ポンメルンは戦争の最初の2年間大洋艦隊に所属していた。戦争勃発時、第2戦艦戦隊のポンメルンやその同型艦はイギリス軍による襲撃に対する防備のためエルベ川河口に配備されていた。1916年4月24日と25日、ポンメルンとその同型艦は第1偵察群の巡洋戦艦を支援するため弩級戦艦部隊に加わった。巡洋戦艦にはイギリス沿岸への襲撃を行う任務が与えられていた。目標へ向かう途中、巡洋戦艦ザイドリッツが機雷で損傷した。そのためザイドリッツは帰還させられ、残りの艦は作戦を続行した。視界不良のため、巡洋戦艦部隊は短時間ヤーマスとローストフトを砲撃した。
大正時代、中箕輪高等小学校では白樺派教員とそれに反対する教員や村の助役、郡の視学との対立が始まりつつあった。このような中、校長の赤羽長重は毅然とした態度で教師たちをまとめ、実践主義的な教育を行っていた。大正2年8月26日、赤羽は集団宿泊的行事として前々年より定着しつつあった木曽駒ヶ岳登山に、生徒25名、地元の青年会員9名、引率教師3名（校長、他2名）と共に総勢37名で登山に出発した。計画は綿密に練られ、前年までの経験を基にした詳細な計画書が全員に配布され、また、地元の飯田測候所にも逐一最新の気象状況を照会するなど、当時考えられる対策はほぼ全て取られていた。ただ、町の予算により運営されているため、前年まで付けていた地元のガイドを雇うことはできなかった。一行は、すぐれない天候の中ではあったが、山頂にある伊那小屋で1泊する計画であったため、予定通りの山行を決行した。稜線に出る頃には、暴風雨になったが、何とか伊那小屋にたどり着くことができた。実は、当時の観測技術では判明しなかったが、小笠原海上で発達した台風が猛烈なスピードで、同時刻に東日本を通過中であった。しかも、頼みの綱の小屋は半壊状態であった上に、心無い登山者によって失火の上、石垣のみの無残な姿に変わってしまっていた。赤羽は、周辺のハイマツ等を手分けしてかき集め、全員の雨合羽も利用して仮小屋を設営し、ビバークを試みた。しかし、漏水のため火を焚くことができず、体力を失っていた生徒が疲労凍死(低体温症)するに及んで一行はパニックに陥った。有志として参加していた青年会員の若者が、赤羽ら引率教師の指示に従わず、散り散りになって無謀な下山を開始した。当然、屋根代わりの雨合羽を失うと、仮小屋はその機能を果たせず、生徒たちも危険な下山の道をバラバラに取り始めた。赤羽ら教師は、体力のない生徒や、雨合羽を吹き飛ばされて装備の十分でない生徒をかばいながら、やむなく下山の途に出ざるを得ない危地に陥った。結果的に、樹林帯にたどり着けた者は生存し、稜線上で力尽きた者の多くが生命を落とした。その中には、生徒に防寒シャツを与えて救おうとした赤羽校長の姿もあった。総計11名の尊い命が失われる大遭難事故となってしまった。上伊那郡教育会は、稜線上の遭難現場に「遭難記念碑」を設置し、「記念」の言葉の中に、決して事故のことを忘れ得ないようにという思いを込めた。
7月13日、中国政府が徴用した中国南方航空と海南航空の民間旅客機2機が海南島の海口国際空港より南沙諸島に向けて試験飛行し、それぞれミスチーフ礁とスビ礁の飛行場に着陸し、空港利用が民間によるものと中国中央電視台が中継レポートして中国に主権があることをアピールした。同日、中国に対抗して十一段線を主張している台湾（中華民国）の蔡英文総統は、この裁定は「（台湾の）権利を深刻に傷つけた」と批判し、軍艦（康定級フリゲート）を太平島に派遣した。また、「中国の台湾当局」という表現が裁定文中にあることに対して台湾の立法院（国会）が抗議をしている。8月16日には、葉俊栄内政部長が太平島を視察のため訪問した。フィリピンのロドリゴ・ドゥテルテ大統領は、7月14日に戦争という選択肢はないとして中国と二国間協議を開始するために、フィデル・ラモス元大統領を特使として訪中させると発表した。7月15日からモンゴルで開かれたアジア欧州会議 (ASEM) の場で中国側から裁定を無視しなければ二国間協議に応じない要求があったため、フィリピンのヤサイ外相は、7月19日に二国間協議をフィリピン側が拒否したことを表明した。同日ドゥテルテ大統領はアメリカ議会の代表団とマニラで会談し、フィリピンは「譲歩はしない」との姿勢を示し、領有権問題で「中国と交渉する予定はない」としていたが、8月10日・11日に大統領特使としてラモス元大統領が香港を訪問し、中国の全国人民代表大会外事委員会主任委員の傅瑩と非公式に会談した。ラオスのビエンチャンで開催された東南アジア諸国連合 (ASEAN) 外相会議は、7月25日の共同声明で仲裁裁判所の裁定についての言及を見送った。また、同じビエンチャンで直後に開催されたASEAN地域フォーラム (ARF) 閣僚会議と東アジアサミット (EAS) 外相会議の両会議でも、日本やアメリカなどが会議で裁定に言及したものの、議長声明では裁定に言及されなかった。10月20日にドゥテルテ大統領は、北京で習近平国家主席と首脳会談を行った。21日には首脳会談の共同声明を発表し、南シナ海問題に関して「関係主権国による直接交渉」で解決すると明記したが、仲裁裁定への直接の言及は避けた。また10月26日に訪日したドゥテルテ大統領は、首相官邸で安倍晋三首相と首脳会談を行い、法の支配の重要性や仲裁裁定の尊重について確認して南シナ海問題の平和的解決に向けて協力することで一致した。