リヒテナウアーの教えは、韻文対句（Merkverse）の形で部分的に伝わっている。これは、おそらく熟練していない者を教えから遠ざけ、一方で、理解した者には記憶術の体系を提供するために、故意に難解にしてあると考えられている。リヒテナウアーの剣術体系は、今日「ドイツ流剣術」と呼ばれるものを生み出した。その教えは、さまざまな剣術書に収録された語彙註解において、15世紀にはハンコ・デブリンガー、ジークムント・リングエック、ペーター・フォン・ダンツィヒらによって、また16世紀にはいってもパウルス・ヘクトル・マイアーらによって、註解が施され、拡充され、修正され続けた。実際、自尊心のある剣術家にとって、たとえその剣術がリヒテナウアーからあまり影響を受けていなかったり、いくつかの要素が明らかにリヒテナウアーの教義と相容れないものであっても、リヒテナウアーの伝統を受け継いでいるように振る舞うのは、ほぼ否応なしにしなければならないことだったのである。すでにリヒテナウアーの時代、武術（Fechten）はある特定の武器に限られたものではなかった。しかし、リヒテナウアーの教えは、長剣、剣とバックラー、短剣、小刀などの武器使用や、甲冑戦闘、平服戦闘、また時として騎乗時の戦闘に於ける組み討ちに関する、どちらかといえばテクニック重視のものであった。
ヨハンネス・リヒテナウアー（Johannes Liechtenauer / Lichtenauer, ヨーハン・リヒテナウアー）は、14世紀ドイツの剣術家。1300年代半ばに、中部フランケン地方リヒテナウで生まれたと考えられている。その人物像についてはごく僅かにしか知られておらず、現在ニュルンベルクのゲルマン国立博物館に所蔵されている『ニュルンベルク手稿（GMN3227a）』、および彼の弟子たちによる語彙註解（glossa）の中に、彼の教えとともに伝わるのみである。『手稿』の著者によれば、リヒテナウアーは、「偉大な師」であり、その技を習得するために「多くの土地」を旅したという。後に15世紀の手稿では、リヒテナウアーの弟子を自認し、その教えを受け継ぐ剣術家の集団として、「リヒテナウアーの友（Gesellschaft Liechtenauers）」が言及されている。この呼称は、1460年代にパウルス・カール（Paulus Kal）によって確定され、おそらくは15世紀後半に聖マルコ兄弟団の台頭とともに、使われなくなった。
静岡県焼津市出身。秋田県警察部長、岐阜、埼玉の両警察長を務めた後、警察予備隊発足直後の1950年12月から籍をおいた。GHQが戦後に行なった高級公務員の再試験でトップの成績をおさめたという。戦後入隊した陸上自衛隊においては第7代陸上幕僚長を務めた。
師匠がいない為、練習法、減量法、ファイトスタイル等、全て自己流。自身を指導するトレーナーが居ない、リングがない等の環境の中で、メジャーキックボクシング団体のタイトルを３つ獲得した非常に稀な選手。普段は練習をせず、試合が決まらない限りはロードワーク、サンドバッグ、ミット打ち等の通常の選手が行っているトレーニングをしていない。試合前でもサンドバッグを使った練習は一切しない、筋力トレーニングは器材を使わず週2回の自重を使ったトレーニングのみと、練習量は少ない。ドラゴンクエスト序曲で入場し、トップロープを飛び越えてリングインするのが恒例。
腕を下げた状態で構え、ブロックガードをしないノーガードの型破りなスタイルで相手を翻弄する。持ち前の身体能力、反射神経、反応速度、動体視力を駆使してスウェーバック、ダッキング、ウィービング等を瞬時に行い、的確なカウンターを繰り出す。構えが決まっておらず、場面場面で右へ左へ構えをスイッチする。多彩な技を持ち非常にトリッキーなため、特に小山泰明、清川祐弥、笹羅歩、櫻木崇浩等の正統派スタイルの選手との対戦では、相手の持ち味を消し、試合の主導権を握る。
この事業は、国の計画では当初は1976年に実施する予定であったが、オイルショックなどによって状況が変わり、沖縄国際海洋博覧会が延期されるなどのことから1978年実施へと変更されたものである。この変更は、県民全員の生活と生命に直結するものであるだけに、県民の関心は非常に高かった。しかし、政府からは具体的な日時は発表されたものの実施要項が示されなかった。このことに県民の不満が高まり、それに押されるように1977年9月8日、沖縄県議会は臨時議会を開き、「沖縄県の交通方向変更に関する意見書」を採択した。これは政府に対して早急な実施要項の公表を求めるものであった。県もこれに歩調を合わせ、国に対する要請を行った。しかしながら国はこのような地元の強い要求を無視するように、1977年9月16日、政府は交通政令を閣議決定し、1978年7月30日をもって沖縄県の交通方法を本土と共通のものに変更することを正式に決めた。県民はこれを国による「見切り発車」と見て、不満と不安の声は高まった。こうして交通方法変更に伴う道路の改良工事や道路標識の設置などハード面や交通安全教育などのソフト面の事業が平行して開始された。それらはいずれも大変な難事業だった。政府が県や地元自治体、県警、教育庁関係者らに対してようやく交通変更対策要綱を示したのは1978年3月7日のことだった。これを受けて県交通方法変更対策会議が開かれたが、そこでは市町村道の角切りや無認可保育所の通園バスへの補償など、様々な問題点が取り上げられて不満が続出、県議会でもこのような問題で大いにもめ、国に対して特別事業の実施明記、諸問題を受け付ける窓口設置、自治体負担費用の国庫負担、交通方法変更に伴うつぶれ地の100%補償などを政府に対して要請することとなった。政府からは「地元要求については前向きに検討」との言葉を得た。しかし3月17日に閣議決定された交通方法変更対策要綱では、特別事業に対しては「要請を踏まえ検討」とあった他は具体的に提起された問題点のほとんどを積み残したままにしてあったのであり、県民を満足させるものではなかった。実際の切り替えは上記のように様々な問題はあったものの、特に大きな事故はなく、ひとまずは無事に終了した。だが車の流れが変わり、バス停の位置が変わったことで影響を受け、営業に支障をきたした店や企業も多く出た。また、この交通変更に対する県内の総投資額は約四百億円だが、建設業や自動車業界などに「730特需」があった以外は、県の経済体質の弱さのためもあって、その大半は本土に逆流した。