1944年11月には、高高度夜間戦闘機としてキ102の夜間戦闘機型の開発が命じられた。これがキ102丙で、戦訓から本格的な夜間戦闘機として必要な電探や上向き砲を装備した他、キ102甲・乙の機体を大幅に改修し飛行性能を向上させたものを計画した。キャノピーを操縦士一名の単座にして、通信士は主翼後縁よりも後ろの胴体内に配し小さな水滴風防と胴体側面に窓をあけて視界を得るようにし、一見単座機と見違う外見をしていた。そのため、甲型、乙型とは一見別機種のようにも見える外観だった。1944年末から2機の試作が開始されたが、1号機の完成直前の1945年6月末に空襲により破損し修理中に終戦を迎えた。
高高度戦闘機型（キ102甲）は1944年6月に試作1号機が完成し、のちに排気タービン付の機体1機、排気タービン無しの機体3機をもって実用審査が行なわれた。11月には緊急増産命令が陸軍より出されたため、川崎では明石工場で生産された乙型を岐阜工場で甲型に改造することで対処し、終戦までに25機の改造を行なった。本機は乙型とほぼ同一の機体で、主な相違点はエンジンに排気タービンが装着されていることと、機首の57mm機関砲が37mm機関砲（ホ204）になっていることであった。陸軍航空審査部で審査中にB-29の邀撃に参加し成果をあげたこともあったが、排気タービンの作動不良が原因で満足な活動はできなかった。25機の生産機の内、陸軍に納入されたのは15機で、残りの10機は排気タービンの不調で納入不可になっていた。
1943年（昭和18年）4月に陸軍は、キ45改（二式複座戦闘機「屠龍」）の性能向上型のキ96を試作中の川崎航空機に対して、キ96をベースとした複座の襲撃機の開発を指示した。これがキ102で、同年6月には同じ機体を高高度戦闘機として開発することも指示された。この時に高高度戦闘機型はキ102甲、襲撃機型はキ102乙の試作名称（キ番号）が名付けられた。川崎では土井武夫技師を設計主務者として設計を開始、1944年（昭和19年）1月に乙型の設計を終え1号機は1944年3月に完成した。甲型は1944年1月に設計開始、同年4月に設計を終了した。6月には搭載エンジンである排気タービン付のハ112-IIルが完成したため、これを増加試作機に搭載して甲型の原型機としてテストを開始した。なお、試作1～3号機は当初の予定では乙型の原型機であったが、甲型の審査を急ぐために甲型の原型機として審査が行なわれた。
2007年の受賞者はアメリカ人、2009年はイスラエル ネティボの高校生、モル・ザバン。2012年、優勝者は別のイスラエル人、キルヤット・ガトの生徒だった。研究テーマは「活性炭の再生系における不活性ガスの運動エネルギー。」　イスラエルからの参加者は大会でさらに14もの賞を受賞した。9人のイスラエルの生徒が準優勝を受賞し、3等、4等もそれぞれ一人ずつ受賞した。
大会に関する資料は、外交ルートを通じてすべての国に配布される。大会は、生徒と教師のために様々な物理学雑誌にも掲載され、宣伝されている。(毎年30記事がファーストステップ紙に掲載され、さまざまな国で出版されている。)　また、個人ルートでの宣伝も比率が高い。第8回までに、67もの国から生徒が出場している。提出された論文の評価基準は、成人の常識が重視され、幼さ、若さに対する特別な配慮は無く、学校レベルで開催されるコンテストのような賞(写真、家電、賞金等)も無いが、受賞者は研究滞在という形で、協会に招待される。(基本的に12月。)その期間は、協会の本物の研究に関わることができる。受賞した論文は、毎年出版されている。
最初の二大会は、ポーランド人物理学者のみが評議員として選出された。第三回では、非ポーランド人が1名選出され、第四回に選出された外国人物理学者は10名、第五回は14名だった。今後の大会では、外国人物理学者を増やす方針である。国際諮問委員会(IAC)も同時に設立された。現在、異なる国々の25人の物理学者で構成されている。
赤潮は、水域の水温上昇や水の流動性の低下、富栄養化、競合するプランクトンの消滅などの要因が合わさり発生するとされる。従来、富栄養化が問題視されたが、近年ではプランクトンを捕食する生物の減少（浄化作用の低下）の一因である、埋め立てや護岸工事による浅場の減少が問題視されている。浅場に住むアサリやカキなどの貝類やエビカニゴカイ等の甲殻類や多毛類は、そこに棲む微生物やプランクトン等や有機物を餌として取り込み海洋への栄養塩や有機物の流入を食い止めるという、いわば自然の浄化槽の役割を果たしてきた。しかし、沿岸の埋め立てや護岸工事などにより、そこにいた浅場の生物の減少（消滅）や沿岸域の水の流動性の低下（停滞水）し、これを一因としてプランクトンが大量発生すると考えられている。近年、諫早湾の干拓事業においては、干拓に伴う経済的な利害関係と並び、有明海での赤潮発生との因果関係が議論されている。また、魚類貝類養殖業の発達により、養殖生命体の老廃物、養殖用餌料、死骸による影響を指摘する研究者も多い。日本においては、有明海の他、瀬戸内海、東京湾、伊勢湾、大阪湾などの内湾部で赤潮の発生が多く報告されている。また、日本の歴史上、文献に残る最初の赤潮に関わる記録は、奈良時代に成立した『続日本紀』天平3年（731年）6月13日条に記載されており、紀伊国阿氐郡（現和歌山県有田郡）沿岸で、海の色が5日間にわたり赤く染まった事例であるとされている。