平安・鎌倉時代の「au」連母音に由来する開音は、鳥取県全域を含む山陰一帯で「aː」に変化した。そのため、推量や勧誘の表現で「行かあ」（行こう）、「～だらあ」（～だろう）などと言ったり、「買った」を山陽のような「買うた」ではなく「買った」や「買あた」と言う。アクセントは中輪東京式であるが、因州弁の特徴として「一つ上がりアクセント」がある。「いなか」「きもの」のように、アクセントの上がり目が後ろに下がり、高く発音される音節が一拍のみになる。この特徴は倉吉弁にもみられる。連母音の融合は、鳥取市ではほとんど起こらないが、八頭郡では「赤い」→「あけえ」、「大工」→「でえく」のようにaiがeeになり、岩美郡では「赤い」→「あきゃあ」、「大工」→「でゃあく」のようにaiがjaaになる（郡の範囲は平成の大合併前のもの）。また智頭町では、「黒い」→「くれえ」のようにoiがeeになる現象があるが、他地域ではほとんどない。西日本方言では一般に母音の無声化は少ないが、鳥取県では全域で関東方言などと同様に盛んに無声化する。「き」「く」「ち」「し」のような無声子音+i・uの部分にアクセントの高い部分が来ない場合に、無声化が顕著である。
富士山の8合目以上は、静岡県と山梨県の県境境界未定地域となっているが、気象庁は測候所所在地を「静岡県富士宮市富士山剣が峰」としていた。また、富士山特別地域気象観測所の所在地についても、気象庁は「富士宮市富士山頂」としている。
1936年から無人化まで職員が『カンテラ日誌』を綴っていた。厳しい環境下での建設作業や観測、太平洋戦争中の米軍機による都市部への空襲、測候所への機銃掃射（1945年7月10日）、大日本帝国陸軍による高地炊飯実験、イノシシの出現、英国海外航空機空中分解事故（1966年）目撃談など貴重な記録が含まれる。1985年には抜粋が『カンテラ日記 富士山測候所の50年』（筑摩書房）として出版されている。無人化に伴い東京管区気象台に移管され、2012年には44冊の存在が確認されていた。同気象台は、2018年3月の『毎日新聞』による情報公開請求に対して「不存在」「職員が私的に記したもので公文書にはあたらず、保管義務はない」と回答した。同年8月には行政文書には該当しないため、2017年11月以降に「文書整理の一環」として廃棄したことを明らかにした。
伊勢湾台風（1959年）による甚大な被害を受けて1964年、日本に接近する台風の観測を目的としてドーム形レーダー（通称：富士山レーダー）が設置され、運用を開始した。このレーダーサイトは、日本では富士山が標高が一番高く単独峰であったため、レーダーの視野を最大にすることが可能であることから設置されたものである。半径700kmと広範囲の積乱雲を捉えることができるため、台風観測に威力を発揮し、現在の台風予報の基礎的データ及び予報精度の向上に寄与した。また富士山頂のシンボルとして登山者にも親しまれた。
1936年、風の観測条件を考えて日本最高峰の剣ヶ峯に富士山頂気象観測所として移設。これは当時世界最高所の常設気象観測所となった。高山気象観測を目的に気象観測を行った。これによって、日本上空を流れる偏西風の謎の解明や高山気象における基礎的データが収集された。現在は、モンスーン気候の長期的変動を捉えるために、中国南部の山間地に自動気象観測点を国際協力で設置しているが、これらの経験を元にしたものである。
日本最高峰の富士山で気象観測すれば高山気象観測や台風の予報、また富士山登山者の人命保護に役立つとしてかなり早い時期から富士山での気象観測所の計画は何度も行われた。1932年、外輪山南東の東安河原に公設の中央気象台臨時富士山測候所が開設されて通年測候が行われたが、観測結果は超短波無線機で気象庁に送られた。なお、富士山の気象観測の支援拠点は、初期の頃から御殿場に置かれていた。1941年（昭和16年）には支援拠点として御殿場事務所が開設され、富士山測候所職員の通勤や物資搬送には主に御殿場口登山道が使われており、現在でも、御殿場口登山道沿いに測候所職員の冬季の登下山に使われた鉄製の手すりや避難小屋が残っている。
富士山測候所（ふじさんそっこうじょ）とは、かつて気象庁東京管区気象台が富士山頂剣ヶ峯に設置していた気象官署のこと。2004年に測候所が閉鎖（後述）されて以降は富士山特別地域気象観測所となっており、自動気象観測装置による気象観測を行っている。
水戸市の中央部に位置する。市内の中心地のひとつであり、茨城県庁舎といった行政機関が集中している他、最近では県庁周辺に商業施設が整備されている。国道50号沿いにはロードサイド店舗が立ち並んでいる。
従来、マイクロファイナンス機関への支援は、国際機関や政府系開発銀行等からの公的援助資金で行われていたが、日本でも政府開発援助が年々減らされているように、公的援助資金には限界がある。そのため、急成長するマイクロファイナンス市場に、その資金供給が追いつかないという新たな問題が生じている。そこで登場したのが、マイクロファイナンス投資ファンドなどマイクロファイナンス投資ビークル（MIV）と言われる仕組みである。MFIはMIVを通して、資本市場から資金調達を行い、先進国の投資家達はMIVへの投資を通じて、MFIに資金提供ができる。MIVは途上国のMFIと先進国を結ぶチャネルである。MIVの登場により、従来からのドナーに加え、社会的責任投資家から年金基金などの機関投資家、ヘッジファンドまで、実に多様な投資家がマイクロファイナンス市場に参加できるようになった。成功したマイクロファイナンスモデルの持続可能性や収益性が認められた結果、ここ数年でその数は一挙に増え、現在は世界に約90以上ある。2007年には初めて、マイクロファイナンス投資総額に占める民間資金の割合が、国際金融機関からの資金割合を超した。しかし、この投資の中心は欧米各国であり、日本でつくられたファンドはなく、国際協力機構（JICA）や国際協力銀行（JBIC）といった公的機関を含め、これまで日本からこれらの投資への参加はほぼない。2009年9月7日に、日本初のマイクロファイナンスファンドが募集開始となった。