Classic Mac OSにおけるFinderは、Macintosh向けアプリケーションのユーザインタフェースを規定している、アップルのヒューマンインタフェースガイドラインの実動するサンプルとしても見られることが多かった。すなわち、開発者にとってFinderはMacintoshユーザインタフェースの規準であった。実際、FTPソフトのNetFinderやTransmit、メールソフトのARENA Internet Mailerなどのように、Finderインタフェースに強く影響を受けたソフトも少なくない。このように、多くのソフトウェアにFinderのデザインや挙動が手本にされたことで、様々なソフト間での一貫した操作性が生まれ、これがMacintoshの使いやすさにつながったといえる。また、「Finderライクの使い勝手」という言葉は、かつてMacintoshアプリケーションの使いやすさに関する最大級の誉め言葉であった。
Finderの最大の特長は、記憶装置の中にあるディレクトリやファイルを、現実の机の上にあるようなフォルダや書類などの絵（アイコン）で表現するデスクトップメタファが全面的に採用されていることにある。これにより、利用者は画面上のオブジェクトの機能を身のまわりのものから類推することができ、直感的な操作をすることが可能となった。例えば、画面右下に表示されるゴミ箱では、不要な書類をドラッグすることで削除ができたり、フロッピーディスクやCD-ROMなどのリムーバブルメディアをドラッグすることで取り出すという機能があったり、サーバへの接続を解除できたりする。ちなみにゴミ箱は、必要な書類を誤ってすぐに削除してしまわないためのフェイルセーフの役割も兼ねている。
FinderはMacintoshデスクトップメタファの中心である。基本的な機能はファイル管理だが、機能拡張の制御やインタフェースの元型の提示など、様々なレベルでシステムと統合されている。Macintoshの文字通りの「顔」役であり、象徴である。Macintoshの使いやすさの多くは、Finderに由来するといえる。WindowsではMac OSのFinderとほぼ同等の動作を行うWindows Explorerがある。ただしWindows Explorerと異なり、ウェブブラウザとの統合化などは図られていない。現在の主流のウィンドウGUIシステムは、ほとんど全てがFinderの影響下にあるといってよく、コンピュータの歴史に与えた影響は計り知れない。
トマス・ウォーカー・ギルマー（Thomas Walker Gilmer, 1802年4月6日 - 1844年2月28日）は、アメリカ合衆国の政治家。1840年から1841年まで第28代バージニア州知事を、1844年に第15代アメリカ合衆国海軍長官を務めた。
「うきしま」は、昭和53年度計画掃海艇353号艇として、日本鋼管鶴見造船所で1979年5月15日に起工され、1980年7月11日に進水、1980年11月27日に就役し、同日付で第2掃海隊群隷下に新編された第12掃海隊に「はつしま」とともに編入された。定係港は横須賀。1989年11月29日、第12掃海隊が舞鶴地方隊編成替えにより、第2掃海隊群直轄艇となる。1989年12月13日、第2掃海隊群隷下に第20掃海隊が新編され、同日付で就役した「あわしま」、「さくしま」とともに編入。1992年3月12日、横須賀地方隊隷下に第10掃海隊が新編され、「ゆりしま」とともに編入。1997年3月12日、除籍。
第四回植民地議会はホワイト・プレインズで1776年6月9日に開催された。これは第一回憲法制定会議 (First Constitutional Convention) と呼ばれるようになった。この議会は1776年7月9日にニューヨーク州として独立を宣言した。同日、アメリカ独立宣言がジョージ・ワシントンによってニューヨーク市の公園で大陸軍と地元市民たちに読み上げられ、歓喜した人々はボウリング・グリーンに建つジョージ3世像を引き倒し、独立を祝福した。1776年7月10日、第四回植民地議会は"行政者のない立法府としての役割を果たす" (acts as legislature without an executive) ニューヨーク州代表者会議 (Convention of Representatives of the State of New York) と名前を変えた。休会中も安全委員会 (Committee of Safety) ーのちの安全評議会 (Council of Safety) ーは運営されていた。ニューヨーク州憲法 (Constitution of the State of New York) は1777年4月20日に採択された。州知事は任命ではなく選挙で選ばれることになった。投票者に必要な要件は減らされ、無記名投票が導入され、公民権が保証された。1778年7月9日、ニューヨーク州は連合規約に署名し、公式にアメリカ合衆国の政府の一員となった。これ以前からも、代表者が1776年の独立宣言に署名しており、国家の一部ではあった。
営業の活動範囲が徐々に拡がり始めると、世間はおろか住友関連企業も厳しい反応を示すようになる。住友以外の企業を訪問すると社名のため「土建屋さんですか」と聞かれる。住友の商事であることを説明すると「浮利を追わない住友が商売なんかやれるはずがない」と言われ、「ヤミ建」と陰口をたたかれたこともあった。廃墟のような工場をはいずりまわり、在庫物資の払い下げを受けていたことなどからそう見られた。また住友系企業の経営幹部には、「鈴木総理事の商社禁止宣言と、住友の営業要旨の「浮利を追わず」に商事活動は反する」と決まって2つの理由をあげるものもいた。また後年、日建産業が住友商事と社名を改称しても、商事を爪はじきする住友系企業がまだあった。住友商事の幹部が、日本を代表する企業にのしあがったある住友系企業に取引の拡大をお願いに行ったところ「当社の製品を扱うのは第一級の商社である。住友商事に商売ができるはずがない。まして禁を破ってつくった会社に扱ってもらういわれはない」。日建産業時代の社員は、世間や住友関連会社の厳しく冷たい態度に何度もくやしい思いをした。そのたびに、旧本社時代に骨の髄までたたきこまれた住友精神「浮利を追わず」をあらためて噛みしめた。