芝生に覆われた山肌と、近隣に障害物がないことから、パラグライダーが盛んに行われている。また山頂には1964年に建てられた回転展望台や八郎潟の資料館が設置されており、秋田県道55号入道崎寒風山線が通るなど、男鹿市を代表する観光地に位置づけられている。回転展望台の館内は１階がお土産品売店、レストラン、2階が展示ホールになっており八郎潟干拓当時の写真等を紹介し、３階は男鹿半島の歴史・自然・地理にまつわる標本・文物を紹介する資料展示室となっている。4階は約13分間で一回転する回転展望台で、大潟村、鳥海山、入道崎と360度の大パノラマを満喫できる。寒風山回転展望台のロータリー内には世界三景「寒風山」の看板が設置されている。地理学者志賀重昂が大正2年(1913年)9月に寒風山を訪れ、世界三景と賞されるほど風光明媚な山として紹介したとされる。世界三景とは、アメリカのグランドキャニオン、ノルウェーのフィヨルド、寒風山だと言われている。志賀は、主著「日本風景論」で寒風山を以下の様に表現している。「山頂に円形なる旧火口あり、周囲一里あまり、全山輝石　安山岩より成る、沿岸は、日本海の怒浪岩石を撃ち、風光の跌宕なる東北に冠絶」と最大限の賛辞をもって紹介している。世界三景には異なる説もある。初代男鹿市長の中川重春が寒風山からの眺めは、ナポリやブエノスアイレスと比しても劣らないと賞賛したことにより元琴湖会が標柱を立てたとの説もある。2011年には、男鹿半島が男鹿半島・大潟ジオパークとして日本ジオパークの指定を受けた。寒風山はその中核をなしている。
寒風山は1810年に噴火した、という江戸幕府に提出された文書が残っている。しかし、この文書には被害や噴火の詳細がまったく書かれておらず、噴火の堆積物も見つからないため、農作物の被害を水増し申告するための布石として、江戸の久保田藩邸において創作し、江戸幕府に提出したものと考えられている。ただ、1810年には大地震が寒風山付近で発生している。この年、5月頃から鳴動があり、8月始めからは八郎潟の水の色が変化し、ボラが多く死亡した。7月中旬頃からは地震が頻発し、8月25・26日頃には日に70回程度の地震が起きていた。9月25日にはM6.5と想定される大地震が発生した。寒風山を中心に被害が発生し、山崩れが多く地割れより泥が噴出した。被害は死亡者が57名（163名とも）、負傷者116名、全壊1,003棟、半壊400棟、大破387棟、焼失5棟(『北家御日記』)であった。男鹿市北浦の温泉湧出が止まり、八郎潟の西岸の松木沢と払戸間が約1 m隆起した。現能代市の浜浅口と黒岡両村で全壊6棟であった。寒風山の山頂付近の地震塚には「変死亡霊供養塔」が建てられた。菅江真澄はこの地震を滝川村で経験し、大地震前後の詳細な状況を『牡鹿の寒かぜ』に記録し、大地震直後の寒風山東麓を巡っている。
2009年、同社は"Intellectual Ventures Lab"というプロトタイプ開発及び研究用ラボラトリを立ち上げた。のちに発明開発のために著名な科学者を雇用しており、MITのロバート・ランガー、Institute for Systems Biologyのレロイ・フッド、ハーバード大学医学部のエド・ハーロウ（Ed Harlow）、Applied Mindsのダニー・ヒルズ、インペリアル・カレッジのサー・ジョン・ペンドリー（Sir John Pendry）、及びLLNLのミュリエル・Y・イシカワらが同ラボに所属している。サンデー・タイムズが報じたところによると、同社はワクチン研究分野や光コンピューティング分野など幅広い研究分野に渡り年間約450件の特許出願を行っており、2010年5月時点でうち91件の特許権が認められた。自社開発の発明も保持しており、例を挙げると、ウラン廃棄物、または、自然界に豊富に存在し放射線リスクが比較的小さいトリウムを核燃料として利用可能な、従来より安全な原子炉の設計（これは進行波原子炉（traveling wave reactor）と呼ばれる）、「SDI・スター・ウォーズ・テクノロジー」を利用し蚊を死滅させるレーザー、及びモンテカルロ・シミュレーションを応用したコンピュータ・モデリングによるマラリアの感染地域及び時期の予想などである。社会における様々な現象や環境問題などについて経済学的視点による鋭い指摘を加えた書籍、スーパーフリーコノミクス（日本語翻訳版 『超ヤバい経済学』）が2009年に刊行された。同書は同ラボの特許取得済みのテクノロジーを用いたいくつかの問題解決策を取り上げており、例えば、火山噴火直後の噴煙を利用して光を遮り、気候を人工的に作り変えることで、気候変動がもたらす全世界規模での問題を解決する、または低減するための彼らの技術開発の取り組みを紹介している。のちに同書を通じてメディアも頻繁に彼らの活動を報じるようになった。同書の第5章に書かれているもう一つの地球温暖化対策は、ネイサンの企業による特許取得済みの技術を基に、成層圏硫酸塩エアロゾル（stratospheric sulfate aerosols）を用いた地球工学技術により気候変動の世界規模での制御を可能にする取り組みである。仕組みを平たく述べると、成層圏に大量の亜硫酸ガスを放出して、「ストレイトーシールド」（stratoshield）という気体層を作り、太陽光線の一部を反射させることで人工的に地球薄暮化を起こさせる、というものである。とはいえ亜硫酸ガスは呼吸器への悪影響をもたらすため、このことが物議を醸した。CO₂排出削減の代替案として採り上げるこれら地球工学技術に関する説明を含め、一部の経済学者や気候科学の専門家は、この第5章には誤解を招く記述や疑わしい論拠が多数見受けられると述べ非難している。ポール・クルーグマン、ブラッド・デロングといった経済学者や、ザ・ガーディアン、ジ・エコノミストといったメディアがその代表的な例である。ザ・ニューヨーカー誌の科学記事担当記者で地球温暖化に関する記事を多数手掛けたエリザベス・コルバートは、「地球温暖化問題をテーマに彼ら（著者のレヴィットとダブナー）が述べたことは、実のところ正しくない」と強く主張している。これに対し、レヴィット（Levitt）とダブナー（Dubner）は彼らの前著フリーコノミクス（日本語翻訳版 『ヤバい経済学』）を特集するブログにて、そもそも地球温暖化の原因は人類によるものであり、これは重大な問題なのだ、と主張する。彼らは、（この環境問題が）避けられない終末を迎える、という誇張された主張に対し警鐘を鳴らす。そのような主張をする代わりに、彼らは地球温暖化の潜在的問題に正面から取り組むためのより新しい、または注目される他の解決策に関心を寄せようと期待する。2009年3月、IVは発明創出、並びに発明及び特許がもたらす市場開拓を推進するために、アジア地域における著名な科学者及び学会との提携を見据え、中華人民共和国、インド、日本、大韓民国、及びシンガポールに事業を拡大する旨の発表を行った。