戦線左翼でアトレバテス族に打ち勝った第10軍団は、サビス川の南にあった丘上のベルガエ人陣地を襲撃して、これを占領した。また、遅れていた第13及び第14軍団がサビス川を渡って戦線へ到着しつつあったことでベルガエ人の注意がそちらへ引き付けられた。ラビエヌスは自ら率いる2個軍団の内、第10軍団に対して、カエサル自らが指揮する第12軍団とネルウィ族が戦っている右翼が混戦状態であったため、ネルウィ族の軍勢を攻撃するよう指示、それを受けて第10軍団は丘の上から駆け下りて後背からネルウィ族を攻撃した。また、第12軍団と第7軍団も反転してネルウィ族を激しく攻め立てた。さらに、輜重を護衛して遅れていた第13軍団と第14軍団もサビス川を渡って全てのローマ軍が揃うと、ネルウィイ族やウィロマンドゥイ族らベルガエ人を包囲して、多くのベルガエ兵を殺害した。ネルウィ族は、戦死した仲間の屍の上に立ってローマ兵と戦ったように激しく抗戦したものの壊滅状態に陥り、残兵は戦場から散り散りに逃れていった。ネルウィ族が壊走したのを受け、第11軍団と第8軍団もウィロマンドゥイ族を撃破した。ガリア戦記によると、ネルウィ族は60,000名いた戦闘員の内で500名、600名いた戦闘指揮官のうちで30名が僅かに生き残ったのみになったとされ、湿地帯に隠れていたネルウィ族及び戦場から逃れた兵士らはカエサルへ降伏し、カエサルもこれを受け入れた。
カエサルは最小限の指示を各軍団へ送った後に、第10軍団へ向かった。ティトゥス・ラビエヌスが率いた第9軍団および第10軍団は戦線の最左翼でアトレバテス族の軍勢と戦った末にアトレバテス族を撃破したものの、アトレバテス族は後退して戦線を立て直してローマ軍と戦線を維持した。第8軍団と第11軍団（en）は戦線中央でウィロマンドゥイ族と対戦して戦線を維持し、ウィロマンドゥイ族の勢いを押し留めた。一方で、戦線右翼の主力ネルウィ族は伏兵部隊の攻撃で身動きが取れなかったローマ第7および第12軍団の側背を衝くべく行軍し、その途上でベルガエ人の最初の攻撃で撃退したローマ騎兵部隊を更に蹴散らし、部隊を構成していた奴隷やヌミディア投石部隊らは散り散りに逃げた。ネルウィ族は第7軍団、第12軍団（en）を攻撃して両軍団を追い詰めた。特に第12軍団は全ての兵士が固まって、戦闘を相互に邪魔したこともあって、ケントゥリオ（百人隊長）の多くが戦死、プリムス・ピルスを含む全てのケントゥリオが負傷した。カエサルは第12軍団の陣営へ盾も持たずに駆けつけ（到着後に一人の軍団兵の盾を奪い取ったが）、ケントゥリオの名前を一人ずつ呼び、最前線に立って残りの兵士らを鼓舞した。また、円形型に陣を構えて、戦線の間隔を空けるよう指示した。
ローマ軍の輜重部隊の先頭がサビス川を渡り岸へ付くや否や、森の中で待機していたベルガエ人の一部隊は輜重部隊目がけて全軍を突入させ、応戦したローマ騎兵部隊を瞬く間に圧倒した。ベルガエ人は戦闘体制に入っていなかったローマ軍団（6個軍団）へも襲い掛かったが、ローマ軍は長年の実戦による知識と経験、及びカエサルが各軍団を率いるレガトゥス（総督代理）に陣地が完成するまでは持ち場を離れないように指示を出していた為、指揮をとるべきレガトゥスが駐屯しており、各レガトゥスが夫々の判断のもとに各軍団に的確な指示が行えた為、全軍が崩壊状態に陥ることは避けられた。とは言え、ベルガエ人側に地の利は大きい一方で、ローマ軍は夫々が連携することなく、個別にベルガエ人と抗戦しており、単に生存の為の戦いに過ぎなかった。輜重部隊の更に後方にいる第13軍団（en）と第14軍団はサビス川の向こう側におり、参戦することは出来なかった。
日本の労働市場では、正社員を非正社員より優遇する雇用慣行を支えている判例がある（整理解雇の判例）。この判例では、会社が倒産の危機に直面し整理解雇が必要な場合でも、1）解雇の必要性、2）解雇回避の努力などの要件を満たしていなければ、正社員を解雇することができない。解雇回避の努力には正社員の解雇の前に、新規採用の抑制・非正社員の雇用契約更新の停止が含まれている。つまり、裁判所が正社員を解雇する前に、非正社員の雇い止め（派遣切り）を求めている。田中秀臣は「日本は景気が悪くなってもなかなかリストラしない。人員配置とかよその会社に出向させるなどの手法をとっている。だから非正規雇用の人たちのリストラで調整する。ここ20年くらいで、20代後半-30代後半くらいの若い人たちがかなり増えてきた。この人たちを大きく含む現在（2010年）の非正規雇用者に対して大規模なリストラが生じてしまうと、直接生活を脅かすことになるため、それが若い世代の逼迫感にも繋がってる。アメリカやイギリスに比べて、日本の若い世代の生活価値がより低下している」と指摘している。「正社員の賃金を下げ解雇しやすくすれば、正社員と派遣社員の垣根が低くなり、派遣社員が雇用される機会が増える」という議論について、田中は「単なる椅子取りゲームであり、正社員の賃金の低下だけで終われば、さらに景気を悪化させる可能性がある」と指摘している。田中は「企業の業績が悪化する不況期に解雇法制の規制を緩めれば、リストラしやすくなり、失業率を増加させてしまう」と指摘している。飯田泰之は「日本は守らなくてもよい法律が多い。解雇規制は事実上大企業だけのものであり、中小・零細企業は気にしていない」と指摘している。