『EVE burst error』の発売後に姫屋ソフトを退社し、蛭田昌人の誘いでエルフに入社、取締役に就任する。これにより、シーズウェア時代は2〜4ヶ月ほどしかなかった制作期間に対して、エルフでは8ヶ月もの制作期間を得る。また、プログラマを兼任する必要がなくなり、ゲームデザインやシナリオに専念できる環境を得る。その環境の下で『この世の果てで恋を唄う少女YU-NO』（PC-9801用、1996年12月26日発売）を開発する。同作は、当初は現代編を序章とし、異世界編を本編とする予定だったが、開発の遅れから現代編を本編とせざるを得なかった。このため、ひろゆき自身は『YU-NO』を駄作と位置づけるが、彼が考案した「A.D.M.S（Auto Diverge Mapping System）」という当時としては画期的なシステムもあり、ユーザーに高く評価された。その後、蛭田と交互にオリジナル作品をリリースするつもりだったが、セガサターン版『YU-NO』（1997年12月4日発売）の完成をもって、エルフを退社した。
小・中学生の頃は「読書の虫」で、コナン・ドイル、エラリー・クイーン、ディクスン・カーといった児童向けミステリーを読んでいた。中でも『怪盗ルパン』を気に入っており、事件が起き推理し解決するなどのステレオタイプなシークエンスにない、先の読めない展開を評価している。ミステリーを読み尽くすとSFに興味を持ち始め、アシモフなどに熱中する。また幼少時に習っていたピアノも、音楽の授業では常に伴奏するなど得意だった。中学2年生の時、数学の面白さに目覚め、以降、数学にのめりこむ。高校時代は、『信長の野望』『ウィザードリィ』『ウルティマ』など国内外のパソコンゲームに熱中する。この時の感動が彼のゲーム観の原点となる。
ヴァルドワ（Val d'Oye, Wedaw, Waido, Vaydoieなど）の名は、J・リブリンによれば、ラテン語のvadum（浅瀬、渡河場所）とケルト語のoye（水、川）で、サヴルーズ川のことだという。この浅瀬は、マンドゥールとオクセル＝バへ向かう第二のローマ街道が川に達すると、少なくとも水位が低くなったときに川を渡る場所だった。ヴァルドワの名は1350年まで記述されない。村はその発祥からロズモン領主の土地の一部であり、フェレット伯領と同様に1347年から三十年戦争が終わる1648年までオーストリアのものだった。1674年12月後半、テュレンヌ元帥はアルザスにおけるテュルクアイムの勝利の前、ヴァルドワで野営している。町は1778年までベルフォールの教区に併合されていた。ベルフォールに数年間依存した後、1780年にヴァルドワは独立した教区となった。18世紀終わりにはクラヴァンシュ、サルベールの教区が併合されている。20世紀初頭、サン・ジョゼフ教会は最初の教会が1780年に建てられた同じ場所に再度建てられた。
Wedo（1350年）、Vaydhoye（1617年）、Vaidoye/Vaidhoye/Vaidhoy/Vauldoye/Vaudoye（1621年-1655年）、Valdoye（1793年）と移り変わった。
県都ベルフォールの北部郊外にあり、ジロマニーやバヨン・ダルザス峰へ向かうルートの途中にある。町は、ヴァルドワで流れが終わるロズモントワーズ川と、サヴルーズ川とが合流する地点である。準ヴォージュ山脈であるステファニアン炭田は、ヴァルドワの面積やブアン・レ・リュール、ロンシャン、西のロモン、東のルジュモン、ロマニーといったコミューンをカバーしている。
梅津 順一（うめつ じゅんいち、1947年4月1日 - ）は第14代青山学院院長。博士（経済学）（東京大学）。青山学院大学総合文化政策学部教授。
日本透析医学会では、2003年第48回学会にて透析医療への電解水の応用が紹介され、2014年第59回学会では「透析医療における電解機能水の有用性と将来性」というワークショップで新しい応用が報告された 。歯科分野では日本口腔機能水学会が設立されている。歯科臨床において殺菌や歯科治療への応用についてまとめられた医学書も出版されている。
厚生労働省の平成25年薬事工業生産動態統計年報によるとアルカリイオン整水器（家庭用医療用物質生成器）の国内出荷額は75億3200万円である。
部分的核実験禁止条約は締約国についてはよく守られており、条約で禁止された領域での核実験は停止されているが、地下実験を公認した事に他ならず、すべての実験は“公認”領域で行われているに過ぎない。米国は核実験をすることなく核精能を確かめる方法は見出したが、核実験の禁止は人類が核を持つ限り事実上不可能である。また核爆弾そのものも“進化”し建造物への破壊力は弱くして、対人殺傷能力に優れた中性子爆弾も実験により開発された。地下実験の禁止については通常地震なのか核実験による地震なのか検証不能だったから却下されたのだが、日本では先の北朝鮮の核実験や、フランスの南太平洋の核実験などでたびたび地震が観測されており、しかもまた地震が起き易くなっている。日本、スウェーデンの協力で10～20キロトン以上の爆発は確実に地震と区別出来る技術が開発された。しかし、実際には出来そうもない150キロトンの地下実験を禁止する条約を米英ロ三国は1974年に条約を作成し、地下を含む全面的核実験の禁止の交渉にはいっているが、交渉は極秘であり、80年に中断したままである。核不拡散条約は世界における安全保障の基礎的条約であり、それほど重要な条約であるが、テロ組織などへの譲渡などの危惧や、中東世界や北朝鮮の核配備（あるいは保有）が現実になり、やや形骸化しつつある。この条約によりかつての核保有国と認定された五大国は、事実上核保有の独占の公認を受けたに等しく、軍事的政治的優位を保ってきたが、非核保有国は核を持たないと自らの行動を制限され、国際原子力機関の自国原子炉への立ち入りを受け入れた。非核保有国は、核保有国が非核保有国に核攻撃する脅威が現存するため、それをしないことを条約に盛り込むべきだと訴えてきた。条約に第六条が書き加えられたが、内容は核保有国の核軍縮交渉を行うと誓約したのみであり、核の脅威は残ったままであった。条約成立後米ロ両国はSALT1で誓約を果たしたと主張するも現実は運搬手段を変え、削減でもなく、戦略兵器の上限枠の設定に過ぎなかった。