11月27日、さらなる増援を得て陸攻43機・戦闘機37機まで戦力回復した日本の内南洋方面航空部隊は、依然として遊弋を続けるアメリカ機動部隊に対して、悪天候にも関わらず攻撃を行った。ルオットとマロエラップから発進した陸攻16機が、前日同様に野中少佐指揮の下で進撃し、16時以降に機動部隊を襲撃した。日本側は空母2隻と巡洋艦2隻撃沈などの戦果を報じたが、アメリカ側に損害記録は無い。日本側は攻撃隊と索敵機合わせて6機の陸攻を失った。日本側は、この戦闘を第三次ギルバート諸島沖航空戦と命名した。この戦闘でアメリカ軍は、空母「エンタープライズ」から発進したレーダー装備のTBF-1C雷撃機により先導された初の夜間戦闘機隊が迎撃し、先導役のTBFが日本の一式陸攻2機の撃墜を報じた。これは、空母搭載機が機載レーダーを利用して挙げた史上初めての夜間撃墜記録である。日本側は連続攻撃で搭乗員の疲労などが激しく、11月28日には大規模な攻撃を断念した。マロエラップから発進した陸攻4機だけが、28日16時頃にマキンに停泊中の艦船を攻撃し、巡洋艦1隻撃沈などを報じた。アメリカ側に該当する損害の記録は確認されていない。
ギルバート諸島での地上戦闘は11月23日には完了しており、アメリカ軍機動部隊は空襲を止めて付近を遊弋する態勢に入った。日本の内南洋方面航空部隊は、マキンの陸上目標に対して、11月24日に戦闘機19機のみの偵察攻撃隊を発進させたが、途中でアメリカ軍空母からの戦闘機約30機に阻止された。日本側は10機撃墜を報じたが、9機を失った。11月25日に第252航空隊所属の戦闘機24機が攻撃に向かったが、前日の場合と同様に、アメリカ空母から発進した戦闘機52機に阻止された。日本軍は11機撃墜を報じたが、戦闘機7機と誘導任務の陸攻1機を失って退却した。日本側はアメリカ軍機動部隊への攻撃をなおも意図し、第802航空隊の飛行艇などで索敵を行い、ギルバート諸島周辺に数群のアメリカ機動部隊が残っているのを発見した。11月26日午前、ルオットから第752航空隊の陸攻13機よりなる攻撃隊（長：野中五郎少佐）が発進し、15時50分頃にアメリカ海軍第50.2任務群を攻撃した。この攻撃で日本側は空母2隻撃沈を報じたが、アメリカ側に損害記録は無い。日本側の損害は1機未帰還だった。日本側は、この戦闘を第二次ギルバート諸島沖航空戦と命名した。
オリバー・クロムウェルの侵略以降、民族や領域としての自治が剥奪され、イギリスが最初に支配した植民地となった。プロテスタントによるカトリック教徒への迫害があり、また植民地政策で工業化は遅れた。土地政策はイングランドのアイルランド支配にとって重要でしばしば深刻な影響をあたえた。経済基盤は弱く大規模地主による小作農を使役した商品作物栽培という典型的な植民地型農業であり、アイルランド人の2/3は農業に従事していた。さらに羊毛のための囲い込み政策が追い討ちをかけ、これは1800年代前半に相次いで発生したジャガイモ飢饉という惨事として現われた。市場において高く売買される農作物がイングランドに大量に移送される一方でアイルランドからは食物が枯渇し、不作に見舞われた小作農の大量餓死が発生したため社会問題となった。飢餓や貧困から逃れるために、生き残った多くのアイルランド人もアメリカ合衆国へと移住することになる。これによって1840年は800万人を数えた人口は1911年に440万人にまで減少し、アイルランド語を話す人口も激減した。これ以降もアイルランドの総人口は回復しておらず、現在に至るまで最盛期には遠く及ばない。ジャガイモ飢饉はイングランドにとっても深刻な社会問題として衝撃をもって受け止められ、公共事業支援や食糧援助などが実施されたものの、貧困からくるアメリカへの移住など住民の離散を防ぐことは困難であった。イギリスで1840年代に沸騰していた鉄道バブルはこれにより崩壊した。マルクスは資本論の叙述でこの惨事について言及した。この時期に受けた困難はアメリカに移住したアイルランド人の原点となり、のちのアイルランド独立闘争のさいにしばしば言及された。また（帝国主義的植民地）経済システムが現実の災害をもたらした顕著な例として経済学や政治社会学でしばしば論じられた。1919年から1922年のアイルランド独立戦争では休戦協定が結ばれ英愛条約が締結された。アイルランド自由国が成立して独立戦争は終結したが、イギリス連邦下であることにも不満を抱く者はアイルランド内戦を起こした。このように歴史的にイギリス（イングランド）への植民地支配の恨みが強く、今でも一部の住民の間では反英感情が強い。例えば第二次世界大戦の際には全ての英連邦諸国は対日参戦していたのに対してアイルランドはイギリスのチャーチル首相の対日参戦要求を拒否し、大英帝国戦艦のプリンス・オブ・ウェールズやレパルスが日本軍に撃沈されたニュースを聞くと、むしろ歓喜に満ちていた。また、元インド総督のルイス・マウントバッテンは、アイルランド国内でボートに乗っている際にIRA暫定派によって仕掛けられた爆弾で暗殺されている。しかし、イギリスはアイルランド共和国にとって無視できない存在であり、経済的および人的交流は古くから盛んである。北アイルランドではアイルランド帰属を求めてテロ行為を繰り返すIRA暫定派などナショナリストとユニオニストとの紛争が起こっていたが、和平プロセスが進んでいる。アイルランド共和国は一部日本で誤解されているようなテロ行為の舞台とはなっておらず、北アイルランド和平が現実に近づくにつれ、さまざまな分野での南北の交流が広がっている。1997年にトニー・ブレア首相が100万の餓死者・100万の移民を出した1845年から1849年のジャガイモ大飢饉について「今日それを反省してみるにつけ苦痛をもたらすものであった」とコメントした。1998年には北アイルランド和平合意が成立した。殺し合いに嫌気がさした事、南の経済発展にあせりを感じた事が契機となる。しかし強硬派が納得せず失敗しさらに10年が経過する。2005年、イギリス在郷軍人会アイルランド支部主催の第1次大戦戦没者追悼行事にアイルランド大統領が出席。アイルランド人兵士の名誉回復と追悼を訴えた。彼らはアイルランド自治獲得促進の意志をもって参戦したのにそれまではイギリスへの協力者と非難されてきた。2007年2月、クローク・パーク競技場でのラグビー・シックス・ネイションズの試合、アイルランド対イングランド戦が平穏に行われる。イギリス国歌の演奏に当たりアイルランド側から一つのブーイングもなく、イギリスとアイルランドの歴史的和解の象徴となった。この競技場は1920年の独立戦争のときイギリス軍がゲーリックフットボール観戦中のアイルランド人を虐殺した場所で反英闘争の聖地であった。アイルランドは伝統的に反英感情が強いものの、イギリスの公用語である英語を使用しており、英語留学先として人気がある。