このようなリストラを推進したことと親会社の阪神がジェットカー第一世代の代替に新車投入で対応したことから、武庫川車両工業の業績は復活、1980年代中盤以降は急行系車両の新車として8000系を大量に受注したほか、京福と叡山電鉄の新造車の発注もあって良好な経営状態で推移した。8000系の新造は1995年の阪神・淡路大震災の直後まで続き、その後も震災被災廃車車両の代替新造や叡山電鉄900系（きらら）をはじめとした京福・叡山電鉄向け車両の新造が続いたことから、1998年度までは利益を計上することができた。しかし、これらの車両の新造が一段落した1999年度以降は、阪神の鉄道旅客輸送量が減少したことに加え、車両も普通系、急行系とも更新がほぼ完了して新造時期が10年程度延長したことから、新造車両の発注が大幅に減少、赤字決算に転落してしまう。その後も車両の新造が増加する見込みがなかったことから、阪神は武庫川車両工業を解散、その代わりに車両のメンテナンスに特化した新会社を設立することとした。こうして2002年5月に新会社の阪神車両メンテナンス株式会社を設立してメンテナンス業務を移管、武庫川車両工業は同年9月24日に竣工した9300系9505Fを最後に車両の製造を終了、9月30日に解散し、阪神車輌工業を含む61年の歴史に幕を閉じた。奇しくも同年には尼崎市のアルナ工機が事業別分社化および鉄道線向け車両製造事業を撤退し（分社したアルナ車両は路面電車製造を継続）、兵庫県内の老舗の2社の車両製造会社が撤退したことになる。
同社は、鉄道車両の製造・修繕を通じて身につけ、蓄積した鈑金や製缶といった金属加工の技術を生かして、1960年代後半の高度経済成長期に多角化を志した。多角化の背景には、本業の車両製造・修繕部門が、同時期の阪神が輸送力増強のために毎年のように新車を発注していたことから、業績は順調に発展していたこともあり、新規事業に進出しやすいといったことが挙げられる。こうして車両を主軸に総合機械メーカーを目指した同社は、1972年9月に設計部門の子会社である武庫川技研株式会社を設立、同年11月には油圧機器メーカーの三共マシン株式会社を買収、子会社とした。こうして同社の事業内容は車両の製造・修繕を中心に、製缶、鉄骨加工、石油販売、電気機器製造、鋼材販売などの分野に大きく拡大、総合機械メーカーへと踏み出した。また、この時期には、鉄道車両の分野でも阪神以外に京福電気鉄道にも販路を拡大している。ところが、1973年10月に発生した第四次中東戦争に端を発した第1次石油ショックが、同社の拡大路線に大きな影を落としてしまう。車両部門は親会社の阪神が車両を発注したり急行系車両の冷房改造に携わるなどして利益を確保することができたが、それ以外の事業分野は大幅な欠損を生じてしまった。同社は苦境打開のために事業の縮小を決意、事業は車両の製造・修繕と機械・製缶の得意分野に絞って武庫川技研と三共マシンは廃業、累積損失を解消するために工場の土地・建物を売却して、1983年には本社を鳴尾浜に移転した。こうして経営の再建を図った結果、同社の業績は順調に回復した。
1921年3月末の時点で、関西水力電気の供給実績は電灯9万4736灯、電力1907馬力（約1403キロワット）に達しており、供給区域は同年6月末時点で一部京都府にもまたがる81市町村に広がっていた（詳細は下記#供給区域参照）。第一次世界大戦の影響を受けた需要増加の一方で経費の高騰を招き、特に資金面では苦境に陥った。関西水力電気では京都の有力電力会社京都電灯や愛知県名古屋市の電力会社名古屋電灯と合併交渉を行った結果、1921年3月31日、名古屋電灯との間に合併契約を締結した。名古屋電灯は1920年（大正9年）より周辺事業者の合併を積極化しており、1921年までに同じ愛知県内や隣の岐阜県の事業者計6社を合併していた。一連の合併後の名古屋電灯の資本金は4848万7250円であり、関西水力電気は当時資本金450万円であったから、関西水力電気よりも10倍以上規模の大きい会社であった。また設立は1887年（明治20年）、開業は1889年（明治22年）で、旧奈良電灯よりも歴史が長い。社長は1914年（大正3年）より福澤桃介が務める。名古屋電灯との合併は、規模の小さい関西水力電気側を存続会社とし、名古屋電灯側が解散する逆さ合併であり、関西水力電気は資本金を450万円から6914万9650円へと増資し、増資額6464万9650円に対する新株129万2993株を発行、これを名古屋電灯の株主に対し持株3株につき4株の割合で交付する、という合併条件であった。合併は同年4月28日に名古屋電灯側、29日に関西水力電気側の株主総会でそれぞれ承認され、9月14日付で逓信大臣の認可も得た。そして10月18日に合併が実行に移されて名古屋電灯は解散、同時に関西水力電気は社名から「水力」を外して関西電気株式会社へと改称した。以上のように手続的には関西水力電気が名古屋電灯を合併した逆さ合併であるが、実態としてはその反対、名古屋電灯による関西水力電気の吸収であった。すなわち、合併が成立した当日の株主総会にて、社名変更とともに本店の名古屋市への移転や旧名古屋電灯の役員選出が行われたのである。従って関西電気は本社を奈良市ではなく名古屋電灯時代のまま名古屋市新柳町に置き、役員も関西水力電気からは常務の加納由兵衛が取締役に入った以外は名古屋電灯時代のまま、社長福澤桃介、副社長下出民義、常務角田正喬・神谷卓男といった顔ぶれであった。なお名古屋電灯との合併契約締結後、関西水力電気は1921年5月16日付で知多電気と、同年9月1日付で天竜川水力電気と、9月2日付で山城水力電気とそれぞれ合併契約を締結した。3社のうち山城水力電気のみ関西地方の事業者で、京都府南部の相楽郡・綴喜郡を供給区域とする。従って関西電気（名古屋電灯）の関西進出は関西水力電気・山城水力電気の2社合併によるものといえる。関西電気成立後の1921年12月に知多電気、翌1922年（大正11年）2月に天竜川水力電気、同年3月に山城水力電気との合併がそれぞれ成立している。