ペテルブルク鉱山技術専門学校に学ぶが学生運動に参加したかどで退学処分となる。文学上の経歴は、1860年にバレリアン・クレムピンが編集した雑誌『夜明け　Рассвет』に始まり、以後、『予約誌　Книжный вестник』『Гласный суд』『一週間　Неделя』『現代評論　Современное обозрение』といった定期刊行物に文章を発表するようになる。1867年にはプルードンの『フランスの民主主義』の翻訳を公刊。1868年から『祖国の記録　Отечественные записки』誌の編集に参加、ネクラーソフの死後（1878年）はサルトゥイコフ・シチェドリン、グリゴリー・エリセーエフと共同で編集をする。1879年に人民の意志党と接近し、ネフスキー通り80番地にあるザソディミスコゴ図書館で党指導部との最初の会合を行う。1884年に『祖国の記録』が発行停止になると、『北方の使者　Северный вестник』と『ロシアの思想　Русская мысль』を合併し、『ロシア報知　Русские ведомости』紙とした。1882年から1891年までサンクトペテルブルクを追放されている間も革命組織と連絡を継続している。1892年には1年間だけ『ロシアの富　Русское богатство』の編集をする。生涯最後の10年間はマルクス主義者たちとの論争に捧げられた。62歳で亡くなり、ペテルブルクのボルコフ墓地に埋葬される。
ニコライ・ミハイロフスキー（ロシア語:Никола́й Константи́нович Михайло́вский、1842年11月27日（ユリウス暦11月15日） - 1904年2月10日（ユリウス暦1月28日））は、ロシアの文学評論家・社会思想家、ナロードニキの理論家である。
種小名smithiiは、Andrew Smithへの献名。生息地では食用とされることもある。食用の採集などにより生息数は減少している。ペットとして飼育されることがあり、日本にも輸入されている。主に基亜種が流通する。輸送状態が悪く状態を崩した個体の流通が多かったため、飼育の難しい種とされていた。アクアリウムで飼育される。水量を多くして泳ぎまわれるようにする。後述するように腹甲を傷つけないように底砂は敷かないか、敷いた場合には細菌の温床となるため汚れを溜めないようにする。登りやすく腹甲が傷つかないような陸場を設けて、局所的な熱源を照射し甲羅や皮膚が乾燥できるようにする。甲羅や皮膚が弱く、皮膚病や甲腐乱になりやすいため注意が必要。
フランス・ドイツ両民法の根本思想は、個人主義にある。殊にフランス民法（財産法）においては、個人主義的民法の大原則である、個人財産権尊重の原則（所有権絶対の原則）、契約自由の原則、自己責任の原則（過失責任原則）が確立され、徹底されている。しかし、18世紀末に個人的に自覚した人類は、19世紀末には社会的に自覚し始める。そこで19世紀初頭に成立したフランス民法が僅かに封建時代の残滓を示しつつも個人主義的法思想の結晶であったのに対し、19世紀末に成立したドイツ民法は個人主義思想の爛熟を示しつつも資本主義社会の興隆を反映して、特にその第二草案を境に多少協同主義的な色彩が加わっており、債権法における信義誠実の原則の明文化（ドイツ民法旧242条）、及びその後の特別法の立法による無過失責任の展開等はその現れである。ドイツのヴァイマル憲法が所有権の社会化につき155条、企業の社会化につき156条をもって規定していたことや、当事者の意思解釈につき、その真意よりも客観的な表示行為を重視して資本主義社会における取引安全を期す、意思主義に対する表示主義の進展もこの文脈で捉えることができる。なお、フランス民法でも、契約の履行についてのみであるが、ドイツ民法に明文化された信義誠実の原則と類似の規定（フランス民法1134条3項）が存在し、また、判例上無過失責任も採用されている。ここにおいて、20世紀に入ってからできたスイス民法典においては、個人主義思想の内に社会本位の思想の萌芽が現れ、民法は社会生活成就の手段でなくてはならないことが明確に自覚されるに至る。そこで、前述の三原則を緩和し、信義誠実の原則を義務の履行についてのみならず権利の行使についてまで一般化し（スイス民法2条1項）、権利濫用法理を明文化（スイス民法2条2項）するなど、近代私法の原則に対する現代的修正の色彩が著しく見られるようになる。前述の債権法独立の傾向は一層著しく、商法を取り込むことで、ついに別法典として民法典から独立するに至っている。スイス民法が創始した民商法統合の流れはイタリア、オランダ、ロシア民法などにも影響を与えた。トルコ民法はスイス民法の極めて強い影響の下成立しており、家族法部分を除いてスイス民法のトルコ語訳をほとんどそのまま立法したに等しいと言われている。こうした傾向が極致に達したのが、無過失責任を原則化し、私有財産制度を否定した、1923年施行のロシア民法である。もっとも、ソ連では、私有財産制度の廃止を徹底する観点から、当初は相続制度を廃止していたが、社会生活が混乱したため、ロシア民法では自活できない遺子のある場合には1万ルーブルの範囲内で遺産を遺族に保管させ、その範囲内でのみ相続を認めることとなっていた。その後も、ドイツ・フランス・アメリカ・ロシア・日本など各国の影響や支援を受けながら、発展途上国における法整備が進んでいる。このように、各国独自の発展を遂げていた民法典も、国際取引の便宜のためや、EU統合を背景として、ヨーロッパを中心に何度か契約法統一の機運が盛り上がっており、ドイツ債務法の大改正や、ウィーン売買条約、ジュネーヴ統一手形法、国際手形条約、ユニドロワ国際商事契約原則などの制定に結びついており、ナポレオン民法の大改正が議論されるなどの動きが見られる。