クレーター（古希: Κλήτα, Klētā）は、ギリシア神話に登場する美と優雅を司る女神、カリスたち（カリテス）の1柱である。その名は「呼ばれた女」の意。長母音を省略してクレタとも表記される。ラコーニア地方で信仰されていたカリスはクレーターとパエンナの2柱の女神であった。ヘーシオドスの挙げるアグライアー、エウプロシュネー、タレイアの「三美神」には含まれないが、後にカリスたちを3柱とするのが一般的になると、ラコーニア地方のスパルタではアグライアー、エウプロシュネー、クレーターの3柱を指すようになった。
太鼓櫓（たいこやぐら）は寺院の鼓楼と同じ役割を持つ建物で、常時は日の出と日暮れの開門の時刻を知らせた。城郭に必ず設置される建物であり、同様のものに鐘櫓がある。多重の楼閣建築であることが多く、姫路城のように平櫓であることは少ない。1重目を通常の櫓と同じように造り、2重目は窓を大きくし、太鼓が吊るしてあった。装飾的に造ることがあり、開口に華頭窓を用いたり、欄干を廻られせたものもある。現在、現存する太鼓櫓としては、姫路城（平櫓のもの）のものと、掛川城のもの、復元されたものでは広島城のものなどがある。
日本では、鼓楼あるいは太鼓楼と称する建物が寺院、神社などの宗教施設内に見られる。社寺により、鼓楼（または鐘楼）のみ、または鼓楼と鐘楼を一対の建物として対称的な位置に建てられる。建物は多くの場合、楼造とし、開口部を大きく取って、太鼓の音がより遠くまで響くようになっていた。時計が普及していなかった時代には、太鼓や鐘などによって人々に時が告げられてきた。日光東照宮の陽明門前にある一対の鐘楼・鼓楼は1636年（寛永13年）に建立されたもので、国の重要文化財に指定されている。東照宮の他の社殿と同様、部材には金色、黒色、朱色を基調とした極彩色を施し、彫物などで飾った豪華な造りである。
西安の鼓楼は、陝西省西安市の西大街北院門の南端に位置する。明初の1380年に建造された。清代の1699年と1740年に2度修復されている。楼上に巨大な太鼓を置き、時を告げたことから「鼓楼」と名づけられた。
南京城の鼓楼は、南京市鼓楼区の中心に位置しており、明の洪武15年（1382年）に建てられ、昼夜の時報や王を迎えるときに使われた。現在は鼓楼公園として整備され、公園に隣接する区域は鼓楼広場となっている。鼓楼の2階にある鐘と太鼓を鳴らすことができる。3階には昔の鼓楼の写真が展示されており昔の南京を伺うことができる。
厚生年金の手続きは、通常健康保険と同時進行でなされることから、適用事業所の要件は健康保険とほぼ共通している。厚生年金の強制適用事業所は、健康保険の強制適用事業所と共通であるが（第6条1項1号）、厚生年金ではさらに、「船員法第1条に規定する船員として船舶所有者に使用される者が乗り組む船舶」も強制適用事業所とされる（第6条1項3号）。特例適用事業所も健康保険と共通である。強制適用事業所以外の事業所の事業主は、厚生労働大臣の認可を受けて、当該事業所を適用事業所（任意適用事業所）とすることができる（第6条3項）。この認可を受けようとするときは、事業主は当該事業所に使用される者（適用除外者を除く）の2分の1以上の同意を得て厚生労働大臣に申請しなければならない（第6条4項）。また、船舶以外の強制適用事業所が強制適用の要件を欠くに至ったときは、自動的に任意適用事業所の認可があったものとみなされる（第7条）。認可のあった日に、その事業所に使用される70歳未満の者は、適用除外者を除き、任意加入に不同意であった者も含めて被保険者の資格を取得する（第13条）。なお労災保険や雇用保険とは異なり、労働者からの希望があっても事業主が当該事業所を適用事業所とする義務はない。任意適用事業所が当該事業所を適用事業所でなくするためには、当該事業所に使用される者（適用除外者を除く）の4分の3以上の同意を得て厚生労働大臣に申請しなければならない（第8条）。厚生労働大臣の認可のあった日の翌日に、適用事業所としての法律関係は消滅し、被保険者は脱退に不同意であった者も含めて被保険者の資格を喪失する（第14条）。船舶以外の、2以上の適用事業所の事業主が同一である場合には、事業主は厚生労働大臣の承認を受けて、当該2以上の事業所を一の適用事業所とすることができる（一括適用事業所、第8条の2）。本社管理の場合も健康保険と同様である。一方、2以上の船舶の船舶所有者が同一である場合は、厚生労働大臣の承認を受けることなく、自動的に一の適用事業所とされる（第8条の3）。新規に強制適用事業所（第1号厚生年金被保険者に係るものに限る）に該当したとき、適用事業所を休止・廃止等したときは、5日以内（船舶は10日以内）に機構に届け出なければならない。この届出は、健康保険（船舶は船員保険）の届出書に併記して行うこととされる（規則第13条）。事業所の名称・所在地等に変更があったときは、5日以内に（船舶は速やかに）機構に届け出なければならないが、この届出は健康保険（船員保険）の届出をしたときは厚生年金についても届出をしたものとみなされる。