脚本の小中は自身のウェブサイトに幻の続編となった『ありす in Cyberland 2 第七のプロトコル』のシナリオを公開している。また、本作の「誰もがネットワーク端末を持っており、それによってつながっている」という設定は、後に小中が脚本を手がけた『Serial experiments lain』に受け継がれている。加えて、『Serial experiments lain』のキーパーソンである「瑞城ありす」は本作の主人公と同じモチーフを有しており、声優も同じ浅田葉子である。
ゲイムマンのペンネームで活動しているライターの府元晶は、ITMediaに寄稿したレビューの中で、登場人物の設定や声優陣の演技、および作中の出来事から読み取れる先見性について評価し、「　ありす in Cyberlandでは、当時流行した作品の要素と、過去の作品へのオマージュ、将来のネット社会の予想図、これら過去と現在と未来のファクターが、アドベンチャーゲームのシステムでつながっているのだ。」と述べている。その一方でゲイムマンは、登場人物の数が多すぎるあまり、物語が唐突に終わってしまう点を指摘し、その原因について制作側が早い段階からメディアミックスを念頭に置いていたのかもしれないと推測している。
当時普及し始めたばかりのインターネットを題材としていち早く取り入れたことが当時は新鮮であり、その後のゲームにも影響は少なからずあった。当時、成人向けゲーム（エロゲー）の移植に関する厳しい規制があるなか、下着姿やレズ描写が含まれた。特にギャルゲー的作品に強い『電撃PlayStation』では他誌よりも大きく取り上げられ、Vol.33の表紙も飾った。豪華なスタッフィングや大規模なメディアミックスなどが展開されたにもかかわらず、ソフトの売り上げは伸び悩んだ。その後、セガサターン用に発売されたグラムスの主力タイトルの続編『QUOVADIS 2〜惑星強襲オヴァン・レイ〜』はゼロ受注を記録、銀行の貸し渋りにも合い、資金繰りに行き詰まったことで会社は倒産した。
本作の発売直前の1996年12月16日、『ありすインサイバーランド』（以下：アニメ版）がテレビ東京で先行放送された。吉田は、アニメ版を放送した理由について、「ゲームって1本作るのに億単位のお金がかかって，広告も出さなきゃいけない。（中略）でも，15秒のCMなんて後に何も残らないじゃないですか。それが，番組枠を買い取らせていただいて，僕らが作ったアニメを放映すれば，それ自体を面白いと思ってくれたり，キャラクターに思い入れを持ってくれたりするんじゃないかと思ったんです。（中略）それに，アニメになると「お菓子を作りませんか」とか「タイアップ曲はどうでしょう」とか，どんどんコンテンツが広がっていくんですよ。あれは僕らとしては幸せでした。僕らの「作りたい」という気持ちが，周りを引き付けたんだと思うんです。」と4Gamer.netとのインタビューの中で説明している。だが、無理な制作体制により納品されたアニメの出来は吉田がショックを受けるほど低かった。その結果、アニメ版は一挙放送した2話分のみで放送を中止、後日発売されたビデオ作品には1話のみが収録された。
当時インターネットカフェ「オキエラビッチェ」を経営していた千葉麗子が本作の看板プロデューサーに起用されたほか、グラムスのアダルトゲームブランド・ジャニスの作品に参加していた森山大輔が、キャラクターデザイナーとして起用された。また、脚本は『バブルガムクライシス』などで知られる小中千昭が手がけた。加えて、声優には浅田葉子、荒木香恵、宮村優子をはじめとする人気声優が多数起用された。本作は『不思議の国のアリス』をモチーフとしており、同作にちなんだサブタイトルが出てくるほか、登場人物が巨大化したり、笑う猫が悪戯をするといった同作での出来事が仮想空間「サイバーランド」という舞台の中で表現される。また、本作には『不思議の国のアリス』以外にもオマージュが存在しており、たとえば、「ありす達3人が特殊なスーツを着てカプセルに入り、カプセルが液体に満たされてからサイバーランドにダイブする」という描写は、1995年から96年にかけて放送されたテレビアニメ『新世紀エヴァンゲリオン』と類似している。本作のシナリオには、過去や1996年当時の要素だけでなく、未来のインターネット事情の予測も組み込まれており、通信可能な小型端末の普及や、ウイルスによって戸籍データ内の顔写真が無関係の性的な画像と合成されて拡散される様子が描かれている。
中国人に日本の原野を買われることが、日本国の防衛上の脅威になるという説を一部メディアなどが取り上げている。産経新聞社編集委員の宮本雅史は、中国系資本がリゾートなどの名目で北海道の土地を買収し、そこを中国の自治区とすることで、北海道が「中国の32番目の省」（原文ママ。ちなみに中国の省の数は2018年現在で23省）となる危険性を指摘しており、「中国人に日本の土地を買われることを阻止するため」に中国人に先んじて原野を高値で購入する愛国的日本人が、詐欺師の口車に乗って無価値な土地を高値で購入しているのではなく、一人の日本人として中国と「目に見えない戦争」を戦っているという見方もある。一方で、中国脅威論を煽ることで無価値な土地の地価を吊り上げたうえで、日本円の投資先を探している中国系ファンドに土地を買わせるという手口もある（中国系投資ファンドに対し、「原野の買収を進める中国から日本の土地を守るため、日本の自治体や国が土地の買収を検討しているので、土地の値上がり確実である」との虚偽の説明を行う）。日本の投資会社すら買わない無価値な土地が高値で売れる上、中国系企業が本当に日本の原野を購入したという実績も得られるので一石二鳥である。さらに、一度中国系資本に売った土地を、自治体や愛国的日本人に高値で転売することができれば一石三鳥である。このように、日本人だろうと中国人だろうと関係なくカモを見つけて無価値な物を売って大金を稼ぐのが詐欺師である。当然のことながら中国人が日本の土地を買っても、そこは中国の領土にはならない。