セントラル・リーグとは対照的に、すべての球団で放映権販売と中継放送の制約が緩い傾向にある。2008年からCS放送（ケーブルテレビ・IP放送を含む）については、日本ハム以外の5チームの放映権をソフトバンク関連会社・GTエンターテインメントが保有し、各CSテレビ局に販売することになった（インターネット動画配信については日本ハムを含む参加6チーム全てを同社が保有する）。
後述するパシフィック・リーグとは対照的に、放映権販売と中継放送に厳しい制約を設けている球団が多く、新聞・放送などのマスコミ関連企業との間で資本や経営面での関係が強い読売ジャイアンツ・東京ヤクルトスワローズ・中日ドラゴンズの3球団は特にその姿勢が顕著である。そのため、セ・リーグ全球団の放映権を掌握している地上波民放テレビのネットワークは今のところ存在しない。また、広島東洋カープもマツダの創業家を中心とした経営陣が地元の民間放送局との間に緊密な友好関係を築いているため、インターネット配信や衛星波（特に無料BS放送）での放送に制約がある。一方、民放ラジオではニッポン放送と文化放送（いずれも1977年までと1992年以降）がセ・パ全球団の放送権を持っているが、パ・リーグの埼玉西武ライオンズは1985年以降文化放送に優先権がある。太字の放送局は優先的に放映権を保有するなど、放映する機会の特に多い局である。
野球協約第44条（放送許可権）には「球団はそれぞれ年度連盟選手権試合のホーム・ゲームにつき、ラジオ放送およびテレビジョン放送（再生放送および放送網使用の放送を含む）、有線放送ならびにインターネット・携帯電話等を利用した自動公衆送信（いずれも、海外への、および、海外での放送および送信を含む）を自由に許可する権利をもつ。」と規定されている。放映権の主体は、あくまで主催者 =「球団もしくはその親会社」側に存在する。個別の各球団と各放送局間との契約関係は、各球団の親会社となる企業が異なるため、各主催ゲームによって事情は大きく異なる。現在では、野球場の運営主体とテレビ局の間に放送契約が結ばれている例は存在しないが、過去には後楽園球場と日本テレビとの間で独占契約が結ばれた例があった（後述）。なお、各球団は自チームの保護地域を放送エリアとする放送局と契約するが、放送局側は同じネットワークに属する局同士で共同保有するような権利処理を行ってビジターゲームの裏送りや自主制作に対応できるようにしている（ただし、例外として他系列で放送する各球団（特に関東5球団）本拠地で開催するビジターの試合を、主管球団との放映権を持つテレビ局と個別に交渉したうえで放送する場合などのケースがある）。
多田 英次（ただ えいじ、1908年 - 1996年1月）は、日本の英文学者、神戸大学・京都橘女子大学名誉教授。 1933年、京都帝国大学英文科卒。神戸大学教授、1972年、定年退官、名誉教授。橘女子大学教授。
東北地方太平洋沖地震は、これまで日本付近で観測された中で最大のMw9.0を記録した。マグニチュード9クラスの超巨大地震が日本近海という地震観測網の整備が進んだ場所で発生したため、これまでにない精度が高いデータが大量に得られた。また前述のように超巨大地震が発生するとは考えられていなかった場所でMw9.0という規模の地震が発生したため、東北地方太平洋沖地震発生のメカニズムを知ることの重要性を多くの研究者が認識した事情が重なり、これまでに数多くの震源過程モデルが公表された。しかしこれまで発表された震源過程モデル間にはかなりの差異が見られる。これは観測面の制約と超巨大地震の特性が影響している。地震波のデータから震源過程を分析する場合、震源域に近接した地域の近地強震波形を分析する方法と、震源域から約3000-一万キロ離れた場所で観測されたP波、S波などの実体波形を分析する方法の二つがある。まず近地強震波形は、今回の東北地方太平洋沖地震は、東北地方太平洋沖のプレート境界で発生したプレート境界型の地震であるため、陸地である東北地方を始めとする日本列島に稠密に張り巡らされている地震観測網によって詳細かつ大量のデータが取得されている。また超巨大地震であったため震源域が極めて広く、結果として東日本の多くの地域が震源域に近接していたため、震源過程の空間解像度が高いデータとなっている。しかし震源の東側は太平洋であるため観測地点が存在せず、南北方向の解像度は高いが東西方向の解像度がどうしても低くなってしまう。一方、遠隔地で観測された遠地実体波形を分析する場合、超巨大地震であった今回の地震の場合、振動の継続時間が極めて長いため、例えばP波が続いている最中に後続波であるPP波などが到達してしまうことがあり、P波などの実体波を用いる震源過程の分析結果の解像度が低下するといった問題が発生する。また地震波のデータを分析する以外にも、GPS、海底地殻変動などを利用して地震による地殻変動を分析する方法、そして地震によって誘発された津波のデータを用いて分析する方法がある。GPSを利用する場合、近地強震波形を分析する方法と同じく震源域の東側の観測地点が全く存在しないため、どうしても東西方向の解析精度が落ちてしまう。そこで海上保安庁海洋情報部によって設置されていた地殻変動観測点によって観測された海洋地殻変動データを追加することにより、より精度の高い結果を得ることが出来た。Mw9.0の本震の特徴としては、最大すべり量が極めて大きい反面すべり域は南北約400-500キロ、東西約150-200キロとマグニチュード9クラスの地震としては狭いことと、震源の東側で長周期の波、西側では短周期の波を主に放出していて、長周期の波と短周期の波を放出した領域が異なっているという点が挙げられる。また地震全体としても周期0.5秒以下の極短周期の波が多く、建物に大きな被害を及ぼす周期1-2秒、そして数秒から数十秒という長周期地震動が少なかったという特色が見られる。