1990年のMLBドラフト2巡目でクリーブランド・インディアンスに指名され契約。1993年、この年創設されたフロリダ・マーリンズに移籍し、同年6月25日メジャーデビュー。1996年6月にウェス・チェンバレンとともに千葉ロッテマリーンズに入団し、来日。前年2位と躍進したロッテは、退団したフリオ・フランコとピート・インカビリアに代えてジャック・ドウティーとスパイクの両外国人野手を獲得した。ところが両者ともまったくの不振で、6月に揃って解雇されるという異常事態になった。そこで打線強化を期待されて入団したのがウィットモアとチェンバレンだった。6月23日の対近鉄バファローズ戦でチェンバレンより8日遅れでデビューすると、主に3番と5番に定着。シーズン終了までクリーンナップを務め、12本塁打の長打力に加え12盗塁を記録する走力も見せ、ジャックとスパイクよりは成績を残したが、チェンバレン同様首脳陣の期待に応えるほどの成績は残せず、このシーズン限りで自由契約となり退団。8月22日のダイエー戦では死球の判定を巡って、橘塁審に暴言を吐き退場処分を受けている。帰国後はアメリカ球界に復帰するものの、メジャーに復帰はできず、2002年はアメリカ独立リーグのアトランティックリーグに加盟するロングアイランド・ダックス及びメキシカンリーグでプレーし、同年限りで現役引退。
1942年判事任官。刑事裁判官として名古屋・東京の各地方裁判所、高等裁判所判事などを経て東京地方裁判所所長から1980年最高裁判所判事となる。地方裁判所所長からの最高裁入りは現在まで、唯一のケースとなっている（高等裁判所部総括判事から最高裁入りした事例としては、岩田誠と中村治朗の例がある）。最高裁では市民派・人権派として知られた。1987年1月退官。退官後は、日本大学大学院法学研究科非常勤講師として勤務。講演原稿や最高裁裁判官時代の意見・補足意見・反対意見をまとめたものとして、『裁判について考える』（勁草書房、1989年）がある。最高裁判所裁判官国民審査における不信任率14.84%は歴代第二位（2007年現在）である。なお谷口の他にも宮崎梧一・寺田治郎・伊藤正己が歴代最高不信任率の第六位までに入っているように、1980年の第12回国民審査は全般的に不信任率が高い国民審査であった。
1913年（民国2年）2月に成立、観察使は瀋陽県に置かれ、下部に瀋陽、鉄嶺、開原、東豊、西豊、西安、撫順、本渓、海竜、輝南、柳河の11県を管轄した。財政難を理由に同年9月に廃止となり、管轄県は南路道及び東路道に編入された。
1991年に着工し、公共事業費約190億円と有料道路事業費約100億円を合わせ総事業費は約290億円。1999年（平成11年）11月11日の午前11時11分11秒に供用開始された。 当初、有料道路事業費の100億円については、長崎県道路公社が2029年11月までの30年間に渡り通行料金を徴収して返済する事を前提に、国などから借り入れて資金を調達した。これにより供用は5年程度早まった。2005年10月1日より通行料を700円から300円に下げ、これにより長崎県は建設出資金35億円のうち60%にあたる21億円の返済を免除。大島大橋と同様、離島に架かる長崎県内の有料道路橋梁であった平戸大橋と生月大橋が2010年4月に無料開放された事に伴い、西海市民からも大島大橋の無料化を求める機運が高まっていった。 これを受け、長崎県と西海市は実務者レベルでの協議を開始し、2010年度末で約38億円あった未償還金については、県の出資分にあたる14億円を長崎県が免除し、残りの24億円は市が合併特例債を活用する形で合意に至った。2011年4月1日、無料開放。記念式典にて田中隆一西海市長ら関係者は“市民の悲願”と表現し無料化の実現を喜んだ。
2018年8月、agehaspringsが設立した玉井健二が主幸するレコードレーベル&オンラインストア。玉井が国内外の才能を独自の目線でピックアップし、配信を主体として作品をリリースしていく。またレーベルとしての機能に加え、オンラインストアとして海外での展開も視野に入れた発信を行っていく。
信用格付の重要な機能として、情報の非対称性を減らすことが挙げられる。政府や企業が、市場から資金を調達する方法として大きく、貸出市場（金融機関）を利用する方法（間接金融）と、資本市場を利用する方法（直接金融）の二つが存在する。前者では預金者は銀行に預けた資金を、銀行を通じて企業などに融資をするため、企業が債務不履行に陥った場合も、銀行がリスクを負うため、預金者のリスクは間接的かつ限定的である。しかし、後者の場合は、投資家が直接に企業や政府の発行した債券を購入し、資金を拠出するため、発行体たる企業や政府の信用リスクを直接的に投資家が引き受けることになる。間接金融の場合は、融資先の信用リスクは、金融機関の担当者が、融資先の財務分析やヒアリングを行うことにより、判断が可能であるが、直接金融（投資家）の場合、特に個人は大抵の場合そのようなことを行うことが出来ない。つまり、国や企業などの発行体と投資家との間に、情報の非対称性が大きく生ずることとなる。発行体と投資家の間に、情報の非対称性が存在しない、投資家が発行体の信用リスクを完全に知っている状態である場合には、投資家はその信用リスクに応じて、利回りを決定すればよい。そのようにすることによって、異なる信用リスクを持っている発行体の債券であっても、期待利回りは同一にすることができる。また、発行体の信用リスクがわからない場合は、信用リスクが低い発行体に対しても高い利回りを要求する、エージェンシー・コストが発生することがある。そのために、信用リスクについての意見を提供する信用格付は市場において重要なものである。