少女期の貧しい生活にもへこたれず、明るく生きていくヒロインの生涯を描いた。原作は林芙美子の「うず潮」「放浪記」など。本作は、ヒロインに無名の新人を起用した最初の作品であり、NHK大阪放送局が製作した朝ドラの第1号でもある。その後1975年下半期の「おはようさん」まで、大阪製作の朝ドラはしばらく途絶えた。視聴率が記録されている最初の朝ドラでもあり、本作の放送された1964〜65年の平均視聴率は30.2%、最高視聴率は47.8%である（関東地区、ビデオリサーチ調べ）。NHKには第309話と第310話（最終話）の映像が現存する。
1962年7月5日と同年7月12日の2回に渡って、日本テレビ系列の『武田ロマン劇場』（武田薬品工業一社提供、木曜22:30 - 23:15）で放送。
ソ連政府の発表による死者数は、運転員や消防士などを合わせた33名だが、事故の処理にあたった軍人、トンネルの掘削を行った炭鉱労働者に多数の死者が確認されている。長期的な観点から見た場合の死者数は数百人とも数十万人ともいわれるが、事故の放射線被曝と癌や白血病との因果関係を直接的に証明する手段はなく、科学的根拠のある数字としては議論の余地がある。事故後、この地で小児甲状腺癌などの放射線由来と考えられる病気が急増しているという調査結果もある。1986年8月、ウィーンでプレスとオブザーバーなしで行われたIAEA非公開会議で、ソ連側の事故処理責任者のヴァレリー・レガソフが当時放射線医学の根拠とされていた唯一のサンプル調査であった広島原爆での結果から、4万人が癌で死亡するという推計を発表した。しかし、広島での原爆から試算した理論上の数字にすぎないとして会議では4,000人と結論され、この数字がIAEAの公式見解となった。ミハイル・ゴルバチョフはレガソフにIAEAにすべてを報告するように命じていたが、彼が会場で行った説明は非常に細部まで踏み込んでおり、会場の全員にショックを与えたと回想している。結果的に、西側諸国は当事国による原発事故の評価を受け入れなかった。2005年9月にウィーンのIAEA本部でチェルノブイリ・フォーラムの主催で開催された国際会議においても4,000人という数字が踏襲され、公式発表された。報告書はベラルーシやウクライナの専門家、ベラルーシ政府などからの抗議を受け、表現を変えた修正版を出すことになった。事故から20年後の2006年を迎え、癌死亡者数の見積もりは調査機関によっても変動し、世界保健機関（WHO）はリクビダートルと呼ばれる事故処理の従事者と最汚染地域および避難住民を対象にした4,000件に、その他の汚染地域住民を対象にした5,000件を加えた9,000件との推計を発表した。これはウクライナ、ロシア、ベラルーシの3か国のみによる値で、WHOのM.Repacholiによれば、前回4000件としたのは低汚染地域を含めてまで推定するのは科学的ではないと判断したためとしており、事実上の閾値を設けていたことが分かった。WHOの国際がん研究機関（IARC）は、ヨーロッパ諸国全体（40か国）の住民も含めて、1万6,000件との推計を示し、米国科学アカデミー傘下の米国学術研究会議（National Research Council）による「電離放射線の生物学的影響」第7次報告書（BEIR-VII） に基づき全体の致死リスク係数を10パーセント／Svから5.1パーセント／Svに引き下げられたが、対象範囲を広げたために死亡予測数の増加となった。WHOは、1959年にIAEAと世界保健総会決議（World Health Assembly：WHA）においてWHA_12-40という協定に署名しており、IAEAの合意なしには核の健康被害についての研究結果等を発表できないとする批判もあり、核戦争防止国際医師会議のドイツ支部がまとめた報告書には、WHOの独立性と信頼性に対する疑問が呈示されている。欧州緑の党による要請を受けて報告されたTORCH reportによると、事故による全世界の集団線量は約60万[人・Sv]、過剰癌死亡数を約3万から6万件と推定している。環境団体グリーンピースは9万3,000件を推計し、さらに将来的には追加で14万件が加算されると予測している。ロシア医科学アカデミーでは、21万2,000件という値を推計している。2007年にはロシアのアレクセイ・ヤブロコフ（Alexey V. Yablokov）らが、英語に限らずロシア語などのスラブ系の諸言語の文献をまとめた総説の中で1986年から2004年の間で98万5,000件を推計、2009年にはロシア語から英訳されてChernobyl: Consequences of the Catastrophe for People and the Environmentというタイトルで出版された。ウクライナのチェルノブイリ連合（NGO）は、現在までの事故による死亡者数を約73万4,000件と見積もっている。京都大学原子炉実験所の今中哲二助教授の話によれば、チェルノブイリ事故の被曝の影響による全世界の癌死者数の見積りとして2万件から6万件が妥当なところとの見解を示しているが、たとえ直接の被曝を受けなくとも避難などにともなう心理面・物理面での間接的な健康被害への影響に対する責任が免責されるわけではないと指摘している。ウクライナ国立科学アカデミー（National Academy of Sciences of Ukraine）のイワン・ゴドレフスキ（Ivan Godlevsky）らの調査によると、チェルノブイリ事故前のウクライナにおけるルジニー（Lugyny）地区の平均寿命は75歳であったが、事故後、65歳にまで低下しており、特に高齢者の死亡率が高まっていることが分かった。これは放射線およびストレスのかかる状況が長期化したことが大きな要因と見られる。1991年に独立した当時のウクライナの人口は約5,200万人だったが、2010年には約4,500万人にまで減少している。