当初はパイプ・オルガンの代用品として世に現れ、世界中で礼拝などに活躍した楽器であったが、その特徴的な音色が愛され、よりパイプ・オルガンに迫った音源が現れるようになっても、従来のハモンド・トーンは世界からニーズが尽きることはなく、今でもその独特の音を受け継いで製造され続けている。かつてはバッハのオルガン作品の楽譜に、ハモンド・オルガンのレジストレーションが記されていたこともあったが、今日パイプ・オルガンの代用品として使用されることはなく、特にSKシリーズはクラシック音楽以外で活躍している楽器である。ハモンドB-3のペダルは2オクターブのため、チャーチオルガンとしての性能はない。かつてはペダルを2.6オクターブにしたチャーチモデル・ハモンドRT-2が発売されていた。詳しくはハモンド・オルガンを参照。
ストップ数や機能の割に価格が安く抑えられており、そして低コストの電子オルガンの中では、他社に比べ割に新しい音源を使用しているせいで音質がリアルで、業界では評価が高い。設定が変更できるものの、デフォルトの状態では、足鍵盤の反応の遅い実際の欧州に見られるオルガンをモデルに設計してあり、初心者にはそのままでは扱いづらいが、実際の欧州におけるオルガンを本格的に目指した高い指針を根底に設計されている。まだ日本では一般に触れる機会の少ないメーカーであるものの、低価格性と音質とを兼ね備えたメーカーとして現地では広く知られ、家庭用から施設まで広い納入実績がある。本物のパイプ群をオプションで設置できるが、イミテーションのパイプであるため、風も音も発生しない。日本の総代理店は神奈川県川崎市にあるオルガン文化財普及協会で、CONTENT ORGAN JAPAN AGENCYとしてコンテント本店から正式に委託されている。
ヤマハの保有するホームタイプ電子オルガンの登録商標。その開発のアイデアの元祖は、パイプオルガンとシアターオルガンである。教育用や、娯楽的意図の強い路線の楽器が主流であったが、近年、より芸術的な音楽に対応できるよう開発が進められ、オペラやバレエ、ミュージカルなどの分野でも活用される場面も増えてきている。以前に見られたパイプ・オルガンの代用品としての機種は、現在は見られなくなっている。ペダルはハモンドB-3と同じ2オクターブのため、チャーチオルガンとしての性能はない。詳しくはエレクトーンを参照。
現在は、ヤマハが日本総代理店である。リニューアルで今は安くない標準的な教会用電子オルガンである。演奏台としての機能はごく一般的なもので、スウェル・ペダルにクレッシェンド・ペダルも併設されており、また時代や国ごとの様式に偏らない普遍的な音色であるため、広く使用が可能である。本物のパイプ群をオプションで連動させることも充分にできる。
1999年8月20日、3行の頭取らが帝国ホテルで共同記者会見を開き、経営統合の合意を発表した。総資産140兆円を超える、世界最大にして世界初の総資産1兆ドル金融グループが誕生することとなった。日本初の銀行持株会社による統合であり、当時一般にはあまり馴染みの無かったこと、合併分割による2行体制への再編、圧倒的な規模から数多くの話題を呼び、大手銀行の大再編へ先鞭を付けた。前身行は第一勧銀、芙蓉、興銀各企業グループを率いており、あまりの大きさに公正取引委員会は「融資先への影響力が大きく、営業次第では不公正ともなる」という異例の公式見解を表明した。その規模ゆえ発足当時は「時価総額でグローバルトップ5を目指す」とするなど調子もよく、実際にムーディーズは3行の信用格付けを統合発表後引き上げる方針だった。産業界からのコメントは「競争力向上に期待」「金融不安を正常化」など概ね好意的なものであり、金融担当大臣の柳澤伯夫は「前向きな戦略を自発的に打ち出すのは素晴らしいこと」と賛辞を贈った。一方で、ウォールストリート・ジャーナルアジア版では「相撲と同様、胴回りだけでチャンピオンになれるわけではない」と冷静な分析もなされた。経営統合を控えた2000年3月には旧3行が共同でキャッシュカードを発行、4月には間でCD・ATMの相互無料開放を開始し、5月には共同ベンチャーファンドを設立（当時はインターネット・バブルがピークだった）、音楽配信なども手がけるポータルサイト「エムタウン」を開設したりした。また、ネット専業証券会社の設立も計画されたが、実現には至らなかった。2000年9月、合算時価総額7兆4,115億円の共同持株会社「株式会社みずほホールディングス」が正式発足し、本社は丸の内センタービル（みずほ銀行丸之内支店（当時は第一勧業銀行丸之内支店）が入居している）に置かれ、証券コード8305で東京証券取引所市場第1部に上場した。翌10月には「統合第1フェーズ」としてみずほ信託銀行・みずほ証券・みずほインベスターズ証券が発足。一方で2001年、富士銀行が1984年に買収した米国の金融会社ヘラーをGEキャピタルに、第一勧銀が1989年に買収した同CITをタイコに売却するなど、バブル崩壊以前に獲得した海外企業を手放している。2002年4月、「統合第2フェーズ」として3行を合併・分割し、みずほ銀行・みずほコーポレート銀行が発足した。両行では、営業初日からATM決済でシステム障害が発生した。システム障害はみずほに先立って2002年1月に合併したUFJ銀行でも発生していたが、みずほでは個人・法人双方における金融インフラとしての規模の大きさから混乱が深刻化し、250万件の口座振替が遅延した。また、原因究明の過程で、当初は第一勧業銀行のシステムに一本化する方針だったものが、富士・日本興業を含めた3行の主導権争いの結果、3行それぞれのシステムを残したまま中継コンピュータで間に合わせる手法を採用した経緯が明らかになった。旧システムを残して間に合わせ手法を用いたことに対しては金融庁から業務改善命令を受けたこともあり、合併早々から社会的イメージが急激に悪化しただけでなく、個人顧客1割を失う。合わせて不良債権問題が進むにつれて、実体的にも経営状態は深刻化していった。同時に口座開設数も軒並み減少した。