複雑部分発作は意識障害を伴い、あとに健忘を残す発作である。単純部分発作ではじまり、途中から意識障害を起こす場合と最初から意識障害を伴う場合がある。精神運動発作とほぼ同義であるが一部重ならない点もある。複雑部分発作はふつうは側頭部あるいは前頭、側頭部の皮質、皮質下領域（嗅脳、辺縁系を含む）の一側性または両側性の損傷によっておこる。側頭葉てんかんとの関連が重要である。側頭葉てんかんでは発作発射が側頭葉皮質、島などの皮質から辺縁系（海馬、扁桃体）にいたる投射路を限局性に侵襲すると単純部分発作、すなわち精神発作（錯覚、幻覚）などが出現する。これを外側側頭葉発作という。発射が辺縁系に広がると複雑部分発作とくに自動症を伴うことになる。これを扁桃体・海馬発作という。複雑部分発作の発作間欠期の脳波は一側性あるいは両側性の、ふつうは非同期性の焦点があり、焦点はふつうは側頭部あるいは前頭部に出現する。発作時脳波は一側性の、あるいは両側性の発射で広汎性あるいは側頭部、側頭・前頭部に焦点性に出現する。
部分発作とは最初に現れる臨床的ならびに脳波的変化が、一側あるいは両側半球の一部に限局した解剖学的あるいは機能的ニューロン系の賦活が起こっていることを示している発作である。意識が障害されないときは単純部分発作に分類し、意識が障害されるときは複雑部分発作に分類する。
てんかんの研究は臨床脳波学における中心課題の一つであり脳波が最も威力を発揮するのもてんかんの領域である。国際抗てんかん連盟（ILAE）のてんかんおよびてんかん症候群の1989年分類で本稿は説明する。1989年分類ではてんかんをまず全般てんかん（全般発作をもつてんかん）と局在関連（部分、焦点）てんかん（部分発作あるいは焦点発作をもつてんかん）に分ける。他方、病因によって本態性（原発性）てんかん、症候性てんかん、潜在性てんかんに分け、両要因を組み合わせて診断する。
異常脳波には非突発性異常と突発性異常の2つがしられている。突発性の意味とは持続的な基礎律動の異常ではなく、突然始まり、突然終わる一過性の波形という意味である。
筋弛緩剤の使用、神経変性疾患などの場合、異常な脳活動（てんかん発作）があっても発見できない。このような場合に、3個から5個の電極を用いて持続的に脳波を監視する。極端な過鎮静を検出する目的もある。脳低温療法など、日余に渡り筋弛緩剤を使用する場合に有用である。また装置自体が安価で使用も容易なため、医学以外の領域での脳研究に使用されることもあるが、あくまで簡易な装置であるため、その実験結果のみを基にした理論（ゲーム脳など）には疑問の声も多い。二波長指数(BIS:bispectral index(en))は専用の装置を用いて計算する尺度で、100が覚醒、0が脳死状態である。手術中の麻酔深度の管理に使用される。全身麻酔における至適な鎮静レベルは40 - 60といわれている。BISはフーリエ変換を基本としているが、詳しいアルゴリズムは公開されていない。
電極接触抵抗は交流インピーダンスによる測定で行う。インピーダンスは10Hzにおける値をもって代表値とし、各電極の接触インピーダンスは10kΩ以下が望ましいとされている。
耳朶（あるいは鼻、顎など）を電気的に不活性とみなし、耳朶電極（無関電極）・頭皮上電極（関係電極）間の電位差の変動を記録した場合、これを単極導出と呼ぶ。頭皮上電極どうしの電位差の変動を記録した場合、双極導出と呼ぶ。単極導出の場合、関係電極の入力が無関電極の入力に対し電気的に陰性の場合、記録紙のペンが上へ振れる。単極導出法では基準電極の活性化など問題もあるため平均電位基準電極導出法を併用することがある。しかし平均電位基準導出法ではどこかの誘導で高電位が出現するとそれが全体に影響するという問題もある。
通常の検査や実験では、電極を国際10-20法（こくさいten twentyほう）に従って配置するのが最も一般的である。国際10-20法では頭皮を10%もしくは20%の等間隔で区切り、計21個の電極配置位置を決定する。
1957年11月に、中国国民党の対琉球工作機関である「琉球中琉文化経済協会」が設立され、琉球銀行総裁の富原守保が会長、大宜味が副会長に就任した。1958年9月16日、B円から米ドルへの通貨切り替えを機に「日本復帰の可能性はなくなった」として新党結成が報じられる。大宜味は、琉球中琉文化経済協会台北連絡辨事処処長として台湾（中華民国）で活動していた喜友名嗣正とともに琉球国民党を結成し、大宜味は総裁、喜友名は副党首兼外交部長となった。党の宣言や綱領には喜友名が起草したものが採用された。同党は反共主義であり、中国国民党からの影響が強かったが、当時は沖縄の日本復帰論が盛んで、大宜味の沖縄独立論は「時代錯誤」と評された。同年12月にはドナルド・P・ブース高等弁務官に対し、「琉球自衛隊設立促進に関する要望書」を提出している。大宜味はたびたび主張を広告として『琉球新報』に掲載し、1960年10月16日付の同紙には琉球国民党の第5回立法院議員総選挙への立候補者の募集広告が掲載されている。しかし、大宜味の政見放送について、当時琉球放送に勤めていた川平朝清は、放送倫理規約に抵触するような内容が含まれていたことから「ひどい目にあった」と証言している。琉球国民党は、1977年に大宜味が死去したことでともに消滅した。