2012年にプロ契約を結んだ下部組織出身のダイナモ。ピッチを広範囲にわたって動き回り、前線や最終ラインを助ける。セルジ・ダルデルの成長でポジション争いが激化する。
特別議会最終日の12月19日、トルーマンは特別教書を議会に提出した。トルーマンはこの教書で、「過去20年間の苦い経験が教える所では、合衆国程の強力な経済でさえも貧困と欠乏の世界の中で繁栄を維持することはできない」と指摘した。そして1948年4月1日から1952年6月30日までの間に、西欧16か国に170億ドルを供与するよう要求すると共に、援助の実施機関として「経済協力局 (Economic Cooperation Administration, ECA) 」を設置する提案を行った。年が明けて1948年1月6日、第80議会が再開された。トルーマンが提出した一般教書は、援助全体のうち初年度分に相当する15か月間の援助（1948年4月1日から1949年6月30日までの期間に68億ドル）のみを要請し、主にこの援助内容の是非を巡る論戦が交わされた。この時も、下院を中心に援助額の削減を図る主張が相次いだ。また、中国やギリシャ、トルコに対する追加援助と抱き合わせにすべきだとする主張も強かった。一連の議論の間、議会の外では援助法案の成立を側面から支援する動きが現れた。1947年10月末、元陸軍長官ヘンリー・スティムソンを全国委員長とする「欧州復興を支援するためのマーシャル・プラン委員会」なる支持委員会が結成された。委員会は総勢330余名からなり、執行委員会には国務次官を辞任して間もないアチソンや前陸軍長官パターソンが名を連ねた。また全国評議会にはGEやIBM、JPモルガン、チェース・マンハッタンなど巨大企業の代表のほか、報道関係者や法曹関係者、有力労働組合代表など、多様な分野から参加者が集った。同委員会は法案成立までの間に15万ドルを越える寄付金を集め、マスメディアを通じた宣伝やロビー活動を展開した。一方、援助を大きなビジネス・チャンスと捉える海運・煙草・製粉などの業界は、援助物資の購入・輸送の際に有利な措置が得られるよう、法案の支持と引き換えに交換条件を提示した。ヴァンデンバーグが委員長を務める上院外交委員会では、第80議会再開後の公聴会に95名の証言者が出席し、マーシャルも証言をなして法案可決を訴えた。同様に、下院の公聴会では175名が証言した。共和党上院議員ロバート・タフトや前商務長官ヘンリー・ウォーレスは、こうした動きに強硬に反対した。孤立主義者をもって任ずる保守派のタフトは、インフレや増税など国内経済への悪影響という見地から反対の論陣を張り、効果の程の怪しい事業に大量の資金をばら撒くマーシャル・プランは「欧州版TVA」であると非難した。ただし、共産主義の膨張抑制を期待するタフトは、適度な額の援助であれば支持するとの意向を示した。米ソ協調を志向するウォーレスは、ハーヴァード演説直後は計画を支持したが、ソ連や東欧の不参加が明らかになってからは態度を硬化させた。ウォーレスは、政府が考えるような援助方式では独占資本ばかりを利する上に、恐慌や戦争を招く危険があるとして、マーシャル・プランを「Martial Plan（「戦争計画」の意。発音はMarshall Planと同一）」と呼んだ。これに代わる独自案としてウォーレスは、10年間で500億ドルの援助を国連経由で実施するという構想を提唱し、被災の程度が著しい国に優先的に援助を供与すること、援助対象には東欧を含むこと、対象国の政治体制の如何を問わないことを力説した。この頃、チェコスロヴァキアでは政変が発生し、民族戦線内閣が崩壊した。1948年2月、共産党員である内相ノセク (Václav Nosek) による警察官罷免に反対した国民社会党、カトリック人民党、スロヴァキア民主党の閣僚12名が一斉に辞表を提出した。大統領エドヴァルド・ベネシュは25日に辞表を受理し、同日第2次ゴットヴァルト内閣が成立した。翌月10日には、マサリクが外務省構内の窓から墜落死した。警察は飛び降り自殺と発表したが、マサリクが非共産党員であったことから、共産主義者による暗殺ではないかとの憶測を呼んだ（「プラハ窓外投擲事件」を参照）。米国メディアの間では戦争を懸念する論調が広がり、米軍はソ連の欧州侵攻を想定した緊急計画の策定を開始した。西欧的民主主義志向の強かったチェコスロヴァキアでの共産党政権誕生は米国議会にも衝撃を与え、共産主義の脅威から西欧を防衛する必要性が議論された。ウォーレスの反対にもかかわらず、議会の大勢は法案支持に傾いていた。法案は3月に行われた採決の結果、上院で賛成69、反対19、また下院で賛成329、反対74と圧倒的な支持を獲得し、4月3日にトルーマンの署名を経て、「1948年対外援助法 (Foreign Assistance Act of 1948) 」として成立した。同法は、欧州援助53億ドル（4年3か月にわたる援助のうち最初の12か月分）を始めとして、対中国援助4億6300万ドル、対ギリシャ・トルコ援助2億7500万ドル、国連国際児童緊急基金 (UNICEF) への支出6000万ドル、計60億9800万ドルを供与することを定めており、うち第1章に当たる部分が「1948年経済協力法 (Economic Cooperation Act of 1948) 」として、欧州援助を規定する内容となっていた。同法は援助対象地域を共同計画の参加諸国（第103条）、対象期間を1952年6月末まで（第122条）と規定し、米国は物資・資金の両面から援助を行うとした。