萩本の番組や舞台をきっかけに活動の域を広げた関根勤、小堺一機、はしのえみ、柳葉敏郎、勝俣州和らはその後もテレビやラジオ、舞台で活動を続け、また君塚良一、大岩賞介といった脚本家を育成させるなど、芸能界、放送界における萩本の影響力は強い。東京では無名に近かったダウンタウンを自らの番組に出演させた際、笑いの方向性では対極とも言えるダウンタウンの持ち味は全く生かされずダウンタウンも内心嫌がっており(着ぐるみを着て相撲対決等を行っていた)、番組自体も3か月ですぐに打ち切りになってしまう。しかし打ち切り決定後に萩本はダウンタウンに『この番組は終わるが、君達を見てて君達はこの番組以外の所から必ずブレイクするから心配しなくていい』と直接言い東京進出のきっかけを作っている。彼らは義理を非常に重んじる面もあり、この件で萩本には他の先輩芸人とは別格の念を持っておりラジオ番組のネタで萩本を揶揄するネタが来たときも、浜田が「萩本さんの悪口言わんといてくれ」と述べている。松本は著書で、「あの時期のダウンタウンに好き勝手やらせて（他のタレントには細かくダメ出しをしていたのに）OKを出していた大将はやっぱりすごい」と評している。また同時期にジミー大西の才能を見いだし、10年に1度の天才芸人を発見した!と喜ぶが、2人きりで楽屋に入り出て来た後「天然だったんだね…」と一言残し落胆するが、この言葉が「天然ボケ」の言葉を定着させることとなる。1998年には長野オリンピックの閉会式司会を担当。また、1990年代以降、前川清や自らが主催する欽ちゃん劇団の舞台などで演出家としても活動している。「欽ドン!」「良い子、悪い子、普通の子」「欽ちゃん劇団」など、萩本の発案による冗談やネタは数多い。音曲に合わせ踊りながらじゃんけんをして、負けた者が服を脱いでいく野球拳は、『裏番組をブッ飛ばせ!』で使ってから世間に広まった。ただし汚れ役であることと、野球拳が主体となり自分たちのコントが2次的な存在になることへの嫌悪感から、当時はこの役を相当嫌っていた部分がある。ただし2005年の野球拳発祥の地松山での祭りでは、野球拳（本来の野球拳は服を脱がない）で出演した。この際野球拳について35年ぶりに謝罪し話題を呼んだ。また、じゃんけんの「あっち向いてホイ」は『スター誕生!』の欽ちゃんコーナーで放送されたのをきっかけに全国に広まったものである。
1985年3月、充電と称して当時のレギュラー番組を全て降板、半年間程休養する（ただし『欽ちゃんの仮装大賞』の司会だけはプロデューサーの説得により例外として続行）。この理由について本人は「『100%男』と言われるまでに至った人気を維持していくことに自信が持てなくなった」と説明、また当時人気のあった『オレたちひょうきん族』などの一連のアドリブ主導（出演者の技量、機転に依存、丸投げにする番組作り）のテレビ番組が嫌になったとも言われる。また視聴率が下降気味であることを指摘されるようになり嫌気が差したとも本人は後に述べている。
一連の企画・主演バラエティ番組以外でも、先述の『スター誕生!』、『オールスター家族対抗歌合戦』の司会者以外にも、1978年から現在も続いている『24時間テレビ』（日本テレビ系）と1975年に始まった『ラジオ・チャリティー・ミュージックソン』（ニッポン放送）では初期にメインパーソナリティを務め、番組の顔ともなった。
農作物の生育には、地域の気候や土壌との適合性が重要である。このため、多国籍種苗会社といえどもすでに実績のある種苗を輸出するためには、その種苗に適した類似の気候や土壌の地域に限られる。既存の品種に適さない気候帯や土壌特性の地域に輸出した場合は期待通りの収穫は得られない。そこで、現地で新たな品種を育種しなければならない。ところが、進出するに当たり問題になるものは知的財産法制度である。知的財産法制度は各国固有のものであるために、種苗に対する知的財産権保護の制度やその実効性は国や地域によって異なる。例えば、米国では特許を得ている種苗などの知的財産であったとしても、仮に外国で保護の対象とされていなければその国内での増殖は違法ではないし、特許権ではなく種苗育成者権でしか保護されていなければ、その種苗を用いた新品種の育種も違法ではない。そのため、知的財産法制度やその実効性が乏しい国や地域に、多国籍種苗会社は進出しにくくなるとも考えられる。しかし、知的財産法制度の整備よりも、実際には"進出企業数が可耕面積と公的種苗販売者数に正の相関を持つという結果は,利潤に敏感な多国籍種苗企業の行動を端的に示すものであろう。"という解析が出ている。更に、作物や品種によって種苗会社の知的財産権保護の実効性が異なる。トウモロコシのF₁品種のように毎作毎にF₁種子を購入しなくてはならない品種の場合は、種苗会社の知的財産権は比較的守られることになる。一方、コメやコムギやダイズのように優先的に自家受粉するために遺伝子座のホモ接合性の高い作物の固定された品種では、実った種子が親と同じ遺伝形質を持つので、ジャガイモやイチゴのように栄養繁殖するものと同様に違法な増殖を防ぐ実効性が乏しくなる。事実、アルゼンチンで栽培されていたモンサント社が育種した遺伝子組換えダイズ(ラウンドアップレディー・ダイズ)のほとんどが違法に増殖されていたものであること("モンサント・アルゼンチン社の広報担当者によると,同国で撒布された大豆種の18%しか合法な種でないという（La Nacion, 2004年1月20日）。", p. 72-73)が報告されている。このことは、種苗会社の知的財産権が守られやすいF₁作物やその組換え品種を好んで育種するというように種苗会社がどのような作物を選択して育種するのかということにも関係してくると考えられる。また、違法増殖があった場合には、多国籍種苗会社が種子の販売を停止する場合がある。例えば、前述の違法に組換えダイズを大量に栽培していたアルゼンチンに対して、モンサント社アルゼンチン法人は大豆生産第三位国のアルゼンチンにおける大豆種販売を2003年12月に停止し,04年1月18日にはGM トウモロコシ,GM モロコシ,新品種のひまわりなどの交雑作物に販売の重点を移すことを発表した（Reuters, 2004年1月18日）。翌日,モンサント社は状況が好転したら,大豆種販売を再開するとも発表している。04年2月,違法行為を放置し続けてきたアルゼンチン政府も,ロイヤルティ支払いのために基金を設立することを明らかにし,モンサント社の“脅し”に応えている（St. Louis Business Journal, 2004年2月20日）。と報道(p. 52, 右 5-14行)された。このような行為を「企業による種子の支配」ととらえるか、侵害された知的財産権を回復するための「正当な行為」ととらえるか、意見が分かれる。なお、ラウンドアップレディー・ダイズに対する特許料支払いに関しては、アルゼンチン政府とモンサント社だけではなくアメリカ政府も巻き込んで2005年以降も交渉がもめており、知的財産権の国際的な紛争解決の困難さを示している。