清水商業高校から1993年に名古屋グランパスエイトに入団し、1年目から出場機会を得る。アーセン・ベンゲル監督時代の名古屋では攻撃的な左サイドハーフとしてレギュラーに定着。左足からのストイコビッチへの正確なパスや、切り込んでの強烈なシュートで活躍した。1997年のオフにはプロ野球、Jリーグを騒がせた脱税事件に関与していたことが判明。その後の契約更改ではクラブ側の曖昧な選手評価基準に疑問を呈し、前年の年俸6000万円から1000万円にすることを自ら申し出てで契約した。2000年シーズン途中、チームの主力メンバーの望月重良、大岩剛とともに「慢性的なプレーなどでチームの秩序を乱した」として解雇され、7月に京都パープルサンガに移籍。2001シーズンは京都からジュビロ磐田に1年間の期限付き移籍、2002年にヴィッセル神戸に完全移籍、2003年に東京ヴェルディ1969に完全移籍、2006年に横浜F・マリノスに完全移籍。神戸、東京Vではユーティリティープレイヤーとして成長し、ボランチや左サイドバックとしてもプレイした。2007年、MLS・ニューイングランド・レボリューションに練習生として山田卓也とともに参加。2007年5月21日から大宮の練習に参加。7月31日に大宮加入が発表された。8月29日の対柏レイソル戦で史上9人目となるJリーグ通算350試合出場を達成した。2007シーズンをもって大宮との契約が満了し、3月にMLSの実質的な下部リーグになっているUSLのバンクーバー・ホワイトキャップス (en)へ入団した。レギュラーシーズン終了後、同リーグの年間ベストイレブンに選出される活躍を見せ、チームのUSL1部リーグ優勝に貢献した。2009年もバンクーバーの主力選手として活躍し、チーム内の最優秀DF賞を獲得し、2010年への契約も更新した。2010年、2011年のメジャーリーグサッカーへ昇格を決めたバンクーバー・ホワイトキャップスより、2011年は契約を更新しないことを伝えられた。ただここまでのクラブへの功績は大きく、彼の退団を惜しむ声も多かった。2011年1月12日、自身のブログ内で現役引退を発表した。
「東京12大学広報連絡協議会」に先立つ組織体として、東京・神田地区付近に設置されている、私立大学である5大学（明治大学・法政大学・中央大学・日本大学・専修大学）が結成した東京・神田5大学広報会議が存在している。これとは別に、「青山学院・中央・日本・法政・明治・立教の六大学で、昭和38年初夏に駿河台の中央大学会館に参集し」、その後、早稲田大学・慶應義塾大学の参加があり、翌39年「東京八大学広報懇談会」が結成された。そして、昭和42年、「上智大学がみなさんの異存がなく参加」して九大学になった。さらに國學院大學、専修大学、東海大学が同時に加入した。私立大学を志望する生徒の30％以上を占める組織体であり、「各大学の教育・研究内容、校風や特色、入学試験などの正確な情報を広く社会に伝えていくこと」というコンセプトから広報組織を築いている。実際には旧制大学ではない青山学院大学や、「最後の旧制大学」（大学令に基づく旧制大学ではあるが、戦後になってから設立された）といわれる東海大学も加盟している。そして、加盟大学の数が12となったことから「東京12大学」という愛称が策定された。
東京12大学広報連絡協議会（とうきょう12だいがくこうほうれんらくきょうぎかい）は、東京に本部を置く私立大学12校共同による広報組織である。東京にある、あるいは本部を置く12大学が共同開催し、各大学の学術研究機関としての研究実績・校風・受験情報等を広報することを目的としている。“新聞や受験雑誌の連合広告、各種資料の配布、高校訪問などは、個々の大学が、それぞれ独自に活動するよりも、在京の私立大学が共同して活動する方が、より広く、より適確に、より効率的に、目的を達成することができるであろう。”と言うことから、1964年（昭和39年）に結成された。
生井 英考（いくい えいこう、1954年12月1日 - ）は、アメリカ文化学者、立教大学教授。神奈川県生まれ。慶應義塾大学文学部英文科卒。雑誌編集ののち渡米、その後埼玉大学助教授、共立女子大学文学部助教授、教授、2011年立教大学社会学部教授。視覚文化論、アメリカ研究が専門。
サウジアラビア王太子ムハンマド・ビン・サルマーンは攻撃の責任はイランにあると非難した。サウジアラビアのエネルギー大臣ハーリド・アブドゥルアズィーズ・アル＝ファーリハは、この事件に対して「迅速かつ決定的な対応」を求めた。サウジアラビア外務大臣アーディル・アル＝ジュベイルは、「イランにはこうした事を行った歴史がある」と述べ、米国の立場に対する支持を表明した。イスラエル首相ベンヤミン・ネタニヤフは、この事件で「世界は米国を支援する必要がある」と述べた。英国外務省は「6月13日にイラン軍の一部であるイスラム革命防衛隊が2隻のタンカーを襲撃したことはほぼ確実だ。国家であれ非政府組織であれ、これができる組織はほかに考えられない」とする声明を出した。ジェレミー・ハント英外務大臣は、「当然、同盟国のアメリカを信じることが我々の出発点である」そしてイギリスは「冷静かつ慎重に独自の評価を行う」と述べた。英外務省はまた、イランがオマーン湾の2019年5月の事件を画策したとして非難し、「フジャイラの港近くで4隻の石油タンカーが標的となった5月12日の襲撃事件に対するUAE主導の調査では、事件は訓練されたステート・アクター(state actor、国家側の行為者）によって行われた。イランがこの攻撃の責任を負っていると確信している」と述べた。しかしこの立場に対し、「信頼できる証拠」の存在に疑問を投げかける野党党首のジェレミー・コービンは異議を唱えている。ドイツ政府は「エスカレーションのスパイラルは避けなければならない」と主張した。 米中央軍が公表した動画についてドイツのハイコ・マース外相は「最終的な評価をするにはこれでは十分ではない」と述べた。一方、イタリアのエンツォ・モアヴェロ・ミラネージ外相は、「世界に平和と安定のための道を見出す余地があると思う」と述べた。中国の習近平国家主席は上海協力機構の会議席上でイランの大統領ハサン・ロウハーニーに、事件の進展にかかわらず中国はイランとの関係を促進するだろうと語った。ロシアのセルゲイ・リャブコフ外務副大臣は「拙速に結論を出すことや、ロシアが糾弾したくない人たちを糾弾する試み」がないようにと警告した。2019年6月14日、ノルウェーのイーネ・エーリクセン・ソーライデ外務大臣は「ノルウェー側としては、調査の最終結果を待っている」「すべての関係者が自制し、問題がエスカレートする原因をつくるような行動を避けるよう促す」と述べた。ノルウェー外務省はこの攻撃によって当該地域の緊張が高まると考え、 ノルウェー海事局はオマーン湾にいる5隻のノルウェー船に警告を出した。日本の安倍晋三首相は、2019年6月14日夜の記者会見でタンカー2隻への攻撃を「断固非難する」と述べたが、攻撃国名については言及しなかった。安倍首相のこの発言は、ドナルド・トランプ大統領との電話会談の後に行われた。公開された動画を確認した後、安倍に近い情報筋は「これらがイランであることを明確に証明するものではない」および「疑惑を主張したのが米国であっても、私たちはそれをそのまま信じるとは言えない」と述べた。