黒船来航前夜の安永前期。黒船来航を待たずして度重なる飢饉、政策の失敗続きなどにより、武家の衰退が顕著となり、社会の変革の風を人々が意識・無意識に感じ始めた。そんな時代に出羽国から江戸へ上り、鍛刀技術を磨くものが現れた。安永3年に正秀と銘を改めた川部儀八郎藤原正秀、即ち新々刀の祖と呼ばれる水心子正秀（すいしんしまさひで）の登場である。これより明治維新までの時代を「新々刀」と区分する。特徴としては、製鉄技術の更なる進歩により綺麗な鉄が量産されるようになったため、地鉄が無地に見えることがある。後期には洋鉄精錬技術も取り入れられ、さらに無地風の地鉄が作られた。地鉄の変化と焼入れ技術の低下からか、総じて匂い口が漫然とするものが多い。また逆行するが如く、色鉄を用いたり、無理に肌を出した刀や、古作の写しものが出現する。姿は各国でまちまちであるが、総じて身幅広く、切先伸び、反りのつくものとなる。新々刀初期に、鎌田魚妙という侍が『新刀弁疑』という著書で、名刀の条件に、沸匂深い作を主張し、大坂新刀の井上真改、津田助廣を褒め称えた。そのため新々刀初期には江戸時代前期の津田助廣が創始した華麗な涛瀾乱れを焼くのが流行した。しかし、本科と比べると、地鉄は無地調で弱く、刃は鎬にかかるほど高く焼き、そして、茫々とした締まりのない匂い出来で、斑沸つく作が多い。実用刀とはほど遠いと感じた正秀は、鎌田魚妙の説に疑問を抱き、実用刀剣の復古、即ち鎌倉時代・南北朝時代の刀剣への復古を唱えた。この復古運動は、後の勤王思想が盛んになりつつある社会情勢と響きあい、各地の鍛冶と交流し（相州伝、備前伝の秘儀を学ぶべく弟子入りした）、同時に大勢の門弟を育てた。卸し鉄など様々な工夫を凝らし目標とする鎌倉・南北朝期の地鉄作製を試みるも、たどり着くことはなかった。これは今日でも同様である。正秀の弟子は全国各地へ散り、文字通り新々刀期の刀工のうち、正秀の影響を受けていないものは皆無と言って良いほどである。著名な弟子に大慶直胤、細川正義、加藤綱俊がおり、各々正秀と同様、多くの門人を育てた（周防岩国の青龍軒盛俊は加藤綱俊の門下）。正秀一派が活躍する一方で、信州から源清麿が登場した。はじめは大坂新刀の流れを汲む尾崎一門の河村寿隆に作刀を学び、侍になるべく江戸へ出、幕臣であり軍学者であった窪田清音に才能を見出され、各家伝来の古名刀の写しを作る。源清麿は初銘を「秀寿」と切り・「環」・「正行」・「清麿」と推移する。四谷に住んだため「四谷正宗」の異名を持つ。古作の現物を見て写しを造り腕を磨いたため、正秀一門の写し物とは姿、出来が大いに異なる。特に左文字写し、志津兼氏写しを得意とした。地鉄も他の新々工とは一線を引き、鍛え肌美しく力強い。また、焼き刃は古作の如く、盛んに金筋を交える。しかし、多額の借金（鍛刀の前受け金）を残し42歳で自殺した。弟子に栗原信秀、藤原清人、鈴木正雄がいる。藤原清人と栗原信秀は、師匠が自殺した後、残された約定の鍛刀を引き受け、借金を返したという逸話を残している。尊王攘夷派の志士の間では勤皇刀や勤王拵と呼ばれる3尺前後で反りが少ない長寸の打刀が流行し、佐幕派も対抗として長大な刀を使うようになったことから需要が増加した。水戸勤皇派による天狗党の乱、大老井伊直弼が暗殺された桜田門外の変などがあり、諸国でも佐幕派と尊王攘夷派が入り乱れて闘争が行われるようになる。時代環境に合わせて、江戸初期以降、作刀数の少ない短刀の需要、長大な刀を好む武士も増え、作刀が再び繁栄を始めたところで明治維新を迎える。
ラヴィング対ヴァージニア州裁判はアメリカ合衆国における同性婚に関する公的議論の文脈でも引き合いに出された。2006年のヘルナンデズ対ロブルス裁判では、州の最高裁にあたるニューヨーク控訴裁判所の多数意見において、「ラヴィング判例の歴史的背景は本件の根底にある歴史とは異なる」と考えられるため、同性婚をする権利があるかどうか決定する際にラヴィング対ヴァージニア州裁判に拠るべきではないとされた。2010年のペリー対シュワルツェネッガー裁判における連邦地区裁判所の決定は、結婚を異性のカップルのみのものに制限するカリフォルニア州提案8号を覆し、ヴォーン・R・ウォーカー判事がラヴィング対ヴァージニア裁判をひいて「憲法に定められた結婚の権利は、ジェンダーにかかわらず個人が結婚の相手を選ぶ権利を保護する」と述べた。もっと限定的にではあるが、第9巡回控訴裁判所がこれを支持した。2007年6月、ラヴィング裁判における最高裁判所の決定40周年記念に際して、ミルドレッド・ラヴィングは人種、性別、性的指向に関わらず結婚する権利を訴えた。2014年までに、5つのアメリカ合衆国控訴裁判所が同性婚を禁止する州法の合憲性を考慮した。この過程におけるラヴィング裁判の裁定の解釈や使用はそれぞれ異なるものであった。第4巡回裁判所及び第10巡回裁判所はラヴィング裁判をザブロッキ対レッドヘイル裁判やターナー対セイフリー裁判とともに用い、アメリカ合衆国最高裁判所が「結婚する基本的人権」を認めたことを示した。裁判所の「高度な精査」の基準にかなわないかぎり、州はこの権利を制限することはできないとされた。この基準を用いて、両裁判所は同性婚を禁止する州法を無効とした。他の2つの控訴裁判所である第7巡回裁判所と第9巡回裁判所は異なる論拠をもとに州による同性婚禁止を無効とした。「基本的人権」の分析ではなく、この2つの裁判所は同性婚の禁止を性的指向にもとづく差別として審理した。第7巡回裁判所は最高裁判所が伝統を結婚の権利制限の正当化理由として受け入れなかったことを示すためにラヴィング裁判を引用した。第9巡回裁判所はラヴィング裁判をアメリカ合衆国対ウィンザー裁判で引用されているように連邦主義の問題として引き、「結婚を定義あるいは規制する州法は無論憲法に定められた人権を尊重せねばならない」とした。州による同性婚禁止を支持した唯一の控訴裁判所である第6巡回裁判所は、ラヴィング裁判の決定が結婚についての議論を行った際、異性の人間同士の結婚に言及していたにすぎないと述べた。この問題に決着をつけた2015年のオーバーグフェル対ホッジス裁判では、憲法の平等保護条項とデュー・プロセス・オブ・ロー条項双方のもとで州は同性婚を可能にするよう求められるという判決を出すにあたり、最高裁判所はとりわけラヴィング裁判を先行する判例として引いた。オーバーグフェル対ホッジス裁判における裁判所の裁定はラヴィング裁判を10回ほども引いており、平等と結婚に対する列挙されていない権利という同じ原則に基づいて判決を下した。口頭弁論の間、結果的に多数派意見を執筆することになったアンソニー・ケネディ判事は、人種隔離と異人種間結婚禁止を憲法違反であるとする裁定(ブラウン対教育委員会裁判及びラヴィング裁判)は13年も離れて下されており、同性間性交渉の禁止を停止させた判決(ローレンス対テキサス州事件)とオーバーグフェル裁判と非常に類似していることを指摘した。