系の取りうる全ての状態の集合を Ω とし、系のエネルギーがマクロにみて E であるときに系が取りうる状態の集合を Ω(E) とするとき、状態数 W(E) は次式によって定義される。ここで χ は部分集合 Ω(E) の指示関数で、ω が Ω(E) に属すならば 1 を、さもなくば 0 を返す関数である。
太陽との合が始まった1976年11月8日にオービタの最初のミッションが終了し、合が終わった後の1976年12月14日から再開された。1976年12月20日には、近点が 778km まで下げられ、傾斜角が80度まで増やされた。1977年10月にはダイモスへの接近が行なわれ、1977年10月23日には近点が 300km まで下げられ、周期が24時間に変更された。オービタは、姿勢制御ガスを放出する推進システムからガスが漏れるようになってしまった。火星を706周回して約16,000枚の映像を返した後、1978年7月25日に 302 x 33176km の軌道に乗せられ、運用を停止した。
1975年9月9日にタイタンIIIE/セントールロケットで打ち上げられた。333日の飛行後に火星へ到達し、軌道に投入される前にバイキング2号のオービタは火星の全体像を返し始めた。1976年8月7日にオービタは 1500×33,000km 24.6時間の火星軌道に投入され、8月9日に 27.3時間周期で近点が 1499km で傾斜角が 55.2度の軌道に調整された。候補地の撮影が開始され、これらの映像とバイキング1号のオービタが返した画像に基づき着陸地点が選ばれた。1976年9月3日にランダーがオービタから分離し、22:37:50 UT にユートピア平原に着陸した。正常動作ではオービタとランダーを接続している構造物（バイオシールド）は分離後に取り外されることになっていたが、分離時の問題によりバイオシールドはオービタにそのまま残された。軌道傾斜角は、1976年9月30日に75度まで増やされた。
オウム真理教国土利用計画法違反事件（オウムしんりきょうこくどりようけいかくほういはんじけん）とは、1990年（平成2年）に熊本県阿蘇郡波野村（現阿蘇市）で発生したオウム真理教による事件。
この地図はウィーン大学教授のゲオルク・タンステッテルの助力、ヨハネス・クスピニアンの資金援助のもと、地理学者のペトルス・アピアヌスによってインゴルシュタットにて印刷された。この地図は17世紀後半まで、部分的には伝わっていたものの全図は伝わっておらず、書物の中の記載から内容が推測されているだけだった。しかし1880年代初期に偶然見つかり、1882年にコレクターのシャンドール・アッポニ（Sándor Apponyi）に買い取られた。1924年にハンガリー国立セーチェーニ図書館に寄贈され、現在に至っている。
集落の名称は古高ドイツ語の正書法で書かれているため、今日 é で書かれる部分は ee、ö で書かれる部分は ew、c で書かれる部分は一部が tz と表記されている。このような表記となったのは、この地図を印刷で作った都合によるものと考えられている。もっとも、Lázárのように、ハンガリー方言がそのまま使われている箇所もある。
この地図は大きさ65×85 cmほどであり、北東を上、南西を下に描かれている。地図は16世紀初めのハンガリー王国の領域を示している。ハンガリー王国はこの地図ができる直前の1526年、モハーチの戦いで、北側をハプスブルク家に、南側をイスラーム国家であるオスマン帝国に分け取りにされている。旧ハンガリー王国は、形式上はハプスブルク家に吸収された形になっており、この地図もハプスブルク領で作られたものである。この地図では、オスマン領である南半分は別の色で塗られている。南部に飛び地としてハプスブルク家側の領地が残されており、地図作成の目的はオスマン帝国に対する反撃にあったものと思われる。もっとも、戦争はしばらくオスマン帝国有利に進み、この地図でハプスブルク領であった地域のいくつかは後にオスマン帝国領となっている。この地図には約1400の地名が書かれており、それが今日貴重な資料となっている。書かれた地名の内1270が集落名、その内の365がトリアノン条約で取り決められた今日のハンガリー領のものである。地図の最下部に、ドイツ語、ラテン語それぞれで地図の解説が書かれている。
近世甲斐国では金納税制である大小切税法と甲州金、甲州枡の甲州三法が適用されていたことを特徴としている。甲府盆地東部の国中三郡において、江戸中期以降には米麦栽培のほか養蚕や煙草栽培など商品作物生産を組み合わせた生業形態が確立した。特に東郡地域においては養蚕が盛んで、商品経済が浸透している地域であった。1776年（安永5年）には田安家領を含む国中3郡で結集し、一国規模の甲州枡存続運動が発生している。この時は幕府側の譲歩を引き出しており、寛政元年には再び国中三郡で川除郡中割金制度の見直し運動を起こしている。これらの運動に参加した百姓のなかには、太枡騒動の首謀者となった山梨郡綿塚村（甲州市勝沼町綿塚）の長百姓・重右衛門が含まれていることが指摘されている。その後も田安家領で甲州三法は維持されていたが、明和年間には地球的な異常気象の影響で日本各地でも干魃や疫病が流行し、列島規模で百姓一揆が多発していた。甲斐国でも天候不順による不作や、東郡地域では笛吹川の水害などの自然災害にも見舞われていた。これらの要因により田安家領でも財政が悪化し、租率の低下が指摘されており、課税強化が断交された。