。こうしてデフレと賃金下落のスパイラルが続いているのが日本の現状である」と指摘している。榊原英資は「賃金が下がり続けた原因は（低賃金の国と競争する）グローバリゼーションである。世界と競争する企業は賃金を上げろと言われても上げられない」と述べている。経済学者の吉川洋は「デフレはマネーではなく、賃金で決まる」と述べている。それについて高橋洋一は「マネーがデフレと賃金を決める」と反論している。エコノミストの嶋中雄二は「賃金は前年度の消費者物価、有効求人倍率、企業収益などを参考にして決められる。消費者物価と毎月1対1で対応するものではない。賃金と消費者物価は直結しない」と指摘している。