4月1日入学式。4月21日3年生関西修学旅行。4月25日1年生と2年生が遠足。5月27日体育館暗幕設置。7月11日1年生美ヶ原登山。7月19日弁論大会。7月26日梓川増水につき竜島生徒登校中止。8月20日陸上クラスマッチ。8月28日2年生登山（徳本峠→上高地→焼岳）。9月25日小中合同運動会。10月24日秋季遠足。11月1日学芸会。11月20日音楽会。12月1日フラフープ禁止について校長が生徒に話す。3月10日籠卓球クラスマッチ。3月14日送別音楽会。3月20日卒業式。生徒数492名、学級数11、職員数20名。
春に続き、秋にも 流感の全国的な流行があった。このため11月1日～3日には臨時休校をした。その前後の全校の欠席者・罹患者の推移は次の通りで、学年による偏りはない。10月29日欠席34名・罹患160名。10月30日欠席33名・罹患170名。10月31日欠席56名・罹患191名。11月4日欠席35名・罹患185名。11月5日欠席31名・罹患183名。11月6日欠席31名・罹患136名。罹患しても登校している生徒が多いし、学校閉鎖解除後にも欠席者・罹患者が少なくなっているわけではない。12月まで、学校敷地以外に農場（畑20アール、田30アール、果樹園20アール）があった。教科課程の変更に伴い12月に返還した。4月1日入学式。4月4日始業式。4月17日3年生関西修学旅行。4月25日1年生と2年生が遠足（1年生鵬雲崎、2年生松本城・博物館）。5月30日野球ソフトボール排球クラスマッチ。7月13日1年生乗鞍岳登山（途中、山崩れのために白骨温泉追加1泊、16日帰校）。8月19日2年生燕岳登山。9月27日陸上クラスマッチ。10月2日小中合同運動会。10月25日秋季遠足（3年生は黒川上流）。11月1日～3日インフルエンザのため学校閉鎖。11月21日学芸会。11月27日収穫祭。3月5日高校入試。3月12日籠卓球クラスマッチ。3月16日送別音楽会。3月20日卒業式。生徒数543名、学級数12、職員数21名。
4月1日入学式。4月25日遠足。5月16日3年生関西修学旅行。7月8日1年生乗鞍岳登山。7月15日2年生大滝山登山。10月1日小中合同運動会。10月25日秋季全校遠足。11月6日学芸会。11月16日音楽会。3月5日高校入試。3月20日卒業式。生徒数555名、学級数12、職員数21名。
53年5月には新校舎ができて、新しい校舎での教育が始まっていた。しかし、いまだ施設のすべてが整ったわけではなく、体育・音楽・理科などの特別教室での授業は、すべて小学校を借りて行っていた。このため、授業のたびに国道を横切ってかなりの距離を移動する不便があった。このために、施設の充実が急がれた。体育館は54年6月18日に完成、音楽室もこの年55年4月に階段教室として完成、理科教室や図書館のある特別教室はさらに遅れて56年7月に完成した。さらに、工作室も58年6月が完成して、施設が整うことになった。4月1日入学式。4月2日始業式、新入生学力テスト。4月19日1年生と2年生が遠足。4月27日3年生関西修学旅行。7月10日1年生が乗鞍岳登山。7月20日2年生が大滝山登山。7月20日梓川での水泳解禁。8月30日陸上クラスマッチ。10月1日小中合同運動会。10月25日全校遠足。11月15日学芸会。11月19収穫祭。11月30日音楽会。2月14日1年生スキー練習。3月3日高校入試。生徒数575名、学級数12、職員数21名。
2012年9月13日、ビーフプロダクツ社は12億ドルの支払いを求めてABCニュースと記者（ダイアン・ソイヤー、ジム・アヴィラ、デイヴィッド・カーリーほか）を訴えたことを発表した。ABCニュースの連続番組はLFTBを貶めるための「計画的な情報操作キャンペーン」とされ、その中でABCは「200件近い虚偽の主張、もしくは誤解を招く主張、あるいは中傷的な主張を絶え間なく繰り返し」、それによって「製品と食品への誹謗、および取引関係への不法な妨害行為」を行ったと申し立てられた。ABCニュースはビーフプロダクツの申し立てを否定し、無意味な訴訟だと述べた。ABCニュースはこの事件をサウスダコタ州立裁判所から連邦裁判所へ移管しようと試みたが、2013年6月に連邦裁判所判事の一人によって州立裁判所に差し戻された。2014年3月27日、サウスダコタ州立裁判所のシェリル・ゲリング判事はABCによる訴訟却下の申請をはねつけ、名誉毀損訴訟の手続きを進めた。ダイアン・ソイヤーによる略式判決の申請は認められ、ソイヤーは審理から外された。公判は2017年6月5日から、このために改築されたサウスダコタ州エルクポイントの裁判所で行われた。ビーフプロダクツは公人 (public figure) と裁定されたため、名誉毀損が認められるには現実的悪意が立証される必要があった。ABC側代理人はWilliams & Connolly、ビーフプロダクツ側代理人はWinston & Strawnであった。サウスダコタ州では食品誹謗法が制定されているため、原告勝訴の評決が下った場合には3倍の57億ドルまでの賠償金が課せられる可能性があった。公判期間は8週間と見積もられていたが、開始から3週間ほど経った2017年6月28日にABCとビーフプロダクツの間で示談が成立して裁判は終了した。合意の条件は開示されなかった。ABCの親会社ウォルト・ディズニー・カンパニーの収益報告によると、支払額は最低でも1億7700万ドルと見られる。