レコードの歌唱ではイントロ部分のみに「UFO…」の台詞がついていたが、その後実演の際には間奏とアウトロの部分でも「UFO…」という台詞が付け加えられていた。ステージ衣装は、当初ハイヒールを履いていたが、しばらくしてブーツに替えた。NHK『レッツゴーヤング』や東京12チャンネル（現・テレビ東京）『ヤンヤン歌うスタジオ』で歌った時のシーンには、初期の衣装版が映る事がある。再結成後2003年～2005年のメモリアル・コンサートでは、当時より足を高く上げるなど振り付けが進化していた。しかしケイ曰く、当時の振り付けをすると、臀筋がつりそうになるので変えたのこと。
ジャパン・スペース・ドリーム (JapanSpaceDream) は、ライブドア社長兼CEO（当時）の堀江貴文が2005年に立ち上げた宇宙旅行ビジネスの個人プロジェクトである。堀江が経営参画するような形の上でエクスカリバー・アルマース社が事業の運営主体となり、ロシアの宇宙機関NPOマシーナストレイヤナ社が機体の提供・メンテナンスを行うことが想定されていた。2014年11月、堀江はエクスカリバー・アルマース社が購入した宇宙船が実際には展示以外に使えないものであったとして、テキサス州にてアート・デューラらを相手取り投資金など4千9百万ドル（56億円）の返還を求める裁判を起こした。これに対して、デューラ側は何ら不正行為は行っていないと全面否認している。
諮問委員会の構成員にはジョンソン宇宙センターのディレクター、ジョージ・アッビーがいる他、ケネディ宇宙センターのディレクターとロッキード・マーティンの元宇宙技術部門社長であるジェイ・ハニーカット (Jay Honeycutt) 、元スペースシャトル宇宙飛行士およびVASIMRプラズマロケットエンジンの発明者、フランクリン・チャン＝ディアス、元欧州宇宙機関宇宙飛行士ジーン-ループ・クレティエン、元ロシア人宇宙飛行士、ヴラジミア・ティトフとユーリ・グラズコフがいる。
最高経営責任者および宇宙法のエキスパートとしてアート・デューラ、最高財務責任者と宇宙商業事業のベテラン、バックナー・ハイタワー (Buckner Hightower)、セールス&マーケティング副社長としてクリス・ストット (Chris Stott)が在籍している。ストットはマンサット (ManSat) の最高経営責任者でもあり、国際宇宙大学の卒業生でもある。会社の最高執行責任者はアメリカ空軍将軍（予備役）のディーク・ジェームソン (Dirk Jameson) で、アメリカ空軍のヴァンデンバーグ空軍基地ミサイル発射基地の指揮を執っていた。宇宙船チーフオペレーターはリロイ・チャオで、国際宇宙ステーションでNASAの宇宙飛行士の指揮を執っていた。
エクスカリバー・アルマース社の基地はマン島ダグラス市にあり、事務所はアメリカ合衆国ヒューストンとロシア連邦モスクワにある。会社は自己所有の宇宙船と回復操作、打ち上げシステム、コントロールシステム、リカバリーシステムを持つにも関わらず、契約法専門家のサービスを有している。
2000年の第42回衆議院議員総選挙で庄内を地盤とする加藤紘一が「庄内にミニ新幹線を通す」ことを公約に掲げ、さらに当時の高橋和雄山形県知事が庄内延伸構想を明らかにした。2002年2月には酒田商工会議所会頭であった新田嘉一らが中心となり庄内延伸促進期成同盟会が結成され、県やJR東日本に対し積極的な陳情を開始し、同年4月の定例会見で高橋知事が庄内延伸を「本腰を入れ研究する時期が来ている」と述べ、県が設置した山形新幹線機能強化検討委員会などにおいて検討していく方針を示した。県は2003年度から3カ年計画で山形新幹線の庄内延伸と板谷峠のトンネル化の検討を始め、2005年2月には県は機能強化検討委員会に庄内延伸の終着駅は酒田駅だけと報告し、新庄 - 酒田間55.2キロにミニ新幹線を走らせると、酒田 - 東京間は18分短縮され3時間43分。費用は350億円。年間の経済波及効果は10億4千万円。福島 - 米沢間の板谷峠にトンネルを抜くと、840億円かかり、16分の短縮ができると試算した。県では、置賜地方から庄内地方までを1本の鉄路で直結することによる県土軸の構築が図れるとして推進する意見が強かった。しかし、2005年1月の山形県知事選で高橋を破り初当選した斎藤弘は酒田延伸について「費用対効果から判断する」としていたため、酒田ではこの時点でほとんどの人が庄内延伸は棚上げとなったと受け止めていた。2006年3月6日、県は山形新幹線の庄内（酒田）延伸と羽越本線高速化についての調査結果を山形県議会に報告し、時間短縮、費用対効果の観点から新幹線延伸より、羽越線高速化が有効と結論づけた。これによって県は事実上庄内延伸を断念した。その後、2012年10月の酒田市長選に高橋県政下において県総務部長などを歴任した本間正巳が、新幹線庄内延伸を公約として出馬し初当選した。本間は2013年3月に国立社会保障・人口問題研究所が地域別将来推計人口を公表した際に庄内の人口が大幅に減るとの指標を示すと、以前にも増して事あるごとに庄内に新幹線を延伸する必要があると唱え始めた。他方、庄内地方のもう一つの拠点都市である鶴岡市は、羽越本線経由の上越新幹線延伸（羽越新幹線）または軌間可変電車導入、在来線改良に積極的であり、両市の意見は対立していた。しかし、2015年5月14日に庄内地域の市町、議会、経済団体等で組織する庄内開発協議会は、吉村美栄子知事に対する要望の席で、会長であった榎本政規鶴岡市長が「域内交通を考えた時に陸羽西線高速化（山形新幹線の庄内延伸）もまた重要である」と吉村知事に説明し、副会長であった本間も「2市3町が整備（羽越新幹線）、羽越線高速化、山形新幹線の延伸でまとまってがんばろうとなった」と述べ、庄内が一体となり協調して高速交通網の整備促進に取り組む姿勢を表明した。また、同年9月には酒田市の強い要望で2008年5月から活動を休止していた陸羽西線高速化促進市町村連絡協議会が、病死した本間の後継として酒田市長に当選した丸山至が会長に就き再開され、新幹線庄内延伸を目指し吉村知事らに働きかけを行っているほか、講演会を開くなどしている。