1945年夏、トルニはフィンランドへの帰国を果たす。しかしソビエト連邦の影響下に置かれたフィンランドでは、ナチス・ドイツへの協力を理由に多くの元軍人が反逆者と見なされ、弾圧されていた。トルニも秘密警察Valpoによってトゥルクで逮捕されるも移送中に脱走した。1946年3月、ヘルシンキで再び逮捕され、反逆の咎で有罪判決を受ける。これによって6年の懲役及び4年間の市民権の剥奪を言い渡された。しかし1947年7月には刑務所を脱走してフィンランドを逃れた。その後、1948年12月23日にユホ・クスティ・パーシキヴィ大統領による特赦が行われた。1949年、トルニは冬戦争以来の戦友だったホルゲル・ピトカネン(Holger Pitkänen)元中尉と共に、偽造旅券とかつての船員仲間を頼りにトルニオから国境を越え、フィンランド系住民の多いスウェーデンのハパランダに逃れた。さらに鉄道でストックホルムへと向かったが、この途中にピトカネンは逮捕されフィンランドへ送還されてしまう。その後、トルニはフィンランド系スウェーデン人のマリア・コプス(Marja Kops)と結婚し、しばらくストックホルムで生活していたが、やがて偽名で輸送船ボリビア号(SS Bolivia)の水夫となり、ベネズエラへ向かった。ボリビア号が寄航したカラカスの港でトルニはかつての上官であり、戦後になって反逆者としてフィンランドから追放されたアールニオ元大佐と再会する。カラカスにいる間、トルニはアールニオの助けを得て生活していた。
1944年9月19日、フィンランドとソ連の間でモスクワ休戦協定が締結され、継続戦争は終結した。しかしトルニは、駐留ドイツ軍をフィンランド軍が排除するべきと定めたこの協定を受け入れることが出来なかった。トルニはフィンランド国防軍を脱走し、ナチス・ドイツの特殊部隊ゾンダーコマンド・ノルトから支援を受けつつ、ソビエト連邦が全土を掌握したフィンランドで親独派レジスタンス運動を設立した。この時期にはトルニ以外にも多くの国防軍将校が密かに親独派レジスタンスに協力し、各種の軍事訓練を行っていた。まもなくしてラップランド戦争が勃発すると、これらの抵抗運動はドイツ軍に協同してソ連軍の側面を攻撃した。1945年1月22日、トルニと数人のフィンランド人将校はドイツ側の申し出に応じ、ブラックスナシン(Blacksnäsin)の漁村沖からUボートに乗り込み、ドイツ本土へと渡った。彼らは破壊工作の訓練を受けた後に武装親衛隊へ配属され、ゾンダーコマンド・ノルトの隊員としてフィンランド、ノルウェー、スウェーデン、デンマーク、そして東部戦線などで各種の特殊作戦に従事した。4月15日、トルニは武装親衛隊大尉への昇進を果たした。その後、デンマークにおける作戦中にイギリス軍（資料によってはアメリカ軍とも）によって捕えられ、捕虜収容所に収監されているが、トルニはすぐさま脱走した。
1997年に、中華民国にて王永慶の次女である王雪紅（Cher Wang、現会長）、周永明（ピーター・チョウ、Peter Chou、現最高経営責任者）らにより設立。以降Palmやヒューレット・パッカード iPAQの製造を受注して急速に発展した。GoogleからAndroidが発表されると、その発展に賭け、2008年には世界初のAndroid端末 HTC Dream （T-Mobile G1）をリリース、以降スマートフォンブームに乗って勢力を伸ばす。日本では2009年7月にHT-03Aを発表して以降認知度を高めている（それまでもWindows Mobile端末を日本で展開していたが、一般的な認知度は低く、「htc」のロゴが日立の略と勘違いされることもあったと言われる）。2010年、アメリカ合衆国におけるマルチタッチに関する特許を始めとする20件の特許を侵害したとしてアップルにより提訴される。アップルが訴えた理由として、Android携帯を脅威に感じつつも、Googleと直接対立するのを避け、比較的新興かつ小規模なHTCのみを相手にするのが有利だと考えたからだという説がある。翌2011年7月15日、アメリカ国際貿易委員会は、HTCがアップルの特許2件を侵害していると仮決定。このまま同年12月に最終判断が決定した場合、HTC製スマートフォン輸入差し止めやデラウェア州連邦地方裁判所で行なわれている損害賠償請求裁判にも影響する見込みからHTCの株価は急落。HTC側は急遽、自社株買いによる株価防衛策を発表した。12月19日には、同委員会は、HTCがアップルの特許1件を侵害していると認め、翌年4月から該当製品の米国への輸入を禁止する命令を出した。しかし、この1件に関してHTCはすでに代替技術を導入済みで実質的な影響は少なく、HTCはこの決定を歓迎し事実上の勝利を宣言。台湾の株式市場で同社株価は上昇した。このアップルとの特許紛争については、2012年9月に和解が成立し、全ての訴訟が取り下げられると同時に、今後10年間に渡る特許利用契約が締結された。2010年には、スマートフォン製造メーカーとしては世界第4位になっており、2011年4月には携帯電話端末出荷台数で世界1位のノキアを時価総額で追い抜き、台湾第2位の企業となる。2011年7月、グループ企業のVIA Technologiesからグラフィックス部門のS3 Graphicsを買収すると発表、グラフィックス関連の特許を多数獲得する。しかし、2012年以降は、アップルやサムスン電子との競争激化から販売苦戦に陥り、2012年8月には株価が2011年4月ピーク時の約2割にまで落ち込んだ。翌2013年には、HTC Oneの供給不足やFacebookスマートフォンとして投入したHTC Firstの大幅な販売不調、さらには企業秘密漏洩にかかる産業スパイ容疑による幹部らの逮捕などの問題が続き、売上げを前年比でさらに30%落とし、スマートフォンのメーカー別シェアで6位以下となった。2017年3月、中華人民共和国上海市の子会社（中国本土向けスマートフォンの製造工場）が売却されていたことが報道された。この工場は2009年に建設され、ピークの2011年には200万台のスマートフォンを生産していたが、その後は極端な販売不振に陥ったため稼働率が低下していた。このことにより中国本土におけるHTCの直営製造拠点は消滅、台湾の桃園工場が唯一の製造拠点となった。また、同年9月21日、GoogleがHTCのPixel開発チームを11億ドルで買収すると発表した。スマートフォン事業に関わる4000人のうち、2000人がGoogleに移籍するとしている。