大学卒業後は錦戸部屋へ入門した。2017年3月場所前の新弟子検査で合格したが、興行ビザの取得の必要があるため、この場所では初土俵を踏まなかった。場所後の3月30日に開かれた日本相撲協会の理事会で正式に幕下15枚目格付出でのデビューが承認され、興行ビザも取得できたため5月場所で初土俵を踏んだ。四股名については、泉富士などの候補もある中で、姓名判断の結果も参考に水戸龍となった。初土俵同期には、自身と同じ幕下15枚目格付出の矢後、友風らがいる。この場所は、初日のプロデビューの取組を負けて黒星発進となり、14日目の7番相撲に負けて負け越しが決定した。幕下付出の新弟子が10枚目格か15枚目格で処遇されることになった2001年1月場所以降で、皆勤出場した19人の幕下付出力士の中では4人目となる、初土俵場所での負け越しだった。続く7月場所は5勝2敗で初めての勝ち越しとなり、入門3場所目となった9月場所では初日から6連勝発進となった。東幕下14枚目という番付から、7番目も勝って7戦全勝なら新十両昇進が確実になるところだったが、13日目の7番相撲で幕内経験者の鏡桜に敗れ、7戦全勝での幕下優勝と新十両昇進を逃した。11月場所では東幕下4枚目の番付で6勝1敗と大勝ちし、場所後の番付編成会議で、2018年1月場所での新十両昇進が決定した。錦戸部屋からは2002年の部屋創設以来、初めての関取となった。2月11日には水戸龍の新十両祝賀会が開催されたが、丁度錦戸部屋が2017年12月1日で創立15周年となったため、自身の祝賀会が部屋創立15周年記念式典を兼ねた格好となった。新十両となる1月場所は中日の時点で6勝2敗と好調だったが、中日以降は調子を落とした。それでも13日目に日大の2年先輩である翔猿に勝って給金相撲を制し、8勝7敗の勝ち越し。しかし13日目の取組終了後「全然、自分の相撲が取れなかったです。自分の力で勝ったという相撲が少なかった。たまたま勝ったという感じ」と反省を述べた。3月場所は番付運に恵まれて2枚半上昇の西の10枚目で迎えた。この場所も序盤から好調で、10日目の時点で8勝2敗と優勝争いの一角に位置していたが、11日目の翔猿戦で土俵から落ちた際に右足の踵を骨折。翌12日目より自身初めての休場となった。それでも休場までに8勝を挙げていたことで2場所連続の勝ち越しとした。場所後の春巡業は初日からの休場が発表された。7月場所は3場所ぶりの勝ち越しとなる8勝7敗。場所後の夏巡業大垣場所では15番の申し合いを行った。
モンゴル時代は柔道、バスケットボール、ダーツ、スピードスケートなど、様々なスポーツに取り組んだ。特にスピードスケートは地区大会で優勝するほどの実力を持っていた。高校は日本の鳥取城北高校へ留学し、相撲部に入部して相撲を始めた。この時、照ノ富士、逸ノ城と一緒に来日し、来日のために乗った飛行機も同じ便であった。高校卒業後は、プロへ入るためには実力が足りないと考えて日本大学文理学部体育学科へ進学し、大学相撲の名門のひとつの日本大学相撲部に入部した。3年次には腰痛の影響で右四つから寄る本来の形の相撲は少なかったが、全日本相撲選手権大会で優勝し、アマチュア横綱のタイトルを獲得した。外国出身者としては初めてのアマチュア横綱である。4年次には外国出身者として初めて日大相撲部の主将を務め、全国学生相撲選手権大会で初優勝をして学生横綱のタイトルも獲得した。学生最後の大会となった全日本選手権は2回戦敗退で2連覇はできなかった。大学時代の獲得タイトル数は8個で、4年次に学生横綱となっていることから大相撲の幕下15枚目格付出資格も獲得した。
アメリカ同時多発テロは、アメリカ合衆国の政治、そして冷戦後の国際社会の大きな転換点となった。アメリカ同時多発テロ事件が勃発する前には、20世紀の「アメリカ合衆国国民の記憶に残る日」は、1963年11月22日のジョン・F・ケネディ暗殺事件、あるいは1941年12月7日の真珠湾攻撃であった。これらに代わってアメリカ国民は、この2001年9月11日をテロの脅威と共に永遠に記憶にとどめることになった。アメリカ同時多発テロは、外国の軍や過激派がアメリカ本土を襲撃した事件として、真珠湾攻撃と度々対比されている。真珠湾攻撃はアメリカ本土ではなくハワイが襲撃された事件であったが、アメリカ同時多発テロはアメリカ本土が襲撃された事件という意味でも衝撃的な大事件ともなった（なお1942年には日本海軍機がアメリカ本土を爆撃している）。しかも、真珠湾攻撃とアメリカ同時多発テロ事件は干支が同じ辛巳であり、「60年後の真珠湾攻撃」とも呼ばれた。2001年12月に開かれた真珠湾攻撃60周年のイベントでも、真珠湾攻撃とアメリカ同時多発テロ事件が一緒に言及された。アメリカ合衆国国内の世論は急速に先鋭化・超国家主義化したと言われ、ネオコン（新保守主義）勢力が政治の世界で隆盛し、影響力を増大させた引き金ともなった。その後、アメリカ合衆国によるテロ支援国家への攻撃には国民の大半が賛同した。議会でも野党民主党が共和党の鷹派路線を容認する動きが目立った。事件直後、ブッシュ政権がアメリカ同時多発テロ事件へのイラクの関与をほのめかし、過剰なマスコミ報道によりそれが増幅された為に国民の間にイラクとサダム・フセインに対する敵意が増大し、2年後のイラク戦争の呼び水となったと言われる。その後、独立調査委員会の調査でイラクの関与が否定され、ブッシュ大統領自身もそれを認めたにも関わらず、2005年3月の世論調査では、米国民の約60%が「イラクはアルカイダを支援していたと思う」と答えている。一方、他の国ではアメリカ合衆国の方針に対して世論が二つに割れた。親米的な意見（アメリカ合衆国の主張）としては、これを基に世界中の独裁国家の自由民主化を進めるべきだという意見などがある。特にブッシュ大統領が悪の枢軸としたイラク・イラン・北朝鮮などで非自由民主的体制が猛威を振るっているとされる状況で、これを解決するべきだとの声もある。その後のアメリカ合衆国の対応を見ると、イラクやイランに対しては攻撃的な姿勢であるものの、表向き寧辺核施設無力化を受け入れた北朝鮮、大量破壊兵器を放棄したリビア、同盟国のサウジアラビアに対しては穏和な姿勢を持つなど、二重基準と批判する対応が目立つ。反米反戦的な意見としては、「自由の国アメリカ」のシステムを国外に普及させることを使命とするネオコン勢力の拡大は、政府の好戦的姿勢に反対する意見を言えない雰囲気を作り出しているとする声もあり、リバタリアニズムなど反ネオコン陣営からの反発も高まっている上に、アメリカ合衆国国内でさえ破綻しかけているアメリカ合衆国的価値観・システムの押し売りであるという反発が多い。このテロ事件を動機にして、アメリカ合衆国は国連協調を投げ棄てて一国独走主義の時代になったり、冷戦時代の米ソ対立の構図の残滓も消え、世界の軸は無類の超大国一国によって動かされる（ジョン・ボルトンの国連軽視発言）時代になったとする意見もあり、これを「アメリカ帝国」と表現するアントニオ・ネグリ、マイケル・ハートのような思想家などもいる。軍事面では、戦争をこれまでの「国家vs国家」から、「民間軍事組織vs国家」の構図として描く傾向が濃厚になった。