アーケード版では、ロケテスト版ではエアコンプレッサーを利用したブローバック機能を装備していたが、故障が相次ぎ、予備の銃を急遽取り寄せたり、スタッフが現地で修理を行っていた。そのため、製品版ではブローバック機能は省略された。ゾンビから噴き出る血は赤、緑、青、紫の4種類に設定が変更できた（工場出荷設定は赤色）。しかし、赤色では過激すぎるというクレームが相次ぎ、また、リリース同年に起きた事件の影響もあり、当時のセガの日本での直営店では緑色に統一となる。その後、セガサターン版でも日本版のみ血の色を緑から赤へ変更出来る隠しオプションが削除。Windows版でも全版で血の色が変更できたが、日本版のみ黄色、紫、青、緑といった4色で、赤色は含まれていなかった。続編の『2』でも日本版のみ血の色は緑固定でアーケード版では敵を倒した際の血反吐も日本版のみ削除されている（移植版では全版で血反吐無し）。日本版アーケード版で赤い血が噴き出すのはシリーズ中この作品のみ。Xbox版『III』以降の移植作品では日本版でもオプションの項目で血の色を赤に変更することが可能となっている。全国のゲームセンターをはじめとした施設で稼動が始まった当時、研究員（『2』は一般市民）がゾンビから容赦無しに相次いで殺される表現が酷いと一部の新聞で取り上げられ、問題となった。本作の舞台となっているキュリアン邸は、同じワウ・エンターテイメント製作のアクションゲーム『ゾンビリベンジ』でもエピソード6 〜THE HOUSE OF THE DEAD〜（6面）の舞台として登場しており、この面のBGMもChapter 1と同じである。（前半のみだが）敵もサム、カゲオ、エビタン、ブエールが登場しており、またブラックマジシャンというMagicianを完成させたような敵（ただし説定では、このゲームの黒幕「ZED」の肉体を器として目覚めた破壊神という存在）がラストボスとして登場する。攻略本「ザ・ハウス・オブ・ザ・デッド電脳指南」に掲載されている開発者インタビューによると、開発当初はゾンビでは無くゴーストを撃つゲームにするという案だった（正確にはゴーストだと撃てないのでポルターガイストの様に家具等が襲ってくるといった感じにするつもりだったらしい）。他にもソフィが最初のボスとして登場する案もあったが、「女を撃つのはマズイ」ということでボツになった。またChariotは鎧破壊時に破片がこちらに飛んでくるので撃ち落さなければならないという案があった。他にもボスについては当時のアーケードゲーム専門雑誌『ゲーメスト』に掲載されていた設定資料では、当初Hangedmanのデザインはかなり蝙蝠に近いデザイン（暗視スコープを装着している点は同じだが）。Hermitは最終ボスの幼虫という設定だった模様で、デザインも蜘蛛では無く、甲虫型のモンスターといった感じのデザインだった。
1951年9月に日本はサンフランシスコ講和条約を締結。1952年4月に条約が発効され、日本は主権を回復した。これにより、公職追放は解除された。所感派中心の北京機関は、地下放送の自由日本放送で武装闘争を指示したが、内部でも徳田球一と野坂参三の対立が発生した。1953年に徳田球一が北京で死亡した。また朝鮮戦争が1953年に休戦した。1955年7月、日本共産党は第6回全国協議会（六全協）を開き、従来の中国革命方式の武装闘争路線の放棄を決議した。またこの大会で志賀義雄、宮本顕治らの旧国際派が主導権を握った。宮本らは再統一を優先して個々の党員がどういう機関のもとに活動していたのかは不問とする方針を示し、旧所感派の野坂参三を第一書記として「再統一」を宣言した。更に1958年の第7回党大会では宮本顕治が書記長（後に委員長）となり、この第7回党大会と1961年の第8回党大会で、1950年から1955年までの分裂と混乱を「五〇年問題」(50年問題)や「五〇年分裂」(50年分裂)と呼び、その「軍事路線」はソ連・中国の大国による干渉と「徳田、野坂分派」の「政治的クーデター」による、暴力革命が可能という政治情勢が無いにもかかわらず武装闘争を行った極左冒険主義であると規定して批判した。これらは以後、外国の干渉は受けないとの自主独立路線の始まりとなった。以後の日本共産党執行部は、2012年現在でも、この「五〇年問題」の期間に行われた五全協やそこでの「軍事方針」である「51年綱領」の採択、六全協での「再統一」宣言、「北京機関」からの指示、それらに従って行われた武装闘争などは全て、徳田、野坂分派が党中央を無視して勝手に行ったもので、無効であり、従って「日本共産党の大会とも中央委員会とも何の関係なく、日本共産党の正規の機関が武装闘争や暴力革命などの方針を決めたことは一度もない。」としている。この日本共産党の武装闘争路線と、突然の路線変更は各方面に大きな影響を与えた。党の方針と信じて武装闘争に参加していた党員は、党とは無関係に勝手に不法行為を行った形になり、一部は「党中央に裏切られた」と不信感を持ち、後に日本共産党への「スターリン主義」批判や新左翼運動にもつながった。また、以前の「平和革命」の支持者や、マルクス・レーニン主義の暴力革命の原則を支持する一部の知識人や共産主義者、武装闘争に批判的な大多数の国民のそれぞれから、不信感や警戒心を持たれた。公安警察と公安調査庁は、日本共産党は「敵の出方論」や暴力革命を実際には放棄していないと見続けており、1986年には日本共産党幹部宅盗聴事件が発覚した。これに対して日本共産党は「敵の出方論」は歪曲で、不法行為によるスパイ行為を批判している。また警察庁の『警察白書』では、現在も共産党を調査対象団体とし、数ページを割いて動静を追跡しているが、これは国会に議席を持つ政党に対しては唯一の扱いである。警察学校の「初任科教養」でも、警察は政治的中立を保たなければならないのに、党の綱領や決定について批判的な講義がされている。一方、破壊活動防止法に基づく調査活動を行っている公安調査庁では、現在では公然情報の整理と分析に留まっているが、時々職員によるスパイ工作が発覚し、党組織や日本国民救援会などの人権団体を通じて抗議活動が行なわれている。共産党が武装路線を放棄した後も1960年代半ばまで、朝日新聞などの全国紙では、政党担当記者が共産党を取材して記事を書くのではなく、警察担当記者が公安情報を元に記事を書くという不正常な状況が続いた。そういうマスメディアに共産党側は「新聞は権力の手先」と反発していたという。