元々、翡翠は美しい石として、瑪瑙やその他の宝石とともに「玉」と総称されていた。「翡翠」は中国では元々カワセミを指す言葉であったが、時代が下ると翡翠が宝石の玉も指すようになった。その経緯は分かっていないが以下の説がある。翡翠のうち白地に緑色と緋色が混じる石はとりわけ美しく、カワセミの羽の色に例えられ翡翠玉と名づけられたという。この「翡翠玉」がいつしか「玉」全体をさす名前になったのではないかと考えられている。参考までに、古代日本では玉は「たま」、カワセミは「そび」「そにとり」と呼ばれていた。カワセミに「翡翠」の字があてられ「ヒスイ」とも呼ばれ始めたのは室町時代以降である。したがって「翡翠」の語は中国から輸入されたと推察できる。
玉は中国では美しい石、宝石の総称で、古くから実用品や装飾等の材料として用いられた。玉の玉彫工芸は今でも中国の工芸品の重要な位置をしめる。また、玉の中でも特に翡翠が珍重されたことから、玉は翡翠の意味としても使われた。なお、草創期の玉器には石英や滑石も含むが、故宮博物院に収蔵されているような玉器のほとんどは軟玉である。古い時代の中国では、特に白色のものが好まれており数々の作品が残っている。これらの軟玉の産地は、現在の中国新疆ウイグル自治区に属するホータンであり、他の軟玉より硬く籽玉（シギョク、シは米へんに子）または和田玉（古くはコーラン玉）と呼ばれていた。18世紀（清の時代）以降、ミャンマーから硬玉が輸入されるようになると、鮮やかな緑のものが好まれるようになった。そのなかでも高品質のものは琅玕（ロウカン、（カンは玉へんに干）と呼ばれ珍重されることになった。台北国立故宮博物院にある有名な翠玉白菜の彫刻は硬玉製である。琅玕は中国語で青々とした美しい竹を意味し、英語ではインペリアルジェイドと呼ばれる。これは西太后が熱狂的な収集家であったことに由来するとされる。
硬玉と軟玉はどちらも翡翠というが、宝石とみなされるのは現在は硬玉だけである。軟玉は中国以外では宝石とされず半貴石に分類される。中国で安く売られている翡翠はほとんどが軟玉である。ただし白く透明感のある最上質のものは羊脂玉と呼ばれ、中国では硬玉よりも価値が高いとされる。
京都府北部、竹野川右岸の丘陵地において丘陵先端部を切断して築造された大型前方後円墳である。現在までに墳丘・周濠を良好に遺存する。これまでに発掘調査は実施されていない。墳形は前方後円形で、前方部を南東方に向ける。墳丘は2段築成。墳丘表面では埴輪片・葺石が検出されており、円筒埴輪列の存在が推定される。また墳丘周囲には周濠が巡らされている（現在の墳丘周囲の水田部分）。主体部の埋葬施設は不明。この黒部銚子山古墳は、古墳時代中期前半の5世紀前半頃の築造と推定される。被葬者は明らかでないが、丹波道主命の墓とする伝承がある。丹後地方では、前期古墳として「日本海三大古墳」と総称される蛭子山1号墳（与謝郡与謝野町加悦・明石、145メートル）・網野銚子山古墳（京丹後市網野町網野、201メートル）・神明山古墳（京丹後市丹後町宮、190メートル）の築造が知られ、本古墳はそれらの後継首長墓とされる。しかし本古墳になると墳丘規模は大きく縮小し、さらに本古墳以降は丹後地方で大型前方後円墳の築造自体もなくなり、代わって一帯の中心地は丹波地方の雲部車塚古墳（兵庫県丹波篠山市）・千歳車塚古墳（京都府亀岡市）へと移行することとなる。古墳域は1974年（昭和49年）に旧弥栄町指定史跡に指定されたのち、1983年（昭和58年）に京都府指定史跡に指定されている。
岡見 健彦（おかみ たけひこ、1898年3月29日 - 1972年）は、日本の建築家。遠藤新の事務所を経て、フランク・ロイド・ライトに学び、ライトの影響を受けつつもモダニズム的な作品を制作した。
2003年（平成15年）に国立大学法人法が制定されて、国立大学が国立大学法人となった。教員の相次ぐ性犯罪や、偏った思想に基づいた教育や言動などが問題となり、教員の資質向上のための教育改革として実施された制度が教職大学院の創設であり、それと検討されたのは教員免許更新制である。これに伴って日本の教育問題として、親の学歴・収入・家柄・職業などの経済格差と都道府県別や市町村別の地域格差を背景とした能力格差の拡大が表面化している。この原因は公教育機能が低下しているためと言われ、公教育への不信感が増大している。それを補うため、東京都を中心に公立学校選択制の導入や公立学校以外の学習塾や私立学校へ進学希望者が増加している。私立学校と教育を重視する地域などの一部学校や、文部科学省の方針で教育予算が増加されて低学年で実施されたのが、少人数授業や少人数教育を目的に「35人学級」や「30人学級」で、きめ細かい指導を導入する教育改革がされた。平成期に学校群制度が全廃されて丸坊主などの頭髪の規制を撤廃して長髪を認可したり制服のみから私服を認可して服装の自由化をするなど校則が改正される学校が増加した。公立小学校と公立中学校が義務教育期間に一体化して連携教育を行う「小中一貫教育」が広がったことから、第2次安倍内閣で中央教育審議会が提言した構想で、小中連携教育を推進するために6歳〜15歳までの9年間の小中一貫の「義務教育学校（仮称）」の新設が議論された。高校の普通科で「キャリア教育」を必修化するが検討された。