『女の子の食卓』（おんなのこのしょくたく）は、志村志保子の漫画作品。『Cookie』（集英社）にて2012年5月号まで連載されていた。単行本は全8巻。「食べ物」をテーマにした、1話10ページから20ページほどのショートストーリー。食べ物と女の子の感情や想い出を絡ませて進む1話完結のオムニバス形式。
岡本 圭岳（おかもと けいがく、1884年4月1日- 1970年12月15日）は、大阪府出身の俳人。本名鹿太郎。1899年、新聞『日本』や「ホトトギス」で正岡子規選を受け、上京して子規の句会「根岸草蘆句会」などに参加。「ふた葉」「車百合」などで活躍し、中止を挟んで1921年に青木月斗の「同人」に参加。「同人」を辞したのち1936年に「火星」を創刊・主宰。1938年、上海などの大陸の部隊を訪問し、従軍句集『大江』（1940年）に結実した。1946年、戦時に休刊していた「火星」を復刊。その後の句集に『太白星』（1953年）、死後に『定本岡本圭岳句集』（1977年）。戦前の「火星」には一時下村槐太、堀葦男、赤尾兜子、林田紀音夫など後に関西俳壇で活躍する俳人たちが集まった。圭岳の死後は妻の佐知子、ついで娘の山尾玉藻が主宰を継いでいる。
1973年6月15日、NHKはドキュメンタリー『あすへの記録 空白の110秒』を放送した（「110秒」とは、事故機が管制と行った最後の交信から墜落までの時間を指す）。これは、上記のボイスレコーダーの音声から墜落時の状況を分析するというもので、当時富士ゼロックスに在籍していた鈴木松美により音声分析が行われた。この番組では、遺族から提供された搭乗員の肉声を比較することにより、機内の会話の主を特定した。そして、上記の「幽霊電波」説のほか、ILSとVORの切り替えスイッチを切り替え忘れたためにILSではなくVORを受信した結果、進路を誤った、という説と共にパイロットのミス説が紹介されている。同番組は第26回イタリア賞・テレビドキュメンタリー部門、そして第13回・昭和48年度日本テレビ技術賞を受賞した。その後、1988年8月14日の『ビデオギャラリー』、2000年5月21日と2013年8月24日の『NHKアーカイブス』で同番組の再放送が行われた。なお、全国の放送センターでも視聴が可能である。
日本の学校制度では、大部分の公立小学校・中学校の学年は年齢主義を取っており、就学猶予者、帰国子女などの特段な事情がある場合を除き、年齢によって所属する学年が決められる運用がされている。学校教育法施行規則では小中学校の各学年の修了や卒業は児童生徒の「平素の成績」を評価して認定するよう定めており、児童生徒の成績不良を理由に校長の判断で原級留置させることも可能であり、学年末には「進級判定会議」「卒業判定会議」が存在する。かつては、病気療養等を理由とする長期欠席による原級留置が公立小中学校における学校判断である程度見られた。これは1953年（昭和28年）に兵庫県教育委員会教育長の照会に対し、文部省（中央省庁再編後の文部科学省）初等中等教育局長が「一般的にいって、第3学年の総授業時数の半分以上も欠席した生徒については、特別の事情のない限り、卒業の認定が与えられないのが普通であろう」と回答しており（s:課程の修了又は卒業の認定等について）、この通知が公立中学校において出席日数を元に進級・卒業の判断をする根拠となっていた時期もあった。一方、平成時代の1990年代に入って長期欠席児童生徒が急増し、1990年代以降は児童生徒の保護者が強く希望した場合に原級留置が僅かに取られる程度となり、前述の文部省通知は事実上効力を失いつつあり、公立小学校・中学校において成績不良や出席日数未達であっても進級・卒業をさせる運用をしている。一方で児童や保護者が自主的な原級留置を希望しても、年齢主義を理由に学校または教育委員会などの関係機関から拒否されるケースもあり、児童の親（保護者）が長期欠席を理由に積極的に留年を求めて拒否されて強制進級となったために裁判に訴えて、1993年（平成5年）8月30日に神戸地方裁判所で「進級は正当」との判決が下った神戸市立小学校強制進級事件の例がある。但し監禁など生徒が当人の責めに帰さない事由で長期間にわたり通学できなかった場合、自主的な原級留置を受け入れる、あるいは原級留置をするかどうかを選択できる場合もある。近年では、ひきこもりになったり、怠学する児童生徒が数年に渡って通学しないにも拘わらず進級させており、その児童生徒がのちに小中学校に通学の意思を持っても、授業復帰はかなり困難なものとなってしまう。中には小学生でひきこもりになり、中学校に一日も通っていないのに、中学校を卒業させる事例すらある。なお、入試・進級試験制の私立の小学校・中学校では成績不良による留年例はある程度見られるといわれる（「小学5年生以上で、成績不良による原級留置がある」と明言している玉川学園の例など）。2004年（平成16年）9月、当時の文部科学大臣河村建夫は朝日新聞のインタビューに応じ、「これまでほとんど死文化していた義務教育期での留年を、対象を拡大できるように研究する」と話した。自治体教育委員会は、各学校から報告される原級留置者数を取りまとめているため、内部記録としては情報がある場合がある。