Wi-Fi+3GモデルはFOMAハイスピードに対応しており、ダウンリンク14Mbps／アップリンク5.7Mbpsが利用可能となっている。その際はNTTドコモのインターネット接続サービスである、spモードかmopera Uを利用し、定額データプランなどを利用することとなる。spモードに契約した場合、iモードメールと同様に、@docomo.ne.jpドメインのメールをプッシュ型で利用することが可能となる。またGPRS通信にも対応しているため、WORLD WINGを契約することで海外でも利用が可能となっている。
2011年4月26日に東京都内で開催された発表会で、『S2』として初公開。2011年9月1日に、市販モデルの『Sony Tablet P』が公開された。販売開始当初は、Wi-Fi+3Gモデルのみで、2011年10月28日に発売。2012年3月22日にWi-Fiモデルの販売が発表され、同年4月21日より販売開始した。メーカー純正のオプション商品として、着せ替え用カバー、キャリングケース、交換用バッテリーが用意されている。着せ替えカバーの当初の設定色は白・黒で、、後に金・青・ピンクが追加された。ディスプレイは、ソニー独自の技術を搭載したTruBlack（トゥルーブラック）ディスプレイの5.5型ウルトラワイドVGA液晶1024×480が2画面用意されており、上の画面でコンテンツ、下の画面で操作パネルといった具合に使い分けることができる。たとえば「上画面に文字編集画面、下画面にQWERTYキーボード」、または「上がゲーム画面、下がゲームパッド」といった具合になる。本製品のWi-Fi+3GモデルはNTTドコモで取り扱っているが、NTTドコモブランドではなくSONYブランドとして発売されている。カメラは511万画素のCMOSセンサー、Xperiaなどの携帯電話用に開発された「裏面照射技術」である「Exmor R for mobile」が搭載されており、表面照射型に比べ大幅に高感度、低ノイズを実現しており、暗闇でもフラッシュなしで撮影が可能となっている。DLNA機能が搭載されており、Wi-Fiなどで接続したテレビに、本端末に保存している写真や動画などを簡単に映し出したり、音楽をワイヤレススピーカーに出力したりすることが可能となっている。センサーには3軸加速度センサー、ジャイロ、デジタルコンパス、照度センサーが搭載され、直感的な操作が可能となっている。Wi-FiはIEEE802.11b/g/nに対応している。2012年5月24日に、日本でのAndroid 4.0.3へのアップデートを開始。ソニー独自の仕様拡張でスモールアプリに対応した。
REITの日本版である"J-REIT"の一つとして設立され、三菱商事とUBS Asset Management AGとの共同出資による資産運用会社である「三菱商事UBSリアルティ」との資産運用委託契約により、三菱商事との関連の深いイオングループのショッピングセンターを中心に資産運用を行う。それがイオングループの資産のオフバランス化などの効率的な資産運用や資金調達につながり、急速な店舗展開を後押しする形となっている。現在はイオンショッピングセンターやイオンモール（特にイオンと三菱商事の共同出資事業である旧 ダイヤモンドシティの店舗）の一部の資産を保有・運用している。単なるイオングループの支援を目的と見られることを避けるため、あえて競合するイトーヨーカ堂系の物件も取得している。しかし、それらは系列のダイヤモンドシティに委託していた（イオンモールとの合併決定まで）。かつ、それ以外の投資傾向を見ても、過去に存在した髙島屋のグループ企業と共同運営していた福岡市の物件などの例外はあるものの、ならファミリー（近鉄百貨店とダイヤモンドシティとの合弁、現在は近鉄百貨店が営業を継続するも資本的には撤退）やイオンタウンなどを含め圧倒的にイオングループ向けの比率が高い。そのため、リスク分散の面でこの点が問題視されることがある。
2008年のシクロクロス世界選手権開催期間中にUCIとASOらのグランツール主催者側との間で会議が行われ、主催者側が希望する新シリーズ制定について、UCI側も同調の姿勢を見せたかに思われたが、ツール・ド・フランスだけはUCIプロチームの18チームを必ず招待するよう主張し、事実上物別れの形に終わった。その後ASOは、2007年のツール・ド・フランスでドーピングスキャンダルにより参加選手全員が棄権することになったアスタナ・チームを、ASOが主催するレース（この中にはツール・ド・フランスやパリ〜ニース、パリ〜ルーベなどが含まれる）には招待しないことを発表した他、3月9日開幕のパリ〜ニースについてはUCIの介入を認めず、フランス自転車競技連盟（FFC）の管理の下で開催するということも表明したことから、UCIはパリ〜ニースの参加予定チームに対し、ボイコットを要請する書簡を送った。実は2007年のパリ〜ニース開催直前にも、ASOがUCIプロツアーライセンスチームである、ユニベット・ドット・コムの招待を拒否した件について悶着があったが、このときはUCIが折れる形となって開催は行われた。しかし2008年についていえば、UCIがプロツアー制度の維持という点を含めて、欧州自転車競技連合（UEC）をほぼ味方に取り付けたことに加え、UCI側から見て、ASOがUCIプロツアー対象レースから除外されたことを逆手に取り、半ば勝手にフランス自転車競技連盟（FFC）の管理下でパリ〜ニースの開催を強行しようという方策に出ていると考えていることから、ついにはUCIの会長であるパット・マッケイドが、仮にUCI不介入となるパリ〜ニースに出場した場合には選手、チーム双方に対して然るべき制裁処置を取るという点にまで言及しはじめた。UCIとASOの根深い対立が続いていることに対し、UCIのパリ〜ニース2008に対する制裁処置表明に不満が鬱積している国際プロ自転車チーム連盟（IPCT）は、スポーツ仲裁裁判所（CAS）に事態収拾を訴えたものの、CASはこれを却下したことから開催が危ぶまれたが、最後はIPCTの介入の下、開催可否を参加予定チームの投票で決する形となった。その結果、開催挙行に賛成票が多かったことから予定通り9日から開催は行われることになった。なお、パリ〜ニース2008はUCI不介入の下、FFCの管理及び規定によって執り行われた。