カリフォルニア大学の生物学者レスリー・レッドパースは、「低用量時にある種の防御メカニズムを刺激するもので概念的にはワクチンに似ている」としている。ロチェスター大学医科歯科校のバーナード・ワイスは、「高用量での測定に基づく低用量での有害性の推定は間違いのもとになる」と指摘している。米国立環境健康科学研究所（NIEHS）のクリスチーナ・サイヤーは、エドワード・キャラブレスの主張を支えるために用いられている論理とデータの論文について評価し、その根拠の欠陥を指摘している。ジョーン・ピータソン・マイヤーズは、「ホルミシスは欠陥のある理論」と指摘している。疫学の専門家・医師アリス・スチュワートの調査結果は、放射線に無害な量はないことを示しており、バックグラウンド放射線や低線量条件下において引き起こされた癌の数が放射線防護委員会によって軽視されていたことを示した。
Ivanovらの研究によると、1982年から1994年にかけて、チェルノブイリでは小児の白血病に対する顕著な傾向が見られない。原発事故で放射能を被曝したとしても、子どもの白血病の心配は無用である確証が得られたとしている。なお、チェルノブイリ原発事故直後から処理作業に参加したアルチュニアンは「一般住民に及ぼされた被曝による健康影響は、甲状腺がん以外には一切確認されていないというのが私たち専門家の一致した見解」としている。Noshchenkoらによる1987年から1997年の期間を対象としたウクライナにおける小児白血病の研究の結果、10 mGy以上の被曝に対して、0-5歳児における小児の白血病のリスクに関して有意であると報告されている。
中国広東省陽江県には、自然放射線の高い地域があるが、1970～1986年間にわたる調査の結果、対照とした周辺地域に比べて統計的に有意ではないが癌死亡率が低かったとの報告がある。調査期間を延長して調べた結果、対照とした周辺地区と高自然放射能地区の間で、癌死亡率の差は見られなかった。
長崎市への原子爆弾投下で、1970-1988年の統計データを用いた結果、0.5～1 Gyの範囲で被曝した男性被曝者は長生き効果が与えられたという報告がある。放射線影響研究所では2011年に原爆の被曝影響の研究結果をまとめた総説を発表し、寿命の短縮（Life Span Shortening）という節の中で、原爆被爆者の平均余命は、被曝線量の増加に伴い、1 Gyあたり約1.3年の短縮となり、1 Gyの被曝時における平均余命の全損失に占める割合は、固形癌が約60%、癌以外の疾病が約30%、白血病が約10%と報告している。ロバート・アーリックは「Nine Crazy Ideas in Science（邦題『トンデモ科学の見破りかた 』）」で、被曝に関する統計データについて、全体から特定部分のみのデータを用いるチェリー・ピッキング行為など、恣意的なデータ選択の問題を指摘している。また、「なぜ癌以外の病気の死亡率だけを考慮するのか？なぜ男性だけを考慮するのか？なぜ一九七〇～一九八八年のあいだだけの死亡を考慮するのか？なぜ広島ではなく長崎だけの被爆者を考慮するのか？」と問いかけたうえで、より広い母集団による統計では、0.5-0.99Gyの線量での相対リスクの減少は見られず、むしろ増加を示すと主張している。
癌の発症など長期間を要する晩発性の影響を調べる場合には、原爆被爆者に対する放射線影響研究所による寿命調査（Life Span Study, LSS）のように、生涯にわたって被曝者の追跡調査をすることで全容を解明することができる。しかし、実際は予算の制約などから、原爆被爆者以外で長期にわたる追跡調査が行われている例は皆無に等しい。ホルミシス効果には、癌死の予防効果や長生き効果など様々な事例が報告されているが、追跡期間が短すぎたために見かけ上ホルミシス効果が観測されることがあり、追跡期間がより長期で行われた場合、ホルミシス効果が確認されなくなった調査結果もある。下記にその一例を示す。
共和政時代の伝統では、ローマ元老院のみが凱旋式実施の許可を出す権利を持っていた。戦いに勝利し、凱旋式を希望する将軍は、その旨を伝える使者を元老院に送った。公式には、凱旋式は傑出した勝利への見返りとして実施された。勝利に加えていくつかの条件が満たされれば、時と場合により異なるようだが、国庫から資金が提供され、少なくとも公式のパレードの費用は元老院が支払った。ほとんどのローマの歴史家は元老院での議論内容と投票結果、民会での承認を記している。このようにして、元老院とローマ市民は国家財源と将軍に対する支出あるいはその抑制を行うことができた。幾つかの凱旋式は、大きな議論もなく完全に認められている。いくつかは元老院が認めなかったものの、将軍自身が市民に直接アピールしまた自身の支出で競技会の開催を約束することにより、結局は実施されている。多くの場合は、長々とした議論の後、拒絶あるいは承認されている。将軍も元老院議員も共に政治家であり、ローマの政治家は、協力、裏切り、非公式の取引、賄賂などで悪名高かった。元老院での議論は、凱旋式の伝統、先例、そして妥当性であった。将軍自身の政治的・軍事的権力や任期、さらには凱旋式を実施した場合のその後の影響も議論された。元老院が凱旋式実施を許可する正式の「凱旋式法」があった訳ではないが、ウァレリウス・マクシムス（1世紀の歴史家）は、少なくとも一つの戦闘で5,000以上の敵兵を倒した場合にのみ実施できると述べている。帝政時代になると、凱旋式は帝国の権威と正当性の示威としてより政治化された。