カメラを自由に配置し、それぞれにモデルの表示／非表示切り替え、断面カットの位置、影の設定（時刻、オン・オフなど）をシーンとして設定することができる。このシーン間をスムーズに視点移動させることでアニメーションを作成することができる。作成したアニメーションはaviやjpeg形式で出力し、ムービーを作成することができる。通常のモデルは移動しないが、動的コンポーネントを利用することによって、モデルを移動したり回転させることができるほか、SketchyPhisicsなどの外部プラグインを用いることによって物理シミュレーションを行うことが可能である。
Googleが買収後、「Google 3D ギャラリー」の提供が開始された。ここではGoogle Earthで閲覧できる建物データや世界中のモデル作成者がデータを公開しており、SketchUpに直接ダウンロードすることができる。Trimble社買収後は「Trimble3Dギャラリー」に名称変更したが、2014年途中まで2年間ほどはGoogleドメインで引き続き運用されていた。2014年に名称が「3D Warehouse」に変更され、ドメインもsketchup.comに移転した。3D Warehouseに移行後も、モデルデータの提供方法や利用ライセンスなどについては、おおむねGoogle 3D ギャラリー時代から変更されていない。
jpgやpng形式の画像を面に貼り付け、モデルの素材を表現することができる。マテリアルは個別に透過度を設定することができるほか、png画像については透明がサポートされている。鏡面や反射、表面の凹凸を表現するためには外部プラグインによるマテリアルの設定およびレンダリングが必要になる。マテリアルは回転、傾斜、拡大縮小することが可能である。SketchUp2018では「Section Cut Fill」という機能が追加され、断面平面でカットされた面を塗りつぶすことが可能になった（SketchUpはサーフェスモデルのため、それまでは厚みのある壁を断面平面でカットした際に、壁の内部が見えていた。）
プッシュ・プルと呼ばれるツールなどを用い、3次元空間で見たままの状態で感覚的な3Dモデリングを行うことができる。3次元空間での操作を容易にするため、マウスポジションによる推定機能が充実している。また、数値による正確なモデリングも可能である。反面、サンドボックスと呼ばれる自由曲面を作成するツールも用意されているものの、人体や自然造形、自動車などの複雑で有機的な曲線を精密に作るには高い習熟レベルを必要とする。モデルはサーフェスモデルのポリゴンモデルであるが、レンダリングにより擬似曲面のモデリングも可能である。
2012年4月26日、カリフォルニア州サニーベールに本社を置くGPS測量機器大手のTrimbleが、GoogleからのSketchUpを購入を発表、2012年6月1日には買収を完了した。2013年5月21日、Trimbleは買収後の初のバージョンとなる商用版SketchUp Pro 2013および無償版の後継バージョンSketchup Make 2013を新ドメイン“sketchup.com”上で提供を開始した。このバージョンからインストール先の標準フォルダが“Google”から“Sketchup”へと変更された。2014年2月26日にSketchup 2014がリリースされた。2014年11月4日にSketchup 2015がリリースされた。2015年11月17日にSketchup 2016がリリースされた。2016年11月7日にSketchup 2017がリリースされた。2017年11月14日にSketchUp 2018がリリースされた。SketchUp Makeは廃止され、Web版のmy.SketchUpはSketchUp Freeに改名された。
SketchUpは当時Google Earthの機能強化を進めていたGoogleの目に止まり、2006年3月14日、@Lasts社は買収され、同年2006年4月27日 に"Google SketchUp"が公開される。2007年1月9日に公開されたSketchUp 6にはプレゼンテーション作成ツールのLayout、線に沿って面を押し出すフォローミーツールが搭載される。2008年11月17日にはSketchUp 7が公開、Google3Dギャラリーとコンポーネントブラウザが統合され、動的コンポーネントが追加される。2010年9月1日には写真照合やシーンのサムネイルなどをサポートしたSketchUp 8がリリースされた。
輸租帳（ゆそちょう）とは、律令政府が国司の政務実績を調査するために毎年1年間に実際に収納した田租・地子に関する正確な数値を書き上げさせた上で、国司が都に派遣する四度使のうち調帳を提出する貢調使に携帯をさせて民部省に提出させた帳簿。租帳（そちょう）とも呼ばれている。延喜式主税式と正倉院文書の一部となっている天平12年（740年）作成の遠江国浜名郡の輸租帳の逸文からおおよその姿を知ることが可能である。それによれば、まず国内の総田積と前年の欠乗田数（田の過不足数）を挙げ、次に不輸租田などの特殊な田の内訳を挙げ、更に田租や地子の内訳・総額を挙げる。以後、各郡ごとに同様の記録を掲げていくが、その際に災害などで田租・地子の減免が行われた場合にはその理由と実際に減免の減免額やこれを受けた者の名前の一覧（交名）を記載していく。遠江国の輸租帳からは当時の減免措置（4分以下の損害ならそれに比例した減免を行う「半輸」、5分以上なら「田租免」、7分以上なら「租調免」、8分以上なら「租庸調免」）が忠実に行われていたことを伺わせ、かつその書式が150年以上後に書かれた延喜式所定の書式とほぼ合致することを知ることが可能である。律令制が弛緩する10世紀以後になると次第に形骸化していくものの、正税帳とともに受領功過定の審査に必要な資料とされていたため、12世紀までは作成されていたものの、現実を反映していない過去の記録の引き写しであったと言われている（保安元年（1120年）作成とされる摂津国租帳など）。