財団法人横浜開港150周年協会の前身となる「近代日本開国・横浜開港150周年記念事業推進協議会」が、1854年の日米和親条約締結と1859年の横浜港の開港から150年後にあたる2004年から2009年までの5年間、横浜の活性化策として展開するために2003年に設立され、本博覧会はその一環として企画された。博覧会の会場は、横浜みなとみらい21の中央地区や新港地区周辺がベイサイドエリア、よこはま動物園ズーラシア周辺がヒルサイドエリア、横浜駅周辺から山下・山手地区周辺の市街地がマザーポートエリアというように3つのエリアに分けられた。開催時期はベイサイドエリアは4月28日から9月27日、ヒルサイドエリアは7月4日から9月27日、マザーポートエリアは2009年中開かれた。このうち、イベントの実施、設計及び制作運営をベイサイドステージが博報堂JV、ヒルサイドステージについてアサツー ディ・ケイ(ADK)が受託業者として選定された。横浜に縁のある日産自動車、新日本石油、コカ・コーラ セントラル ジャパン、日本発条、日本ビクター、スリーエフ、ファンケル、横浜銀行、テレビ神奈川が協賛企業として名を連ねた。テーマソングにはゆずの「みらい」が選ばれた。
8方向レバーと2ボタン（ショット、ボンバー）で自機を操作する。ショットにはメインウェポンとサブウェポンが存在し、ショットボタンでメインウェポンとサブウェポンを同時に発射する。2人プレイでは、同時にため撃ちすることでハイブリッドアタックが使える。
『ライデンファイターズ』での反乱軍の勝利から4年。反乱軍が設立した新たな国家も機動に乗りつつあったが、元政府軍の残党は各地で戦闘を繰り広げ、独裁政府ゲリラとして恐れられていた。局地戦が続くある日、ゲリラはひとりの独裁者のもとに集結し、独裁戦闘国家を設立。そして、新たな戦闘兵器を投入して新政府へ攻撃を開始した。強力な軍事力でつぎつぎと勢力を拡大していく独裁戦闘国家に対して新政府は、戦闘機部隊を中心とした対策チームを結成した。
ゲームスタイルや操作方法などは前作『ライデンファイターズ』のシステムを引き継ぐ。自機として選べる機種が隠し機体含め17種類に増え、グラフィックの質の更なる向上、隠しボーナス配置箇所の増加、ゲームモードの追加、新たな敵の追加などがなされ、さらにスピーデイなゲーム展開になった。特に、敵弾に近付いたときに得点が加算される「かすりボーナス」が強化されスコアアタックに欠かせない要素となった。かすりを重視したゲームシステムの先駆けで、後発の『サイヴァリア』、『式神の城』、東方シリーズなどに影響を与えた。前作同様に長らく家庭用ゲーム機へ移植されなかったが、2008年3月27日にサクセスよりシリーズ3作が『ライデンファイターズ エイシズ』としてXbox 360にて発売された。また、iOSおよびAndroid端末向けにシリーズ3作と初代『雷電』を1本に収録した『ライデン レガシー』（RAIDEN LEGACY）が2012年12月4日にDotEmu社より配信開始された。
蹄斎北馬の門人。作画期は文政の頃とされ、作に摺物や禿と大提灯を描いた肉筆画があり、画風と落款は北馬に似ていたという。
放送開始当初（1982年10月）は毎週月曜 - 金曜21:00 - 22:50に放送されていた。1984年4月第2週より『今夜もシャララ ぽっぷるfeeling』の放送枠を吸収し、放送時間を月曜～金曜21:00 - 24:40まで拡大した。金曜のみ、4月第3週から別番組が入り、24:10までの放送に短縮。1985年4月第2週以降『ラジオでフライデイト 夜はこれから!』（パーソナリティ：伊藤秀志、益川京子 → 永井恵 → 神野三枝）が開始。月曜 - 木曜の放送となった。
日本では高度成長期以降、全国どこへ行っても地域全体の調和・美観・伝統を軽視した住宅やビル、工場、護岸などの建築物・構造物が次々に建てられ、街並みや自然景観から調和や地域ごとの特色が失われていった。良好な景観や環境を求めるよりも、経済性が優先され、建築基準法や都市計画に違反しない限りどのような形態の建築物でも建てることができる「建築自由の国」と揶揄される状況になっていた。その結果、長い年月をかけて形成された伝統と風格と調和のある街並みが都市を含む各地に残っているヨーロッパなど諸外国と比べて、無秩序でみすぼらしいといわれる今日の状況に至った。一方で、各地で高層マンションの建設などをきっかけにしたトラブルや屋外広告の氾濫などによって景観の価値に対する意識が次第に高まっていった。一部の地方自治体では地域住民の要望に応え、景観条例を定めていた（景観法制定前に約500団体）が、法令の委任に基づかない自主条例のため強制力がなく、建築確認の際に必ずしも従う必要はなかった。1990年代頃から、ようやく国土交通省も自らが発注する公共工事において景観に対する配慮・調和を重視するようになり、さらに「美しい国づくり政策大綱」を策定し（2003年〈平成15年〉7月）、景観法が2004年（平成16年）6月に公布された。2005年（平成17年）6月1日景観法が全面施行され、景観行政団体である地方自治体が定める景観条例（法委任条例）は、景観法を背景に、景観問題に対して大きな役割を果たすことも可能になった。景観法自体が直接に景観を規制する訳ではなく、地方自治体の景観に関する計画や条例、それに基づいて地域住民が締結する景観協定に、実効性・法的強制力をもたせようとするものである。