バトントワリングは、そもそもマーチングバンドのドラムメジャーが指揮杖を回したり投げ上げるといった演出を行なったことから発生したものである。かつてマーチングバンドにはバトントワラーがいるのが当然であった。その後、ドラムコー的視覚表現の発達や、バトントワリングが独自の運動競技として発達してきたこともあり、以前ほどバンドとバトンは一体のものではなくなってきているが、今日でもマーチングにバトントワリングが取り入れられる機会は多い。トワーリングバトンは視覚的なボリューム感に乏しく、色彩の表現がないため、カラーガードに比べ表現力が豊かでないともいえる。しかし、トスによる立体的な空間構成や、スピード感に溢れる演技がバトントワリングの特色であり、適切に活用することで強い視覚効果を与えることも可能である。
ドラムコーや、その影響が強いコースタイルマーチングバンドに見られる。軍隊において、国旗等の警護を担当するカラーガードが、鼓隊あるいはラッパ鼓隊とともに行進していたことに由来する。ドラムコーの発展に伴い、カラーガードの視覚効果における有効性が認識されるようになり、今日のマーチングではカラーガードの演技が極めて重要視されている。また、競技で演技をするカラーガードにおいて、今日ではフラッグやライフル等を巧みに使いながら、衣装やアイテムにて色彩の表現や踊りにて楽曲のストーリーを表現している。
伊方原発の間近に、長大な活断層帯（中央構造線断層帯）を伴った中央構造線がある。この活断層帯に含まれる、伊方原発から5-6km程度の距離にある海底の活断層が将来大地震を引き起こす危険があることが、前述の伊方原発訴訟にて原告から訴えられていた。ただし裁判当時の国内の地震学界では地震の活断層説には否定的な意見が占めており、受け入れられなかった。なお2011年2月に地震調査研究推進本部より発表された、中央構造線断層帯の長期評価によると、伊方原発近くの活断層の活動は以下のように評価されている。石鎚山脈北縁西部の川上断層から伊予灘の佐田岬北西沖に至る区間が活動すると、マグニチュード8.0程度もしくはそれ以上の地震が発生すると推定され、その際に2-3m程度の右横ずれが生じる可能性がある。（中略）石鎚山脈北縁西部の川上断層から伊予灘の佐田岬北西沖に至る区間は、今後30年の間に地震が発生する可能性が、我が国の主な活断層の中ではやや高いグループに属することになる。 — 地震調査研究推進本部 地震調査委員会、中央構造線断層帯（金剛山地東縁－伊予灘）の長期評価（一部改訂）について 平成23年2月18日その後の2012年に、1596年9月1日に起きた慶長地震（中央構造線断層帯が震源）の際に現在の伊方原発付近に10-15mの大津波が到達した可能性があることが発表された。この時の地震は、愛媛県から大分県にかけての約170kmを震源域とする巨大地震だと考えられている。都司嘉宣（元東京大学地震研究所）によれば、数日おきに起きた3度の大地震のうち豊後地震が伊予地震と連動して発生し、地震や津波の規模が今まで考えられていたよりも大きかった可能性があるという。伊方原発は10mの高さにあり、四国電力は14m強の津波も防ぐ対策をしているが、直下型地震の強い揺れの後に10m以上の津波で浸水となれば想定外の事態もあり得る、としている。この発表に対し、四国電力は、伊方原発付近にこの時の大津波の痕跡がないこと、この時の地震では別府湾で断層が縦にずれて大津波を引き起こしたが伊方原発沖の断層は横にずれるとされており地震が起きても伊方原発に届く規模の津波にはならないことなどを説明している。さらに四国電力は、同様の広範囲を震源域とする地震が起きた場合でも伊方原発の耐震性には問題ないとしている。伊方原発はまた、南海トラフの地震の想定震源域にも近いことから、大地震発生時の影響が懸念されている。内閣府南海トラフ巨大地震対策検討ワーキンググループによる南海トラフ地震の被害想定の、2012年8月29日に発表された第一次報告では、津波発生の46分後に伊方町の沿岸に最大21mの津波が到達し、伊方原発付近では最大3mの水位上昇があるとされた。町内各地の津波の規模は愛媛県が独自に調査し、佐田岬半島の太平洋側に最大21mの津波だと推定している。その後、2013年5月24日に地震調査研究本部地震調査委員会が発表した「南海トラフの地震活動の長期評価（第二版）」においては、従来の東南海地震・南海地震の想定震源域よりも広い範囲が南海トラフの地震での想定震源域として示され、伊方原発の間近も震源域となる可能性が高まった。過去にはこの想定した範囲内の一部の領域が震源となってM8級の大地震を起こしてきた。頻度は低いものの想定震源域全体が震源となった場合は、M9.1の巨大地震となると見込まれている。原子力規制委員会（国）による3号機の新基準適合審査にあたり、四国電力は、これらの大地震への対策として基準地震動（最大規模の地震動として想定）をそれまでの570ガルから650ガルに引き上げている。また、愛媛県から地震動へのさらなる対策を求められたことから、約1000ガルの地震動に対応しうる耐震性向上工事を実施した。こうした対策に対し、伊方原発沖の活断層を発見した岡村真（高知大学）もこの活断層が震源となれば伊方原発にはすぐに強い揺れが到達することから、制御棒をうまく動作させられず原子炉の緊急停止に影響する可能性を指摘している。また地震学者の石橋克彦（神戸大学）も、敷地内での液状化現象や地盤沈下の発生、斜面を削った箇所の崩落といった危険性や、四国全域の停電と原発の非常用電源のトラブルによる全交流電源喪失の可能性を指摘している。