1922年9月7日、本庄京三郎が設立者・校主として創立した関西工学専修学校が母体。学園紛争の激しかった1969年、旧日本労働組合総評議会議長で参議院議員であった藤田進が学園の理事長に就任してから積極経営の方針を貫き、大工大の2学部設置の他、1975年に摂南大学、1998年に広島国際大学を開設した。校舎の意匠がしばしば話題を呼ぶことがあり、1992年に大学OBが設計した大阪市中央公会堂をモチーフにした校門が大宮キャンパスに設置された。また北山キャンパスの校舎は国会議事堂をモチーフにしたものである。これは藤田の国会へのオマージュ、あるいは設置認可を得るにあたって国会議事堂であれば文部官僚も横槍を入れにくいからだという説がある。同様に、広島国際大学の黒瀬キャンパス1号館も国会議事堂に酷似している。2008年に少子化が進んで、学生・生徒を確保することが難しくなっており、中学から大学までの「一貫教育体制」を実現して教育機関としての魅力を高め、勝ち残りを目指すために学校法人啓光学園との経営統合をした。
「ロゲイン」の開発段階で3名、市販化された「リアップ」の使用中に3名（1999年末の時点）が薬品との因果関係は不明としながらも循環器疾患で死亡しており、後者に関しては2003年に長妻昭衆議院議員が質問主意書を提出し、同年9月に政府・厚生労働省からの答弁書で明らかになるまで販売元の大正製薬は公表しなかった。さらに1999年の発売当初から2003年までに循環器系の副作用が500例寄せられている事も同答弁書で明らかにされた。「ロゲイン」の副作用で死者が出た事は「リアップ」発売前からワイドショーやスポーツ紙を中心に報道されていた為、「いきなり誰でも買えるOTC（大衆薬）で発売するのは危険」とする医師・薬剤師・業界関係者などの識者も多く、購入時に「薬剤師」へ相談する必要があるにも関わらず大正製薬への服用相談も多く寄せられた、大正製薬はニュースリリースを発表すると共に、購入時の既往症などのチェックを強化するよう販売店に指導した。その後、2009年の改正薬事法施行により第一類医薬品に区分されたため、法規制が強化された。2018年に順次発売されている「リアップ」以外の製品も同様である。
日本ではミノキシジル成分の医療用医薬品が未発売であるが、大正製薬が一般用医薬品として開発を行い1999年からミノキシジル成分1%の「リアップ」として発売開始された（ダイレクトOTC第1号製品）。同時期に国内で承認・上市した（医療用医薬品）バイアグラと共に生活改善薬として人気を博し、発売当初は品薄状態が続いた。2005年には女性用の「リアップレディ」も発売され、2009年にはミノキシジルを5%配合した「リアップX5」が発売された。また2017年にはミノキシジル5%に加え、皮脂の分泌、酸化を抑え、頭皮の炎症を抑える効果がある成分（ピリドキシン塩酸塩、トコフェロール酢酸エステル、l-メントール）を配合した「リアップX5プラスローション」が発売された。なお、「リアップ」発売前から現在まで「リアップ」よりも主成分が濃厚で廉価である理由で「ロゲイン」の個人輸入も多く行われてきた。2018年に男性用のミノキシジル5%製剤において他社からも参入するようになり、同年8月にアンファーから「スカルプD メディカルミノキ5」が、同年11月にはロート製薬から「リグロEX5」、東和薬品から「ミノアップ」がそれぞれ発売された。
そもそもイギリス史が欧州（特にフランス）との絶え間ない駆け引きなのであるが、ビッグバンも例外ではない。ネイサン・メイアー・ロスチャイルドがナポレオン戦争で財を成した頃、取引所以外にも市場が成立していた。ロンドン取引所非会員業者は1838年までイングランド銀行においても取引できた。ロイヤル・エクスチャンジでも一定の取引が行えた。1815年にロンドン取引所総務委員会はイングランド銀行の株式を正式市場から削除すべきである、と命じている。一応、ブローカーとジョバー（Stockjobber）の会員分離は19世紀初頭にコンソル国債市場で普及していた。他の市場でも採用されたが、分離の境界線は必ずしも明らかでなかった。1847年に取引所ルールブックでブローカーとディーラーの提携が厳禁された。すると翌年欧州諸国で革命が起こった。ジョバーに対しては賛否両論であった。ジョバーの働きで、売りを委託されたブローカーが買いを委託されたブローカーを早く探せた。けれどもジョバーは自己のポジションで売買するディーラーだったので公平な気配値を示さなかったのである。結論より早くドーバー海峡に海底ケーブルが開通した。19世紀最後の四半世紀を通じてジョバーとブローカーの区別は業務の機械化にしたがい明確でなくなってきた。知られざるビッグバンが既に起きていたのであった。民衆の貯蓄を投資銀行と保険会社が運用する欧州仕込の金融が上陸していたのである。結果としてイギリス系投信が1907年恐慌で被害を受けた。翌1908年、取引所会員においてブローカーとジョバーを峻別することになった。また、非会員との取引も原則禁止された。もっとも、ブローカーはより良い条件を得られる場合、ジョバーは国外の鞘取り業務について、それぞれ非会員との取引が許された。1913年末、ジョン・モルガンは連邦準備制度を設立させ、イギリス勢（IBC）を牽制しながら大西洋の貿易金融を掌握した。モルガン財閥は、以降60年をかけてイングランド銀行を機関化してゆくのであった。