社会人時代で直球の最速は153km/h（プロ入り後の最速は148km/h）。シュート、フォーク、カーブ、原辰徳監督が命名した「タカギボール」が武器。この「タカギボール」はカットボールとスライダーの中間の曲がり方をする独特の球で、緩急をつけた2種類がある。直球も適度に動くという。プロ入り後初の打者への投球にも「緊張はしなかったです」と語り、投球途中で靴ひもをゆっくり結び直すなど、落ち着きと度胸もある。三菱重工名古屋の恩師・佐伯功監督曰く「入社した頃はスピードばかり追い求めていた。やってやるぞという気持ちが強過ぎて空回り。力んで制球もフォームも乱していた。私が教えたのは当たり前のことばかり。『バランス良く投げろ』と。ドラフトで毎年のように指名を待って、失敗を重ねながら成長してきましたから」。入社当初は体重が60kg程しかなく、「最初は線が細くて、食事やトレーニングの指導をしました。『もっと食事にこだわれ』『お菓子を食べるくらいなら（栄養価が高い）黒豆でも食べろ！』と。すると、すぐに黒豆を瓶に詰めて携帯するようになった。ボクに言われたからって、そこまでする選手はなかなかいない。『愚直なまでに素直な性格』です」。食への意識が変わり、体が大きくなったことで球威が向上した。
11月30日に内閣と憲政党の提携が宣言されたことで政策が簡単に通る見通しがつき、5年間の限定実施ながら地租増徴法案（2.5パーセント→3.3パーセント）を含んだ予算案が12月20日に憲政党の賛成で衆議院を通過、貴族院も27日に通過、成立した。見返りとして憲政党の要求のひとつである地方制度改革も実施、明治32年3月16日に施行した府県郡制の改正で府県郡会の複選制を廃止、代わりに直接選挙に変更、郡会の大地主互選も廃止し憲政党が地方議会に入れる余地を作った。これは地方の名士を政治に加え、地方自治を促すかつての山県の考えを放棄するやり方だったが、軍拡に必要な財源確保のため憲政党を味方につけ、地租増徴法案を通す方を優先した。一方、猟官を警戒し官選の知事・郡長の権力を拡大し地方支配を強化したが、これも地方自治の後退につながった。譲るべき線は政党に譲ったが、猟官などほかの要求は制度改正で通らないように作り替える、あるいは衆議院で法案を通し政党の要求を実現するふりをして自らの領域である貴族院で大幅に修正、政党の要求を後退させた内容にして法案を可決させる老獪な手法で切り抜けた。その表れとして、同年2月に衆議院議員選挙法改正案を衆議院へ提出したが、貴族院では山県閥議員の運動で修正が加えられ、結果として廃案になった。また3月28日に文官任用令を改正、文官懲戒令、文官分限令を公布し、省庁に政党員を採用できないように高等文官試験に合格した官僚だけが就任可能なポストを次官・局長・知事にまで広げた。地租増徴に賛成したにもかかわらず選挙が改正されず、猟官の道も絶たれた星ら憲政党は憤慨したが、すぐ山県と決裂して見返りが入らなくなる場合を恐れ、しばらく政府との連携は続いた。外交は山縣・ロバノフ協定などで関係を築いたロシアや列強との協調姿勢を取り、明治33年（1900年）6月に清で勃発した義和団の乱は列強の仲間入りを企てる桂陸相の計略で、イギリスが列強を代表して日本へ派兵要請した7月で派兵に踏み切り、列強で1番多い2万2,000人の軍を出兵し鎮圧に貢献し国際評価を高めた。しかし、戦後満州を占領し朝鮮にも進出したロシアを警戒し、軍拡で陸軍が8個師団まで増大、将来13個師団増加の可能性も出たため、対話を続けながら場合によっては強硬姿勢も辞さない姿勢を取り始めた。義和団の乱が清で広がりを見せる前の明治33年3月10日、政治結社・政治集会の届出制および解散権の所持、軍人・警察官・宗教者・教員・女性・未成年者・公権剥奪者の政治運動の禁止、労働組合加盟勧誘の制限・同盟罷業（ストライキ）の禁止などを定めた治安警察法を制定し、政治・労働運動などの弾圧を進めた。続いて29日には、前年11月に衆議院へ再提出し、年をまたぎ衆議院・貴族院で2月23日に可決された衆議院議員選挙法を改正し、選挙権を得る条件を地租または国税15円以上納税から10円以上に緩和するとともに、小選挙区制から大選挙区制に改めた。市制を執行している自治体はそれぞれ独立した選挙区とし、都道府県の郡部でそれぞれ1選挙区とした。このため、東京・大阪・名古屋などを除く大部分の都市は人口が少なく、定数1の小選挙区となった。また、記名投票を秘密投票に改め、小学校教員の被選挙権を禁止した。5月19日に軍部大臣現役武官制を制定、政党の猟官排除を一層推し進め、貴族院へ勅選議員を多数送り込み貴族院の自派を強化し衆議院を牽制しようとした。山県は政党に配慮しつつも政党政治を嫌い、議会勢力と一貫して敵対した。小選挙区制は強大な政党が生まれやすい（デュヴェルジェの法則）ことから、死票が少なく中小政党でも議席を獲得しやすい大選挙区制に改めて小党を分立させれば議会の懐柔がしやすくなるという計算があった。また政党が農村部で発達し始めたことから、選挙区の組み替えや国税納付の資格を緩和することで、これまでの地盤を破壊しつつ中央政府や主要都市部の意向を反映した議員を生み出しやすくする狙いがあったといわれる。もっとも、小選挙区が残ったこと、政党（政治）そのものが発展途上の時期であったことなどから、大選挙区制の下でも議席は大政党への集中が進んだ。5月から山県は天皇に辞任を申し出るようになったが、義和団の乱の対応などを理由に留任された。同じころ、憲政党は山県から提携断絶を言い渡され、伊藤を党首に迎え巻き返しを模索し始めた。山県は10月19日に辞任したが、政敵である伊藤が憲政党と自分の部下たちを合流させ新党・立憲政友会を設立し、総裁に就任したことに伴うものだった。山県は辞任前伊藤に説得され新党結成を容認、辞任に際して後任に伊藤を推薦し第4次伊藤内閣を発足させたが、政友会設立直後のため体制が整っておらず政局は混乱した。