中央大学経済学科在学中にハーモニカバンド（現中央大学ハーモニカ・ソサィエティー）を結成。ハーモニカの奏法は独習し、1918年には日本初のハーモニカ合奏団を結成した。これが後の「ミヤタ・ハーモニカバンド」である。同年、東京ハーモニカ協会を創立。大学は同年に中退。1925年には自身監修の「ミヤタハーモニカ」を発売し、複音ハーモニカを代表するモデルの一つとなった。2012年、大衆音楽の殿堂入り。
大阪株式取引所（おおさかかぶしきとりひきじょ）は、日本二番目の公的な証券取引機関。戦前の大阪における、経済の中心地でもあった。1943年に全国の11株式取引所が統合され日本証券取引所となり廃止。旧大阪株式取引所は、日本証券取引所の支所となる。戦後は、大阪証券取引所として新たに事業を開始する。また、自社銘柄である大阪株式取引所の株式及びその新株は当時の上場株式の中でも花形銘柄とされていた。
前作「Sunrise/Sunset 〜LOVE is ALL〜」から約4ヶ月振りの発売となる両A面シングル。「You were.../BALLAD」は「CD+DVD」「CDのみ」、「BALLAD/You were...」は「CD+DVD」の計3形態。3形態の違いは、CD、DVDの収録内容とジャケット等である（次項参照）。初回盤のみ「きせかえジャケットカード」封入。
得意技は押し、左四つ、寄り。2016年頃までは攻め切れない場面が目立ち、土俵際の網打ちでの逆転を図ることも比較的多かったが、2017年頃から速攻相撲が徐々にみられるようになった。2019年5月場所9日目の栃煌山戦では、もろ差しが得意な栃煌山に対して逆にもろ差しを狙った（結果は押し出しで白星）。
大まかなゲーム構成はプロローグ（一度でもエンディングを見ていればスキップ可能）、学園生活を中心とした共通ルートの第一部、第一部で結ばれた女の子とのHを中心とした個別ルートの第二部、エピローグに分かれる。 基本的なシステムは前作『こんねこ』を踏襲しており、第一部での複数回のマップ画面の選択によって、第二部でどのキャラのルートに進むかが決定する。ただし、いずれのキャラのルートにも進めないバッドエンドも存在する。 また、特定の条件を満たすことによりおまけモードにおまけシナリオ2本が追加される。
1995年当時、東京支局長だったニコラス・クリストフは、沖縄で起きた米兵3人による沖縄米兵少女暴行事件の直後、「日本女性が読む野蛮なコミック」と題して、同事件に触れて日本人が憤慨しているとした上で、「『レイプを称賛する』かのような、アメリカ人の感覚からするとエロティックというより病的な内容の女性向け漫画、レディースコミックを日本の女性の多くが読んでいる」との記事を掲載した。ニコラス・クリストフが書いたニューヨーク・タイムズの記事にはほかに、「日本の夫婦には人生の良きときにも悪しきときも愛は不要」、「コンピューター時代にいまだにキツネ憑きがさまよっている」などがある。日本の運動会では同時に手をつないで同時にゴールインするという記事も彼の手による。1998年、一連の同氏の記事を見かねたニューヨーク在住の女性を中心とする日本人7人が、これまでの日本関連記事から最も誤解の酷い10の記事を選んで検証・批判した『笑われる日本人 -- ニューヨーク・タイムズが描く不可思議な日本』を日米同時に自費出版し、「米国メディアの日本報道に見る誤解」と題するパネルディスカッションを左派系の学者上野千鶴子らを招い開催した。上野は「米国が捏造する日本」、「米国だけが世界だなんて狭すぎる」と厳しく批判した。また、同著の編集長である大竹秀子はAERAの取材にて「どの記事も、色眼鏡を通して日本を見ていることが問題だ。全体像を見せることなく、センセーショナルな見せ物的報道をばらばらに報道されると、それが積み重なって『日本ってヘンな国だ』という認識が出来上がり、ステレオタイプを助長してしまう」と同紙の報道姿勢を厳しく批判している。2010年9月10日、コラムで「1972年にアメリカが沖縄の施政権を日本に返還したため、尖閣諸島の問題で日本を助けるというばかげた立場をとるようになった。米国は核戦争の危険を冒すわけがなく、現実的に日米安全保障条約を発動する可能性はゼロだ」と主張した。また尖閣諸島問題に関しては「はっきりした答えは分からないが、私の感覚では、中国に分があるようだ」と主張した。さらに、同月20日のコラムで、日本総領事館から送られた、尖閣諸島が歴史的・国際法上も日本の固有の領土であることを指摘した反論文を一部掲載した。総領事館の広報センター所長は「そもそも尖閣諸島をめぐる領土問題は存在しない。にもかかわらず、希薄な根拠をもとに中国に分があるような記述をしていたため、直接会って反論した」と話した。2011年1月20日に再び、尖閣諸島の領有権について、「私の見解は、中国の領有権主張には揺るぎない歴史的根拠があるというものだ」とのコラムを掲載した。これに対し、在ニューヨーク日本総領事館は抗議を申し入れ、外務報道官の反論文が27日に掲載された。2012年9月19日には、「釣魚島/尖閣諸島の背後にある不都合な真実」と題するコラムを掲載した。台湾の国立政治大学の研究員Han-Yi Shawの論文を紹介する形で、「私は中国の立場に同情的だ」「1895年に日本が事実上中国から戦利品として島を盗んだことを示す政府文書はとても興味深い」などと書いた。これに対して在ニューヨーク日本総領事館は、「歴史的にも国際法上も、尖閣諸島は日本固有の領土」であり「尖閣諸島が戦利品だという議論は全く根拠がない」という川村泰久首席領事名の反論を投稿した。