明治20年（1887年）、フランス人教官が解雇帰国すると、フェンシングや西洋式の銃剣術を取りやめ、日本の伝統的な剣術や槍術を元にした独自の軍刀術・銃剣術を制定する動きが起こった。銃剣術については、まだ槍術が指導されていた宮内省済寧館に戸山学校教官が派遣され、槍術が研究された。明治23年（1890年）、戸山学校長・大久保春野大佐は、フランス式剣術・銃剣術の廃止と日本式軍刀術・銃剣術の制定を決定した。その後、戸山学校体操科長で剣術家（津田一伝流第2世）の津田教修大尉を中心に宝蔵院流槍術の伝書などを研究し、明治27年（1894年）、宝蔵院流や佐分利流などの日本の伝統的な槍術をもとにした日本独自の銃剣術が制定された。大正4年（1915年）、槍術の払い技をもとにした技を加えるなどの改定が行われ、『陸軍剣術教範』の内容も改められた。大正10年（1921年）には、着剣（銃剣を小銃に装着）していない状態の銃剣を用いる戦技として、日本の伝統的な小太刀術をもとに短剣術（現・短剣道）も制定された。
大日本帝国陸軍発足後の明治7年（1874年）、フランス陸軍から体操教官として招聘されたジュクロー軍曹がフランス式剣術、銃剣術を紹介したが、本人は専門ではなかったため、普及するまでには至らなかったようである。明治17年（1884年）、フランス陸軍から陸軍戸山学校に剣術教官として招聘されたド・ビラレー中尉、キエール軍曹が正剣術（フェンシングのフルーレ）、軍刀術（フェンシングのサーブル）、銃剣術を本格的に指導した。
日本では幕末に銃剣術が伝えられた。天保12年（1841年）、高島秋帆が武州徳丸ヶ原（現・東京都板橋区高島平）で行った日本初の洋式銃陣の公開演習の際、銃剣操練も実演された。本格的に採用されたのは明治維新後である。
広島方面に向かって右側に単式1面1線のホームを持つ地上駅（停留所）。駅舎内には自動券売機が設置されており、広島地区のICOCA導入時に機種が交換されたが、当駅でICカードの利用はできないためICカード装填口が省かれている。ホームが駅舎より高い位置にあり、駅舎からは階段を上る必要がある。便所は設置されていない。広島駅管理の無人駅。JRの特定都区市内制度における「広島市内」の駅である。
この時期、ハワード・ヒューズの運営する航空機製造会社であるヒューズ航空機（以下、ヒューズ社と略す）は、双発爆撃機であるD-2 (Hughes D-2) が製造段階に入っており、余裕があったことから、ヒューズ社にいた航空技術者であるグレン・オデカークは「カイザーの飛行艇はどうか」とヒューズに進言していた。当初、ヒューズはこの大型飛行艇には否定的であったといわれているが、ヒューズ社ではD-2を製造していたものの、この機体が陸軍に採用されるかどうかはまだ決まっておらず、もし不採用となった場合はヒューズ社の業務はなくなる。単に業務を維持するだけであれば、他社の下請けなどを受注することも出来たが、ヒューズの性格から考えて、世間が驚くものである必要があった。そもそも、ヒューズ社はヒューズが自分の飛行機を作らせるために設立した会社で、金儲けのために設立した会社ではなかったため、従業員の仕事が確保されれば構わないと考えられた。また、後にプラット・アンド・ホイットニー R-4360となる、空冷四重星型28気筒の3000馬力級エンジンの実現に対して、ヒューズなりの自信を抱いたためであるとも推測されている。1942年8月にカイザーはヒューズと相談した上で、開発をヒューズが行なった上で量産化はカイザーが担当することになり、同年10月までに計画案と図面・仕様書を全て提出し、同年11月16日に正式契約となった。この時の計画では、兵士なら750名、M4中戦車なら2台を搭載でき、巡航速度時速330キロメートルで飛行できることになっていた。カイザーとヒューズが契約した相手は、海軍や陸軍ではなく、国防工場公社と称する戦時生産局の下部組織であった。前述の通り、軍部は飛行艇計画には反対という意見であったため、軍が直接かかわるのを避けるため、本来は軍需工場への融資や工場自体のリースを行なう機関が契約することになったものである。この飛行艇はヒューズとカイザーの頭文字をとって「HK-1」と命名された。軍用名称がなかったのは、このような経緯により軍が開発を担当しなかったことによるものである。契約金額は当時の金額で1800万ドルで、強度テスト機の納入が1943年12月、飛行テスト機の納入は1944年5月という書類はあったものの、契約書には納入期日は記されていなかった。当初のカイザーの計画では10ヶ月で完成となっていたが、それは誰の目にも非現実的な数字であることは明らかであった。しかし、あまり先の日付にすると計画自体の意義が問われることになるためにこのような日程になったものの、努力目標として設定することで契約書に明記されることを拒んだと推測されている。なお、HK-1の開発にあたっては、いくつかの条件が課せられていた。まず、構造に対して金属の使用は不可とされた。前述の通り、軍部としてはHK-1の計画に反対であったことや、この飛行艇1機で戦闘機100機分のアルミニウム合金が消費されることになるため、航空機の主要材料であるアルミニウム合金の供給不足が懸念されたためであるが、軍部が望む航空機であればこのような条件は課せられなかったと推測されている。また、技術者の他社からの引き抜きは禁止された。この時期、無闇な技術者の引き抜きは、生産の阻害になる可能性もあるということで各メーカーに自粛するよう通達が出されていたが、カイザー・ヒューズに対してははっきりと禁止された。そして、海軍や陸軍からの支援はなかった。国の発注によるものなので、教えや援助を請われて断るようなことはなかったと推定されているが、表立った支援は行なわれなかった。