17世紀からヨーロッパとの茶貿易が始まり、イギリスは中国茶の輸入が続いて中国へ銀が流出したため、解決策としてアヘン貿易を行った。イギリス東インド会社は、自国の工業製品の販売、銀を対価としない中国茶の輸入、植民地インドの財源という3つの目的を解決するためにアヘンによる三角貿易を確立した。アヘン貿易の中継地としてシンガポールの商人が活動し、インドからのアヘン輸出が対中国貿易黒字の3分の1を占めてイギリスは赤字を解消した。これに対して清では1827年頃から貿易で入超となり、銀の流出とアヘン中毒の拡大が問題となる。清はアヘンを禁止したがイギリスは密貿易でアヘンを運び、アヘン戦争の原因となった。アヘン戦争終結のための南京条約により、清の統治原理からはヨーロッパ諸国は互市国として位置づけられた。香港島の割譲、5港の開港、貿易自由化が決定して不平等条約につながったが、それまで非公認だった華僑の存在が認められるという変化も起きた。特許商人制度は廃止となり、広東十三行も停止されて、広東に代わる中継地として香港で南北行を結成する者も出る。南京条約の影響で上海や香港が急拡大を続け、イギリスは香港上海銀行を設立した。香港は中継貿易や金融で栄え、上海は最大の貿易港となる。銭荘などの伝統的な金融機関に加えて国外の銀行が相次いで進出して、上海の外灘地区は東洋のウォール街とも呼ばれた。欧米商人との仲介業者は買弁とも呼ばれ、成功した買弁は欧米型の企業家のはしりとなった。上海の通貨は銀両だったが、外国人は決済の数字を書類で目にするのみであり、現金を不潔と見なす者もいた。外国の銀行が進出するようになると、上海の銭荘や広東の銀号の中には欧米式の銀行業務を行うところも現れた。マカオは中葡和好通商条約によってポルトガルの領土となり、ポルトガル植民地の発券業務を行なう大西洋銀行が通貨としてマカオ・パタカを発行した。清は開港によって朝貢とは異なる貿易を行うことになり、同時期に開港した朝鮮王朝や日本の明治政府、東南アジアと取り引きを盛んにした。貿易によって沿岸地域の経済力が増し、税制に重要な変化が起きる。中国の歴代王朝では土地税が財源の中心となってきたが、これに代わり、太平天国の乱の平定時に導入された流通税と、関税や外国借款が主な財源となった。東アジアの利益をめぐる各国の競争は戦争の原因にもなり、朝鮮王朝には日本と清が進出をして対立して日清戦争が起きた。清が日本に敗北すると、朝鮮は朝貢を終えるとともに、中国はヨーロッパや日本による分割が進んだ。
清の成立当初は遷界令による海禁政策がとられたが、鄭氏政権の降伏によって清が台湾支配を始めると、展界令によって貿易が解禁される。ポルトガルとスペインに代わってオランダやイギリスの影響力が強まり、清は中国の伝統的な貿易である朝貢にのっとって朝貢を求める夷狄に物品を賞賜するという形式をとった。清は江蘇・浙江・福建・広東清に海関を設立して入港税と貨税を徴収して、政府ではなく宮廷の収入とした。欧米商人との取り引きをする貿易港は広州に限定され、広東貿易体制と呼ばれた。外国の商人は陸上居住を禁止され、広東十三行と呼ばれる特権商人のギルドが取り引きを独占した。こうした特権商人は公行と呼ばれ、のちにイギリスと対立した。銅貨の素材となる銅は引き続き日本から輸入され、杭州の乍浦と寧波が貿易港となった。銀貨が世界的な貿易の支払いの中心となり、貿易専用に発行された銀貨を貿易銀と呼んだ。メキシコドルは国際貿易の決済通貨となり、ドルの語源となった。それまでは銀が秤量貨幣として使用されていたが、清末に広東造幣廠が設立されて本位銀貨として光緒元宝が発行された。これが銀元と呼ばれる貿易銀となった。中国では圓の同音で元と呼ばれ、のちの東アジアの通貨単位である円、元、ウォンなどの由来にもなった。のちに香港でも貿易銀をもとにして銀貨を発行し、香港ドルの成立につながる。
太田茶臼山古墳の実際の被葬者は明らかでないが、宮内庁では第26代継体天皇の陵に治定している。継体天皇について、『古事記』では丁未年（527年?）に崩御して「三島之藍陵」に、『日本書紀』では継体天皇25年（531年?）に崩御して「藍野陵」に葬られたと見える。『延喜式』諸陵寮では継体陵は遠陵の「三嶋藍野陵」として記載され、摂津国島上郡の所在で、兆域は東西3町・南北3町で、守戸5烟を毎年あてるとする。また正治2年（1200年）の『諸陵雑事注文』では「摂津島上郡継体天皇」と記載が見えるほか、13世紀後半の西園寺公衡の日記に「摂津嶋上陵」の盗掘記事が見える。なお、陵名に見える「藍」は一帯の広域地名であり、現在も「安威川（あいがわ）」という地名が遺存する。その後、継体天皇陵の所在に関する所伝は失われた。江戸時代に入り、元禄9年（1696年）に松下見林の『前王廟陵記』によって初めて太田茶臼山古墳を継体天皇陵とする説が挙げられ、享保17年（1732年）までには治定に至った。ただし、太田茶臼山古墳は島下郡の郡域に属して『延喜式』の記載とは齟齬が生じるため、本居宣長は後世に島上郡・島下郡の郡界が移動したと解釈を加えている。太田茶臼山古墳を継体天皇陵とする説は以降も踏襲され、1884年（明治17年）には宮内省（現・宮内庁）の管轄に移り、現在に至っている。以上の一方、継体天皇の真陵に関しては、太田茶臼山古墳ではなく今城塚古墳（高槻市郡家新町）に比定する説が有力視されている。この説は大正から昭和初期頃より提唱されるもので、その説の中では、郡界の移動は無く今城塚古墳のみが島上郡の郡域に属したとする。築造年代の点でも、太田茶臼山古墳（5世紀中頃）には継体天皇の没年から開きが生じているが、今城塚古墳（6世紀前半頃）の方はその没年に一致することが判明している。太田茶臼山古墳の真の被葬者については、継体天皇ではないとしても、ヤマト王権の大王墓群（百舌鳥・古市古墳群）から近い摂津における巨大古墳である点、摂津では唯一陪塚を伴う古墳である点、当地でそれまでに築造された古墳に比べて飛躍的な規模である点、後世にヤマト大王墓（今城塚古墳）が営まれている点等を踏まえて、ヤマト王権から分派した王族と推測する説が挙げられている。具体的な被葬者としては継体天皇の曽祖父の意富富杼王に比定する説等がある。