デイリードットによると、ウィキメディア財団がウィキペディアへの参加を広げることを追求するあまり、既存の編集者を遠ざける危険性が出たという。経験豊富な編集者の多くがビジュアルエディターの投入とバグを憂慮し、中でもドイツ語版ウィキペディアのコミュニティは投票において圧倒的な票数でビジュアルエディターを既定のエディターにすることを否決、オプトインの機能とすることを選んだ。これらの苦情にもかかわらず、ウィキメディア財団はほかの言語版への投入を続けた。レジスターによると、「私たちの短期間な探究ではどの括弧はどこで使うかを覚える必要を消したという結果だった」という。エコノミストによると、「ウィキペディアの短い歴史の中で最大な変更である」という。ソフトペディアは「ウィキペディアの新しいビジュアルエディターは近年で最高のアップデートであり、あなたはそれを改良することができる」（Wikipedia's New VisualEditor Is the Best Update in Years and You Can Make It Better）という題名の記事を出した。ビジュアルエディターの反対者の一部では「一部の人々」がウィキのマークアップ構文に混乱するのでビジュアルエディターが必要である、という暗黙的なニュアンスがあるため、一部の利用者が見くびられていると感じると主張した。デイリードットは2013年9月24日にウィキメディア財団が英語版ウィキペディアのコミュニティの反発に直面していると報じた。英語版ウィキペディアのコミュニティはビジュアルエディターが遅く、実装も悪い上に記事の既存テキスト書式を破壊する可能性があるとして批判した。コミュニティと財団が対立する中、ウィキメディア財団が定めていた、ビジュアルエディターのオプトアウトという設定をボランティアの管理者1人が覆してオプトインにした。財団は譲歩したが、ビジュアルエディターの開発と改良は続けるとした。
ビジュアルエディターの開発チームによると、プロジェクトの目的は「MediaWikiのために安定したリッチテキストエディターを作る」ことで、それは「視覚的」かつ「WYSIWYG式」のエディターであるという。実装ではMediaWiki抜きでも実行できる「コア」のオンラインリッチテキストエディター、そしてMediaWikiの拡張機能に分かれている。MediaWikiでの拡張機能では「WYSIWYGの拡張機能」に分類されている。
ウィキメディア財団はウィキアとともにプロジェクトに取り組んだ。しかし、ウィキのマークアップ構文が12年間にわたって拡張を続け、滅多に使われない複雑な機能も追加されたことから、記事の見た目を完全に再現することが難しい状況だった。実装ではMediaWikiの構文解析、マークアップ構文、DOM、最終的なHTML変換を改善する必要があった。必要なコンポーネントの1つはParsoidと名付けられた構文解析サーバでNode.jsで書かれており、記事をウィキテキストとビジュアルエディターに適するフォーマットの間で変換することを目的とした。ウィキメディア財団はビジュアルエディターがそれまでで最も難しい技術プロジェクトであると考えた。2016年6月時点のビジュアルエディターはGoogle Chrome、Iceweasel、Internet Explorer（バージョン10以上）、Microsoft Edge、Mozilla Firefox、Opera、Safariをサポートしている。サーバ・オペレーターはビジュアルエディターのMediaWiki拡張機能をダウンロードできるが、その使用は一般的にはMediaWikiの最新版を必要とする。
MediaWikiは多くのウィキで使われており、はじめはより小さいサイトから投入を始めるとされていた。英語版ウィキペディアでの投入計画はまずアカウントを所持する利用者のみ有効にし、続いて匿名利用者でも有効にする、というものだった。2012年12月にアルファ版が一部選ばれた利用者の間で利用できるようになった後、翌年4月に全ての利用者が利用できるようになった。2013年7月には英語版ウィキペディアの登録利用者全員で既定のエディターになったが、コミュニティから安定性、編集の制限やバグといった苦情から9月にオプトインに変更した。ただし、英語版以外のウィキペディアではほとんどの言語版で既定のままとなった。ベータ版開発が終わると、英語版ウィキペディアは2015年にビジュアルエディターを再採用した。
農業機の歴史は、1920年代のアメリカ合衆国から始まる。国土の広さから航空機の民間運用が盛んであり、広大な農地が多いアメリカでは効率的に広範囲に農薬を散布するための手段が求められた。初期の農業機はデ・ハビランド DH.82 タイガー・モスなど、軍用機の払い下げのものが使用されていた。1940年代以降は空中散布の研究が進んだこともあり、専用機が用いられるようになってきた。1950年代に太平洋戦争中、F4F　ワイルドキャット等の艦上機を生産していたグラマンはアグキャットを開発した。その後、グラマンはジェット軍用機の生産に専念することになりアグキャットの生産をシュワイザー・エアクラフトに委ねた。シュワイザーは生産を引き継いで1957年から1983年までの間、シュワイザー社はアグキャットを2,455機生産した。1981年、シュワイザーはグラマンより設計と生産の権利を購入して名前を『シュワイザー・アグキャット』に変えて生産を続けた。1995年、シュワイザーはアグキャットの権利をテキサス州のAg-Cat Corp.に売却した。 2001年2月に設計はアーカンソー州ウォールナットリッジのAllied Ag-Cat Productions Inc. に売却された。Allied Ag-Catは新しい機体の生産は行わず、関連会社が大規模なアグキャットの運行を行っている。アメリカでの農業用航空機の需要は極めて大きく、上記の他にも多くの航空機メーカーが農業用航空機の供給を行っている。パイパー・エアクラフトもそのひとつであり、1957年に単葉農業機PA-25 ポーニーを、1972年にはその改良型のPA-36 ポーニー・ブレイブを開発・発売しており、多くのシェアを有している。また、ポーランドのPZL M-18 ドロマーダーも200機以上が輸入されている。その他、ロシア・ウクライナ等の旧ソビエト連邦諸国やオーストラリア、カナダ等、広大な国土と農地を持つ国においても農業用航空機の運用が盛んである。特に旧ソ連では国の主導で農業機が大規模に運用されており各地に航空クラブが設立され、第二次世界大戦にはこれらのパイロットが赤色空軍に徴兵されている。また旧ソ連を中心とする旧コメコン経済圏においては、アントノフAn-2が広く採用された。1973年には、極めて珍しいジェット複葉農業機のM-15も開発され、旧ソビエト連邦で実用された。近年では中華人民共和国においても、農業機械化の一環として農業機の導入が大規模に行われている。日本においては耕地面積の広さが大陸諸国と比較して狭く、かつ宅地と耕地が隣接している地域も多いことから、狭い空域での作業に適したヘリコプターが農業機として用いられている。2000年代以降、産業用無人ヘリコプターの開発・実用化が進み、小規模な農地でも無人ヘリコプターを農薬散布や種籾直播に用いて作業の効率化・省力化を図る例も拡大している。近年ではドローンの利用も模索されている。例外的に北海道では農地が広大であるため、固定翼機の農業機が利用されている。農林水産省では無人航空機を利用した散布用の農薬を規定している。2015年12月10日に航空法の一部が改正され、産業用無人ヘリコプターやドローンを利用した空中散布には、国土交通省の許可が必要となった。農薬や肥料の散布など決まったルートの飛行はプログラム化しやすいため、農業用無人航空機（農業用ロボット）が登場している。