1075年、父ゲープハルトがローマ皇帝ハインリヒ4世との戦いで戦死した後に遺腹の子として生まれた。当初はザクセンにそれほどの勢力を持たなかったが、結婚とそれに伴う相続によって領土を拡大、1106年にハインリヒ5世からザクセン公マグヌス亡き後のザクセン公に選ばれた。しかし、ハインリヒ5世と対立し、1115年にヴェルフェスホルツ（現在のマンスフェルト近郊）で帝国軍を撃破、王権をザクセンから排除した。1123年にアイレンブルク伯兼マイセン辺境伯ハインリヒ2世が死去、ハインリヒ5世がグロイチュ伯ヴィプレヒト2世をマイセン辺境伯に指名するとこれに反発、ハインリヒ2世の従叔父のコンラートと組んでヴィプレヒト2世を追放、マイセン辺境伯領をコンラートに、ラウジッツをバレンシュテット伯アルブレヒト熊公に与えた。ハインリヒ5世はこの事態に対処しようとしたが、1125年に死去した。
ギリシャ正教会は、クレタ島を除くギリシャ共和国内の正教信徒を管轄する独立正教会の名。コンスタンティノープル総主教ではなくアテネ大主教が管掌している。正教会は少なくない例外はあるものの、国ごとに「国名＋正教会」の名を冠する一つの組織を整える事が基本である。他の例としてはロシア正教会、ルーマニア正教会、ブルガリア正教会、グルジア正教会、日本正教会などがある。しかしこれら各国ごとの正教会が異なる教義を信奉している訳ではなく、同じ信仰を有している。
1世紀に起源を持つ正教会は、主にギリシャ・東ローマ帝国を中心に伝統を継承したために「ギリシャ正教」の通称が使われる、キリスト教の教派の一つである。正教会は自らをローマ・カトリックから分かれた教会であるとは考えず、自らこそを初代教会からの正統としている。東西教会の分裂以降のカトリック教会、聖公会、プロテスタント教会などの西方教会と対置して東方正教会とも呼ばれるが、「ギリシャ正教」の表記は世界史教科書等で頻繁に使われる。なお、ギリシャ、およびロシアをはじめとした東欧を中心に広まったこれらの正教会と、東方諸教会のうち同じく「正教会」を名乗る非カルケドン派の諸教会とを区別しなければならない場合、前者の総称として「ギリシャ正教」が多用される。
松田 哲夫（まつだ てつお、1947年10月14日 - ）は、日本の編集者。 株式会社筑摩書房顧問。デジタルハリウッド大学特任教授。妻は文化放送アナウンサーの松田啓子。TBS系で放送中の『王様のブランチ』、NHKラジオ第1放送『ラジオ深夜便』の「わたしのおすすめブックス」などで本・書評のコーナーのコメンテーターもしている。
2008年1月11日から配信。諸事情により「UPLIFTかくかたりき・サードシーズン」は第1週目をもって終了。第2週より「英梨と聡美のHENTAIですか？　〜全国のタカヤさんをごひいきします★〜」が開始。第1回目のゲストに番組を乗っ取られるという正に庇を貸して母屋を盗られる状況となった。もちろん確信犯な出来レースだが。
UPLIFTかくかたりき（アップリフトかくかたりき）は、ショウゲートの提供するラジオ番組のプロモーションのためのインターネットラジオ番組（ファーストシーズン時は当時の社名の「東芝エンタテインメント」名義）。キャララジオにて、ファーストシーズンが2006年10月13日から11月17日までの6週間限定で、毎週金曜日に配信された。約40分の番組。セカンドシーズンは2007年6月15日から7月6日まで4週にわたって配信。また、2008年1月11日からサードシーズンが開始されている。
朝鮮半島への伝道活動は18世紀に始まった。カトリック教会の方がプロテスタント各派よりも早く到達した。パリ外国宣教会が宣教を担っていたが、宣教活動は上手く行かなかった。閉鎖的な社会的風潮と儒教の伝統を保持しようとしていた権力によって反キリスト教的な政策が行われ始め、1801年には黄嗣永が処刑された。1866年には丙寅教獄（へいいんきょうごく）が起こり、キリスト教徒から多くの殉教者を出した。信徒が増加したのは朝鮮戦争後だった。1984年にはヨハネ・パウロ2世が、その翌年にはマザー・テレサが韓国を訪問している。
連邦通常裁判所は、各州に置かれたラント裁判所（Landgericht）や上級ラント裁判所（Oberlandesgericht）における裁判や、連邦特許裁判所（Bundespatentgericht）における決定に対する最終上訴審である。法律審であり、事実問題の審理は行わない。法廷の数は25（刑事法廷5、民事法廷12、特別法廷8）で、計125名の裁判官が所属している。地方裁判所や高等裁判所で審理されるのは通常の民事事件や刑事事件であり、労働事件については労働裁判所（Arbeitsgericht）が、行政事件（他の裁判所の管轄に属する事件を除く）については行政裁判所（Verwaltungsgericht）が、社会保険等に関する公法上の紛争事件については社会裁判所（Sozialgericht）が、租税に関する公法上の紛争事件については租税裁判所（Finanzgericht）が第1審の管轄権を有している。したがって、これらの裁判所における裁判に対する最終上訴審は連邦裁判所（連邦通常裁判所）ではなく、それぞれ連邦労働裁判所（Bundesarbeitsgericht）、連邦行政裁判所（Bundesverwaltungsgericht）、連邦社会裁判所（Bundessozialgericht）、連邦財政裁判所（Bundesfinanzhof）である。また、連邦の憲法（ドイツ基本法）に関する違憲審査権は連邦憲法裁判所に、州憲法については州憲法裁判所にあるため、連邦通常裁判所は法令の違憲審査を行わない。