麻植郡山瀬町山崎（現在の吉野川市）生まれ。1917年（大正6年）、徳島県師範学校（現在の徳島大学）を卒業。師範学校卒業後、麻植郡山崎尋常高等小学校訓導、師範学校付属小学校訓導、三好郡加茂尋常高等小学校長、徳島県視学、徳島県学務部学務課長、美馬高等女学校長を歴任。1939年（昭和14年）に徳島市助役に就任。1947年（昭和22年）には公選により選ばれた初めての徳島市長に就任、1948年（昭和23年）まで務めた。市長退任後は長崎県に行き、高田水産副社長などを務めた。1969年（昭和44年）1月、長崎市内で死去。
179cm・63kgという細身の体型と、相手ディフェンダーの間をいつの間にかすり抜けてゴールを決めるプレースタイルから、紙の男（der Papierene, Man of Paper）と呼ばれた。1930年代前半にヨーロッパ最強といわれ、ヴンダーチーム（Wunderteam, Wonder Team）と呼ばれたオーストリア代表の中核となった選手であり、現在も多くの人にオーストリアサッカー史上最高の選手と認められている。
高校時代から演劇を始め、近畿大学在学中の2006年、池浦さだ夢に誘われて「男肉 du Soleil」の公演に出演した事がきっかけで劇団に入る事になった。2009年に、劇団「滅」、2012年に、劇団MONOの土田英生・大学の後輩（岩田奈々、高橋明日香）と共に演劇ユニット「kitt」を結成する。所属する劇団以外では、ヨーロッパ企画関連作品や、THE ROB CARLTON（村角太洋 演出）の舞台作品などに出演している。
武蔵健児学園の跡地に、汚水処理場が設置された。1947年（昭和22年）に作られた地上散布濾床方式の汚水処理場は、悪臭やハエの大量発生があった。1966年（昭和41年）に、周辺住民から臭気とハエの発生の防止について改善の申し入れが、東京都を通じて防衛施設庁へあった。この問題につき、1968年（昭和43年）の第58回国会（参議院）および1969年（昭和44年）の第61回国会（衆議院）で取り上げられ、1970年（昭和45年）度の防衛施設庁予算に問題解決費が算入された。
1942年（昭和17年）、日本陸軍は帝都防空を目的に成増飛行場をこの地に建設した。戦後になって同飛行場を接収した連合国軍は、この地にアメリカ陸軍家族宿舎を建設した。その後、1958年（昭和32年）にはアメリカ空軍第5空軍が管理を引き継ぎ、後に、アメリカ空軍第34空軍の家族宿舎 (Grant Heights 34th Air Base Housing Area) となった。正式名は、時期により「グラントハイツ (Grant Heights)」、「グランド・ハイツ住宅地区」、「グラント・ハイツ住宅地区 (Grant Heights Housing Area)」と推移する。名称の由来は、第18代アメリカ大統領のグラント将軍にちなむ。敷地面積約1.81 km²、建物数約730、入居家族世帯は1,284で、各種施設があり、多くの日本人も、メイド、ボーイ、運転手として働いた。現在は、東京都練馬区光が丘の全域およびその周辺地域である。
1919年3月にソウルで起きた三・一独立運動を受け、朝鮮総督府は同年4月より朝鮮人の日本内地への渡航に制限を加えていたが、1922年にこれが解除されると朝鮮の農村から日本に働きに出る渡航者が急増、1920年に約4万人であった在日朝鮮人人口は1925年には約20万人に達する勢いであった。折りしも社会主義運動が広がり、1922年11月東京朝鮮労働同盟会、翌12月大阪朝鮮労働同盟会がうまれるなど、労働運動と労働者の組織化が進んでいった。こうした中、1925年2月22日、大阪7・東京3・京都1・神戸1の在日朝鮮人労働団体が参加して、東京で創立大会を開催し在日本朝鮮労働総同盟を結成した。大会は日本労働総同盟（総同盟）の1922年綱領とほぼ同主旨の綱領と、八時間労働制・最低賃金制など5項目の主張を採択した。委員長は李憲、中心的活動家に共産主義者の金天海 や、朴相勗らがいた。同年7月、労総の地方組織として神奈川朝鮮合同労働会が結成された。1928年5月、金天海が中央執行委員長兼争議部長に就任した。結成された1925年の10月の組織人員は1220人であったが、1927年4月の第3回大会には3万人を超える飛躍的な発展をとげ、昭和金融恐慌下の一連の争議を指導した。他方、労総は朝鮮共産党日本総局、新幹会支会（東京、京都、大阪、名古屋）や日本の左翼団体と協力して、労働運動ばかりでなく、独立運動をも活発に展開した。最盛期には4万人を超える労働者を組織し、在日朝鮮人の労働運動・民族運動の中心であった。朝鮮語の機関誌『朝鮮労働』『現段階』などを発行していた。1928年3-4月のプロフィンテルン第4回大会による日本労働組合評議会（評議会）・在日本朝鮮労働総同盟（労総）の合同勧告に端を発し、1929年、日本共産党指導下の日本労働組合全国協議会（全協）への解消が提起された。共産主義者金斗鎔らは、「労働者は祖国を持たない」立場から、民族的闘争を放棄し労働者独自の運動に戻ることを主張し、労総解消を推進した。一方、同年7月、在日朝鮮労総関東協議会で、川崎と横浜の代表が解消に反対、その後、東京の労総と川崎・横浜の労総の間で内ゲバ事件が起こるに至った。同年12月14日、全国代表者会議は全協への合同方針を決定。労総を解体し、工場を基盤として組合を産業別に再組織化、産業別闘争をすすめるとともに、全協内に設けられる朝鮮人委員会が朝鮮人問題の指導にあたることとされた。1930年10月、労総は解散し、全協に再組織されたが、組合員数は2600人に激減していた。