正子（真夜中）と正午（真昼）は、午前と午後の境界をなしているため、その付近の時刻表現については様々な混乱がある。午前・午後を使わず24時間制にすれば、これらの混乱は完全に解決する。正子と正午を除いて、例えば、午前2時は正子の2時間後、午後2時は正午の2時間後であることから、正子と正午も同様に、正午は午前12時（正子の12時間後）、正子は午後12時（正午の12時間後）であると考えると連続性がある。このような考え方を便宜上日本式とする。日本式では「12時≠0時」である。太政官布告第337号の表はこの方式をとっており、国立天文台広報普及室や独立行政法人情報通信研究機構周波数標準課も同様のアナウンスをしている。
英語では午前と午後をそれぞれ ante meridian / post meridian といい（ラテン語の原形はそれぞれ　ante meridiem / post meridiem であり、meridiem は昼の真中を意味するので、昼の中央の前、または後という意味になる。）、a.m. / p.m.と略す。A.M. / P.M.、am / pm、AM / PM、am / pm などとも書く。英語の語法では、これらは「1:00 p.m.」や「1 p.m.」のように数字の後に付けるのが正しく、ニュージーランド英語においては「p.m. 1:00」、「p.m. 1」などは誤りである。日本語と異なり、時刻と組み合わせずに単に「a.m.」で午前、「p.m.」で午後を表す用法はない。数字との間はスペースを空けることも空けないこともある。日本では「PM1時」というのはもちろん、その標準的な短縮表記である「午後 1:00」や「午後 1:00:00」といった書き方もあまり日常的に使われず、この場合「午後1時」と書かれたりする一方、コロンを用いて表す場合は、午前/午後を表す記号に敢えて日本語を使用せず、態態アルファベットを用いて「PM 1:00」や「PM 1:00:00」と書かれることが普通である。また、特に日の出ごろから12時までを午前（午前中）、12時から日没ごろまでを午後ということもある。英語ではこの意味での午後を、（after noon ではなく1語で）afternoon と呼んで区別する。ante meridiem / post meridiemというラテン語とそれに基づくヨーロッパ語それ自体に問題があると言う指摘がある。正午の後、何時間という意味で、午後1時半というのはいいとしても、午前10時半は、正午の前1時間半だから理論的に午前1時半と言うべきであると言う。もっとも、早乙女はこれを推奨しているのではなく、午前・午後はこのような非論理性があるから、それを止めて24時間制を採るべきだと論じているのである。この指摘はヨーロッパの多くの言語に当てはまるが、ポーランドの「時に関する法律」（1922）では、「正子後」という意味で po północy という言葉を用いているため、この問題がない。
1937年5月には軍事顧問団は100名を超えるまで膨れ上がり、ナチス政権発足前の1928年の30名から大きく増加していた。ヒトラーの外交政策が変更され日独防共協定が締結されると、中国とドイツの関係は弱められていった。ヒトラーは、ソ連のボリシェヴィキ主義に対抗するには日本の方が頼りになると考え、同盟国に日本を選んだ。さらに中華民国が1937年8月21日に結んだ中ソ不可侵条約によりヒトラーの態度は硬化し、中国系ロビイストやドイツ人投資家から執拗な抗議を受けても変わらなかった。ヒトラーは、中国からの既に注文済みの品の輸出の妨害こそしなかったものの、以後新たな対中輸出が認められることはなかった。ドイツは在華大使トラウトマンを介して、中国と日本の和平交渉を仲介しようとしたが、1937年12月に南京が陥落してからは、両国が納得できるような和解勧告をすることはできず、ドイツ仲介による休戦の可能性は全く失われた。1938年前半に、ドイツは満州国を正式に承認した。その年の4月、ヘルマン・ゲーリングにより、中国への軍需物資の輸出が禁止された。さらに同5月には日本の要請を聞き入れ、ドイツは顧問団を中国から引き上げた。ドイツが親交国を中国から日本に切り替えたことは、ドイツの経済界を失望させた。自国に主だった工業が無い中国との交易に比べれば、日本と満洲国から得られる経済効果ははるかに小さかったためである。また、中国在住のドイツ人のほとんどは、国民政府を支持した。例えば、漢口のドイツ人は現地の赤十字に対し、中国人と他の外国人からの合計以上の寄付を行っていた。ドイツの軍事顧問達は、国民政府に同情的だった。ファルケンハウゼンは、1938年6月末日に退去を命じられていたが、蒋介石に対して、日本に味方することだけはないと断言した。その一方で、ナチス党の幹部達は、日本を中国で勃興する共産主義に対する最後の防波堤と位置づけていた。実際にも、ドイツが日本と手を組んだことは、必ずしも成功とは言えなかった。日本が北中国及び満洲国の権益を独占したため、中国におけるドイツの権益は他国並みにまで落ち込んだ。1938年中ごろ、これらの経済問題が未解決なまま、ヒトラーはソ連と独ソ不可侵条約を締結し、1936年に締結された日独防共協定が事実上無効となった。ソ連は満州国の物資をドイツに送るのにシベリア鉄道の利用を認めたが、当初からその量は少なく、ソ連、ドイツ、日本の交流が浅いためにさらに減少することになった。1941年、ドイツがソ連に宣戦布告すると、ドイツとアジアの経済交流は完全に無くなった。中国とドイツの交流再開は1941年までは模索されていた。しかし、ドイツが1940年のバトル・オブ・ブリテンでイギリスを攻めあぐねているうちに、ヒトラーの興味を奪ってしまった。ドイツはその年の終わりに日独伊三国軍事同盟を締結した。それを受けてドイツは1941年7月、重慶に移っていた国民政府と手を切り、南京の汪兆銘政権を中国の公式政府として承認した。太平洋戦争の勃発を契機にして、中国は連合国の一員として1941年12月9日にドイツに宣戦布告した。