中華人民共和国にマカオが譲渡された後の2005年からは、FIA 世界ツーリングカー選手権（WTCC）の最終戦に「ギア・レース」が組み込まれ、事実上の2枚看板となったほか、サポートレースのメインレースとして、日本や中華人民共和国、マレーシアなどのアジア各国で開催され、アジアの富裕層を中心としたジェントルマンドライバーから、元F1ドライバーや元フォーミュラニッポンや元スーパーGTのドライバーまでが参戦する「GTアジア選手権」の最終戦も開催されるようになるなど、その規模、内容ともに拡大していく。2009年と2010年のGTレースには、その後FIA 世界耐久選手権（WEC）に参戦することになる澤圭太が、日本人ドライバーとして初連覇し、初代「マカオマイスター」と呼ばれることになる。2013年は60周年記念という事で、11月9日と10日、14日から17日までの2週末に渡り複数のレースが開催された。これに伴い、今回初開催となるアウディR8・LMSカップやポルシェ・カレラカップ・アジア、ランボルギーニ・スーパートロフェオ・アジアシリーズ、ロータス・グレーターチャイナレースなどの、日本や中華人民共和国、シンガポールなどのアジアの富裕層をターゲットにした複数のワンメイクレースがサポートレースとして開催される。
その後、1983年より国際格式のF3マシンによって行われるようになって以来、各国のF3選手権の上位者が集結し、「F3世界一決定戦」として扱われるようになりその知名度、格ともに世界有数のものとなった。なお1990年から1993年にかけては、マカオグランプリの2週間前に富士スピードウェイで行われる「インターナショナルF3リーグ」と併せて、日本やイギリス、ドイツ、イタリア、フランスなどの世界のF3選手権の上位入賞者を集めた「F3世界一決定戦」シリーズとして開催されたこともある。実際に、アイルトン・セナ（1983年優勝）やミハエル・シューマッハ（1990年優勝）、デビッド・クルサード（1991年優勝）、ラルフ・シューマッハ（1995年優勝）、佐藤琢磨（2001年優勝）など多くのレーシングドライバーがここで勝利を挙げた後にF1へとステップアップするなど、若手ドライバーにとっての登竜門的存在のレースとなっている。マカオGP公式サイトでは2003年以降毎年、現役のF1ドライバーのうち何人がマカオGP経験者であるかを紹介している。
その後1960年代に、フォーミュラ1チーム「セオドール」のオーナーで東南アジア有数の大富豪であるテディ・イップによるテコ入れなどによって、1970年代にトヨタ自動車や日産自動車、マツダなどの日本の大手自動車メーカーが相次いでワークスやセミワークス体制で参入し、次第に世界的にも知られる市街地レースの一つになっていった。同時期はトヨタ自動車のワークスドライバーであった舘信秀が、市販車部門でトヨタ・セリカをドライブし日本人初優勝と2連覇を達成し、「マカオの虎」の異名を取った。また開催時期には香港やアジア各国から多くの観戦客が訪れることから、ポルトガルのマカオ政庁も観光資源の1つとして積極的にプロモーションを行うようになっていき、ポルトガル総督も観覧するほか、マカオ港の旅客ターミナル付近への本格的なピットエリアやグランドスタンド、ガードレールの設営などのインフラストラクチャーの整備も行われるようになっていった。なお、1970年代初頭まではフォーミュラカーとツーリングカーが混走していたが、中級フォーミュラであるフォーミュラ・パシフィック（FP）の本格導入などにより、クラス別けされ複数のレースが開催されるようになり、これを受けて上記の舘やリカルド・パトレーゼ、関谷正徳などの日本やヨーロッパのプロのレーシングドライバーが多数参戦するようになっていった。
路線バスは乗降口を車両の右側から左側に変更しなければならなかったが、当時の最大の問題となったのが右ハンドル・左側出入口車の導入資金であった。当時、モータリゼーションの進展と道路整備の遅れにより、すでに沖縄本島南部を中心に慢性的な交通渋滞が発生しており、運行能率の低下や利用者の減少から沖縄県内のバス事業者は各社とも多額の赤字を計上しており、自力での右ハンドル車への切り替えは財政上困難な状況であった。そのため、当時の琉球バス株式会社社長、沖縄県バス協会会長、那覇バスターミナル株式会社社長であった長濱弘を中心に、各バス会社社長による沖縄県知事と政府への陳情が行われ、1977年度および1978年度の両年度合わせて国庫補助金92億6200万円、財政投融資63億円が認められた。右ハンドル車の導入方針としては、新車または中古車による代替、および右ハンドル・左側出入口車への改修によって対応することとなり、新車代替については1台あたり60%の国庫補助、車両の改修については全額が国庫補助となった。730実施前の沖縄県内の全バス事業者の左ハンドル車保有台数は1,295台であったが、実施に伴い、右ハンドル車1,019台が新車により導入され、3台の中古車を導入、また167台の左ハンドル車が右ハンドル車に改修された。沖縄本島では1,207台の左ハンドル車が存在したが、730実施に伴い、右ハンドル車944台を新車にて導入し、164台を右ハンドル車に改修することで対応した。なお、730実施前まで使用された左ハンドル車は「729車」、実施後に運行が開始された右ハンドル車は「730車」と呼ばれた。730車導入に当たっては導入台数が多いため各社で導入するメーカーが決められ、琉球バスが日産ディーゼル車、日野車、沖縄バス株式会社が三菱車、那覇交通株式会社がいすゞ車、東陽バス株式会社が日野車を導入することで対応した。また、左ハンドル車から右ハンドル車への改修は沖縄国際海洋博覧会の際に導入された新車の左ハンドル車を中心に改修されたが、この改修は新車の製造以上に困難であった。合資会社丸長車体は琉球バスと那覇交通の左ハンドル車122台を改修したが、全車の改修は1978年4月末から10月末まで要した。また、改修されなかった729車の多くは中国などに輸出された。730車は、那覇交通から事業を引き継いだ那覇バスでは2005年1月までに全車が廃車、琉球バスから事業を引き継いだ琉球バス交通では2007年5月までに全車が廃車。沖縄バスでは2003年3月までに1台を残し全車が廃車されたが、残された1台は2004年に特別整備が実施され、保存が決定し、毎週日曜日に定期運行が行われている。東陽バスでは最も多くの730車が残っていたが、2008年までに1台を残し全車が廃車され、2009年に沖縄バス同様特別整備が実施され保存が決定し、毎週日曜日に定期運行が行われている。