LaTeXでPostScript、PDF、SVG、3DPRC出力に対応している。 Metapostの影響を受けたが、構文はC++寄りである。Tk (ツールキット)とPythonで組まれたxasy.pyは、初心者が手軽に描画や.asyコードとして保存、編集、検証するのに役立つ。
2006年6月、経済産業省および新エネルギー・産業技術総合開発機構 (NEDO) 受託事業研究費、科学技術振興機構 (JST) 科学技術研究費などの不正流用問題が表面化し、大学に対して辞職願を提出したがすぐには受理されなかった。事件化は見送られ、早稲田大学側への利息を付した国庫への返還請求により収束することとなった。またこの問題により、文部科学省から研究費助成の5年間停止処分を受けた。2006年12月、早稲田大学は退職勧告付きの1年間の停職処分を下し、12月22日に辞表を受理した。また、松本は東京工業大学の経営協議会委員も辞任した。さらに論文（『蛍光プローブの量子収率の求め方』）に掲載したデータの捏造疑惑等も取りざたされ、大学当局が調査に乗り出したが、実験技術が未熟であったための誤データということで結論となった。上記のような科学技術行政分野、とりわけ研究不正防止に関する委員会等の要職に就いていた研究者による不正事案ということで大きな問題となった。また、これらは氷山の一角にすぎないのではないかとも言われ、研究費の用途がこれまで以上により厳しく律せられるきっかけとなりつつある。
日本女子大学附属高等学校を卒業後、東京大学に入学。1977年に東京大学大学院理学系研究科化学専攻博士課程中退、博士号取得（理学博士）。論文の題は『The crystal structures of organo-heteropoly molybdates』(ポリモリブデン酸有機誘導体の結晶構造) 。 東京大学理学部助手を経て、1984年早稲田大学理工学部化学科助教授、1989年早稲田大学理工学部化学科教授。ほかに、国際純正・応用化学連合 (IUPAC) 副会長（女性初、自動的に次期会長となる予定だった）、京都大学経営協議会学外委員、総合科学技術会議議員、文部科学省研究不正防止を検討する委員会主査代理などの要職を歴任した。早稲田大学辞職後は､ビジョン開発株式会社を経て､日本教育研究支援財団名誉顧問のほか､本田財団理事を務める。
松本 和子（まつもと かずこ、1949年10月27日 - ）は、日本の化学者。専門は無機化学。東京都出身。父は山村昌（電気工学者、元日本学士院会員、東京大学名誉教授）。
ブトワル(ネパール語: बुटवल)は、ネパールの第五州の州都。 ルーパンデヒ郡に属する。 2011年6月22日の人口は12万982人。 面積は69.28km²、人口密度は1746.3人/km²。 首都カトマンズから西に240km離れている。二つの大きな病院がある。ブトワル郡病院（国立病院である）と、女性と子供専門のAMDA病院である。 ブトワルには多くの学校や大学がある。ブトワル複合キャンパスは国立大学で、5000人以上の学生が芸術、教育、科学を学んでいる。 バイラハワと異なり、ブトワルの人口の過半数は丘陵部の民族である。
1973年10月には、貴族階級出身のエンリコ・ベルリンゲル書記長の主導により、党綱領から「マルクス・レーニン主義」や「プロレタリア独裁」、「暴力的革命の達成」を放棄するなど独自の穏健化路線を取ることで、国民の間に蔓延する共産主義と極左に対する恐怖心を和らげることを目指した。さらにベルリンゲル率いる主導部は、共産主義がその存在を否定するキリスト教を教条とするキリスト教民主主義との協力路線を打ち出し、「歴史的妥協」政策による連立政権の樹立を図る事となる。また、ソ連による1968年のチェコスロヴァキア侵攻、1980年のアフガニスタン侵攻を公然と非難する上に、ドイツ社会民主党や社会主義インターナショナルに接近するなど、ソ連と距離を置きつつ独自の政策を進める「ユーロコミュニズム」路線を推進し、1975年に行われた議会選においては得票率が30パーセント代に伸長、首都のローマやボローニャ、フィレンツェをはじめとする地方自治体の長を数多く輩出し、世界各国から多くの注目を浴びた。しかし、「歴史的妥協」政策による勢力拡大は一時的に支持者を伸ばすことに成功したものの、冷戦下のイタリアにおいて、キリスト教民主主義内の右派やカトリック教会、大企業や労働組合、さらに「容共政権」の成立を嫌ったアメリカ合衆国の意を受けた右派から、イタリア共産党の独自路線に強い不快感を示したソ連や、共産主義の原理原則に忠実な党内左派に至るまで様々な勢力による思惑、利権が入り混じったこと、さらに旗振り役のベルリンゲルが1984年に急死したことなどから結局成功しなかった。また、このような共産党の勢力拡大は、イタリアの左傾化を警戒するアメリカのみならずマフィアやイタリア軍部内の右派をも強く刺激し、その結果、ネオファシスト系の団体や「ロッジP2」が関連した、左翼テロによる仕業と見せかけることを目的とした「ボローニャ駅爆破テロ事件」をはじめとする様々な極右テロを引き起こすことにつながった。イタリア共産党と同様に純然たるマルクス・レーニン主義を掲げていたイタリア社会党でも共産党の躍進を嫌ったベッティーノ・クラクシを党首とする右派が主導権を握って右旋回を行い、中道路線に修正した。これにより、社会党は1980年代からは大連立により政権に参加するようにようになったが、この結果政党同士の馴れ合いが横行するようになったイタリア政界では、冷戦終結後の1990年代にタンジェントポリと呼ばれる大規模な汚職が発覚することとなった。