マラーター王国の宰相バーラージー・バージー・ラーオの弟であるラグナート・ラーオは、マラーター同盟の領土拡大のために北インドにたびたび遠征していた。1753年から1755年にかけては、ラグナート・ラーオは北インドのジャート勢力に攻撃を行い、マラーター側に有利な条約を締結して帰還した。1750年代になると、アフガン勢力ドゥッラーニー朝がパンジャーブ地方に進出し、北インドに進出していたマラーター同盟と対立するようになっていた。1757年1月にはムガル帝国の首都デリーに入城し、2月にはデリー及びその周辺地域を略奪した。バーラージー・バージー・ラーオはすぐにラグナート・ラーオをデリーに送った。だが、同年8月に彼がデリーの戦いでアフガン勢力を破ったときには、アフマド・シャー・ドゥッラーニーはすでに退却していた。1758年3月、ラグナート・ラーオはパンジャーブのラホールへと兵を進め、4月20日にアフマド・シャー・ドゥッラーニーの息子ティムール・ミールザーからラホールを奪い、同月28日にはアトックを、さらに5月8日にはペシャーワルを占領した。そして、パンジャーブ一帯を占領したのち、同月にラグナート・ラーオはラホールからプネーへと帰還した。
2010年、SHIBUYA 109に店員向けの休憩用スペースが十分確保されておらず、店員たちが業務用階段の踊り場にダンボールを敷いて横たわって休憩を取っていることが明らかとなった。階段の踊り場は、「掃除がまったくされておらず、照明は薄暗くじめじめしてほこりっぽい。隅に積まれた箱の隙間からゴキブリがはい出てくるような場所」であったと指摘される。さらに6時間近い超過勤務にもかかわらず残業代が出されていないことも問題視された。なお、上記内容が雑誌で報道された後にビル内の休憩所の数は増えたとされる。
ファッション雑誌やテレビ番組による全国的な知名度を生かし、2004年（平成16年）10月より「SHIBUYA109 NET SHOP」のブランドでインターネットショッピングにも進出し、2006年（平成18年）11月には、109MEN'Sの新鋭人気ブランドを集積した「109MEN'S NET SHOP」を開設した。2012年（平成24年）11月には、次世代の109ブランドの発掘および育成を目的に「109NET PLUS」を開設した。
2017年（平成29年）4月に株式会社東急モールズデベロップメント (TMD) が会社分割され、株式会社SHIBUYA109エンタテイメント発足。以降同社が109事業を引き継ぎ、施設・店舗の運営を行っている。
由来は「東急（とうきゅう）」の読みを数字の「10-9」 → 「いち・まる・きゅう」にあてた語呂合わせから。また、「営業時間が午前10時から午後9時まで」という意味も盛り込まれている。
この賞の特筆すべき点は、名選手達の足型を採り、それらをモナコの海岸通りに並べて「チャンピオンズ・プロムナード」というサッカー選手版のウォーク・オブ・フェイムを作ることにある。したがって、選手は一度しか選出されることはない。世界中のサッカーファンによるインターネット投票とGldenFootのメディアパートナーの代表者によってノミネートされた10人の現役選手の中から選ばれる。すでに引退した偉大な選手については“All Time Legend”として授与される。
2010年に経営学部経営学科、大学院経営学研究科を開設。初年度940人の新入生のうち約9割を中華人民共和国からの留学生が占めていた。他には、ベトナム、ネパール、バングラデシュなど計17カ国からの留学生を受け入れ、留学生率は99%で、日本人学生は12人であった。2016年度には全学生数の8割に相当する1300名ほどの留学生が在籍しているが、中国人留学生を抜き、最も多いのはベトナムからの留学生である。これは日本の大学に在籍する留学生の国別比率における近年の変化とも呼応している。系列校である日本薬科大学附属病院「東京マリアクリニック」設立予定地であった建物を利用している。
大学の本部所在地でもある。経済学部経済学科、商学科、経営法学科と経営学部経営学科を開設している。1968年に第一経済大学として開学したときは、このキャンパスのみで、経済学部経済学科のみの大学だった。神戸や渋谷にキャンパスを開設することに際して、福岡キャンパスと名乗ることとなった。太宰府市内において、本学のほか福岡こども短期大学、リンデンホールスクール小学部、リンデンホールスクール中高学部などとキャンパスを併設した総合的な学園を形成している。
当地区はもともと山の斜面だった土地を、1960年代に宅地造成業者により買収され、宅地開発が行われた場所である。この業者は、造成地の中心部にあった農地の宅地転用の許可を得ることが難しかったことから、近くの別の地番を貼り付けて分筆するなど、法務局保管地図の地番配列を無視した測量図を作成した上で販売した。一方で、各地で多くの新興住宅地が建設されたこの時期、あまりの登記申請の多さに、法務局は現地確認をろくにしないまま登記許可を出してしまったという。そのため、約12万㎡にわたって地図混乱問題を生じさせることとなった。具体的には、「地権者不明の土地」、「所在地不明の地番」、「複数の地番が重なり合う土地」などの事例がみられる。そもそもの地図が明治時代に作成されたもので、その後に何の訂正も加えられておらず、実際に使用される現状とは大きくかけ離れている。1992年（平成4年）に当地区に2筆の土地を保有していた当時の宅地造成主が死亡。この者に相続人がいなかったため、土地が家庭裁判所の管理下に置かれ、任命された相続財産管理人により競売に付された。その後、当地区周辺で宅地開発が進むにつれ、問題が顕在化。「住吉台に住んでいるあなたたちは全員（土地所有権のない）『占有状態』です」などと法務局の職員から言われる中で、境界紛争など、少なくとも10件の民事裁判が提起された。地図混乱問題に気づいた法務局が1995年（平成7年）から当地区の実態調査に乗り出したものの、登記は存在するが実際の土地がない「所在地不明の地番」（いわゆる幽霊土地）の存在が41件確認され、正確な地図作成には至っていない。