北朝を作った北方異民族は元はモンゴル周辺を本拠とする遊牧民族であって定住する習慣がなく、また漢民族とはまったく異なる統治システムを持っていた。しかし漢民族の故地を手に入れ漢民族的王朝を作り上げたことにより、そのシステムを変更する必要性に迫られた。そこで彼らがとったのが、漢民族の制度や文化を吸収する漢化政策であった。幸い北朝の領域内には西晋の遺民が取り残されており、彼らが漢民族文化の伝道者となることでその目的が達成されることになった。当然のごとく、漢民族の文字である漢字も彼らによって北朝側に伝えられることになった。六朝楷書の淵源はこの遺民が伝えた西晋の書蹟にあると見られている。西晋の書は基本こそ隷書であるが、末期の頃は本来横長の隷書が正方形になるなどやや楷書寄りとも取れる書風となっている。南朝では芸術的観点から行書・草書が優先され、そこから楷書に発展するが、北朝では漢字の受容を優先し、これをそのまま発展させて彼らなりの色づけをして六朝楷書としたと見られる。
316年に内乱のため著しく国力低下した西晋が、北方異民族に追われて南に逃げ東晋となったことにより、実質的に中国は南北に分断されることになった。西晋の故地にあたる北側では「五胡十六国」と呼ばれる異民族王朝が覇権をめぐって勃興し、南側では東晋が前秦に猛攻をかけられたり、重臣に内乱を起こされたりと不安定な状態ながらも、失地回復を狙っていた。しかし420年、南側の東晋は努力虚しく禅譲を迫られ、宋が成立。さらに439年に北側で北魏が並みいる他王朝を征し北の覇者となったことによって南北の決裂は決定的なものとなり、本格的に南北朝時代が始まる。北朝と南朝は表向きは末期の頃を除くと大きな衝突を起こすことはなかったが、片や漢民族の土地を乗っ取った異民族、片やその異民族に追われて都落ちした漢民族という立場関係は反目をもたらすに充分で、両者は冷戦にも似た関係にあった。このため文化的・芸術的な交流もそれほど盛んではなく、書道もある程度まで南北に分かれた状態で発展することになったのである。
六朝楷書（りくちょうかいしょ）は、中国の南北朝時代、北朝で発達した独自の楷書体の総称。現在の楷書の起源となった書体の一つであり、書道では楷書の書風の一つとしてとらえられている。現代中国では魏楷、北魏楷とも称する。なお、「六朝」とは本来南朝側に立った時代呼称であるが、書道を含む芸術の分野ではこの時代を「六朝時代」と呼ぶことが多いため、この呼称が使われている。
古くはテレビ・冷蔵庫・洗濯機などの『三種の神器』とたとえられた製品群や、1980年代以降で言えばパーソナルコンピュータやその周辺機器は、市場に出始めた時点においては新しく先進的な分野の製品であった。しかし、いずれも販売価格の下落とともに幅広く一般家庭に普及し、やがて白物家電として一般化したり、白物家電同然の日常の必需品という立場に落ち着いていった。日常生活に必要なさまざまな製品や道具において、このような変遷をたどったものは数多い。また、それらの多くではモジュール組立方式の導入を用いた製造工程の簡略化、低価格化、そしてコモディティ化が起きている。コモディティ化の傾向が見え始めると、それと並行して、従来は大手企業や老舗企業の製品がシェアを寡占してきた市場に、新興勢力が価格競争力をもって参入しやすくなる環境が作り出される場合がある。ここで言う「新興勢力」とは主に中小企業や後発企業・国外メーカーなどで、さらには自社では製品の製造設備・開発機能を実質的に持たないファブレスの企業やプライベートブランド・ショップブランドもその範疇に含まれる。これら新興勢力が、先行する主力メーカーが「スタンダードモデル」などと称するローエンドの廉価な製品と機能的にほぼ同等の製品を、より割安な低価格で次々と市場に投入してくることも見られ、やはりこの場合においても、消費者のなかにはメーカーのブランド力よりも低価格や当座の在庫の有無をより重要な判断材料として購入商品を選ぶ傾向を取る者が出てくる。こういったコモディティ化の進行に伴う新興勢力の市場参入に関しては、日本では2000年代中頃よりデジタル家電の分野が著しい。この分野では、従来先行していた大手家電メーカーの製品とほぼ同等の基本的機能が、モジュール化によって後発メーカーの製品でも比較的容易に実現させることが可能になった結果、国内外数多くの新興勢力の市場参入に繋がり、これらが投入してきたより低価格な製品はコモディティ化のさらなる進展をうながすことになった。ただそのいっぽうで、消費者にとってはこれら低価格帯の製品を主力とする新興勢力側のメーカーと、先行する主力メーカーを比較した場合、企業の持つ知名度や競争力、さらには企業全体の経営体力や規模・ノウハウの蓄積にともなうアフターケアの充実具合の差などが、単純な製品の価格差に見合わない場合もある。もっとも、消費者にとっては、コモディティ化の進んだ製品の基礎技術は十分に"枯れた"技術であることが多いため頻繁には故障が起こりにくく、アフターケア窓口を利用する機会が少ない、しかし、低価格の魅力に釣られて新興勢力側のメーカーの製品を購入してそれが故障した結果、主力メーカーに比べれば脆弱なアフターケアや修理体制などに直面し、「安物買いの銭失い」という諺が端的に表すような状況におちいる可能性も否定しきれない、などといった要素を商品選択にあたって考慮しなければならず、頭を悩まされるところでもある。このため、消費者が商品を購入するにあたって、単純な製品の比較検討のみならず、メーカーそのものに対する安心感・信頼性・堅実感なども考慮に入れた上で複数メーカーの製品を比較検討することはよく見られ、結果として多くの消費者が若干割高であることは承知の上で業界の主力や老舗であるメーカーの製品を選択することもさして珍しいものではない。他方では実際に廉価な製品を販売している中小ないし後発・国外メーカーのアフターケアやユーザーサポートの質的不足に不満を抱くケースや、過去には低価格製品を販売していた後発メーカーが経営破綻したり国外メーカーが唐突に日本法人を解散して撤退してしまうなどの事態も発生しており、この様な形でアフターケア体制が崩壊してしまったメーカーの製品や、さらに言えばアフターケア体制の消滅によってメーカー修理が不可能になってしまった故障品などをめぐって、消費者のみならず製品を販売した店舗側をも巻き込みつつ混乱したケースも見出せる。