小火器  － UZI、ガリル、AK-47、H&K G3、FN FAL、M16自動小銃、FN MAG、RPD軽機関銃、PKT対戦車兵器 － RPG-7、M72 LAW、BGM-71 TOW、9M14、B-300対戦車ミサイル火砲 －　BM-21、M-46 130mmカノン砲、ソルタムM66 160mm迫撃砲車両 － M325、M151、ハンヴィー装甲車両 － M3ハーフトラック、M113装甲兵員輸送車、ZSU-23-4、BTR-60、BTR-50、BTR-152戦車 － スーパーシャーマン（M50 Mk.II）、T-55（イスラエルにより改修されたチランも含む）、M48パットン、FV4101 チャリオティア、AMX-13航空機 － セスナ 206、SA 341ヘリコプター。軍服や携行品などもイスラエル製のものが多く、OR-201ヘルメットやタディラン社製無線機を使用していた。
南レバノン軍は、自由レバノン軍時代はレバノン国軍の装備を流用し、後にイスラエル国防軍から支援（余剰兵器の供与）を受けた。それ以外に敵対勢力からも鹵獲を行っており、結果として西側と東側の武器を併用していた。南レバノン軍によって運用された軍用車両や戦車の中には、独特の青い塗装が施されたものも見られる。
1970年代後半、内戦状態のレバノンで、当時レバノン政府軍の将校としてレバノン南部に赴任したサアド・ハッダート少佐が組織した民兵組織が前身である。キリスト教徒であったサアド・ハッダート少佐は、レバノンがシリア軍やPLOに侵食される事を良しとせず、民兵組織を立ち上げ敵対勢力と戦っていた。1978年にイスラエル国防軍がPLOの支配地域であるファタハ・ランドを攻撃するためレバノン南部に侵攻した際（リタニ作戦）、ハッダート少佐の組織と協力し、その後ろ盾となって、1979年、ハッダート少佐をリーダーとする自由レバノン軍（Army of Free Lebanon – 略称はAFL）が組織された。自由レバノン軍にはイスラエルから余剰兵器などが供与され、イスラエル国防軍やキリスト教マロン派の民兵組織であるレバノン軍団（LF）と協力しながらPLOやシリア勢力との戦いを続け、1982年のガリラヤの平和作戦時にもイスラエル軍と共闘し、PLOをレバノン南部から放逐する事に成功するが、1984年にハッダート少佐が病死してしまった。イスラエル軍は自由レバノン軍の新たな指導者としてアントワーヌ・ラハド准将を送り込み、自由レバノン軍は、南レバノン軍に改名した。南レバノン軍はその後もレバノン南部で活動を続けていたが、ガリラヤの平和作戦以後、PLOに変わって、イランのホメイニ師がレバノンに派遣したイラン革命防衛隊により訓練を受けたヒズボラが勢力を伸ばしており、戦局は彼らにとって決して有利では無かった。2000年に、イスラエルのエフード・バラック首相の政策によってイスラエル軍がレバノン南部から撤退すると、もはや南レバノン軍のみで戦線を維持する事は困難になり、南レバノン軍は解散状態となり、ラハド准将はイスラエルに亡命し、構成員も散り散りになってしまった。ヒズボラや政府軍に投降した者も多かったが、一部の構成員はラハド准将と共にイスラエルに渡り、モサドの指揮下で非正規戦に従事したとも言われる。
阿部がベルリンを脱出する直前の4月15日、ドイツの崩壊を見越し東京の軍令部は「残存するドイツ潜水艦をできるだけ多く日本に回航するようドイツ海軍に要請し、その実現に努力せよ」との緊急電報を発信した。海軍総司令官カール・デーニッツは、燃料不足を理由にドイツ潜水艦隊の日本回航を拒絶した。阿部が最終的な拒否回答を受けたのは4月20日午前11時30分であった。
1888年（明治21年）5月14日、大隊区司令部条例（明治21年勅令第29号）によって長崎大隊区が設けられ、陸軍管区表（明治21年勅令第32号）により長崎県・佐賀県の一部が管轄区域に定められた。第6師管第12旅管に属した。この時、長崎県の残り区域は五島警備隊区・対馬警備隊区に属していた。1890年（明治23年）5月20日、管轄区域の変更が行われた。1896年（明治29年）4月1日、長崎大隊区は連隊区司令部条例（明治29年勅令第56号）によって大村連隊区に改組され、旅管が廃止となり引き続き第6師管に属した。1898年11月10日、司令部は長崎県東彼杵郡大村町の新築庁舎に移転した。1903年（明治36年）2月14日、陸軍管区表が改正され、再び旅管が採用され連隊区は第12師管第23旅管に属した。日本陸軍の内地19個師団体制に対応するため陸軍管区表が改正（明治40年9月17日軍令陸第3号）となり、1907年10月1日、第18師管第23旅管に属し、佐賀連隊区の再設置、五島警備隊区の廃止により管轄区域が変更された。1925年（大正14年）4月6日、日本陸軍の第三次軍備整理に伴い陸軍管区表が改正（大正14年軍令陸第2号）され、同年5月1日、旅管は廃され再び第12師管の所属となり、佐賀連隊区の廃止により管轄区域が変更され、長崎県全域の管轄となった。1940年（昭和15年）8月1日、大村連隊区は西部軍管区久留米師管に属することとなった。1941年（昭和16年）4月1日、大村連隊区が長崎連隊区と改称した。1945年には作戦と軍政の分離が進められ、軍管区・師管区に司令部が設けられたのに伴い、同年3月24日、連隊区の同域に地区司令部が設けられた。地区司令部の司令官以下要員は連隊区司令部人員の兼任である。同年4月1日、久留米師管は久留米師管区と改称された。