高校受験のため、両親のすすめで有名校「津ノ守坂女学院」の見学に行った松里千夏は、そこで出会った同学院の高等部1年生の木咲榛菜に津ノ守坂女学院を案内され、彼女に強く惹かれる。受験勉強に励んだ後、次の年に同学院に入学した千夏は校内で榛菜を見て挨拶するが、榛菜はなぜか千夏に冷たい態度をとる。
『百合姉妹』Vol.2に小説「恋姉妹」の連載分と共に、「恋姉妹」のドラマCD化計画が発表された。第1巻と第2巻の構成で、その内容や話の展開は第1巻と第2巻が後に発売された単行本である『初恋姉妹 1』と『初恋姉妹 2』の基盤となる。脚本は駒尾真子、絵はひびき玲音が担当。当時予定されていた発売日は第1巻が2004年1月23日、第2巻が同年2月25日だった。発売・販売はフロンティアワークス。また、この発行分から小説「恋姉妹」の執筆者が池本秋成から駒尾真子に変更された。
『初恋姉妹』は元々、『百合姉妹』Vol.1から連載された小説「恋姉妹」がその始まりだった。小説は池本秋成、絵はひびき玲音が担当。なお、イラストには松里千夏と木咲榛菜以外には登場していなかった。
マーシャル・プランの研究は、これまで多くの論者によって、とりわけ外交史の分野から展開された。初期の研究で主流となったのが、次のような考え方である。即ち、1940年代後半の米国は、ソ連の膨張主義的傾向から自由主義・民主主義世界を防衛するために「封じ込め政策」を展開しており、政治的にはトルーマン・ドクトリン、経済的にはマーシャル・プランがその手段とされた、という見解である。このような見解を採る者は「正統派 (Orthodox) 」と呼ばれた。ヴェトナム戦争を契機として、米国帝国主義による欧州への介入という見地からのマーシャル・プラン研究が進められた。こちらは「修正主義派 (Revisionist) 」と呼ばれ、代表的な論者はニュー・レフトの歴史学者ガブリエル・コルコ、ジョイス・コルコの夫妻 (Gabriel & Joyce Kolko) である。夫妻は以下のように主張する。米国は大戦を通じて、自国内だけでは到底吸収しきれない程の生産能力を持つに至った。いかに自国経済が堅調であるといえども、商品や資本の輸出先が確保されなければ米国資本主義は維持し得ない。故に、輸出市場としての西欧の再建を求めた米国は、その手段としてマーシャル・プランを用いた。つまり、共産ソ連の存在とは関係なく、米国は西欧への援助を必要とした。ヴェトナム反戦運動に関わった政治学者陸井三郎は、「マーシャル計画が荒廃したヨーロッパ諸国の資本主義経済を復興させるうえできわめて大きな役割を果たしたことは否定できないが、それは、ヨーロッパ経済を軍事化の方向に定着させるという方向においてであり、北大西洋条約機構の成立、MSAの実施を必然化した。マーシャル計画は、第二次世界大戦後の時期におけるアメリカ資本による世界制勝のもっとも有力な手段であった」と結論した。また、東洋大学教授の山極潔はマーシャル・プランがフランスに及ぼした影響について、「マーシャル計画ではもともと軍事援助が優先されて、援助を受けた国々の軍事支出の増加が期待されていたから、フランスの軍事費支出は増大し、すでに進行しつつあったインフレーションはこのためかえって悪化した。また戦後の社会化政策は放棄され、物価と賃金の格差に悩む労働者のストライキは抑圧された」としている。このように、正統派と修正主義派はマーシャル・プランを「ソ連共産主義からの欧州防衛の手段」とみるか、「米国帝国主義による欧州介入の手段」とみるかで対立したが、両者は共に冷戦思考の枠内で議論しており、米ソ対立を主軸にしたマーシャル・プランの解釈がなされていた。これに対しトマス・マコーミックは、国家間の関係にのみ注目して米国外交史を論ずる姿勢を批判し、コーポラティズム（政府、労働、資本の利害調整に基づく統治システム）という視点の重要性を提起した。マイケル・ホーガンも同様に、「コーポラティズム論」に基づくマーシャル・プラン論を展開した。ホーガンによれば、戦間期を通じて米国内ではコーポラティズムが形成された。これを欧州にも適用し、欧州体制を米国型に再編する試みがマーシャル・プランであった。この試みは、朝鮮戦争を契機とした再軍備の広がりや西欧諸国の保守層からの反発によって頓挫するが、ある程度の効果が得られた。このような、米国にコーポラティズムが存在したとの見解に対しては、チャールズ・メイヤーやジョン・ギャディスが反論を加えている。経済史の分野でも研究が進められてきたが、マーシャル・プランが西欧の経済復興に果たした役割については概ね肯定的な評価で占められていた。しかし1970年代以降、「マーシャル・プランは本当に欧州復興に貢献したのか」「欧州は本当に援助を必要としていたのか」と問う者が現れた。ヴェルナー・アーベルスハウザー (Werner Abelshauser) は、西部ドイツの経済復興はマーシャル・プランの提唱以前に始まっていたとして、マーシャル・プラン及び通貨改革（1948年6月実施）が西部ドイツの復興に寄与したとの通説に反論した。また、アラン・ミルウォード (Alan S. Milward) は、欧州は投資や生産の活性化によって一時的に外貨不足に陥ったに過ぎない、即ち西欧経済は1946年時点で既に復興過程に入っていたとして、マーシャル・プランが欧州崩壊の危機を救ったとの見方に疑義を呈した（ただし、それ以降の期間においてマーシャル・プランが欧州復興に一定の貢献をしたことは否定していない）。また、欧州統合構想も欧州の側から自生したものであって、米国主導でなされたわけではないと主張した。以後、少なくとも経済史の分野においては、マーシャル・プランの経済効果を絶対視する見方には揺らぎが生じている。