「トゥールハンマー」とルビが振られている。アニメ版では「トールハンマー」と呼称・発音されている。イゼルローン要塞の要塞主砲。出力9億4200万メガワットのビーム砲で、射程距離は拡散の度合いによって異なると思われるが、第6次イゼルローン攻防戦では6.4光秒が射程外と記述されている。アニメ版では、要塞外壁である流体金属に浮かぶ浮遊砲台の一種でありパラボラアンテナ状の鏡面に変化させ、複数の砲台を連携させて照射する構造になっている。藤崎竜による漫画版では、要塞司令官にのみ主砲の発射権限が与えられており、司令官と要塞のリンク、声紋など各種の照合が確認されて初めて発射可能になるとの描写が見られる。
アスターテ会戦でほぼ全滅した第4・第6艦隊の残存部隊に新規の人員を加えて結成された艦隊。結成時の兵力は艦艇数約6,400隻、将兵約70万人（通常艦隊の約半分）。艦隊司令官はヤン・ウェンリー。その構成人員から「敗残兵と新兵の寄せ集め」と揶揄されていた。最初の任務はイゼルローン要塞の攻略。この任務が成功した後、同じくアスターテ会戦で損害を出していた第2艦隊の残存部隊を編入して一個艦隊に昇格。同盟軍の帝国領侵攻の後に、半数が脱出に成功した第10艦隊も合流して「イゼルローン駐留艦隊（ヤン艦隊）」となる。
ランテマリオ星域会戦において、ラインハルトが採った戦術の名称。機動力の高い七個艦隊で一列縦隊を組み、側面攻撃をかけてきた敵といずれかの艦隊が交戦を開始したら、他の艦隊が前後から双頭の蛇が噛み付くように挟撃包囲するというものである。敵に対して圧倒的に多い戦力を揃え、なおかつ連携を維持することが実行の条件となる。しかし、その「連携の維持」が難事であり、実戦においてはヤン・ウェンリーの別働隊が後方を遮断したことで帝国軍は混乱、艦隊数の多さが逆に災いして収拾に手間取り、その隙に包囲殲滅されかけていたアレクサンドル・ビュコック率いる同盟軍本隊は離脱に成功した。以後、帝国軍はどれだけの大軍を動員しても、一度に投入し連携して運用する兵力は三個艦隊までにとどめている。
本事件の加害者となった被告人X（逮捕当時40歳・無職）は事件現場となった洲本市郊外の集落で生まれ、事件発生時点では自宅の離れで1人暮らししていた。逮捕当時は父親・祖母と3人暮らしで父親と祖母が母屋・Xが離れに住んでいた。母親は約20年前から島内で別居しており、弟も事件当時は別居していた。小中学生のころは地元のボランティア活動に積極的な父親を持つ活発な少年で、友人と一緒に釣りに出かけたりラジコンで遊んだりしており、同級生の父親は「X宅に行っても、父親は家庭で問題を抱えている様子をまったく見せなかった」と証言しており、「弟の面倒をよく見ていた」という証言もあった。しかしXは幼少期の両親の離婚・学校におけるいじめなどが原因で引きこもるようになった。父親は近隣住民から「話好きな性格」として慕われていたが、X本人は小学校を卒業したころから人前に姿を見せなくなった。Xは地元の小中学校を卒業後、神戸市内の私立高校に進学したが3年生の時に中退し、それ以降は実家で引きこもり生活を送っていた。Xと接見した弁護人は『産経新聞』（産業経済新聞社）の取材に対し、Xの第一印象について「ごく礼儀正しい人柄で落ち着いた印象だ」と述べたが、Xは事件を起こす数年前からTwitter・Facebookなどで「日本国政府が何十年も前から電磁波犯罪・ギャングストーキングを行っています」と訴えたり、被害者の近隣住民に対しても「集団ストーカー犯罪とテクノロジー犯罪の常習犯」などと同様の内容で一方的な誹謗中傷を行うなど、異常な行動が見られた。インターネット上ではTwitter・Facebookにて「スパイリスト」として事件被害者5人やその親族のみならず、面識のない近隣住民や警察・行政・病院関係者を含めて約140人・団体の実名を挙げた上で、地域住民の家族構成・勤務先などの個人情報一覧表を載せた名簿をインターネット上に公開するなど、誹謗中傷・意味不明な投稿を繰り返していたため、近隣住民の間では「Xに近寄るな」という声が上がっていた。例として地元の建設会社について、Xは自分と面識がなかった経営者の男性を住所・氏名・電話番号とともに「この会社にインターネットドメインを奪われて祖父母を暗殺された」などと誹謗中傷するような投稿をしていた。また、後述のように明石市内で一人暮らしをしていた際にも近隣住民を無断で撮影した動画をインターネット上に投稿し、その住民を被害者らと同様に誹謗中傷する行為をしていた。兵庫県警察・洲本健康福祉事務所（保健所）には2005年9月以降、被害者家族から少なくとも11回・Xの両親からも9回にわたって「ネットへの書き込みで近所から苦情がある」など公的機関への通報・相談がされていた。健康福祉事務所はこれを受けてXを強制入院させたり精神科病院を紹介したりするなど支援を継続しており、2014年10月には洲本警察署へ「暴れるなどしたら連絡を」と要請するなど「行政機関同士の情報交換」を行っていた上、兵庫県警も加古川7人殺害事件（2004年発生）・尼崎事件（2012年発覚）の教訓を踏まえて住民相談への対応強化を進めてきたが、県警・行政が互いに連携して事件を阻止することはできず、事件発生時に被害者B1の長女を一時保護していた近隣住民は「事件が起きる前に何とかできなかったか」と無念の言葉を述べた。Xは淡路島内だけでなく明石市内を含めて精神科病院への入退院を繰り返し、一時は明石市内に転居したが事件発生直前の2015年1月ごろに現場集落に戻り、退院後は行政機関・医療機関などの関係機関から転居先を把握されず、適切な治療が中断されていた中で本事件を起こした。