1898年（光緒24年）、戊戌科進士となる。京師通芸学堂を卒業し、北洋編書局、大学堂、学務処、法律学堂で各職を歴任した。1906年（光緒32年）、日本に教育の視察に赴く。帰国後は内閣中書、刑部山東主事、安徽司員外郎、大理院推事・御史、大理院少卿などを歴任した。中華民国成立後の1912年（民国元年）7月、王式通は、北京政府の司法部次長代理となる。さらに陸徴祥内閣で司法総長王寵恵が中途で辞任したため、王式通が総長を暫時代理した。まもなく王式通は総統府法制秘書に転じた。さらに、約法会議秘書長、政治会議秘書長、総統府内史、政事堂機要局長など、事務方の要職を歴任している。1916年（民国5年）5月、王式通は段祺瑞内閣で国務院秘書長となる。翌月、国務院参議に異動した。1917年（民国6年）9月から1920年（民国9年）9月まで、全国水利局副総裁をつとめている。その後は、清史館纂修、故宮博物院管理委員会副委員長、東方文化事業総委員会委員などになる。王は、当時における史学・地誌の第一人者としても知られた。1930年（民国19年）10月3日、北平で病没。享年67。
2003年RKBラジオ めざせ！カラオケチャンピオン6月 月間チャンピオン 2002年 - 2004年に地元福岡でメタルバンドFREAKZONEのボーカルとして活動。2006年第一興商主催　全日本カラオケグランプリにて中島卓偉の「mother sky」を歌い九州大会3位 中野サンプラザホールで行われた決勝大会に出場。2007年11月ユニット名 ミライ・ドライヴとして『ティーンエイジ・ミュータント・ニンジャ・タートルズ』ED主題歌「Fighting Spirit」でデビュー。2007年3月五十川ゆきデビュー公演にゲスト出演。2014年10月小林梓セカンドミニアルバム『Alexandrite』にコーラスで参加。
下河辺牧場の日高支場で種牡馬として供用され、目黒記念やダイヤモンドステークスに勝ったユウセンショウや、札幌記念に勝ったスーパープレイ、カブトヤマ記念に勝ったタフネススター、2001年に中山大障害を制したユウフヨウホウなどの活躍馬を出した。小田切有一の所有馬の中にはアッパレアッパレやカゼニフカレテなど、ラグビーボールをブルードメアサイアーとして持つ馬が存在する。また前述のタフネススターが繁殖牝馬として2014年のジャパンダートダービーの勝ち馬カゼノコを送り出したことでJpnI勝ち馬のブルードメアサイアーとなった。1997年、放牧中に右後脚を骨折したため、安楽死の処置が取られた。14歳。
医療法第1条の4第2項は「医療の担い手は、医療を提供するに当たり、適切な説明を行い、医療を受ける者の理解を得るよう努めなければならない」と定めている。インフォームド・コンセントを患者の自己決定権を保障する「システム」あるいは「一連のプロセス」と捉えると、医師の説明義務の内容は患者が自己決定権を行使するために必要な情報を提供するものと考えられる。したがって、患者にとって理解しやすい形で懇切丁寧に行われなければならない。その相手は原則として患者本人である。一般的には、治療を受ける本人（や家族）が、口頭（必要に応じて文書や診療録開示を併用）にて治療方針の通知・説明を受ける、という方法が採られる。要する時間は状況により大きく異なるが、短い場合で数分、長い場合には数十分やそれ以上の時間が当てられる。医療従事者側は、病名、病状、予後等の説明に際して、科学的に正確に伝えることも大事だが、患者が真に納得して受け入れるためには、患者の心情や価値観、理解力に配慮したわかりやすい説明が必要である。したがって専門用語を羅列するようなものは望ましくない。また、一方的な説明ではインフォームド・コンセントにはならないので、患者に行おうとする医療措置のメリット・デメリットを公平に提示する必要がある。本人と家族の希望が食い違うことは稀ではないが、インフォームド・コンセントの原則では患者本人の意思が、配偶者や親、その他の家族の意思よりも優先される。しかし闘病には家族の理解と支えも欠かせないものなので、ある程度重要な問題に関しては、可能な限り家族の関与があることが望ましい。ただし、医療従事者には、患者が十分な判断力を有する場合、本人への説明義務はあるが、その家族に対して説明する法的義務はないとされる。選択可能な方針が複数ある場合（例えば、ある種の癌で手術と化学療法の予後に大差がないと考えられる場合）、患者が主体的に複数の方針からひとつを選択するよう促されることがある。このように患者が方針の選択まで行うことを特にインフォームド・チョイス (informed choice) 、または、インフォームド・デシジョン・メイキング (informed decision making) と呼び区別することもある。充分に納得が得られ医療従事者側の方針を受け入れる場合にせよ、拒否する場合にせよ、患者側は「十分な説明を受け理解した上で、同意します/拒否します」という、書面での明確な意思表示を求められる。必ず書面で合意を得るべきという法的根拠はないが、一般的には重要な問題に関しては、ほぼ全例で書面による意思確認がなされる。このような手続きをふまえて同意が成立した場合、患者は自己が選んだ方針とその結果に対して、責任を持つことになる。また、明確に合意を撤回する意思を示さない限り、選択した方針に協力しなければならない。起こりうると予想された望ましくない結果（合併症など）については、責任の追及を行わない旨の誓約書に署名をさせられる場合もある。ただしこれは重過失がある場合の責任追及や、裁判を受ける権利までを制限するものではない（それらまで制限する契約は公序良俗に反するとされる）。