天保14年（1843年）、江戸日下窪の長府藩邸にて生まれる。母は正室欽子（土浦藩主・土屋彦直の娘）。嘉永4年（1851年）7月16日、9歳で宗家長州藩主・毛利敬親の養女となる。安政5年（1858年）1月18日、徳山藩主毛利広鎮の十男・定広（元徳）を婿に迎え、江戸桜田の藩邸で婚儀を挙げた。元徳は嘉永4年11月に敬親の養子となっている。このため夫妻は双方ともに養子、いわゆる夫婦養子にあたる。文久2年（1862年）、幕府が禁制を緩和して大名妻子の国許居住を許可したため、江戸を離れ長州に下った。翌文久3年（1863年）の下関戦争の際は、先頭に立って家内を盛り立てたという。続いて元治元年（1864年）7月の禁門の変により長州藩は朝敵となり、幕府により2度の長州征伐が行われた。こうした中、元治2年（1865年）2月、第1子の長男・元昭を出産した。結婚8年目で生まれた男子のため、元昭の入浴まで自ら行い、愛育した。慶応3年（1867年）、倒幕の密勅により長州藩は朝敵から一転して朝廷側となり、敬親と元徳の官位も回復した。養父と夫がともに京や江戸に赴き、国許を留守にすることが多い中、国許に知らせが届くと率先して安子が応対したという。明治2年（1869年）6月4日、敬親の隠居により元徳が長州藩主となったが、17日には元徳は山口藩知事となった。華族となり東京に移住した後は、婦人教育や慈善活動に力を注ぎ、明治23年（1890年）から大日本婦人教育協会会長を務め、日本赤十字社の要職も務めた。大正11年（1922年）、勲四等に叙勲。大正14年（1925年）に没した。享年83（満82歳）。
毛利 安子（もうり やすこ、天保14年3月8日（1843年4月7日） - 大正14年（1925年）7月24日）は、江戸時代幕末期から大正時代の女性。長州藩最後の藩主でのちに公爵の毛利元徳の正室。長府藩主毛利元運の二女で、長州藩主毛利敬親の養女。初名は銀姫。公爵毛利元昭ら5男1女の生母。
2011年2月27日に、放送された情報番組『Mr.サンデー』（フジテレビ・関西テレビ）において、木村太郎が韓国の国家ブランド委員会（大韓民国#文化の項目も参照）がYoutubeなどの動画投稿サイトでK-POP関連の再生数を上げるよう広告宣伝会社に依頼していると言及したことにより、日本や韓国のメディアでも報道され、国家ブランド委員会の対外協力局が「大衆文化を国家がコントロールするのは常識的にありえない。」と反論し、フジテレビ側に訂正を求めた。その結果、翌週の放送で司会の宮根誠司と滝川クリステルが追加説明の上で発言の一部を訂正した。2011年7月23日、俳優の高岡蒼甫が、Twitterでフジテレビを初めとした日本のテレビメディアが韓流ドラマばかり放送することを批判して、インターネット上で反響を呼んだ。上記のいわゆるフジテレビ韓流騒動について、コラムニストの小寺信良は、フジテレビがK-POPなどの韓国関連コンテンツの版権を持ち、流行を煽って経済的利益を得ようとする姿勢に対して、「局アナ」のタレント化やお台場のテーマパーク化などの前例を挙げて、フジテレビは昔から「自社リソース」を意図的に流行化させて経済的利益を上げようとしてきたと分析した。また、これほど「ゴリ押し」をするのは、うまくいかなかったから焦って過剰なまでに露出をエスカレートさせることになったからではないかと主張した。また深水黎一郎は高岡蒼甫の一連の韓流騒動について、今回の騒動は反韓流からではなく、フジテレビ自体に問題があることが起点であり、「韓流が嫌なら見なければいい、という論理は通用しない」と主張している。国から放送免許を受けたテレビ局が、フジや子会社のコンテンツを宣伝するため、公共の電波を利用しているようにも見える。これが事実だとすれば「違法であることは子供でも分かる」と主張した。これまで他のテレビ局でも「偏向放送」はあったが、「多くの視聴者が、それが洗脳レベルに達していると感じたから騒ぎになっている」と分析し、韓流を差別しているという意見に対しては、むしろ差別されているのは日本人であり、「フジは人種差別をやめろ」とデモで訴えたいくらいだ、と主張している。2011年8月21日、上記7月の高岡の発言をきっかけとして、東京お台場のフジテレビ本社界隈で、フジテレビの韓流ゴリ押し・偏向報道抗議デモが2回行われた。1回目は主催者発表で約6,000人から8,000人、警察発表で3,500人がデモ行進をした。続いて行われた2回目は市民団体・頑張れ日本!全国行動委員会が主催してデモと街宣活動を行い、約5,000人がデモ行進した。2回のデモの合計人数は、警察集計で延べ5,300人。この日のデモには少なくともNHK、韓国KBS、韓国SBS、韓国MBC、講談社、J-CAST、ニコニコニュース、ガジェット通信、ナックルズ・ザ・タブーが取材に訪れていたことが確認されている。以後、多数のデモが日本各地で行われ、フジテレビに留まらず、スポンサー企業や他局にも反発の目が向けられた（フジテレビ抗議デモを参照）。ただし、2012年以降は沈静化している。フジテレビ抗議デモも起こっていない。