1993年のMLBドラフト27巡目でフィラデルフィア・フィリーズに指名され契約。メジャーに昇格したのは1996年と1999年の2シーズンだけであった。2001年、巧打で内野ならどこでも守れるユーティリティープレイヤーとして横浜ベイスターズに入団。打撃は打率.272、9本塁打と平凡ではあったが、守備は堅実でチームの戦力としてそこそこの働きを見せた。しかし、前年までチームの主砲として活躍したロバート・ローズの代役としてはやはり迫力不足な感は否めず、2001年シーズン限りで退団することになった。得点圏打率.196とチャンスに非常に弱かったのも解雇の一因となった。実際に、チャンスの場面では勝負強い種田仁を代打に送られることが非常に多かったため、チャンスに弱いことがよくうかがえる選手であった（打点も27に止まり、自身より出番が少なかった種田の42を下回っている）。横浜退団後は3Aに所属し、メジャー再昇格を目指したが果たせず、2005年限りで現役を引退した。
2004年12月25日、成人向けOVA「Maple Colors 第一幕 Hな激闘編」が発売。翌年3月25日には「Maple Colors 第二幕 青春H編」が発売された。
2004年1月30日、ファンディスク『Maple Colors H』（メイプルカラーズえっち）が発売された。未来・あむ・鈴原・咲守・林の5人が良次郎の家に押しかけてくるメインシナリオのほか、桜井と高野のシナリオを収録している。2006年3月24日には本編とファンディスクのカップリング版『MaplePack -メイプルぱっく-』が発売。
紅華学園を舞台にした18禁フィールドアドベンチャーゲーム。紅華祭で演劇発表をすることになった主人公達は、まったくやる気のないクラスメートを指揮して演劇部と勝負することになる。はじめはいやいや作業していた主人公だったが、同じく代表になったクラスメートの女の子のために、一癖も二癖もあるクラスメートを指揮して演劇を成功させ、演劇部のエリート部長に勝つことを決意する。プレイヤーは仲間を集め、問題の処理やミニゲームを繰り返し、演劇に必要な道具を調達しながら、30人ほどいるクラスメートを効率よく使い演劇を成功させなければならない。男女ともにほぼフルボイスで収録。初回版にはカラー画集・装丁ハードカバーを同梱。2005年3月31日に、角川書店よりPS2コンシューマー版として「メイプルカラーズ 〜決戦は学園祭！〜」が発売される。2008年12月26日、Maple Colorsから5年後の世界を描いた「Maple Colors 2（メイプルカラーズセカンド）」がApRicoT/CROSSNETより発売。
日本における携帯電話は、その初期から世界最先端の独自技術を多く採用し、その性能や機能は世界最高水準であった。しかし、日本の携帯電話は海外市場ではほとんど売れず、その特異現象からガラパゴス化という用語が生まれその原因と将来的帰結が議論されるようになる。まず、日本の携帯電話のガラパゴス化の背景として、携帯電話の普及と発展を奨励するため取られた産業政策があげられる。例えば、欧米の多くの国では携帯電話の通話に使われる周波数は国家がその使用権を競売にかけ、その収益を国の財源とする方式をとったが、日本においては携帯電話の通話に使う周波数を国が無償で携帯電話事業者に貸与する政策がとられた。海外の携帯電話事業者は周波数の獲得に何百億円もの費用を費やさねばならなかったため、そのぶん技術開発および価格戦略において日本に大いに遅れをとったが、このような費用負担のない日本の携帯電話事業者は、その浮いた費用を携帯電話網の設備更新や端末販売奨励金の原資に費やすことができ、日本では最先端の携帯規格や技術が世界に先駆けて普及し、通信事業各社が独自の規格を開発しその設置および普及につとめるという現象が起きた。さらに日本においては、業界優遇政策の一環として携帯事業者による消費者の囲い込みが長らく許容されていた。独占禁止法や公正取引規制によって消費者の選択の自由を保護する政策を採用した国では、契約変更後も電話番号を変える必要がないだけでなく、同じ通話契約のまま携帯電話のSIMカードを他の携帯電話に入れ替えて使うなどの携帯電話端末および通話サービスの選択の自由があるほか、プリペイドなどの携帯サービスも充実していた。日本はこのように消費者の権益を守る法的整備を欠いたため、携帯電話事業者がキャリアメール、SIMロック端末、独自コンテンツサービス、携帯契約などの様々な障壁を積み重ねることによって消費者を強固に囲い込むことが可能であり、結果として既存顧客の流動性が極端に低い状態におちいった。このような背景のもと、それぞれの通話業者は顧客一人からの月間収入(ARPU)を上げて利益を上げるため高度で多機能なサービスを提供する一方で、ARPUの低いプリペイドサービスなどは廃止もしくは縮小されていく。さらに通信事業者が消費者を強力に囲い込んでいるため、携帯電話メーカーが通信事業者に従属するという状態の中で、メーカーは携帯電話事業者の要望に沿い、多機能だが世界的には類を見ず、かつ商品寿命の短い一社専用ハイエンド携帯電話に重点をおいて開発することとなり、日本国内の電話仕様は、世界的な標準とは大幅に乖離していく。一方で、海外では周波数獲得に膨大な費用がかかることや、消費者の流動性が極めて高い状態にあったなどの事情から、設備投資と開発費を節約するため通信の規格統一がいち早く行われる。特に通話品質などでは劣るが比較的にコストが安価であるGSM陣営側では、通信基本仕様は、GSMでGCF（グローバル・サーテフィケーション・フォーラム）をパスする、データ仕様はOMA（オープンモバイルアライアンス）仕様準拠というのがスタンダードで、その標準仕様からそれぞれの事業者に応じたカスタマイズが可能であったため、短期間でGSMは事実上の世界標準となる。しかし日本は独自のPDC方式による独自の端末やサービスが普及していたことで、海外の携帯電話機メーカーと携帯電話事業者の日本進出を阻むとともに、日本の携帯電話機メーカーにとっても世界進出が困難となっていた。このような世界市場との隔絶および日本市場の規模の小ささ（年間4,000万台程度の端末需要を事業者が更に分割して専用電話の開発が必要）から、モトローラ、ノキア、ボーダフォンといったグローバル市場を重要視する企業では、日本から撤退する動きが続き、そのことが一層ガラパゴス化の進展を促進した。