同盟軍において、帝国からの亡命者の子弟で構成されている連隊の名称。元々は政治的な意味合いで結成されたものだが、同盟最強の白兵戦部隊であり、その戦闘能力は1個連隊で1個師団に匹敵すると言われる程。アニメ版において帝国兵が連隊章などによって相手の正体を知ると目に見えて士気が落ちていた事からも実力の程を窺い知ることができる。しかし、問題も多く、実際、戦闘中に敵と味方を取替え、帝国軍に寝返った者もいた。曰く「歴代連隊長12名のうち、4名は帝国軍との戦闘で死亡、2名は将官に昇進した後退役、あとの6名は同盟を裏切り帝国へ逆亡命した」（実際に第11代連隊長リューネブルクは帝国に逆亡命して登場している）。第13艦隊編入時の指揮官は、第13代連隊長ワルター・フォン・シェーンコップ（当時大佐）。その後、リンツ（後の第14代連隊長）、ブルームハルト（中佐のため連隊長代理）が連隊指揮官を務めた。白兵戦において圧倒的な強さを誇る彼らを擁することはヤン艦隊の大きな強みとなった。ユリアン・ミンツは同連隊の準連隊員として、リンツから連隊章を授与されている。シヴァ星域の会戦では、元連隊長のシェーンコップをはじめ多くの隊員が戦死し、生き延びた隊員も全員が負傷するという壮絶な最終戦となった。ローゼンリッターには連隊を象徴する「ドライロット（三つの赤）」というものがある。しかし、それを広めた張本人（アニメ版ではリューネブルク）が帝国へ逆亡命をしたので、それを言うことを嫌っているものも特に上層部に多い（シェーンコップはこれを言うとお偉いさんが不愉快になるため嫌がらせでよく言う）。
同盟軍イゼルローン要塞駐留機動艦隊の通称であり、例外的に公認された。その名の由来は、艦隊司令官がヤン・ウェンリーであったため。同盟軍の帝国領侵攻の後、半減した第10艦隊が第13艦隊に合流して誕生した。同盟建国以来、艦隊名称に個人名を冠することはなかったのだが、同盟軍の弱体化が進む中でヤンの名声を最大限に利用すること考えた軍上層部の思惑があったと考えられる。しかし、政治勢力からは軍閥化の疑いを持たれることとなる。この艦隊には「バーラトの和約」後もヤンに付き従った人物が多く、その者たちは「ヤン・ファミリー」と呼ばれる。同盟から袂を分かった後は「ヤン・イレギュラーズ（不正規隊）」と称した。ヤンの死後も「イゼルローン革命軍」として民主政治の回復に向けて活動を続け、シヴァ星域会戦後にイゼルローン要塞の返還と引き換えに旧同盟首都バーラト星系の自治権を勝ち取った事でその役目を終えた。絶えず帝国軍と激戦を繰り広げた為人材の消耗も激しく、前身である第13艦隊結成時の主要メンバーに至っては解散時まで生存していたのはフレデリカ・グリーンヒル、ムライ、カスパー・リンツ、ラオの四名のみであった（フレデリカ・ムライはヤンの死後軍から離れており、実質的にヤン艦隊の発足から解散まで所属し続けたのはリンツとラオのみである。なお、マリノも結成時からのメンバーであるが、シヴァ星域会戦後の生死は不明である）。
それまでも財政が逼迫していたところに、アジア通貨危機の余波を受けて世界の景気が後退し、主要輸出産品の価格が下がったことが経済の悪化に輪をかけた。また、同じくアジア通貨危機を経て投資家の安全指向が高まり、金利は高いがリスクも高いロシア関連株よりも、安全な米国債等への資金の移動が起こったことも事態を悪化させた。そして、ロシアが一時的な混乱からすぐに回復すると見たファンドの予想を裏切り、事態が悪化して行ったことから、多大な損失を被ったファンドが倒産の危機に陥り、これも金融危機を拡大した。賃金支払いを受けられず困窮した炭鉱労働者は、1997年夏にシベリア鉄道を封鎖し、ロシアの広大な領土は数週間にわたって二分されることとなった。彼らは賃上げ要求に加えてボリス・エリツィン大統領らの辞任も要求した。これをうけて、エリツィン大統領は1998年3月23日に、チェルノムイルジン首相とその閣僚を突然罷免し、政治危機が高まった。エリツィン大統領は、それまであまり知られていなかった 35歳の技術官僚であるセルゲイ・キリエンコを首相代行に指名したが、その若さと乏しい実績から、ロシア議会は2度にわたり拒絶した。エリツィンが議会解散をちらつかせつつ承認を求める対立状況が1ヶ月続いた後、4月24日にようやく議会はキリエンコを承認した。キリエンコはルーブルの下落を防ぐべく強力な内閣を組織し、新興財閥（オリガルヒ）も為替レート維持の姿勢を見せるキリエンコを支持した。そして、資本の流出を止め、投資家を引きつけて国債を消化させるために、150%の超高金利政策を打ち出した。しかし、アジア通貨危機を経験した投資家の指向は既に「質への逃避」を起こしており、また、原油価格の低迷からロシア財政改善の兆しも見えず、結局資本の流出は止められなかった。この状況では、1998年中頃には、ルーブルを買い支える手持ちの外貨がなくなり、為替レートを維持する資金（主としてドル）をIMFから借りるよりほかになくなることは明白であった。この様なロシアの財政危機は西側諸国にとっても不安の種となった。長期的に資金を注入することは事態の解決にならないことは承知していたが、IMFの援助なしではもはやエリツィン政権がもたないものと思われた。そのときすでにアメリカ合衆国の主要なファンドの1つが余波を被って倒産していたこともあり、ビル・クリントン大統領の財務長官であるロバート・ルービンは、ロシアの崩壊から世界金融市場へ波及し恐慌に陥ることを恐れ、結局、7月13日に226 億ドルの緊急支援を承認した。この救済処置をもってしても事態は好転しなかった。1 か月当たりの債務利払いが同じ月の歳入を上回ることが明らかになり、IMFの援助があったにもかかわらず資本流出は続いた。数週間後には再びルーブルの下落が始まり、財政危機に陥った。結局、ロシア政府は借金の悪循環に陥った。負債の利子を返すために新たに借金をせざるを得ず、また、危機的状況にあるロシアに資金を貸し付けるにあたって貸し手は更に高い金利を要求するようになった。8月17日に、キリエンコ政府とロシア中央銀行は対外債務を 90日間支払い停止すると発表せざるをえなくなった。同時に債務を整理し、ルーブルを引き下げたが、ロシア国民がルーブルをUSドルに替えようとして、ルーブルはなおも下落を続けて暴落した。ロシアが資本主義体制へ移行して間もなく、まだ経験の浅い銀行の大部分は、海外からUSドル建てで資金を調達しており、ルーブルの暴落と共に破綻した。一方で、西側の債権者も大きな損失を被った。この危機によりキャピタル・フライトが発生し、資本は急速にロシアより流出した。