マイアミ郡となっている地域の最初の定住者はインディアンであり、主に1820年代から1840年代のことだった。これは東部のオハイオ州、イリノイ州、インディアナ州から立ち退かされ、当時インディアン準州の一部だったこの地域に移動してきた結果だった。インディアンの部族としては、マイアミ族やショーニー族、また連邦を形成するポタワトミー族、ピアンケショー族、カスカスキア族、ウィー族、ピオリア族がいた。当初のマイアミ・インディアン居留地は約50万エーカー (2,000 km²) の広さがあった。当時の白人開拓者は主にインディアンにキリスト教を伝道する者達だった。その後、次々とアメリカ人開拓者が到着してインディアン居留地に家屋を建て、1854年にはアメリカ合衆国政府がマイアミ族から72,000 (288 km²) エーカーを除く土地を購入した。連邦部族の中の著名な者として、クリスマス・ダグネットやバプテスト・ピオリアがいた。ダグネットは1800年の生まれであり、ウィー族酋長の甥で、インディアナ州から移住してきていた。幾らかの正式な教育を受け、インディアン語数種の他に英語、フランス語、スペイン語を話すことができた。16歳の時にはアメリカ合衆国政府の通訳を務めた。ウィー族と共に現在のマイアミ郡に移住し、1848年に死ぬ前の数年間は酋長だった。バプテスト・ピオリアも1800年頃の生まれであり、ダグネットのように正式な教育は受けなかったが、ショーニ語、デラウェア語、ポタワトミー語など部族の言葉を覚えた。さらに英語やフランス語も話せた。ピオリアはフランス人とインディアンの血を受け継いでおり、ダグネット同様通訳を務め、数年間は酋長になった。ピオリアはパオラ・タウン会社の尊敬されるメンバーになり、1860年代初期から半ばにパオラ市を設立し発展させる推進者だった。ピオリアは1868年に部族と共に新たにインディアン準州に指定された現在のオクラホマ州に移住し、そこで1878年に死んだ。インディアンの幾らかはマイアミ郡に留まり、合衆国市民になった。
1回：100円均一。ただし、高校生以下、70歳以上の高齢者（健康保険高齢受給者証の提示が必要）、身体障害者手帳・療育手帳・精神障害者保健福祉手帳の所持者及びその付添人等については無料となる。
5月20日、国際空域（公海の上空）を飛行していたアメリカ軍のP-8ポセイドン対潜哨戒機に対して、中国人民解放軍海軍が強い口調で計8回も退去を命じる交信を行うなど軍事的緊張が高まった。5月31日に中国人民解放軍の孫建国副総参謀長は、シンガポールでのアジア安全保障会議で南シナ海での岩礁の埋め立てに関して、正当かつ合法であり、埋め立ての目的の1つとして軍事防衛上の必要性を満たす目的だと述べた。さらに6月30日の記者会見で中国外交部の華春瑩副報道局長が、岩礁の埋め立てについて「すでに埋め立て作業は完了した」と述べ、今後の関連施設の建設にあたっては「当然、軍事防衛上の必要性を満たすことも含む」と強調した。7月2日、アメリカのシンクタンクのCSIS（戦略国際問題研究所）が、中国が浅瀬を埋め立てて施設の建設を続けているファイアリー・クロス礁の様子を6月28日に撮影した衛星写真を公開し、駐機場や誘導路が整備されている様子が確認できると指摘して3,000メートル級の滑走路が「ほぼ完成している」との分析を明らかにし、さらに2つのヘリポートと10基の衛星アンテナ、レーダー塔とみられる施設などが確認できるとした。8月6日には、CSISは中国が埋め立てを進めているスビ礁（渚碧礁）の最近の衛星写真を分析し、人工島に幅200 - 300メートル、2,000メートル以上の直線の陸地ができていることが確認でき、ファイアリー・クロス礁と同じ3,000メートル級の滑走路が建設されている可能性を示唆した。日本は、7月21日に閣議に報告して了承を得た『平成27年版防衛白書』で中国が南沙諸島で強行している岩礁の埋め立てについて「国際社会から懸念が示されている」と指摘するとともに、中国の艦船や航空機による東シナ海や南シナ海への進出で「不測の事態を招きかねない危険な行為もみられる」と危機感を示し、公海での航行や飛行の自由が「不当に侵害される状況が生じている」と非難している。アメリカ国防総省も8月20日に「アジア太平洋での海洋安全保障戦略」と題した報告書を公表し、中国が2013年12月に南沙諸島での埋め立てを開始して2015年6月までに2,900エーカー（約12 km²）を埋め立て、その面積が周辺諸国による埋め立てを含めた全体の約95パーセントに当たることが明らかになった。また、埋め立てから滑走路や港湾施設の建設によるインフラ整備に重点が移行していることも指摘した。9月15日には、CSISによる衛星写真の分析から、中国が南沙諸島で造成した人工島で3本目となる滑走路をミスチーフ礁（美済礁）で建設している可能性があることが明らかになった。9月25日に訪米した中華人民共和国国家主席の習近平がアメリカ大統領のバラク・オバマとホワイトハウスで会談したが、中国が岩礁埋め立てで軍事拠点化を進める南シナ海問題での進展はなかった。米中首脳会談後に、アメリカ海軍の艦船を中国が埋め立てた人工島から12海里内 (国際法では、自国の領土の領海基線からの距離で領海とされる海域) に派遣する決断をしていたオバマ政権は、10月27日にアメリカ海軍横須賀基地所属のイージス駆逐艦「ラッセン」をスビ礁から12海里内の海域に進入航行させ、航行の自由を行動で示す作戦（「航行の自由」作戦、Freedom Of Navigation Operation）を実施した。また、同時期にアメリカ海軍太平洋艦隊は、2個の空母打撃群 (CSG) が第7艦隊担当海域 (AOR) で作戦航海中と10月29日に発表し、同時期にこの地域での不測の事態に対応できるように展開した。11月5日には、南シナ海を航海中のアメリカ海軍空母セオドア・ルーズベルトにアシュトン・カーター国防長官が視察乗艦し、さらに11月8日と9日にアメリカ太平洋空軍が、グアム・アンダーセン空軍基地所属のB-52爆撃機2機をアメリカ国防総省によると「南シナ海の南沙諸島付近の国際空域を通常のミッション」で人工島付近を飛行させた。