19世紀後半の相次ぐ戦争と各国での国家主義の高揚により、衰退が始まった。この段階でもロンドン家とパリ家は繁栄していたが、フランクフルトの本家は発祥の地フランクフルトに固執して新しい金融の中心地ベルリンに移ろうとしなかったために衰退し、ウィーン家もハプスブルク家と運命をともに没落していった。ナポリ家に至っては危機的状況に陥っていた。初代マイヤーは「兄弟力を合わせるように」という遺訓を残しており、子孫たちもこれまでその遺訓を守って、5家協力してやってきたが、国家主義の高揚はその協力の維持を難しくしていた。1901年にフランクフルトの本家が断絶すると家内の協力関係はいよいよ希薄となっていった。そこで他家に嫁を出した。そもそも「五本の矢」にはジャネットなる姉がいて、ヴォルム家に嫁いでいた。ロスチャイルドの築き上げてきた閨閥は宗家の危機に真価を見せたが、インドシナ銀行は良い例である。1914年に勃発した第一次世界大戦でロスチャイルド家は敵味方に引き裂かれてしまった。兵役年齢の者はそれぞれの祖国の軍隊に入隊して祖国のために戦った。ロンドン家はエヴェリン・アシル・ド・ロスチャイルドをパレスチナ戦線で失った。ロスチャイルド家の中で最も栄えていたロンドン家は、第一次世界大戦中の税制変更期に初代ロスチャイルド男爵ナサニエルとその弟二人が相次いで死去する不幸があったことで、その財産に莫大な相続税をかけられて衰退しはじめた。ロスチャイルド家の銀行は株式形態ではなく個人所有だったため相続税増税の直撃を被ったのである。19世紀に手に入れた豪邸を次々と手放すことを余儀なくされた。またロスチャイルド銀行の業務の大きな部分を占める公債発行が戦争のせいで危険な投資になってしまったこともロスチャイルド家にとっては厳しかった。第一次世界大戦後のロスチャイルド家はこれまで投資した事業を守るだけで精一杯という状況にまで陥っていった。
1812年にマイアーは死去した。彼は遺言の中で5つの訓令を残した。1つはロートシルト銀行の重役は一族で占めること、1つは事業への参加は男子相続人のみにすること、1つは一族に過半数の反対がない限り宗家も分家も長男が継ぐこと、1つは婚姻はロートシルト一族内で行うこと、1つは事業内容の秘密厳守であった。マイアーは何よりも一族の団結を望んでいた。ロートシルト家の家紋に刻まれた「協調（concordia）」もマイアーの遺訓であり、その精神は彼の5人の息子たち、長男アムシェル（1773-1855）、二男ザロモン（1774-1855）、三男ネイサン（1777-1836）、四男カール（1788-1855）、五男ジェームズ（1792-1868）にも受け継がれた。父の遺訓に従ってフランクフルトの事業は長男アムシェルが全て継承し、他の4兄弟はそれぞれ別の国々で事業を開始することになった。ウィーンには二男ザロモンが1820年に移住した。ロンドンはすでに三男ネイサンが移住していた。ナポリは四男カールが1821年に移住した。パリは五男ジェームズがすでに移住していた。五家は相互連絡を迅速に行えるよう情報伝達体制の強化に努めた。独自の駅伝網を確保し、伝書鳩も飼育して緊急時にはこれを活用した。またその手紙は機密保持のためヘブライ語を織り交ぜていた。こうした素早い情報収集が可能となる体制作りがロスチャイルド家が他の銀行や商人に対して優位に立つことを可能としたといえる。ワーテルローの戦いの際にもロンドン家当主ネイサンはいち早くナポレオンの敗戦を知ったが、自分たちの情報収集の早さが他の投資家にも知られており、その動向が注目されていることを利用して、逆にイギリス公債を売って公債を暴落させた後、買いに転じてイギリス勝利のニュースがイギリス本国に伝わるとともに巨額の利益を上げることができた。
ロートシルト家は、神聖ローマ帝国帝国自由都市フランクフルトのユダヤ人居住区（ゲットー）で暮らすユダヤ人の家系である。フランクフルト・ユダヤ人は1462年以来ゲットーに押し込められてきた。また法律・社会的に様々な制約を受け、職業は制限されていた。ロートシルト家も代々商売していた家柄だが、マイアーの代までは小規模に過ぎず、生活も貧しかった。ファミリーネームはもともと「バウアー」もしくは「ハーン」と呼ばれていたが、「ロートシルト（赤い表札）」の付いた家で暮らすようになってからロートシルトと呼ばれるようになった。そこから引っ越した後もそのファミリーネームで呼ばれ続けた。しかしフランクフルト・ユダヤ人が法的にファミリーネームを得たのはフランス占領下の1807年のことであり、それ以前のものはあくまで通称である。
消防庁のまとめによると、淡路市で住家全壊1棟・半壊32棟・一部破損2,383棟、洲本市で住家全壊7棟・半壊67棟・一部破損4,067棟、南あわじ市で住家半壊2棟・一部破損1,806棟など、合計で住家全壊8棟・半壊101棟・一部破損8,305棟。被害件数は、市内最大震度6弱の淡路市よりも市内最大震度5強かつ震央となった洲本市の方が多かった。兵庫県のまとめによると、建築物の被害が目立つ地域で行われる応急危険度判定は、淡路市では旧津名町の志筑・塩田、同市旧一宮町の郡家の各地区、洲本市では市街地の塩屋・炬口・物部・本町の各地区が主な対象となった。淡路市では、国土技術政策総合研究所と建築研究所が合同で行った被害調査によると、志筑・網城・下司の各地区の市街地で家屋被害が目立った。報道でも、同市では住宅の屋根瓦の落下や壁の亀裂、地割れなどが多数発生した地域があったと報じられている。同市志筑にある関西看護医療大学は、学内に被害が出たため地震発生の翌週を休校とした。また同市内では、淡路ワールドパークONOKOROや淡路市役所周辺など、沿岸を中心に液状化現象とみられる泥水の噴出や舗装の亀裂が発生した。国土交通省の調査では、液状化は志筑地区の特に臨海部の埋め立て地に集中しており、宅地では大きな被害は見られなかった。一方、震度6弱となった震度計がある同市郡家地区の市街地では、阪神・淡路大震災後に建て替えが進んでいて、被害は瓦の落下がまばらに見られる程度であったという。同市富島地区（旧北淡町）でも、同震災で地区の建物の8割が全半壊する被害を受けて以降、道路の拡幅や公園整備など地震防災を意識した再建を進め、産経新聞によれば「瓦1枚落とさなかった」ほどの軽微な被害だという。洲本市では、前述の国土技術政策総合研究所・建築研究所合同調査によると、炬口・本町・物部の各地区で家屋被害が目立ったといい、その背景として扇状地であり近隣地区と比較して地盤が比較的弱い事が挙げられた。報道でも、屋根瓦の落下被害や水道管の破損、洲本第一小学校校庭の地割れ等が報じられている。毎日新聞は同市炬口地区の住民の話として「阪神・淡路大震災の時よりも被害は大きかった」と報じている。南あわじ市でも水道管の破損などの被害が報じられている。一方大阪府でも、住宅の土壁の損壊や水道管の破損が報じられている。