早稲田大学教育学部進学後は早稲田大学競走部に所属。しかし、練習は吉岡のメニューに従い、週末は立川市にあった（吉岡が所属する）リッカーの練習場に通っていた。「ロケットスタート」の異名を取るスタートの速さで頭角を表し、1964年6月26日、西ベルリンの国際陸上競技会で100m10秒1を記録し、吉岡の持つ日本記録（10秒3、当時の世界タイ記録）を29年ぶりに更新した。しかし同年の東京オリンピックでは、第一次予選で予選最高タイムを出しながら、第二次予選でのゴール直後の転倒による影響から準決勝で敗退した。400mリレーでは第1走を務めたが、こちらも二次予選（準決勝）で敗退している。早大卒業後は茨城県庁に入庁。1965年ユニバーシアード（ブダペスト）において追い風参考ながら10秒1で優勝。前年の東京オリンピック3位であったカナダのハリー・ジェロームを破った。また、1966年の欧州遠征でも2回にわたり10秒1を記録した。しかし、1967年6月のヨーロッパ遠征で左足を負傷して手術を受けたため、オリンピックの候補・強化選手からははずされた。またこの時期から吉岡との関係もぎくしゃくしたものになり、1968年6月のアメリカ遠征では「亀裂は決定的になった」という。吉岡と訣別し、秋のメキシコオリンピックでメダル獲得を狙うも、またしても準決勝で力尽きた。ロケットスタートを見せながら、50～70m付近で肩の筋肉が硬直し、ストライドが広がり、体が上に跳ぶような状態に陥り、失速するケースが多く見られた。この理由として本人は、この頃トラックが土からタータントラック（ゴム製の全天候トラック）に変わり、その反発力の違いに体が対応出来なかったためと述べている。なお、メキシコオリンピックの準決勝でマークされた上記の記録は電気計時で10秒34であったが、公認されなかった。これは当時、公式タイムが手動計時によるものが有効とされており、現在のような電気計時による記録が国際陸上競技連盟によって公認されたのが1975年からだったことも影響しているためである。陸上競技マガジンが毎年春先に出版している記録集計号の中にも、日本歴代50傑の中で飯島の名前が登場する。そして過去に遡及して公式記録として公認との但し書きが付いていた。この歴代50傑の中で飯島の名前は2006年まで残っていた。
1999年5月にはコソボ紛争においてNATOの一員として米軍機がベオグラードの中国大使館を「誤爆」して米中間は険悪になった（NATO bombing of the Chinese embassy in Belgrade）。このとき、中国大使館は民族浄化に深く関わったセルビア義勇親衛隊の活動と、関係を持っていた。さらに、2001年に登板したブッシュ政権は、中国に対して、厳しい態度を表明した。4月には海南島事件（Hainan Island incident）が発生して米中間の軍事的緊張が極めて高まった。中国は、国内の言論を統制し、チベットなどでの民族弾圧をくりかえし、また、ミャンマーの軍事政権を支援していた。2001年に中国は、自由陣営を警戒するロシアや中央アジア諸国とともに安全保障機関「上海協力機構」（SCO）を発足させて、自由陣営を牽制。2005年に同機構は、米軍が中央アジアから撤退するように要求した。2006年に、パキスタンが中国の技術提供により核武装を進めつつあるため、米国はインドと米印原子力協力協定（Indo-US civilian nuclear agreement）を締結した。日本も自由陣営の一員として、2006年11月には麻生太郎外相が「自由と繁栄の弧」政策を打ち出し、2007年8月には安倍晋三首相が訪印して日印の安全保障・防衛分野での協力を確認した。他方、上海協力機構には、米国の同盟国であるパキスタンと友好国インドのみならず米国と対立するイランもオブザーバー加盟した。同機構加盟国はしばしば共同軍事演習を行ない、2005年には中国とロシア、ロシアとインド、2007年には正式加盟6か国、中国とインドが実施した。2005年には親中派とされるロバート・ゼーリックが米国務副長官に就任。同年9月21日に「今後アメリカは中国を“責任ある利害共有者”（responsible stakeholder）とみなす」と発言して（ゼーリック発言）、融和的な姿勢で自制と大国としての責任ある行動を促した。2007年、北朝鮮をめぐる中国主導の六ヶ国協議は北朝鮮核問題を解決できず、打ち切られた。2009年、アメリカでは親中派と見られるバラク・オバマ大統領の民主党政権が登板、米中戦略経済対話の演説で孟子の教えを引用して米中両国の相互理解を促した。オバマは、同年11月15日～18日にはアジア歴訪日程の半分を費やして初めて訪中して胡錦濤主席と会談し、共同声明で米中の戦略的相互信頼の構築と強化を謳った。人権問題への批判をまったく控え、これらにより、中国側の自制を期待した。しかし、中国は2010年に入っても南沙問題などで周辺諸国に軍事的恫喝を加えるまでになり、Googleへのサイバー攻撃などで緊張関係になり、アメリカ側も、台湾への兵器売却の決定、そして、ダライ・ラマ14世とオバマとの会談実現などを行った。ヘンリー・キッシンジャー元米国務長官は、2011年1月14日付け米紙ワシントン・ポストに寄稿、「米中は冷戦を避けなければならない」と述べ、米中が冷戦状態に入りつつあると警鐘を鳴らす記事が掲載された。キッシンジャーは米中が冷戦状態に入った場合、「核拡散や環境、エネルギー、気候変動など、地球規模で解決が必要な問題について、国際的に（米中の）どちらに付くかの選択を迫ることになり、各地で摩擦が発生する」と述べた。琉球新報は、2011年1月21日付の社説で、「ワシントンで行われたオバマ米大統領と中国の胡錦濤国家主席との米中首脳会談は、米中二大大国時代を象徴する会談となった。世界に平和をもたらすのも、戦争や紛争に陥れるのも、米中の手中にある。どうやら世界はそんな危うい時代に突入している。二大国の動向を警戒し、注視したい」と記述した。2011年11月9日、アメリカ国防総省は「エア・シーバトル」（空・海戦闘）と呼ばれる特別部局の創設、中国の軍拡に対する新たな対中戦略の構築に乗り出していることが明らかとなった。この構想には中国以外の国は対象に入っていないとアメリカ側は事実上認めており、ある米政府高官は「この新戦略は米国の対中軍事態勢を東西冷戦スタイルへと変える重大な転換点となる」と述べた。2017年12月18日に米国のドナルド・トランプ政権が安全保障政策の指針として初めて発表した国家安全保障戦略では中国をロシアと並んで米国や国際秩序に挑戦する「修正主義国家」「競争相手」と位置付ける一方、中露両国とは「米国の国益を守る前提で協力を目指す」として冷戦時代の競争と協調のように硬軟合わせて対応することを述べた。2019年4月29日、米中の貿易摩擦の激化を受け（米中貿易戦争）、アメリカの中長期的な外交戦略を担うアメリカ国務省政策企画本部のキロン・スキナー政策企画本部長は「米ソ冷戦時代、我々の戦いは謂わば西側の家族間の争いのようなものだった。しかし、今後アメリカは史上初めて白人（コーカサス人種、Caucasian）文明ではない中国文明との偉大なる対決に備えていく」と表明して米中冷戦を文明の衝突にも位置付けた。