1990年（平成2年）7月28日開設。 海岸を突堤により囲まれ、通称「海のプール」と呼ばれており、外海が多少荒れていても遊泳することができ、近隣の海水浴場が遊泳禁止となっても、遊泳可能な場合が多い。正面の開口部と南西側の潮通しにより、常時海水が循環している。 環境省の海水浴場水質調査でも、常時最高水質の「AA」を保っており、水中の透明度が高い。更に、シャワーや更衣室を備えるなど、アメニティ面も整備されていることから、利用者からも高い評価を得ている。7月下旬と8月14日にはイベントを実施している。開設期間中の週末は、「ウニ・ツブ・ホタテ」を放流し、子供を対象とした手づかみ体験を実施し、当公園の名物イベントとなっている。後背地にはレストラン（北緯42度岬）・駐車場（500台収容）・道の駅ルート229元和台がある。
元和台海浜公園（げんなだいかいひんこうえん）は、北海道爾志郡乙部町にある北海道屈指の海水浴場。環境省による快水浴場百選のほか、日本の水浴場55選、日本の水浴場88選に選ばれている。毎年7月中旬から8月下旬に開設される。
マル戦計画の輸送潜水艦小型、第4601号艦型の10番艦、仮称艦名第4610号艦として計画。1944年9月5日、川崎重工業泉州工場で仮称艦名第4608号艦と同時に起工。10月5日、波号第百十潜水艦と命名されて波百一型潜水艦の10番艦に定められ、本籍を呉鎮守府と仮定。12月6日、艤装員事務所を川崎神戸造船所内に設置し事務を開始。1945年1月12日、進水。進水後の艤装は川崎重工業本社艦船工場で行うが、同工場での艤装工事は殆ど未着手だった。終戦時未成。8月17日、工事中止が発令され工程40%で工事中止。1946年4月15日、紀伊水道沖でアメリカ海軍により海没処分された。
神奈川県横須賀市生まれ。1950年早稲田大学文学部卒業。関東学院六浦高等学校教諭、青山学院大学助教授、81年「源氏物語の研究」で青山学院大学文学博士。早稲田大学文学部教授、93年共立女子大学文芸学部教授。97年退職。
上坂 信男（うえさか のぶお、1927年（昭和2年） - 2018年（平成30年）4月8日）は、国文学者。『源氏物語』が専門だが、現代文学も論じる。
主に中華民国（台湾）との貿易を営んでいた華僑貿易商である在日台湾人の村上勇の次男として大阪・道頓堀界隈に生まれる（台湾生まれの父は日本兵として徴兵され、復員船で帰還を果たした途端、日本国から日本の国籍を取り上げられて台湾に帰され、1950年代に日本へ戻り、日本国籍を取得した）。大阪市立道仁小学校を卒業。なお、小学校3年生頃には、すでに株取引のキャリアはスタートした。これは、父親が、月々の小遣いの支払いを廃止する代わりに、大学卒業までの小遣いとして100万円の現金を渡したことに端を発するもので、この資金を元手に、株式市場で小遣いを捻出していたとされる。大学卒業時には当初の100万円は1億円を超えたという。小学校時代はとても元気で活発な性格で、所謂ガリ勉タイプではなく、近所の友達ともよく遊んでいたという。学校では教師の間違いを指摘するなどしていた。その後、灘中学校・高等学校に進学。高校時代はせんだみつおの弟子になることが夢であり、「せんだの人生には偽りがない」という文章を文集に残している。また、高校時代にのちにパートナーとなる丸木強と出会っている。しかし、学校に行っても学校行事には参加せず、校内の割り当て仕事（たとえば掃除当番）も「試験や受験が近づいたら、学校に行くよりも家で勉強するほうが効率がいい」「掃除なんかやっている暇があれば、自分だけ先に帰って勉強したい」との理由で不参加を通していた。高校では220人中200番まで成績が下がったこともあった。教科は理系科目が得意であったが、文系科目が苦手なために1年間の浪人生活を経験。1979年、東京大学文科1類（法学部進学課程）に進む。大学生活は、父の所有する東京都港区高輪の高級マンションから、ポルシェに乗って通学するという豪華なものであった。1983年、東京大学法学部を卒業。東大法学部同期の友人に参議院議員林芳正、伊藤芳朗弁護士（伊藤は灘高の1年後輩）などがいる。同年、通商産業省（現経済産業省）に入省。通産省時代に近未来小説「滅びゆく日本」を執筆するも、上司が反対したため出版には至らなかった。通産省時代は在南アフリカ日本大使館一等書記官としてアパルトヘイト時代の南アに赴任。口が災いして左遷された結果だったと伝えられている。通産省時代から、多くの上場企業の役員に会い、面会の度に有価証券報告書を読み込み、その会社の経営状況をイメージした上で話をしていたという。しかしながら面談相手の上場企業の役員には自身の会社の財務状況をよく理解していない人物が多かったことに驚き、日本企業はこのままではグローバルな競争に負けてしまうのではないかと危機感を持つ。対して90年代のアメリカでは株主が経営者を監視する仕組みとして、コーポレート・ガバナンスという言葉が当たり前のように使われていたことから、日本でもコーポレート・ガバナンスの意識を高めることが日本経済全体の健全な発展のために必要だと強く信じ、今日に至る。