本作には、賢治自身が実際にチェロを練習した経験が反映されていると考えられる。賢治は農民の啓発と生活改善を目的とした「羅須地人協会」を主催していた時代に、農民楽団の実現と自作の詩に曲を付けて演奏することを目指して、1926年にチェロを購入、練習した。これには当時賢治の親友だった花巻高等女学校（岩手県立花巻南高等学校の前身）の音楽教諭であった藤原嘉藤治の影響も考えられている。1926年に上京した際には、新交響楽団（NHK交響楽団の前身）の楽士だった大津三郎の自宅に練習のために通っている。賢治は「三日でチェロを演奏できるようになりたい」と頼み、大津は困惑しながらもレッスンを引き受けた。またこのレッスンは1928年の上京時にも行われたのではないかという説がある。また、賢治が独習本（平井保三著『ヴィオロン・セロ科』）を抜粋して筆写したものが現存している。このように熱心にチェロに取り組んだが、お世辞にも演奏はうまいとはいえず、「ゴーゴースースー」と鳴るような状態だったと伝えられる。『校本 宮沢賢治全集』の解説によると、ノートの字体は1925年（大正14年）から1927年（昭和2年）頃までの書簡などと一致するとされている。チェロには楽器メーカーのラベル上に賢治の直筆で「1926.K.M」と署名が入っており、これは賢治が花巻農学校を辞職し、羅須地人協会の生活を始めた年と合致する。このチェロは後に藤原嘉藤治のチェロと交換された。藤原のチェロには孔が開いており、この孔が本作に出てくる子鼠が出入りする孔のヒントになったともいわれる。賢治のチェロは戦争中は藤原が所有していたために、賢治の実家の空襲被害から免れることができた。現在、花巻市の宮沢賢治記念館にて、賢治の妹トシが愛用したヴァイオリンに寄り添って保管されている。1995年12月下旬にチェロ、ヴァイオリン共に弦楽器弓製作者の手によって修復されたため、どちらも楽器として使える状態にある。1998年の時点では今後の管理について当時の宮沢賢治記念館館長だった宮沢雄造（宮沢清六の女婿）は、今後は外に出さずに大切に扱いたいと述べていた。長年保存のため演奏はほとんどされなかったが、楽器を長持ちさせるには定期的に演奏をした方がよいとの専門家の意見があり、2007年の報道では演奏の方法などを記念館で検討するとしていた。1996年、賢治生誕100年を記念し、花巻市は世界的チェロ奏者ヨーヨー・マを招き演奏会を開催。賢治の使用していたチェロで、「セロ弾きのゴーシュ」にも登場するシューマン作曲トロイメライ（原作での登場名はロマチックシューマン作曲：トロメライ）が演奏された。2016年9月に花巻市で開かれた賢治生誕120周年の記念イベントでは、このチェロをチェリストの藤原真理が演奏した。
名称の由来は、現代標準フランス語のoui（「はい」の意）に当たる言葉が oc であったからとされ、中世イタリアの詩人ダンテも著書で言及している。（一方標準フランス語とされているロワール川以北では oïl であったことからオイル語と呼ばれる。）そもそも北フランスと南フランスは地理的に近いながらも大きく異なる歴史を経て今日に至っていて、それが言語的対立の遠因となっている。北フランスは中世初期に東方から侵攻して来たフランク族に支配され、その王国（フランク王国）が進めた中央集権化政策の下、ゲルマン語派に属するフランク族の言葉と俗ラテン語が混ざり合い形成されたオイル語が盛んに広められた。フランク王国が消滅し後裔のフランス王国が北フランスを支配する時代になっても、この傾向は続いた。一方、南フランスは様々な理由からフランク王国の完全な支配下には入らず、幾つかの貴族領に分かれて独自性を保ったので、その言葉もロマンス諸語としての特徴を色濃く残した言語として発展しオック語となった。中世時代の南フランスではオック語の文学作品や詩が盛んに記され、これは今日のオック語研究の要となっている。フランスの北と南が本質的に統一されたのは宗教的対立をきっかけにして起きたアルビジョワ十字軍(1209年&ndash;1229年)によってであり、この戦いに敗れた南仏諸侯は北仏諸侯に服従した。フランス王国はオック語を歪んだ存在として否定し、公的な価値を剥奪した（ヴィレル＝コトレの勅令）。オック語は公式の言葉ではなくなったが、民衆の話言葉として密かに生き残った。その後、フランス革命が勃発するとオック語を公用語とする自治区の形成が試みられたが、急進左派（ジャコバン派）の反発で頓挫してしまう。革命が潰えてもオック語復権の機運は消えなかったが、高まる運動が分離主義につながるのを危惧したフランス政府は1881年の法律で、学校におけるオック語教育を禁止した。しかし20世紀の初め、プロヴァンス語（オック語の一方言）の文学者フレデリック・ミストラルがノーベル文学賞を受賞し、オック語話者を大いに勇気づけた。フランスは、近代国家による中央集権化の一環として言語の人為的操作を最も強硬に、また早い段階で進めてきた国家であり、方言禁止政策や標準語という名の人工言語の制定などは他の国家にとってのモデルケースとなった。しかし、こうした行為はかつてのローマ化と同じ緩やかな民族浄化政策と呼びうるものであり、特に冷戦終結後の欧州では欧州共同体が地方言語の保護を加盟各国に促すなど、見直しが進められつつある。それでも欧州共同体の中核を成すフランス政府は、依然として地方言語を方言として弾圧し、1999年にはシラク大統領が言語保護の条約署名を拒否している。2008年6月21日にはフランス上院が地方言語の保護を求める条例を否決、南部で大きなデモ活動が行われた。マスメディアの浸透もあってオック語は窮地に立たされており、オック語話者の高齢化も指摘され、この言葉を若い世代にどうやって継承するかが重要なテーマとなりつつある