英語の fast food に対する日本語は「ファーストフード」（ローマ字表記: fāsutofūdo）というカタカナ表記と発音が主に浸透した。日本放送協会（NHK）が2002年度（平成14年度）に行った調査では、「ファーストフード」と言う国民が72%と、多くを占めた。広辞苑（第6版）、明鏡国語辞典（第2版）、ジーニアス和英辞典（第2版）などの見出し語も「ファーストフード」が用いられている。この食事形態の外食産業が加盟する業界団体の日本フードサービス協会も、「ファーストフード」に表記を統一している。一方、日本のマスメディアでは fast を「ファスト」と発音、表記することに決めているため、共同通信社をはじめとする大手通信社、日本新聞協会、NHK、日本民間放送連盟では「ファストフード」（ローマ字表記：fasutofūdo）を統一表記としている。日本語は短母音（1音節＝1モーラ）と長母音（1音節＝2モーラ：長音）とを区別する言語であるため、その特徴を生かして fast を「ファスト」、first を「ファースト」と言い分けることで、カタカナ化された外来語の意味の混乱を回避しているとの説明もある。「fast」（速い）と「first」（最初）は意味が異なるが、fast food を first food、first aid を fast aid と誤記するなど、表記の混乱がしばしば見られる。ゆえに、ファストフードがより混乱のない書き方であるとも言える。近年は、「ファストファッション」の浸透やメディアなどの影響により、「ファストフード」と言う者も見受けられるようになった。また、「fast」の発音が/fæst/ -米国英語、/fɑːst/ -英国英語であるために、「fast food」が主に米国英語由来の単語であることを考慮した場合、ファストフードが日本語の原音主義の慣例表記により従った表現であろう。ただし、「æ」の音と「f」の音を日本人は適切に発音できないことが多いので、カタカナ読みで日本語風にファストフードと発音しても原音とはかなり違ってしまう。米国、英国のその発音はオンラインの辞書などで聞くことができる。なお、厚生労働省は、どちらにも統一していない。
2003年の世界保健機関（WHO）の報告書は、ファーストフードは肥満と関連すると報告している。2007年の世界がん研究基金による報告書は、がん予防のためにファーストフードの摂取を控えめにすべきだとしている。アメリカでは、マクドナルドやペプシコなど11の主要なメーカーが、12歳以下の子どもにファーストフードなどの広告をやめることで合意している。2009年台湾政府は、ファーストフードなど不健康な食べ物に特別に課税する方針。食生活の改善と肥満低下を目的としている。同国では、肥満の子供が四人に一人以上になっており肥満問題が取り上げられている。米国でも問題となっており、米成人の実に3分の2が肥満となっており医療費支出は900億ドルを超える。妊娠前にファーストフードを頻繁に食べた場合、糖尿病罹患リスクが増大することが報告されている。
ADSLは、電話線をそのままネットワーク接続線として使え、固定電話としての機能も残しておけるため、加入者回線さえあれば、ラストワンマイル問題を手早く解決する一つの手段として有効であった。日本においては東京めたりっく通信が先鞭を付けた。その後、ソフトバンクBBを端緒としてNTTをはじめ各社を巻き込んだ値引き商戦が始まり、一気に普及を遂げた。しかしながら、この方式は減衰の影響で、加入者局からある程度（線路長で4〜5km、直線距離で1.5〜2km程度）離れると通信速度が極端に落ちてしまう。インフラの問題から、過疎地では使用できないというのも問題である。CATV（ケーブルテレビ）は、ADSLよりも一般的に高速な通信ができる場合が多いが、サービスインの時期、料金、サービス地域は各社バラバラである。たいていの場合は、インターネット接続は別料金となり、ケーブルモデムが必要となる。デジタル化ケーブルテレビと対応セットトップボックスの登場で、状況はまた変わってくるであろうが、基本的には同軸ケーブルを使った通信が多い。FTTHは有線ブロードネットワークス（現・USEN）が先鞭を付けた。ケーブルの引き込みが必要だが、一般的な一戸建て住宅であれば、クーラーのダクトに小さな穴を空ける程度の工事で済む。また、ルータなどの間に光と電気信号の変換を行うメディアコンバーターが必要となるが、IP電話も安く利用できるため、オンラインゲームや動画配信など帯域を大幅に占有するアプリケーションないしコンテンツを愛用しているユーザーには魅力的な回線となる。自宅にサーバを設置したい場合、上り下りの通信速度がシンメトリック（対称）である点は相当な魅力となる。メディアコンバーターは電源が必要であり、停電の際は電話まで使用不能となってしまう。マンションにおいては、いわゆるマンションインターネットとして、管理人室等にルータを設置し、その先はハブで各戸に分配するという方式もとられる。ただし、プロバイダの乗り換えの自由が利かない、別回線を引くために管理組合での決議を要する、などの問題も散見される。また、HomePNAやVDSLを使って各戸に分配する方法もある。この場合、既存の電話回線を使うため新たに導入するのも容易である。現在の主流はVDSLである。PHSの電波が届く地域であれば、定額プランを利用し、料金定額制により接続できるものがウィルコム（旧DDIポケット）からサービスされている。これらはモバイル用途を見込んだサービスであるが、これを自宅用回線として使っているユーザもいる。しかし、どちらも安いプランでは通信速度は遅く（一般的には32〜64Kbps程度）、高速な通信も可能ではあるものの月額料金が高価になる、というデメリットがある。2006年以降には第3.5世代・第3.9世代携帯電話という形で携帯電話もインフラが強化され、モバイルデータ通信定額制を行っている事業者もある。特に、第3.9世代では規格上、固定回線に比較しうる数十Mbpsの最高速度となっている。東京電力・ソフトバンク・マイクロソフトの3社による「スピードネット」は、当初ワイヤレスインターネット接続サービスを行っていたが、本格的な普及には至らず、新規加入は停止されている。東京電力はその後FTTH路線に転換し、従来パワードコムなどを通じて企業向けに提供していた光ファイバのインフラを家庭向けに転用することでTEPCOひかりを提供している。ライブドアが山手線内の80%をカバーするワイヤレス接続サービスを提供している。