フォボス・グルントは火星とフォボスを観測し、フォボスの岩石を回収して地球へ帰還することを目指した。2012年に打ち上げられたが、打ち上げロケットの故障のため失敗した。
マルス96は1996年にロシアにより打ち上げられたが、打ち上げロケットの故障のため火星へ向かう軌道に乗ることができず地球に墜落した。探査機の設計はフォボス計画のものを基にしていた。マルスの名前が付くがソビエト連邦の一連のマルス計画とは直接関係しない。マルス96で予定されていた観測の一部は、2003年に欧州宇宙機関が打ち上げたマーズ・エクスプレスで実現した。
火星とその衛星フォボスを調査するための2機の探査機が1988年に打ち上げられた。フォボス1号は与えた司令の誤りで故障した。フォボス2号はデータを収集し、火星とフォボスの写真を地球に送信したが、フォボスに着陸する前に交信が途絶えた。
マルス4NMとマルス5NMが1973年に打ち上げられることが1970年に計画された。また、N-1ロケットを用いた火星へのサンプルリターン計画が1975年に計画されたが、実現しなかった。
マルス7号は1973年8月9日に無事打ち上げられ、プロトンロケットで一度宇宙待機軌道に入り、その後火星遷移軌道に入った。燃料を含めた合計の質量は3260kgで、1974年3月9日に火星に到着した。計画された着陸地点は50°S、28°Wだったが、高度制御装置または逆推進ロケットの故障のため、着陸機は予定より早い到着の4時間前に切り離されてしまった。その結果、着陸機は火星から逸れ、1300kmの距離を通過した。母船と着陸機はともに太陽周回軌道に入った。
マルス6号は1973年8月5日に無事打ち上げられ、プロトンロケットで一度宇宙待機軌道に入り、その後火星遷移軌道に入った。燃料を含めた合計の質量は3260kgで、1974年3月12日に火星に到着した。降下モジュールは火星から4万8000kmのところで切り離された。母船は火星から1600kmのところを通り過ぎた後、太陽周回軌道に入った。降下モジュールは09:05:53(UTC)に5.6km/sで大気圏に突入し、空力ブレーキで600m/sまで減速した後、09:08:32(UTC)にパラシュートを開いた。この間、探査機は情報を収集して地球に送信した。降下モジュールとの通信は、地表と近付いた09:11:05(UTC)に一旦途絶し、この時に逆推進ロケットが点火したか、推定61m/sの速度で地表に衝突したと考えられている。マルス6号は23.90°S、19.42°Wのマルガリティファー大陸と呼ばれる領域に着陸した。着陸時の質量は635kgだった。降下モジュールは通信が途絶するまでの224秒間データを送信したが、集積回路の故障のため、データの多くは判読できなかった。
1950年代に入ると、対外援助の性格は変質してゆく。その大きな契機は朝鮮戦争であった。ベルリン封鎖に端を発したドイツの東西分裂の固定化などを通じて、既に東西世界は対立の様相を鮮明にしつつあった。ソ連の原爆保有発覚、国共内戦での中国人民解放軍（中国共産党の軍事部門）の勝利は、西側世界に衝撃を与えた。一方、米国と西欧諸国は北大西洋条約機構 (NATO) を設立（1949年4月4日）し、米国は西欧に対して大きな軍事的影響力を保持した。国務省内では、ケナンの影響力が著しく低下した。マーシャルの後を継いで国務長官に就任したアチソンは、マーシャルほどケナンを重用せず、また軍備拡充に努めた。欧州の東西分裂の恒久化を懸念したケナンはドイツの再統一と非武装化を主張するが、省内での不評を買った。自ら構築した欧州分割論に圧倒されて省内での地位を失ったケナンは、のちに国務省を去ることになる。東西の軍事衝突を差し迫った危険とする認識が米国内で強まるにつれ、西欧の経済復興の優先順位は次第に再軍備よりも下に置かれるようになっていった。そして、1950年6月、冷戦下の世界にとって初の大規模戦争である朝鮮戦争が勃発するに及んで、米国の援助政策は軍事援助重視型に急速に傾斜した。共和党は1948年の選挙では民主党に大敗したが、1950年の中間選挙では民主党との差を大きく縮めて勢力を盛り返し、援助政策への圧力を強めた。1951年6月、ECAが議会に対して行った第13次報告は、「諸国自らの努力と1948年以来の経済援助を通じて獲得された利益を維持しかつ増大せしめながら、拡大する経済の枠内で西欧の再軍備を支援していくことが、経済協力局の目的である」とし、ECAの目的が転換したことを自ら示した。同年10月、米国では相互安全保障法 (Mutual Security Act) が成立した。年末にはECAが廃止され、ハリマンを長とする相互安全保障庁 (Mutual Security Agency) が設置された。これにより、米国の対外援助は相互安全保障法に基づく援助（MSA援助）に一元化され、被援助国は軍事・経済援助の条件として防衛力の強化を義務付けられた。1952年1月には相互安全保障庁の出先機関として在欧特使事務所 (Office of the United States Special Representative in Europe) がパリに設置され、ウィリアム・ドレイパーが初代特使として着任した。以後、援助計画の調整事務は同事務所が行った。供与される援助も軍事援助の額が急増した。