その名の通り、出場歌手たちが1970年当時から懐メロと呼ばれていた日本のスタンダードナンバーを歌っていた番組。前番組『コント55号のやるぞみてくれ!』打ち切り後のつなぎ番組として放送された。
福島県会津若松市出身。1974年（昭和49年）宇都宮大学農学部を卒業し、海外技術協力事業団に入る。国際協力事業団企画部企画課長、国際協力事業団ケニア事務所長、国際協力事業団アフリカ・中近東・欧州部長、2003年（平成15年）10月、国際協力機構理事長室長、2007年（平成19年）10月1日、国際協力機構理事（アフリカ部、社会開発部、青年海外協力隊事務局担当）を経て、2011年（平成23年）8月31日退職。同年9月1日から2014年（平成26年）5月27日までモザンビーク駐箚特命全権大使。2014年（平成26年）6月6日JICA交友クラブ副会長に就任。
橋本 栄治（はしもと えいじ）は、国際協力機構（JICA）職員、日本の外交官。2011年（平成23年）9月1日から2014年（平成26年）5月27日までモザンビーク駐箚特命全権大使を務めた。
行方不明者捜索活動は、災害日以降も不安定な天候は続いたためたびたび中断を余儀なくされた。消防は、発生当日の8月20日は広島市消防局、県内消防からの応援、県外からの緊急消防援助隊等を合わせて1,170人で活動した。被災地を管轄する広島市消防局からは8月20日から9月10日までは400 - 600人前後で活動し、部隊縮小された10日から19日は70名体制で活動した。県内の消防からの応援は、8月30日まで100人強の体制で、8月31日から9月5日まで52人で捜索し、県外からの緊急消防援助隊は、8月30日までは200人前後の体制で、8月31日から9月5日までは65人体制で捜索し、8月24日には市消防局、県内消防からの応援、県外からの緊急消防援助隊等を合わせて最大人員1,325人で活動した。上記の通り災害日である8月20日に1人殉職者を出し、9月9日付『毎日新聞』は救助活動に参加した消防士の約1,300人のうち約5%にあたる60人から70人にPTSDの兆候が見られると報道している。災害救助犬については、8月20日に地元NPOが災害救助犬2頭を派遣した ほか、安佐南区に23日に8団体32頭、24日の7団体33頭派遣するなど、26日まで派遣を続けた。災害拠点病院の一つ広島市立安佐市民病院は被災地である可部にあり雨漏りや浸水被害にあったが軽微であった。8月20日4時13分着の救急隊連絡によって初めて災害が伝えられ病院長指示による災害モードへの変更を行い、5時55分最初の患者が搬送された。災害派遣医療チーム(DMAT)は8月20日7時55分から活動開始、最終的には広島DMATをはじめとして13チームが8月21日まで参加している。ドクターヘリは広島ヘリポートに空きがなかったため応援要請に応じた隣県3つのうち島根県のみしか受け入れることが出来ず、広島県と2つで運用した（8月20日のみ）。安佐市民病院は初動において消防が混乱していたため情報伝達に問題があったものの、DMATの現場処置と市内災害拠点病院への分散搬送により、災害には対応できていた。被災者支援として、8月20日から広島県災害時公衆衛生チームが活動、2日後の8月22日から国内初出動となる災害派遣精神医療チーム(DPAT)が参加している。更に子どもの心の不調に対応するため、8月25日広島DPATに特別チーム“広島県子ども支援チーム”が作られている。警察は、8月中は1,700人体制で、9月1日から4日午前までは1,250人体制で、4日午後から10日は1,100人体制で行方不明者を捜索した。この間、不審電話や空き巣被害対策として“メイプル隊”を編成しパトロール強化を行い、NPO法人と協力して防犯カメラ23台を設置している。広島県からの要請を受けて陸上自衛隊は、20日より活動を開始。21日・22日は650人体制で、23日から31日までは800人から830人体制で、9月1日から9日までは500人体制で捜索した。政府の現地対策本部には合言葉として「百万一心」が掲げられた。広島県世羅郡生まれの松本文明内閣府大臣政務官の提案で、広島県海田を拠点とする陸自第13旅団のモットーでもあることから陸自隊員のヘルメットにはステッカーとして貼られていた。9月10日、残る行方不明者が1人のみになったことを受けて大規模な捜索活動が行われた。この日のみ太田川下流に流されたと想定して、海上保安庁が太田川の河口を捜索している。翌9月11日、前日の一斉捜索により一区切りがついたとして、県は陸上自衛隊に撤収を要請し、地元警察・消防による捜索態勢に縮小した。9月18日最後の行方不明者の遺体が発見され、翌9月19日身元が特定された。9月30日、県警は約400人体制で遺留品捜索を行っている。警察関係者は2015年1月20日の災害警備対策本部廃止までに19都府県からの応援を含め延べ人数で6万6,400人が活動した。