徳間書店から出版されている『倚天屠龍記』の日本語訳において、『九陰真経』と『九陽真経』を取り違える誤訳が存在する。詳細については「倚天屠龍記における誤訳」を参照。
一度、黄裳の死に伴い紛失してしまう。しかし、1180年ごろ、ふたたび発見され、『九陰真経』を巡って多くの武道家が戦い、死んでいった。そのため、華山論剣と呼ばれる会談が開かれ、天下で一番優れた武術をもつ人間に『九陰真経』が与えられることとなった。このとき優勝したのが全真教の王重陽（1112年-1170年）である。『九陰真経』を手に入れたとはいえ、王重陽は同時に『九陰真経』を巡る争いから、二度と争いが起こらないようにと、『九陰真経』を破棄しようとしたが、どうしても天下一の武術が失われることが耐えられず、自分は習得せず、誰にも見せず保管していた。そして、王重陽亡き後、ふたたび『九陰真経』をめぐり江湖で争いが繰り広げられる（『射鵰英雄伝』）。その争いの中、『九陰真経』の原本は上下巻ともに周伯通によって破棄。ただ、内容は郭靖、黄蓉、周伯通らが暗記していたため、失われてはいなかった。また、楊過らも古墓で『九陰真経』の断片を発見し、一部ではあるが習得している（『神鵰剣俠』）それから時は流れ、元末から明の始め頃には九陰真経は江湖から姿を消していた。郭襄の孫弟子にあたる峨嵋派の滅絶師太によれば、郭靖は弟子に『九陰真経』を伝えたのだが、難しすぎて誰も習得ができなかったと言う。しかし、作中では倚天剣に隠されていた『九陰真経』が発見されるとともに、楊過の子孫であると思われる「黄衫の女」が『九陰真経』の技を使用している（『倚天屠龍記』）。
上巻には内功の方法と武術の基礎が、下巻には具体的に相手を倒す武術の方法が記載されている。このうち、上巻の終わりごろに、「九陰神功」と呼ばれる内功の奥義が記載されており、特に重要度が高い。そのため、解読ができないように梵語で記載されている。また、下巻のみを習得する場合、もっとも重要な内功の部分が欠けるため魔道に堕ちてしまう危険性が高く、また気の流れを損ない、廃人となる恐れすらある。
婚姻時の氏の変更による不利益や損失、アイデンティティの喪失などを回避するための方策のひとつとして考えられる旧姓の通称使用であるが、さまざまな問題点も指摘されている。たとえば、職場・職業によっては戸籍姓しか認められない。国家資格が必要な職業でも、医師など約半数の資格では旧姓使用が認められない。2015年（平成27年）の時点で、民間での旧姓通称使用を認めている企業は、65%に留まる。また、 運転免許証・印鑑登録証・健康保険証・日本国旅券・銀行口座などは、旧姓では作ることができない。日本国旅券は、必要な事情がある場合には旧姓を括弧書きで付記することが認められることがあるが、日本国旅券に旧姓を表示した場合でも、ICチップには旧姓名は入らないため、旧姓での電子航空券の自動発券機の利用ができない場合や、入国審査で足止めされることがあり、また、 クレジットカードや日本国旅券と旧姓の不一致のために、海外のホテルなどの予約ができないことなどもある。2015年（平成27年）より、役員登記で旧姓併記が可能となったが、併記は中途半端で、より一層不便である。ほか、特許申請や、公証役場での署名も旧姓は認められない。選挙の立候補も場合によっては旧姓では認められないことがある。旧姓の通称使用は、二重の姓を使い分けるのは不便との指摘や、姓が2つある生活はアイデンティティが2つに分裂するような感覚がある、といった意見も見られる。通称の使用は二つの名前の管理が必要であり企業の負担が大きくなる、戸籍上の姓と職場での姓が違うために混乱が生じる、などの指摘もある。ソフトウエア開発会社サイボウズ社長の青野慶久は、「ビジネスの世界で一分一秒の短縮をしているのに、二重の姓の手間はかなりのストレス」で、株の名義が戸籍姓で公表されるため、投資家からは社長が自社株を保有していないと誤解されることもあったとしている。また、選択的夫婦別姓の法制化がなされれば不要な、旧姓通称使用のための旧姓併記などを住民票等で可能とするシステム改修費用も莫大、との指摘もある。また、通称使用によって夫婦同姓を規定する民法による不利益が緩和される、といった意見があるが、そのようなことはない。旧姓を通称使用したとしても、法律上ではなく通称というものは本人にとって嬉しいものではない、といった主張がある。以上のような様々な問題を回避するために、普段は旧姓を通称として用い、必要に応じて旧姓に戻り旧姓での証明書を得るなどの手続きを行った後、再び婚姻届を提出する夫婦もみられる。このような目的で離婚・再婚を行うことをペーパー離再婚とよぶ。なお、この場合再婚相手が同じ人物であるため、民法第733条が定める女性の100日間の再婚禁止期間（待婚期間）は適用されない。ペーパー離再婚における離婚期間は事実婚の状況となる。ただ、この場合、離婚期間中に得た証明書等を再婚中に用いることには法律的な問題が考えられる。日本弁護士連合会は、これらの通称使用の不便を解消する方法として、戸籍に通称を記載し運転免許証や日本国旅券等にも通称を使用できるようにする、徹底した通称使用制度も観念上は考えられなくはないが、選択的夫婦別姓制度による解決が合理的、としている。