ピラミッドの大きさは定型化し、第4王朝時代のような特大のピラミッドは建造されなくなった。変わって熱心に太陽神殿が建造された。これはヘリオポリスにある高い砂と聖なるベンベン石を模した聖所であり、また王の称号に「ラーの子」が加えられるなど、太陽神ラーに対する崇拝が進展した。国家機構も第4王朝時代よりも更に整備され、官僚機構は次第に王族を中心とするものではなくなり細分化された。上エジプト地方の行政効率化のために常時複数の宰相が複数の任地で任務を分担する体制が整えられた。
史上名高いギーザの大ピラミッドが建造されたのがこの王朝の時代である。建造者であるクフ、カフラー、メンカウラーの三王は現代最も著名な古代エジプト王の一角であり、ヘロドトスのような古代の著作家も彼等について記録を残している。これらのピラミッドの様式は、第3王朝時代に作られた階段状の外観を持つピラミッドから、直線のラインを持つ真正ピラミッドへと切り替えられている。宰相職に王子が就任し、王族を中心とした体系的な官僚機構が整えられた。この王朝の王達はまた、古代エジプトにおいても長く語り継がれ、中王国時代の文学作品にも主要な登場人物として登場した。
この王朝の時代、多くの新機軸がエジプトに導入された。まず史上始めてピラミッドが建造された。サッカラに建造されたジェセル王の階段ピラミッドがそれであり、王の葬祭を担う重要な形式が成立した。またはじめてサナクト王の時代、初めてカルトゥーシュが用いられた。これはヒエログリフの文書で王名を囲う枠であり、その後古代エジプト文明の終焉まで使用され続ける事になる。
サナクト王が、恐らくはエジプト第2王朝の王女を娶って紀元前2686年頃に王となり、エジプト第3王朝が開かれたことを以って古王国時代のはじまりとされる。現代では4つ、または6つの王朝が古王国時代に分類される。先王朝時代から引き続いて首都はメンフィスに置かれた。
オーストラリアにおいて、"borough"の用語は地方政府の行政区画として時折使用される。かつては豪州内に複数あったバラも、現在はビクトリア州にあるクイーンズクリフ・バラの一つのみである。
メキシコでは、メキシコシティ内の16の行政区(delegación)が英語でboroughと訳される。ただし、2016年にメキシコシティが連邦区でなくなり、独立した州として扱われるようになったことにともない、従来の16区は他州の市に相当する管轄区域（demarcación territorial）に格上げされる予定である。メキシコの一部の州にある自治体では、郡(municipio)の下に区(delegación)などの下位行政区分が設けられていることがあり（バハ・カリフォルニア州など）、これも英語ではboroughと呼ばれる。
ケベック州におけるboroughはフランス語のArrondissement（アロンディスマン）に対応する英語の訳語として一般的に用いられる。州内の8つの自治体においてバラが定められている。詳細はケベック州の地方行政区を参照。また、かつてはオンタリオ州メトロポリタントロントでも、スカボロ、ヨーク、ノースヨーク、エトビコ等、トロント市郊外にある自治体が市への昇格を目指した合併計画の中で自らを指す語として用いられていた。しかし、結局これらの地域は独立都市としての合併を断念してトロント市と合併することとなり、1998年1月1日に合併したバラ・オブ・イーストヨークを最後にバラは廃止された。
北アイルランドでは1973年に地方政府が再編成された。この新制度の下で、26の地方区分 (district) が設置され、旧来のmunicipal borough（自治バラ）はその新しい地方区分に組み込まれる形で存続している。
イギリスの多くの地域において、"borough"は独立した単語として[ˈbʌrə] ( 音声ファイル)と発音される。また、地名の接尾語としては[brə]の発音もみられる。接尾辞としては"-brough"と綴られることもある。アメリカ合衆国では、"borough"は[ˈbʌroʊ]または[ˈbʊəroʊ]と発音される。地名の接尾辞"-burg(h)"としては、[bɜːrɡ]と発音される。
近年は保守の政治運動に参画している。伊藤は研究当初は左派の知的影響下にあったことを告白しているが、その後の自らの研究や来歴は「左翼の歴史家と論争してきた」ものであったと語っており、新しい歴史教科書をつくる会にも発足時から参加した。理事を務め、扶桑社の中学校歴史教科書執筆者の一人となった。「つくる会」でも数少ない専門の歴史研究者として重きをなした。しかし、内紛が続いた「つくる会」に嫌気がさしたとして2006年3月に理事を辞任した。辞表の中で創設メンバーの一人である藤岡信勝を激しく批判し、「私が積極的に参加していた時期にも繰り返し内紛が繰り返されていた、その際必ず藤岡信勝氏がその紛乱の中心の当事者であったこと、それがこの会の発展の阻害要因ともなってきた」と述べた。「つくる会」を退会した八木秀次らが同年10月に結成した「日本教育再生機構」の設立に代表発起人として関与し顧問に就任。同機構が事務局を務める有識者組織、教科書改善の会の賛同者に名を連ねた。「つくる会」と絶縁した扶桑社の教科書発行を継続する育鵬社の歴史教科書編集会議座長を務めている。近年政治化した従軍慰安婦問題についても日本の責任を否定する立場であり、アメリカ合衆国下院121号決議に反対している。チャンネル桜が中心となって在日アメリカ大使館に手渡した抗議書にも賛同知識人として名を連ねた。他にも、保守系シンクタンク国家基本問題研究所理事や、南京事件を扱った映画「南京の真実」賛同者に加わっている。また、沖縄戦における集団自決について、日本軍が関与したとの断定的記述をしないよう高校教科書検定で検定意見が出された際、教科書調査官や検定審議委員が伊藤の共同研究経験者や門下生であった事が「『つくる会』元理事の関係者が教科書検定に関与した」として話題となった。衆議院においても石井郁子によってこれが問題として取り上げられた。