1884年シーズン途中に解散したワシントン・ナショナルズをリッチモンドが受け入れる形で、アメリカン・アソシエーションに参加した。最初の試合はナショナルズとして最後の試合をした3日後の1884年8月5日だった。主力投手はピート・ミーガンとエド・デュガンの2人。ただ移転のごたごたが残っていたか戦力は整備されておらず、バージニアンズとしては12勝30敗で同年シーズンを終了。この年限りでメジャーリーグを脱退した。以後球団はメジャーリーグに参加せず、1885年と1886年はバージニアリーグに加盟して活動していた。球団が解散したのは1892年のシーズン終了後のことだった。
詳細はフライング・タイガー・ラインを参照のこと大戦終結後の1945年に、元フライング・タイガースの搭乗員などにより貨物航空会社である「ナショナル・スカイ・ウェイフレイト」社が設立され、同社はその後「フライング・タイガース」という社名に改名された。なお、この会社は1990年代まで活動を続け成田国際空港や大阪国際空港、那覇空港などにも多くの定期便を乗り入れていたものの、その後フェデラルエクスプレス社に買収され、その名は消えてしまった。
AVGは「数的に常に劣勢であったにもかかわらず、敵機撃墜数は当時の空戦史上最高記録を出した」と報じ、最終的に18名のフライングタイガースのメンバーが5機以上を撃墜（と主張し）エースパイロットとなった。AVGの最終戦果は「日本軍の航空機を296機撃墜し1000名以上のパイロットを戦死させた」とされるが日本側の損失記録では、被撃墜または地上での被撃破115機、戦死約300名とある。AVGと日本側で数値が食い違っているが、航空戦での戦果報告が現実の3～4倍に誤認されることは、どこの国でも珍しいことではない。特に過大な戦果が報じられたのは、AVG時代の1942年4月28日・ロイウイン迎撃戦における22機撃墜（実際は隼1機を撃墜、空中衝突で1機相打ち）と、CATF時代の1942年11月2日・桂林での空戦における22機撃墜（実際は戦果無し）であった。もっともこれらは単に誤認したというより、時期的に兵が隊を離れるのを防ぐため、あえて戦果の承認を甘くしたのではないかという指摘もある。双方の記録が一致することもあり、6月12日の戦闘では九七式戦闘機8機、九九式双発爆撃機5機、初陣となる二式複座戦闘機「屠龍」3機が10機のP-40と交戦し、九七式戦闘機1機、屠龍3機、爆撃機1機を撃墜し、AVGの損害はなかった。一連の戦闘の結果、AVG側は、90名のパイロットのうち戦闘中に13名、事故で9名が死亡、3名が捕虜となった。129機のP-40のうち、P-40Cを78機、P-40Eを2機損耗。損失原因は事故によるもの23機、損傷機の処分で22機、空襲により13機、空戦での被撃墜12機、対空砲火による損失10機であった。
マスコミ報道等では内閣総理大臣と並んで国民に対する露出度（認知度）が高い重要ポストであり、実務的にも、中央省庁の再編や、その後逐次進んでいった官邸機能の強化によって、権限がその都度強まっている。重大な懸案の解決に当たっては官房長官の調整能力が成否を分けるとされ、内閣の要といわれる。現憲法下では当初、天皇の認証対象とならない非認証官であったが、1963年（昭和38年）に当時の池田勇人首相が、首相の意を受けて大臣に指示するには、大臣と同格にする必要があると判断し、第2次池田内閣 (第2次改造)時代の同年6月11日から認証官となった。それまでは大臣より格下ポストだったのが、ようやくここで大臣待遇となった。以降、テレビを通じて露出が顕著になり、毎日の記者会見がテレビを通じて伝えられ、「政権」の顔として話題となっていく。近年はかつてに比べ、中堅よりも重量級の党重鎮が就任するケースが増え、現在では実質的内閣ナンバー2と見なされる事も多い。将来の首相候補者の登龍門的なポストとして若手の有望株を充てることもあれば、政策調整能力を重視してベテランの大物政治家が就任することもある。いずれにせよ、首相と近い政治家が就任するのが通例である。自由民主党政権の場合は総裁派閥（首相の出身派閥）から任命される事例が多い。報道において、「政府首脳」という言葉は慣例的に内閣官房長官を指す。これは取材記者との懇談など公式ではない発言（オフレコ）などについて用いられる表現である。また、国政の運営上必要な場合、内閣官房報償費を内閣官房長官の判断で支出できる。2000年（平成12年）4月以降は内閣総理大臣臨時代理予定者を5名指定する慣例があるが、内閣官房長官は第1位もしくは第2位に指定されている。内閣官房長官以外の国務大臣が第1位に指定された場合、その国務大臣は副総理と呼ばれるが、内閣官房長官の場合は特に副総理とは呼ばれない。なおそれ以前の内閣総理大臣臨時代理予定者を必ずしも指定しなかった時代において指定された者は、内閣官房長官であっても副総理と呼ばれていた。海外を含めた出張の多い首相に代わり危機管理を担当するため、呼び出しを受けてから1時間以内に官邸入りできる体制が望ましいとされており、国外への出張がほとんどできない。また、内閣官房長官が東京から離れる場合には、行政府の最高責任者である内閣総理大臣が東京にいることが望ましいとされている。内閣総理大臣と内閣官房長官が同時に東京を離れる事態は異例と報道されることがあるが、その場合は内閣官房副長官などが東京にいて危機管理等にあたることになる。