2001年のアメリカ同時多発テロ後から現在（2015年）に至るまでの間、アメリカ国内ではアルカイダなどの国際的テロ組織によるテロは一度も起きていない。この間にテロ計画やテロ警報は何度もあったが、そのほとんどをFBIがテロの実行前に犯人を逮捕しているか、計画だけで実際には実行されずに終わったテロがほとんどである。しかしFBIが察知できずに実行されたテロが3件だけ起きている。それは2009年12月25日のノースウェスト機テロ、2010年5月1日のタイムズスクエアテロ、2010年10月29日のアメリカ行き航空便テロの3件がある。しかしこれら3件とも爆弾が爆発せずに未遂に終っている。したがって、アメリカ国内においてアルカイダなどの国際的なテロ組織によるテロはこの事件以降一度も成功していない。
ワールドトレードセンター・コンプレックスの跡地については、遺族から慰霊の場としてほしいという意見もあった。しかし多くのオフィススペースを失ったためにニューヨークから企業が流出することを恐れた市当局や、跡地を所有してきたニューヨーク・ニュージャージー港湾局らは、金融街に近くビジネス街の一等地であるこの場所に新たなオフィスビル・商業施設と交通ターミナルの再建を希望した。当初の再建案はあまりにも経済復興の色が強く遺族の反対で撤回され、改めて世界の建築家を集めて行われた建築設計競技の結果、アメリカ人建築家ダニエル・リベスキンドの案が採用された。2004年7月、ワールドトレードセンター・コンプレックス跡地に再びビルを建設するための起工式が行われた。敷地内にはツインタワー北棟・南棟跡の祈念スペースを囲むように数本の超高層ビルが建ち、最も高いビルは「フリーダム・タワー（自由の塔）」（2009年に1 ワールドトレードセンターに名称変更）と名づけられ、アメリカの独立した1776年にちなんで、1776フィート（約541メートル）の高さとなる。2014年11月3日開業。周囲にはタワー4、タワー7が建設済み、タワー2、タワー3、タワー5が建つ予定。また跡地には事件を後世に残す為の9.11記念碑・博物館 (en)が2011年9月にオープンした。一方、崩落したワールドトレードセンター・コンプレックスの残骸には、発見されない相当数の遺体が含まれると思われた。遺体はDNAすら判別できないほどに傷んでいると思われるが、遺族は取り扱いに非常に神経を尖らせていたため、残骸は廃棄することができず、ごみ処分場に大量に放置されている状態であった。しかし、2005年3月初め、当局はおよそ1100人分の身元が判明できないまま確認作業を中止すると発表した。鉄骨類は屑鉄として再利用のためインドへと輸出された。
事件直前、ジョージ・W・ブッシュ大統領の支持率は、50%を切っていた。そもそも、前年の大統領選挙は僅差での勝利であるために、また大統領選における大規模な混乱は選挙の正当性への議論を招いたことから、選挙直後から政権支持率は高くなかった。大統領就任後の初めての大きな事件としてその指導力が国民の注目を浴びることとなり、それがテロとの戦争として位置づけられたことから、事件直後には国民の支持率は史上最高の9割に到達、いみじくも政権最初の年から国民の支持を得た形となった。
2008年4月、流域諸国で構成されるニジェール川流域機構はニジェール流域水利憲章を作成し、流域全体の30年の開発計画と、5年の重点投資計画を発表した。この憲章では統合的な水資源管理を促進するため、新規プロジェクトの審査と承認のための手順を定義し、部門間の水資源の配分のための枠組みを提供し、水生生態系の完全性の維持や両国間の紛争解決のための手順を定義している。また、重点投資項目にはマリのTaoussaダム建設計画および2008年8月から建設されているニジェールのカンダジ・ダムを指定し、両ダムによる灌漑農業の拡大によって食糧安全保障を促進するほか、ナイジェリアにある二つの既存のダム、カインジ・ダムとジェバ・ダムの改修も指定されている。これらの投資のほとんどは政府開発援助によってまかなわれることが予定されている。たとえば、Kandadjiダムの建設資金はイスラム開発銀行、アフリカ開発銀行、石油輸出国機構開発基金からの援助によって賄われている。世界銀行は、12年間にわたる流域でのプロジェクトの資金調達のために2007年7月に5億ドルのローンを承認した。この資金は2つのフェーズに分けて授与され、初期の1.85億ドルの資金はナイジェリア、ギニア、ベナン、マリ、ニジェールに供与され、後期の3.15億ドルの投資は、ブルキナファソ、カメルーン、チャド、コートジボワールへの供与が予定されている。ナイジェリアにおける2つの巨大ダム改修のほかに、地元での小規模な灌漑システムや地域での生態系の管理システムにも資金が供与されることが予定されている。2009年9月、ナイジェリア政府は360億ナイラをかけて、バロからワリにかけての数百マイルの間のニジェール川のシルトを取り除く計画を発表した。この浚渫によって、現在孤立している集落の多くが大西洋に直接結び付けられ、商品輸送が容易になることで経済発展が望めるとした。この計画自体は6ヶ月から8ヶ月で終了すると予定されているが、最初に政府によって提唱された後、43年間この計画は日の目を見ていなかった。この計画について当時のナイジェリア大統領であるウマル・ヤラドゥアはロコジャにて声明を発表し、2020年までにナイジェリアが20大工業国に入る計画において、ニジェール川の通年航行は重要な役割を担うだろうとコメントした。ナイジェリアの運輸大臣であるアルハジ・イブラヒム・ビオは、この計画が予定の期間中に完成するように全力を尽くすとコメントした。しかし幾人かの市民運動家は、この計画が流域住民に悪影響をもたらすとしてこの計画に反対している。2010年3月下旬には、この計画は50%完了した。