ウエストレーシングカーズや東京R&D、オスカーなど複数のコンストラクター（車体製造会社）が、上記のレギュレーションに合わせたFJのマシンを製造していた。当時はエンジン込みで平均300万円台で販売されていた。2013年現在は新車の販売は事実上終了しているが、中古車の販売は引き続き行われている。
ヨーロッパにおけるフォーミュラ・フォードのような初級者用フォーミュラとして1980年にスタートした（それ以前は、エンジン排気量が300cc少ないFJ1300名義の同様のカテゴリーが存在）。ドライバーの育成に主眼をおいたレギュレーションづくりにより、ウィングなどの空力的付加物をつけないことで、コストを抑えるとともに、ドライビングの基本をマスターすることを目標としている。パイプフレームを基本にしたシャシーに、エンジン縦置きFFだった富士重工業（現・SUBARU）製の水平対向 EA71型（スバル・レオーネ用）を、トランスミッションもそのままに後方へ搭載することで、エントリーフォーミュラにふさわしい特性を得ることができた。スタート当初は別のエンジンを搭載した車両も存在したが、重心位置の低さや富士重工業の協力もあり、その後、事実上のワンメイクエンジンとなった。
FJ1600（エフジェイせんろっぴゃく）は、日本のフォーミュラカーレースのカテゴリー名。スーパーFJの前身で、1980年から2009年まで開催されていたジュニア・フォーミュラである。なおカテゴリー名のFJはFormula Juniorの略というのが一般的だが、Formula Japanの略だという説も存在する。
1880年代前半の日本では、大蔵卿（1885年（明治18年）の内閣制度発足に伴い、大蔵大臣）の松方正義が緊縮財政を行い、それまで濫発されていた不換紙幣を償却し、日本銀行を設立して銀本位制が実現された。この緊縮財政の結果、日本はデフレ不況となった（松方デフレ）。日本では、第一次世界大戦後、日本全体の物価が下落し、失業率が上昇するデフレ不況となった。また、濱口雄幸首相と井上準之助蔵相が緊縮財政を行い、1930年に円切り上げ（円高）となる旧平価で金本位制に復帰し（いわゆる金解禁）、デフレ不況となった。日本の昭和恐慌期の年間の物価下落率は10%を超えた。翌1931年には11.5%の物価の下落が起きた。日本は、1920-1931年の12年間は、1920、1924、1925年を除くと消費者物価指数が対前年比マイナスの長期のデフレであった。消費者物価指数は、1924年1.2%、1925年-4.5%、1925年-1.5%、1926年-1.5%、1927年-3.8%、1929年-2.3%と、1924年は僅かに上昇し、1925年以降はデフレ型経済に傾斜していった。1926-1931年の6年間、日本のデフレは続いた。1920-1932年の消費者物価の対前年比はマイナス3.2%であった。第二次世界大戦後、1949年に超均衡予算を中心とするドッジ・ラインが実施されて、デフレ不況（ドッジデフレ・安定恐慌）が起こった。1989年から1990年には、日本では急激な利上げと総量規制による貸出の制限で、マネーサプライの伸びがマイナスになるほどの引締め政策でバブル崩壊が起き、1992年以降ディスインフレーション（物価上昇率の低下）の傾向を示すようになった。日本は企業物価指数で1991年11月以降、GDPデフレーターで1994年第4半期以降、消費者物価指数で1998年9月以降デフレとなった。1997年（平成9年）の消費税等の増税・歳出削減などの緊縮財政により日本の消費者物価上昇率がマイナスになり、デフレの様相を呈するようになった。同年に発生したアジア通貨危機や、これに続いた日本の金融危機も原因として挙げられている。日銀による2000年のゼロ金利政策解除や2001年の国債30兆円枠による緊縮財政、民営化、規制緩和などの経済政策により、日本のデフレはさらに激しくなった。2001年3月、日本政府は日本経済が「緩やかなデフレ」状態であることを公式に認めた。同年3月19日からデフレ期待を解消し停滞を打破するために日銀の量的緩和が開始された。この政策には、ゼロ金利の長期化が予想されることで中長期の金利を低下させる時間軸効果があるとされる。名目金利は0パーセントまでしか下げられず、デフレ下ではそれ以上の金融緩和ができない（流動性の罠）とされるが、インフレ期待などを通じた間接的な効果があるかどうかについては、様々な議論がある。2006年、2002年からの緩やかな景気回復により消費者物価指数ベースでのデフレ終了が見込まれ日銀の量的緩和が解除された。しかし、生鮮食品と石油関連価格を除いた実体的な物価を表すコアコアCPIを見ると、日本はまだデフレ傾向にあったため、翌年の2007年から景気の転換局面に入ってしまった。2008年の世界金融危機とそれに伴う不況により、デフレスパイラルは日本のみならず世界規模での再来が懸念された。日本以外の国の中央銀行は、総需要を増加させるために自国の市場に大量の資金を投入したが、日銀は金融緩和余地の少なさを理由に量的緩和をほとんど行わなかったため、日本のコアコアCPIは0%を下回り、その後約-1.5%まで下がった。2009年11月20日、日本政府の月例経済報告において、日本が「緩やかなデフレ状況にある」と3年5カ月ぶりにデフレを認めた。同年12月18日、日本銀行の白川方明も日本がデフレ状態であることを認めた。