パリ、ヴィヴィアンヌ通りのデ・グリューとマノンの家。貧しくとも愛情に満ちた生活を送る、デ・グリューとマノン。しかし、二人の下に、マノンを我が物にしようとする、ブレティニと彼に買収されたマノンの兄、レスコーが現れる。デ・グリューはマノンとの結婚は自分の父親も認めてると証拠の手紙を示そうとするが、その間にマノンはブレティニーから「貧しい生活とおさらばして、贅沢な暮らしをしよう」と誘惑される。マノンは誘惑に屈し、デ・グリューとの別れを決意。彼が手紙を探して不在の間のことである。彼女はアリア「さよなら、この小さなテーブルよ」を歌う。デ・グリューが帰宅すると、マノンが泣いている。彼は、自分たちの結婚を父親が反対していると思ったから彼女が泣いていると思い、アリア「夢の歌」を歌い、彼女を慰める。そこへ父親の配下が現れ、デ・グリューを馬車で連れ去ってしまう。
フランス、アミアンの宿屋。この宿屋に放蕩貴族のギヨーは友人のブレティニや情婦と食事をしに立ち寄る。しかし、宿屋の主人がなかなか食事を運んでこないので腹を立てている。漸く食事がテーブルに乗ったところに、一台の馬車が到着する。レスコーが友人と従妹マノンを連れて登場。マノンはその享楽的性格から修道院に入れられることになっていた。マノンはここでアリア「まだ、頭がボーっとして」を歌う。マノンの美しさに目を奪われたギヨーは金にものを言わせてマノンを連れて帰ろうとするが、レスコーに阻まれる。そこに哲学を勉強していた騎士デ・グリューが登場。彼もマノンの美しさに目を奪われる。彼はマノンの修道院入りの話を聞くと、それを思いとどまらせて、二人でパリに行くことを提案し、マノンも同意。二人はパリに逃れる。
モスクワ外相会談から帰国したマーシャルは4月28日、ラジオ放送による帰国演説で会談結果を報告した。マーシャルは、「医師らが熟考している間に患者は衰弱している」と述べ、欧州経済の今後について危機感を露にした。ラジオ演説の翌日の4月29日、マーシャルはケナンを招き、国務省内に政策企画本部 (Policy Planning Staff、PPS) を新設してケナンを本部長に据えることを伝えると共に、欧州再建問題の分析と行動指針の勧告を含む文書を作成するよう指示した。ケナンは5名の部下と共に、連日非公式の検討作業を繰り返した。5月15日に政策企画本部内で行われた討議では、対ギリシャ・トルコ援助が決定した今にあっては、最大かつ決定的な問題は西欧にあること、問題は政治的・経済的なものであって、軍事的なものでないことなどを確認した。これらの基本方針がアチソンに了承されたのを受け、政策企画本部は5月23日、組織として最初の報告書となる政策企画本部文書第1号「米国の西欧援助に関する政策―政策企画本部の見解」を提出した。表題からも明らかなように、この報告書は欧州の中でも「西欧」の経済復興を主眼としていた。報告書は4節8項目からなる。まず総論（第1節）において、報告書は欧州の危機の根源を共産主義の活動ではなく戦争の破壊的結果に求める姿勢を明確にした。即ち、米国は「欧州社会をしてあらゆる全体主義運動の餌食になりやすくしており、かつ、いまそこをロシア共産主義がつけ入りつつある経済的適応性のまずさに対する戦いを目ざさねばならない」（第2項）。このような状況認識に基づき、援助に際して考慮すべき問題を短期（第2節）と長期（第3節）の2種に分けて考察した。短期的問題とは、工業用燃料の生産・供給に対する不安である。これを解決する手段として報告書が提起したのが、豊富な埋蔵量を持つドイツ炭の生産能力を回復軌道に乗せ、欧州の消費地に供給するという構想である。これが実行されれば米国の問題解決能力を欧州に示すことができるとした。同時に、イタリアへの緊急援助（3億5000万ドル）をも提言している（第5項）。長期的問題とは、米国は西欧復興のために援助をいかなる形で供与すべきかという問題である。報告書は、この問題をさらに2分し、欧州の復興計画と米国による援助計画の2つについて検討した。前者については、計画の策定は欧州の側が主導する、欧州諸国の共同計画とする、計画策定作業には米国が関与する、国連機関を最大限に活用するなどの条件を列挙した（第6項）。後者については、3省調整特別委が政策企画本部と連携しつつ、米国の対外政策の研究を継続すること、米国の政策立案に際しては早期に英国と非公式かつ秘密裡に協議しておくことが必要であるとした（第7項）。なお、援助の実務を担当する国連機関として、報告書は欧州経済委員会 (Economic Commission for Europe, ECE) を候補に挙げた。ECEは国連経済社会理事会が下部組織として設置したばかりの機関で、米国、ソ連、国連加盟の欧州諸国で構成されていた。ソ連や東欧が参加する以上、ECEを実施機関とすれば議事進行に困難が伴うと予想されたため、「提示された条件の受諾を望まず自ら脱退するか、あるいは各国経済における排他的志向の放棄に合意するか」のいずれかをソ連の衛星諸国に選択させることをECE活用の条件とする案を示した。最後の第4節で報告書は、トルーマン・ドクトリンが2つの誤った印象を惹起しているとして、これらを払拭するよう求めた。その印象とは、第1に「世界問題に取り組む米国の態度は、共産主義の圧力に対する防衛的反応であり、また他の諸国の健全な経済状態を復興しようとする努力は、この反応の副産物に過ぎず、たとえ共産主義の脅威がなくとも、われわれが関心を持たねばならないような性質のものではない」という印象、第2に「トルーマン・ドクトリンは、共産主義者が成功を収める気配を見せている世界の地域に対して、経済的、軍事的援助を与える白紙委任手形である」という印象である（第8項）。