財閥解体後の三菱製エンジンの命名規則は、そのエンジンが何処の工場で生産されるかによって決定されていた。すなわち、ME21型のMは水島工場、Eはエンジン、21は水島工場で21番目に開発された物である事を示している。1968年後半に2G10型(ME24型の水冷版)が登場した際に、前述の命名規則は廃され、全く新しい命名規則の下に型式番号が与えられるようになった。1961年4月、ME21型は商用車の三菱・360に初搭載され、次いで乗用車の三菱・ミニカにも採用された。1972年に生産を終えるまで、改良型のME24型は三菱自動車工業の低位の軽自動車や軽トラックに採用され続けた。しかし、自動車排出ガス規制の強化に伴い、空冷のME24では規制適合が困難となった事や、更なる性能を求める顧客要望に応える為、より現代的な設計のエンジンに更新される事となった。なお、ME21/24型は公式にはペットネームは与えられていなかったが、A100/100V型ミニカに搭載されたME24は、イエローエンジンと渾名された。これは、エアクリーナーボックスが黄色く塗装されていた為で、2G10エンジンの普及版は赤いエアクリーナー(レッドエンジン)、高出力版は金色のエアクリーナー(ゴールドエンジン)が搭載された事で、販売上の差別化を行う為のものであった。ME21/24型は空冷エンジンであるが、実際には大型のシュラウドとシロッコファンにより強制的に冷却風を導入する強制空冷式に分類されるものである。その為、類似したシリンダー配列である2G10や2G2系エンジンとは大きく外見が異なっている。
こうして水没住民との補償交渉は妥結したが、今度は受益地・流域外の人間からダム事業に対する疑問が呈されるようになった。1つは利水に対する疑問である。徳山ダム計画時の水需要は高度経済成長を前提とした計画であったが1990年代以降水需要は鈍化傾向となり当初の水需要と次第にかけ離れる、いわゆる水余りという問題がダム反対派から相次いで指摘された。事実、2000年には岐阜県・愛知県・名古屋市が水余りによって水利権の半分から3分の2を返上するということがあった。折から公共事業に対する見直し論議も活発化し、徳山ダムは長良川河口堰とともに「計画と実情が乖離（かいり）した無用の長物」であると日本共産党・環境保護団体・市民団体・釣り愛好家・朝日新聞等から批判されるようになった。これを受け、建設省は細川内ダムや千歳川放水路などを中止・凍結するなど公共事業の見直しを進めたが徳山ダムについても再検討を行うべく1995年（平成7年）に「徳山ダム建設事業審査委員会」が設立され、ダム建設の是非について学識経験者・専門家を含めた多角的な検証が行われた。この間、1991年（平成3年）には大垣市が水害の被害を受け1994年（平成6年）には東海3県の記録的水不足で知多半島では1日19時間断水するなど治水・利水に対する不安事項が表面化していた。結局、1997年に委員会はダム建設早期完成を促す答申を発表した。これに納得しない大垣市などに在住する左派市民グループ「徳山ダムの建設中止を求める会」は、徳山ダム建設差し止め訴訟を1998年（平成10年）岐阜地方裁判所に起こした。第一審および名古屋高等裁判所の控訴審において「水需要の予測は将来を見越して計画を立てるので、その後変動が起こっても止むを得ない」として敗訴。その後、最高裁判所へ上告されたが2007年（平成19年）2月22日に「ダム建設は憲法違反にはあたらない」として棄却され、敗訴が確定した。一方、徳山ダムの1973年当時の当初計画では水道水の需要を毎秒15.5m³と予定していたが愛知・岐阜・三重の東海三県と名古屋市は2004年（平成16年）までに想定必要量を毎秒6.6m³に見直している。このため「徳山ダムの水は長良川にいらない市民学習会」などの市民団体は、むだな公共事業として「木曽川水系連絡導水路」の是非を指摘している。2つ目は環境対策である。ダム建設予定地にイヌワシやクマタカといった特別天然記念物に指定されている大型猛禽類が10数つがい生息していることが判明したことから、水資源開発公団は工事を一時中断して営巣状況などを調査。鳥類への影響を最小限に食い止めるため、発破時間の制限や建設機械に保護色を塗るなど配慮した。その他、各分野の専門家の指導や助言を聴き様々な動植物、水質等の対策を行った。対策後の追跡調査も行われているようである。徳山ダムのホームページなどで調査状況等が公表されているが、ワシタカ類をはじめとする貴重な動植物については保護のため場所などの情報は公表されていない。一方で環境影響評価法（環境アセスメント法）の指定を受けていないため、厳格な環境アセスメントは行われていない。このためダム建設に反対する市民グループは環境への配慮が不十分として法律の適用と試験湛水の中止を国土交通省に働きかけるよう環境省に訴え、環境保護の立場からもダム建設の中止・撤去を求めている。このように、ダム反対派は環境問題などを中心にしてダム建設の中止を求めて現在活動している。「ダムが完成しても完全撤去を求める」として対決姿勢は崩していない。ただし反対派の主張については環境についての対案は示しているが、治水については2002年（平成14年）の水害の被災地区への堤防整備といった限定策は示しているものの木曽川水系や揖斐川流域全体を考慮した治水対案、およびダムに替わる根本的渇水対策案は示していない。また、ダム建設が開始された段階で始まったこれら反対派市民団体の運動は当の旧徳山村住民の間からは厳しく批判された。特に水資源機構との間で補償交渉を行った住民に顕著で、彼らは「自然環境だけを盾に反対運動をする反対派は許せない」・「あの手の反対運動ほど早期完成を願う水没住民の感情を逆なでする者はいない」と手厳しく非難している。