2010年までの報告は世界で3箇所しかなく、寄主はシカクナマコ Stichopus chloronotus Brandt, 1835 のみが知られ、その体内の消化管（アルダブラのタイプ標本）、あるいは呼吸樹（奄美大島笠利湾）などに寄生する。貝の本体は寄主の消化管や呼吸樹に埋もれ、吻だけをナマコの体腔内に伸ばしてナマコの体の内側からその体壁組織を食害すると考えられており、奄美大島の寄生個体では実際にナマコの下側体壁の内側に食害痕と見られる孔も観察されている。しかし寄生率はあまり高くなく、2009年の奄美大島の笠利湾での調査では、捕獲された78匹のシカクナマコのうち3匹のみに寄生していて寄生率は3.8％、1匹のナマコには1個～3個のシカクナマココノワタヤドリニナが寄生していたが、消化管に寄生していたタイプ産地の例とは異なり、全てが呼吸樹に寄生していたと報告されている。また同一の寄主に本種がペアで寄生していることがあり、その場合は一方が大きく他方が小さいことから、大きい貝がメスで小さい貝がオスであると考えられている。この調査でのシカクナマコには同じハナゴウナ科で外部寄生性のホソセトモノガイ Melanella acicula や（寄生率7.7%）、テナガカクレウオなども寄生していたが（同12.8%）、このうちテナガカクレウオは大型のシカクナマコに多く、シカクナマココノワタヤドリニナは小型のシカクナマコのみに見られ、両者の同時寄生例は確認されていない。このことからテナガカクレウオの存在がシカクナマココノワタヤドリニナの寄生を抑制している可能性も推定されている。なお、同じ場所にはアカミシキリ Holothuria edulis、イソナマコ Holothuria pardalis、ニセクロナマコ Holothuria leucospirota などのナマコ類も生息するが、これらには寄生していなかったという。
殻高は数mmで無色半透明で薄質、殻頂は小さくやや突出するが、その後は螺管が急激に広がり、殻全体は茶釜のようなつぶれた球形を呈し、偽外套（pseudopallium）と呼ばれる吻の基部から広がる肉質の膜で包まれている。体全体は10㎜程度で、その半分は吻とその付属物で占められている。吻は乳首状に伸び、その根元には大きい傘状の付属物が貝本体側を覆うように広がっており、全体ではおしゃぶりのような形となる。殻を含む貝本体はシカクナマコの呼吸樹や消化管の組織内に食い込むように埋もれており、乳首状の吻のみがナマコの体腔内に伸びている。同属の他種とは吻の付け根付近に大きく広がる肉質の笠状付属物あることなどで区別される。
1981年9月、東京電力は従来のBWR一辺倒の方針を転換し、K-PWR導入の準備を始めた。これに呼応して日立、東芝、富士電機の3社は相次いでKWU社と技術契約を結び、検討作業を開始した。当時、東芝、日立はゼネラル・エレクトリックと共同で1978年より技術改善チームを組織、実質的な改良型沸騰水型軽水炉(ABWR)の検討作業に着手していた。従ってKWUとの共同作業は東芝、日立にとってはABWR開発と並行となり、しかもABWRと比較して見かけ上3年の遅れがあったが、実態は正反対であった。ABWRは商業化された実機が存在していなかったのに対して、K-PWRは現物が動いているからであった。従って、JK-PWRの場合、発電システムに大規模な改設計を加える必要が無く、日本仕様の検討作業のみが実質的な課題であったと言える。この件を東芝の青井舒一（当時常務）は『日経産業新聞』の取材に対して説明した上で「最近になって電力会社の間で本格的に導入の検討をしてみようという意向が強まり、ようやく機が熟したという感じだ」と述べている。またもう一つの狙いとして「世界の主流となっている軽水炉の分野でユーザーの要望に合わせBWRもPWRもつくることができる」とプラントの海外輸出を見据えたメリットを挙げていた。しかし、この時点では東芝は本格導入を決定していた訳ではなく、PWRについては研究段階であった。日立は東芝にやや遅れてKWUと企業化調査に関する協力協定を結んだが、西政隆（当時常務）はその理由を「事故を起こした原子炉と同型のものの一斉停止といった事態を避けるためにも、炉型多様化は当然の流れだと思う」と述べている。また、日経産業新聞によれば日立の方が東芝より技術提携に積極的な態度を示していたという。また、富士電機の阿部栄夫（当時社長）はKWUの親会社であるジーメンスと深いつながりがあり、KWUと火力発電で提携していることを挙げ、西政隆同様スリーマイル島原子力発電所事故で世界中のPWRが緊急点検で停止した件を「非常に身に染みた」としていた。一方、1981年12月に入る頃には日本国内で超大型の商談が表面化しつつあった。青森県六ヶ所村のむつ小川原開発計画の一つとして1970年に提案された原子力基地構想と石川県の珠洲原子力発電所計画である。六ヶ所では第一次計画として110万kW級原子炉4基を1990年の運転開始目標とし、最終的には原子炉22基を建設する計画で総額6兆円と言われる計画の説明が東京電力と東北電力の共同で行われた。珠洲では関西電力、中部電力、北陸電力の3社で原子力基地を建設し、その総電気出力は1000万kW、総額3兆円という計画であった。これらの構想を具体的に検討するに当たり、上述の複数炉型導入が挙げられ、市場創出の点からも、ABWR、APWRと十分に並立すると見込まれたという。これらの計画は実現しなかったが、メーカーと電力各社の将来予測に影響を与えていた。