その一方で、古代より、前記の二つの条件とは別に、好きな相手、恋愛の相手を、結婚の対象とするという自由恋愛の思想があり、芸術作品のクリシェの一つであり、実践も多数存在した。これは、人間が自己を反省する存在であり、精神と自我を持ち、身体の外見や、行為の様式や、うちなる心のありよう、すなわち「人間としての個性」に対し引きつけられる存在であるという事実から起因している。他者の心を配慮し、他者や集団の善の為に尽くす人、博愛の人は、個体として見ると、生物的・社会的に優秀な特性を持っていない場合もある。しかし、そのような人は、非常に大きな弧を描いて、共同体の利益に尽くす人だとも言える。もっとも、美男・美女であることや相手を精神的に満足させる能力も、広い意味での生物としての優秀性と捉えることもでき、博愛主義はゲーム理論的な分析も受けている。
人間の場合にも、他よりも優れた身体を持ち、知力を持ち、それに伴う行動の巧みさや生存能力の高さなどが、現在でもなお、相手の選択の基準になっているが、人間は社会的存在であるため、相手の社会的な立場を考え、あるいは将来の可能性に賭けて、交配相手を選択することが加わる。実際、社会的な選択は、家柄に応じての結婚相手の選択というような社会の制度・慣習ともなっている。相手の収入や資産、社会的地位などが重視されるのも十分に根拠がある。
性行為は子孫の繁栄と遺伝子の多様化・進化のために必要な行為であるとすると、生殖の相手の選択は、遺伝子的に優勢であると考えられる個体、子孫の存続と繁栄に有力な特質を備えていると考えられる個体が望ましいとなる。動物における交配相手の選択では、やはり、体力があり、知力も備える（言い換えれば、交配行為で巧妙な行動が取れる）個体が選択されることになる（孔雀の交配においては、雌が雄を選択するが、その基準は、雄孔雀の広げた尾羽根にある「目の模様」の数であるという研究がある）。
生物における性の存在の意味は、死の発生の意味についても記されているように、多細胞生物であって、かつ遺伝子の多様性を確保しようとすると、何かの合理的な遺伝子の混合・交叉・シャッフリングの機構が必要になる。そのための機構が性であり、「複数の性」をもつ生物も存在するが、生物の進化途上において、多くの生物では「二つの性別」に収束した。このことには数学的な合理性があるとする立場もある。このような生物の進化の視点から見、なおかつ目的論的に記述するならば、人間に性別が存在することは、生殖と生命の多様化・環境適応・進化を目的としているということになる。また性行為は、生殖・子孫の生成を最終目標としているとも言え、それは個人の生とは、元々関係なかったとも言える。生殖行為はするが、子孫の育成のためには何の努力もしないという生物は多数存在する。一方、哺乳類が代表的であるが、子孫の育成に親が大きな労力や努力を払う例もある。ヒトは哺乳類の中でも特に幼弱な状態で出生するので、親（ないしその代理）が施す養育は極めて重要である。子供を保護し育てようとする母性はヒトに深く刻み込まれ、一方で個人の人生とせめぎあう。
民社党が分裂したものの野党第1党の地位を維持しながら、保守勢力に対する革新勢力の中心として存続した。浅沼稲次郎委員長刺殺事件直後の1960年第29回総選挙では、145議席を獲得。民社党参加者の分を18議席奪い返したが、民社との潰し合いもあり、自民は296議席と逆に議席を増やした。1958年総選挙直後から、党内では党組織の改革運動が始まり、中心人物の江田三郎は、若手活動家の支持によって指導者の地位を確立した。江田は安保闘争と三池争議挫折の反省から、漸進的な改革の積み重ねによって社会主義を実現しようという構造改革論を提唱するが、江田の台頭に警戒心を抱いた佐々木更三との派閥対立を激化させる結果に終わった。また、佐々木と手を結んだ社会主義協会の発言力も上昇した。党の「大衆化」の掛け声とは裏腹に、指導者たちは派閥抗争に明け暮れ、社会党は専ら総評の組織力に依存する体質に陥った。1964年には、社会主義協会の影響が強い綱領的文書「日本における社会主義への道」（通称「道」）が決定され、事実上の綱領となった。「道」は1966年の補訂で、事実上プロレタリア独裁を肯定する表現が盛り込まれた。社会党は社会民主主義政党による社会主義インターナショナルに加盟していたが（民社党も分裂後に別個に加盟）、社民主義については、資本主義体制を認めた上の「改良主義」に過ぎないと、左派を中心に非常に敵視した。左派は、現体制の改良ではなく資本主義体制そのものを打倒する革命を志向し、社民主義への転換は資本主義への敗北だと受け止めたのである。民社党の離反による左派勢力増大もあり、党内右派も積極的に社民主義を主張できなくなった。その結果、社会主義インター加盟政党でありながら、ソ連・中国や東欧諸国など東側の共産主義陣営に親近感を示す特異な綱領をもつ政党となった。この間、社会党幹部はソ連や中国に友好訪問を繰り返す一方、アメリカについては、1957年に訪米団を派遣してから、18年間も訪米団が派遣されないなど疎遠な関係が続き、共産主義の東側諸国に傾斜した外交政策がとられた。なお、社会主義インターは日本社会党が反対する米国の「ベトナム戦争」を支持したため、社会党はしばらくの間、会費を滞納していたという。しかし退会はしなかった。この時期、日本共産党が第6回全国協議会（六全協）を開催し、混乱要因であった武装闘争路線を放棄し、ソ連・中国と決別し自主独立路線を採用した。日本共産党は日本社会のマイノリティーとも一線を引くことになり、部落解放同盟や朝鮮総連は日本共産党と距離をおき、日本社会党との距離を縮めていくことになる。党内の派閥対立は、民社党として右派が離脱後は安全保障（自衛隊、日米安保を認めるか）を巡るものはほぼ解消され、マルクス・レーニン主義路線の是非を問うものに変わっていった。