1986年、新宿2丁目の仲通り沿いの雑居ビルにオープンし、ゲイタウン新宿2丁目においてランドマーク的な存在であり続けた。2丁目デビューが、ルミエールでゲイ雑誌を立ち読みしたことだった というゲイも多い。同店の周囲で待ち合わせしたり、たむろすゲイを「ルミ男」「ルミ子」と呼んだりする。始発までルミエールで立ち読みして時間を潰すゲイもいた。かつては兄弟店に少年愛専門の「メモワール」が仲通りを挟んだ斜め向かいにあったが、未成年ポルノ規制強化の波を受けて閉店し、2002年からは中古専門店のコンボイになっている。また別の兄弟店「薔薇の文庫センター」「ベルジュルネ」も仲通りと花園通りの交差点にあったが、1997年頃「レインボーワールド」に統合した後、2009年頃閉店し現在はゲイバーになっている。因みに会員制ゲイ雑誌アドニスから、別冊手記集「MEMOIRE（メモワール）」が出ていたが、店名との関連は不明。1990年代半ば頃から競合店が多くなり、競争環境は激化している。更にはインターネットのゲイ向けアダルトサイトや出会い系サイトの普及などで、2丁目を訪れるゲイが減少していることなどもあり、近年はかつてほどの吸引力はなくなってきていると言われる。しかし2丁目では今もシンボリックな存在であり、テレビ東京系「アド街ック天国」で新宿2丁目が取り上げられた回では、同店が10位以内に入っている。
下船場の開発は、西横堀川と阿波堀川が開削された1600年（慶長5年）に始まる。北端を南西流する土佐堀川と中央を西流する阿波堀川沿いには、それぞれ土佐国と阿波国の商人居住区が形成され、土佐座、阿波座と呼ばれていた。大坂の陣以降、松平忠明による復興政策が始まると、残る堀川が有力商人たちによって次々に開削された。土佐堀川と江戸堀川付近には諸藩の蔵屋敷が集中するようになり、土佐商人たちは西長堀と呼ばれる長堀川の下流一帯、堀江にまたがる地域に拠点を移した。京町堀川の下流一帯には生魚商らが移住し、大坂三大市場のひとつである雑喉場魚市場が開かれた。阿波座の西隣では、塩干魚商らが移住して海部堀川沿いが靱の海産物問屋街となり、薩摩堀川沿いは南国の物産を扱う薩摩国の商人居住区が形成された。立売堀川沿いは材木問屋街が広がり、上流側には長堀川との間に新町遊廓が置かれた。明治以降、堀川を利用した水運は大阪市電や大阪市営バスの登場によって次第に需要が減少した。市電敷設によって、下船場では初めての南北幹線となる現在の四つ橋筋とあみだ池筋が開通している。敗戦後は、大阪大空襲によって大量に出た瓦礫の処分に困った大阪市によって、堀川の順次埋立処分が実行され、1973年（昭和48年）を最後に、人工の堀川は姿を消した。
東を西横堀川、南を長堀川、西を木津川および百間堀川、北を土佐堀川に囲まれ、西横堀川から江戸堀川、京町堀川、阿波堀川、立売堀川が分岐し、阿波堀川から海部堀川、薩摩堀川が分岐していたが、昭和中期に木津川と土佐堀川以外の堀川は埋め立てられた。現在の構造物で言えば、西横堀川跡の阪神高速1号環状線（北行き）以西、長堀川跡の長堀通以北にあたる。隣接する地域は、東が船場、南が堀江、西が江之子島および木津川を挟んで寺島（松島）、北が土佐堀川を挟んで中之島となる。
下船場（しもせんば）は、大阪府大阪市西区北東部の地域名称。船場の西隣、淀川水系の川下に位置する。西船場（にしせんば）とも呼ばれるが、西船場は当初土佐座（土佐堀浜）の別称だったこともあり、下船場が正式名称である。
本州の西丹沢から屋久島までいくつかの生息地がある（対馬含む）。いずれも山地。東北地方以北にはいない。国外では中国大陸西部、朝鮮半島、ヒマラヤ、ミャンマー。
タイ王国の便所（タイおうこくのべんじょ）ではタイ王国の便所について述べる。タイ王国では便所は古くから使用されてきた。便所の使用者は主に三つの社会階層集団に分けることができる。まず王族、豪族、貴族などの上流階層、次に戒律下にある僧集団、そして社会の大半を占める庶民階層である。しかしこの庶民階層は便所を使用せず、それぞれ適宜な場所で排泄をすることが多く見られた。そこで1897年に政府は「バンコク都公衆衛生法令」を発令し、バンコク市民は便所で排泄するように取締りを行った。1917年から1928年の間、タイ政府はアメリカの民間公益団体であるロックフェラー財団から医療、公衆衛生分野における援助を受けて、地方での便所の建設を進め、設置数を増やしていった。当時はまだ試行錯誤の段階にあり、タイの地域風土に応じてさまざまな形のトイレが試作された。例えば、便器のふたの閉め忘れに対応したブンサアート式便所（ส้วมหลุมบุญสะอาด）や、腐敗槽・浸透槽システムをもつコーハーン式便所（ส้วมคอห่าน）などである。 さらに第二次世界大戦後に現代家屋が多く建設されると同時に水洗式便所が設置されるようになった。これが好評となり、現在に至るまで水洗式便所が増加してきている。タイ政府にとっても昔からタイの公衆便所は、公衆衛生、環境の観点から重要な懸案事項であった。公衆便所はタイ保健局（กรมอนามัย）が管轄しており、公衆便所の調査や基準値の測定を行う。2006年にタイ政府は公衆衛生の発展の上で重要な国際会議となったWorld Toilet Expo & Forum 2006のホスト国となり、さらに多くの公衆便所の建設計画を企画している。タイ王国では便所に関する規則が数多く取り決められているが、公衆衛生に関する一番初めに制定された法律はバンコク都公衆衛生法令（ร.ศ. 116）である。1997年には1979年には建築物管理法に基づく第39号内務省令、さらに2005年に身体障がい者、弱者、高齢者に対応したバリアーフリーの衛生設備規則が取り決められた。