アメリカ合衆国では現在、ケーブルテレビによる中継が主流。なかでもHBOは1973年から支配的なポジションにあり、ショウタイムは1986年3月の中継開始当初からこれを追う立場であったが、2003年12月にはそれまでショウタイムと契約していたドン・キング・プロダクションの8大タイトルマッチもHBOのPPVで中継され、両局の差は明確になっていった。しかし、2011年7月にはHBOが契約していたマニー・パッキャオのシェーン・モズリーとの試合の放映権をショウタイムに奪われたことをきっかけにHBOスポーツ社長のロス・グリーンバーグが退陣。2013年には14年間続いたフロイド・メイウェザー・ジュニアとの放映権契約をショウタイムに奪われ、HBOはゴールデンボーイ・プロモーションズとは絶縁状態となった。HBOは同年のPPV売り上げでショウタイムに大敗したが、ケーブルテレビで生中継された試合の平均視聴件数ランキングでは上位20位までの19試合を占め、依然として他局を圧倒している。
2012年10月から11月にかけて、日本テレビやWOWOWが一部のテレビ中継カードをオンデマンド形式でも配信するサービスを採り入れている。いずれもリアルタイムで配信し、日テレオンデマンドは有料サービス（アンダーカードの一部は無料）、WOWOWメンバーズオンデマンドは加入者限定サービスとなっている。
テレビ中継では限られた放送枠の中で一部のラウンドがカットされることがあるが、インターネット配信ではすべてのカードをノーカットで中継することができ、リアルタイムで視聴できなくてもオンデマンドが提供されるなどのメリットがある。2012年10月、MGプロモーションが日本フライ級タイトルマッチ（王者・粉川拓也）をアスリート・ジャポンのUstreamチャンネルから無料でストリーミング生中継。以降、同じアスリート・ジャポン（無料）からWBA女子世界スーパーフライ級タイトルマッチ（白井・具志堅スポーツ主催、王者・山口直子）、ニコニコ生放送（有料。アンダーカードは無料）からOPBF東洋太平洋ウェルター級タイトルマッチ（渡嘉敷主催、王者・渡部あきのり）などがストリーミング生中継を行ったがいずれも短期間で終了した。2013年にはNetYouLandが日本タイトル挑戦権獲得トーナメント「最強後楽園」の準決勝・決勝を1試合100円で配信した。2016年7月5日、プロボクシングイベントのDANGANが月額980円の有料ボクシング動画配信サイト「Boxing Raise」を立ち上げ、DANGAN163（メインイベントは粉川拓也vs大嶽正史の日本フライ級タイトルマッチ）からストリーミング生中継を開始した。2016年7月19日、横浜光ジムが有料ボクシングオンデマンドサイトの「A-sign.boxing.com」を立ち上げ、ダイナマイトパンチ101（メインイベントは胡朋宏vs秋山泰幸の日本ミドル級タイトルマッチ）からサービスを開始した。
リーマン・ショック以降、不動産市場を基点に重篤な経済危機に陥ったが、公的資金の導入と国営化などにより銀行救済が行われ経済は小康状態を保っていた。しかし、不動産市場は低迷したままであり銀行の救済コストが上昇、巨額の追加支援が必要なことが明らかになり、2010年9月30日には最大5.7兆円規模の金融システム修復策を発表、同国の2010年の財政赤字はGDPの32%に拡大する見通しとなった。これらを受けムーディーズは2010年7月19日にアイルランド国債の格付けを「Aa1」から「Aa2」に引き下げ、2010年10月5日にはさらなる格下げの検討を発表、フィッチは2010年10月6日「AA-」から「A+」に引き下げ、見通しはネガティブとし今後さらに引き下げられる可能性を示唆した。11月10日、アイルランド中央銀行のホノハン総裁は外資系銀行を含む国内金融機関の融資損失は少なくとも同国GDPの55%に相当する850億ユーロになるとの推計を発表した。アイルランドの財政危機のきっかけは、国が金融機関の損失を救済しすべての債務を保証したことだと言われている。金融機関を救済したため、財政赤字がGDPの30%以上（32%）となり、公債がGDPの176%になった。アイルランド向けエクスポージャーはギリシャ向けの3倍以上である5,000億ドル（約42兆円）と推定されている。イギリスはアイルランドへの数十億ポンドの融資を表明した。リーマン・ショック後から金融機関に投入された公的資金は約330億€であったが、アイルランド政府は最終的に500億€にのぼると試算した。金融機関へのECBからの支援は2010年10月末現在で1300億€にのぼり、アイルランド中央銀行からも350億€の支援を受けていた。アイルランド経済がここまで悪化したのは、1990年代前半から2007年までの間、12.5%の低い法人税率で企業を呼び込み、不動産バブルが起き、その後崩壊したためである。住宅着工件数は2006年のピークの1/8である。2008年まで4%台だった失業率が、2010年9月には14.1%に上昇している。12月15日、アイルランド議会はEU-IMF主導の救済策受け入れを承認した。しかし金融機関支援策では、預金者だけでなく優先債権者や劣後債権者まで保証しており、モラルハザードのおそれと巨額の公的債務を生んでいる。この救済事例は「債権者に優しい」最後のものになるのではないかと言われている。12月17日、ムーディーズはアイルランドの格付けを「Aa2」から「Baa1」に5段階引き下げ、見通しも「ネガティブ」とした。金融機関救済、経済見通し、国家の財政力といった問題があることが理由である。2011年1月27日の欧州債権市場において、ギリシャやスペインとともにアイルランドの国債相場にも下落がみられた。アイルランド10年債は利回り9.13%、ドイツ債とのスプレッドは5.92ポイントとなった（ロンドン時間27日午後4時現在）。