かつてこの地は火山(現在の十和田湖)の噴火で発生した火砕流によってできた荒地で、その地質と夏場の強いやませにより「木なんか三本と育たね」として「三本木原」（南北10km、東西32km）と呼ばれていた。当時この地は年間を通して非常に寒く、農業はほぼ不可能であり、そのため定住者はほとんどおらず「三本木さ行ぐな」と言われる程で外部から人が近寄ることも稀な所であった。盛岡藩の新渡戸傳はこれを見かねて耕作可能な地に変えようと水源となる人工河川の開削と、やませを防ぐ防風林の植樹を計画する。この川は陸堰(地上を流れる水路)だけでは不可能とされ、上流に穴堰(地下水路、今で言うトンネル)2本を伴うものであり、水源となる十和田湖からの全長は10里(約40km)にも及び、十和田湖から出る奥入瀬川と三本木原との高低差は30m、さらに前述した建設地の環境の厳しさもあって、難工事は当時より予想されていた。1852年(嘉永5年)に三本木開拓の意見書が藩に提出され測量が開始される。1854年(安政元年)には建設開始に向けて有志が集まり始める。建設資金は八戸出身の蛇口伴蔵の援助により賄われた。
稲生川(いなおいがわ)は青森県上北を流れる人工の川である。総延長70km、受益面積は2市4町6,000ha。農水省疎水百選。全国疎水1位。。
甲斐バンド初のCD-BOX。バンドの6大イベントを1セットにしたライブ盤。発売元はユーキャン。甲斐よしひろ全面プロデュース、全曲デジタルリマスタリング。全6巻・10枚入り、総収録時間約590分、未発表音源71曲、リミックス5曲収録。一部を除いて、当時演奏された楽曲がほぼ全曲、演奏順に収録されており、MCも収録されている。付録として『完全解説ブックレット』・『オリジナル写真集』・『全曲歌詞集』・『オリジナル収納ボックス』が付いている。写真集は甲斐がまだ長髪だった頃のものがメインで、ほとんどモノクロ。ブックレットでは甲斐、松藤、一郎が、各ライヴを回想し裏話などを語っている。
角川つばさ文庫の小説版にて、カービィの親友として登場している。デデデの部下でもあるため、カービィとの関係は内緒ということにしている。温和で友情を大切にする心優しい性格であり、それ故デデデとカービィの間で板ばさみになる苦労人である。
IVは、プレス・リリースにて、例えばTelcordiaやトランスメタといった企業が持つ特許ポートフォリオの一部または全てを買収した旨の発表を行うが、これら購入した特許に関する情報は大部分が明かされていない。独自取材を行ったジャーナリストは、発明により得る利益よりもむしろ既に存在する発明に関する特許権侵害訴訟及び特許ライセンス事業から得る収入の方が同社の収益の多くを占めていると示唆している。2006年、当時のHPのCTO、シェーン・ロビソン（Shane Robison）らは、IVがパテント・トロールであると主張しており、特許を製品開発の足がかりにするのではなく、多数の企業からライセンス料を巻き上げることを目的として特許を収集している疑いがあると述べている。2008年の報道によると、ベライゾンとシスコが2億ドルから4億ドルもの資金を保証金として同社に支払っており、その後IVのポートフォリオへのアクセスが両社に開放された旨の指摘がなされている。2010年12月8日、IVは複数の企業が同社の特許権を侵害したと主張し、「同社としては初の」訴訟提起を行った。ソフトウェア企業のチェック・ポイント、マカフィー、シマンテック、トレンドマイクロ、並びに、ハードウェア企業のエルピーダ、ハイニックス、アルテラ、ラティス及びマイクロセミが特許権を侵害したとの訴状をIVは裁判所に提出したのである。2011年7月末日にナショナル・パブリック・ラジオ（NPR）のニューズ・ポッドキャスト、Planet Moneyが放送した内容によると、IVはこれ以前の訴訟において、多数のシェル・カンパニー（shell company, 「休眠会社」）が実際の裁判手続を行ったことが明らかになっている。更にこの放送内容も含め、IVの起こした訴訟並びに同社の実態の全容が、NPRの人気ラジオ番組This American Life（TAL）の同月末日のエピソード、"When Patents Attack!"にて明らかになっている。このエピソードはソフトウェア特許及びその問題を特集した番組回であり、放送内容の多くはIVについてのものである。エピソードは、IVが特許における相互確証破壊を助長し兼ねない戦略に固執していることを告発する内容であり、放送中、Googleの元従業員でヴェンチャー・キャピタリストのクリス・サッカは次のようなコメントを述べている。大量の特許権を保持し、更に自社の名前を隠して代わりにペーパーカンパニーが権利行使するという事実をIVがひた隠しにしつつ、一方対外的には特許権侵害訴訟からの防衛事業をクライアントに持ち掛ける同社の言い分は、「マフィア紛いのゆすり」（"mafia style shakedown"）と何ら変わらないものであるという。彼は例え話として、ある日突然チンピラが遣って来て、「ここを焼け野原にされたくなければ金を寄越せ」と恐喝し、その後マフィアが遣って来て、チンピラとマフィアがはじめから結託していることを明かさずに「そんなゴロツキどもは追い払って遣りますよ、みかじめ料（membership fee）を払っていただければ」と語りかける、ようなものだと述べている。IVの従業員らは、米国の特許政策に関して積極的にロビー活動を行い、また法廷でもそのことに関して有利な証言をしている。従業員らは、2010年春季時点では、訴訟を一切提起せずに「約10億ドル」を発明者に還元したのに加え、3億5千万ドルを個人発明家に、及び8億4千8百万ドルを複数の中小企業（small and medium size enterprises）にIVが特許権を購入することで支払った旨の報告を行っている。IVが多数の独立発明家を支援すると主張する一方、IVと何らかの関係を持つ独立発明家らをTALが取材した結果、独立発明家を支援したとの証拠は只の一つも無い事が判明している。同社は製品製造やサービス提供に一切使用しない特許を用いて、法的な権利行使を実施しており、調査報道に詳しいジャーナリストの一部、及び、企業家の一部は、これを「パテント・トロール行為」とみなしている。