1925年（大正14年）4月に阪神急行電鉄梅田停留場構内にあった白木屋出張所を契約満了を理由に退去した白木屋の代替の店舗として1926年（大正15年）10月1日に当時の阪神電気鉄道梅田停留場構内に白木屋阪神出張店を開業させたのが阪神によるターミナルデパートの始まりである。大正時代の終わり頃から大阪市高速電気軌道第1号線の新設計画に合わせて現在地付近への延伸と駅の移転を含む大阪市の構想への対応を求められていた阪神電気鉄道は、その延伸費用の回収のために1929年（昭和4年）に大阪市に百貨店用地の分譲を求め、そのテナントとして南海鉄道難波停車場に進出していた高島屋と1930年（昭和5年）にビルの賃貸の予約の覚書を交わし、直営ではなくテナントの招致によるターミナルデパートの開設を当初は計画し、その計画に基いて1931年（昭和6年）12月には建物の設計まで終えた。その後、1933年（昭和8年）3月には阪神電気鉄道梅田停留場構内の店舗を直営の阪神マートを開業して直営によるターミナルデパート経営の第一歩に踏み出し、1937年（昭和12年）1月22日に阪神電気鉄道の役員会で「阪神ビルの百貨店は資本金2百万円の株式会社阪神百貨店を新設し阪神傍系の別会社として経営する」と決定し、その日のうちに創立総会を開いて株式会社阪神百貨店を新設し、一般から公募せずに全株式を阪神電気鉄道が引き受ける完全子会社とすることで事実上直営化する方向へ方針転換をした。そして同年3月に計画地のうち御堂筋沿いの角地を取得したが、1月の百貨店新設の発表に猛反発した阪神急行電鉄が一日平均1.8万人の乗客で混雑する梅田駅の混雑緩和を目的に昭和初期から計画していた南側への新駅開設に必要だとして、ビルの建設予定地の西半分に当たる約2,000坪を地主から密かに買収してしまったため、大阪市や中央政界・中央官庁などを巻き込んでその土地の取得を巡って阪神急行電鉄と激しい紛争を繰り広げることになったが、1938年（昭和13年）5月19日に大阪市の決定で無事構想通りの用地取得に成功した。しかし、この間に戦時体制の一環として鉄材の節約を理由に同年7月に百貨店などの高層建築の中止命令が出され、百貨店法による許可も受けていなかったため構想の実現が不可能になり、1940年（昭和15年）5月26日に地上8階の予定が縮小されて地上4階地下2階として建設された梅田阪神ビルディング（後の大阪神ビルの東側部分）の地下1階に阪神マートを移転させて規模を大幅に縮小して開業することを余儀なくされた。
ベトナム戦争の帰還兵でPTSDのより効果的な治療法を探し求めたチャールズ・フィグレーによる試験的研究など、TFTの過去の研究は医学論文で批判を受けている。この研究は4つの新しい治療法を、体系的な臨床的実証（Systematic Clinical Demonstration、SCD）と呼ぶ手法で、6ヶ月の追跡調査によって試験していたもので、各治療法を比較する統計的検定は行われていない。著者らは、「従来の心理療法の研究と違い、SCDは異なる治療法を比較することを意図したものではないので、実証的に妥当な治療法として認めるための基準のうち、一部は満たしているものの、必ずしもそのすべてを満たすものではない。」「残念ながら、被験者の選別とデータ収集に問題があり、本研究は目標を達成できなかった。加えて、手法間の比較は、この研究の性質上不可能であり、この研究はそのような比較をはじめから計画したものではない。」と述べている。著者らはまた、PTSDの患者を予備選別しなかったので、なかにはPTSDの診断基準に当てはまらない患者もいたかもしれないとも書いている。著者らは、TFTと他3つの手法の研究が不十分なことを認めた上で、「これらの治療法は、患者がトラウマ的な記憶のもっとも辛い側面を取り除くのに役立つ見込みがあると思われる」と述べ、4つの手法ともにより詳しい研究をするべきだとしている。2001年に、Journal of Clinical Psychologyは、キャラハンの選んだTFTに関する論文5本を「査読なし」で載せるという前例のない案に応じた。査読の代わりに、批判の文章が各論文に並べて掲載された。批判派は、5つの研究それぞれに深刻な欠陥があり、そのために説明不能なものになっているという意見で一致していた。彼らは、成功した事例のみを選び出すことによるバイアス、多種多様な問題を対象にしていること、対照群を適切に用いていないこと、プラセボ効果・要求特性・平均への回帰をコントロールできていないこと、評価のための適切な測定値がないこと、有効性の測定値として、心拍変動性以外には主観的障害単位しか利用していないこと、背景を無視して心拍変動性を不適切に用いていること、信憑性のある理論がないことを、欠陥として指摘している。2001年には、批判派の1人で、ハーバード大学で心理学の教授を務めるリチャード・J・マクナリーが、TFTを支持する証拠はないと指摘し、「キャラハンが科学者たちに与えられた宿題を終えるまでは、心理学者はTFTにいかなる注意も払う義務もない」と述べている。同年、心理学者のジョン・クラインは、キャラハンの論文は「根拠のない主張、定義の曖昧な新造語、突拍子もない事例報告の支離滅裂な羅列で、お笑いと解説文の境界を曖昧にするようなものだ」と書いた。査読なしに発表された研究の著者の1人は、後に彼女の結論を撤回し、TFTに好意的だったかつての立場を覆した。それ以外にTFTを支持するとして挙げられている研究には、キャラハンのニュースレターThe Thought Fieldに挙げられているものと、アプライドキネシオロジーに関する論文を集めた雑誌の私的アーカイブに発表された、TFTボイステクノロジーについての視聴者参加型ラジオ番組による境界条件のない研究がある。ある研究は、編集委員にドーソン・チャーチをはじめとする代替医療支持者を多数擁する、代替医療を擁護する信念を持つ雑誌に発表されている。2006年に行われた、心理学者を対象にした疑わしい治療法についてのアンケート調査の結果が、アメリカ心理学会誌に発表されている。それによれば、アンケート参加者（現場の臨床心理学者と、学術的な心理学研究者の両方を含む）は、平均して、TFTを「ほぼ疑わしい（probably discredited）」と評価した。デビリーは、TFT、EFT、神経言語プログラミングを含むパワーセラピーが主張されているような効果を持つという証拠はなく、それらのセラピーは疑似科学の特徴を示すと述べた。スコット・O.リリエンフェルド（エモリー大学准教授）、ジェフェリー・M.ロー（ニューヨーク州立大学ビンガムトン校教授）、スティーブン・J.リン（アーカンサス大学ファイエットビー校教授）の臨床心理学者3名は、その共著において、疑似科学の顕著な特徴を示す療法の例としてTFTを挙げている。具体的には、査読から逃げていることと、境界条件がないことがその特徴だという。2002年と2006年には、臨床心理学者は、効果のない疑似科学的治療法であるTFTが政府機関や社会全体で採用されることを懸念した。