歴史的側面から見れば、江戸時代初期、1629年（寛永6年）の検地帳によれば、足助には田町、東町（ひがしまち）、西町、新町の4町、その他宮平（みやだいら）、落部（おちべ）などの集落があった。東町は1681年（天和元年）に足助陣屋が置かれた後に本町に改称されている。これらの地名は現在でも字名として残っており、とりわけ4町においては商店・町家の多くが伝統的なたたずまいを残している。上記4町を中心とする21.5ヘクタールの区域は、2011年（平成23年）6月20日付けで「豊田市足助伝統的建造物群保存地区」の名称で国の重要伝統的建造物群保存地区として選定されている。一般には「足助の町並み」と呼ばれる。足助町内において、伊那街道・飯田街道の後継とされる国道153号は現在足助川・巴川の左岸を走っているが、往時の伊那街道は主に両川の右岸にあり、足助の町並みを鍵形に縫うようにして通じていた。家々は短冊状に仕切られた敷地の間口いっぱいに主屋を建て、裏手では離れ座敷や土蔵を窮屈に配しており、そうした建家が街道沿いに隙間なく連なっている。もともと谷筋の河岸段丘上にあることから平地が少なく、土壌を切り盛りしたり石垣を幾重にも積み上げたりして均した造成地が多く作られており、生かしうる敷地を最大限に生かそうとする風土が足助の町並みの土地利用の特徴とも言える。1775年（安永4年）に発生した大火によって多くの人家や商家が焼失し、現在残っている旧家はこの大火の後、江戸時代後期から明治時代末までに建造されたものが大部分を占める。建物の特徴としては、大火の類焼を逃れて現在に残るわずかな寺院などには茅葺が見られるのに対して、大火以降の建造物では漆喰塗籠めの壁とやや急勾配の瓦葺屋根を持つものが多く、当然ながら防火を意識したものと考えられる。2階建て平入（ひらいり）様式の町家が多いが、随所に妻入（つまいり）様式の町家や錣屋根（しころやね）を頂いた古い主屋などが混在しており、1階にも庇が見られるのは蔀戸（しとみど）を伴っていたことの名残と思われる。大正時代以降から戦後を経て現在に至るまで、こうした伝統的な建築様式を踏襲して建てられた建築物も多く（近年ではドラッグスギヤマ豊田足助店など）、豊田信用金庫足助支店のように建て替えの際に近代風から伝統建築風に衣替えするところもあり、景観を保ち守ろうとする地域の一体性がここに垣間見える。
日本には現在の新聞と似たものとして瓦版（読売とも呼ばれていた）が江戸時代以前から存在し、木製のものが多かった。現存する最古の瓦版は1614年〜1615年の大坂の役を記事にしたものである。現在の紙媒体の新聞は、幕末から明治時代に欧米を真似て作り、国民に広まった。新聞という言葉は幕末に作られた造語である。日本の新聞は大きく分けて、広い分野を扱う一般紙と、スポーツや株式・産業など、特定の分野を重点に扱う専門紙に大別される。日本において新聞を制作・発行する企業は新聞社と呼ばれ、新聞社の事業としては、新聞の発行のみならず、雑誌や書籍の出版事業、各種イベントの主催（例：『毎日新聞』または『朝日新聞』と高野連による高校野球大会、『読売新聞』による箱根駅伝）といった文化事業も行っていることが多い。その他、企業等の広報誌制作業務の受託（取材から印刷まで引受け）も行う。新聞社によっては重要な収入源になっていることもある。また、印刷工場の余力を生かし、他紙（例えば宗教団体の機関紙等）の印刷業務を引き受け収益をあげている社もあり、新聞販売や広告収入以外にも収入源を確保するよう経営の安定化に務めている。公共性が求められる代表的なものとして、大辞林・大辞泉などでは公器（おおやけのもの、公共の機関）の使用例（「新聞は社会の公器」など）として用いられている。また新聞特殊指定により、再販売価格維持制度で保護されている。近年、日本の新聞は諸問題を抱え、諸外国同様に過渡期を迎えている。記者クラブ問題などから、上杉隆など、新聞に対する信憑性を疑問視する論客も多くなった。再販売価格維持制度も新聞販売店を圧迫するなどしており、新聞の売れ残りを地域の新聞販売店が負担させられてしまうとして問題になっている。別の一方で『石巻日日新聞』が東日本大震災時に壁新聞で被災者に情報を伝えたことが「信頼できる情報源」として評価され、国際新聞編集者協会の特別賞を受賞するなど、報道が評価されることもある。また、『日本経済新聞』・『産経新聞』のように、電子媒体で部数を伸ばす新聞も増えてきた。なお、著作権については、発行後50年以上を経た記事や写真でも、著作者の本名か周知の変名を付し公表されたものは著作者の死後50年保護されるなど、特定の場合は著作権が切れていないことがあるので注意が必要である。公職選挙法では「この法律に定めるところの選挙運動の制限に関する規定（中略）は、新聞紙（これに類する通信類を含む。以下同じ。）又は雑誌が、選挙に関し、報道及び評論を掲載するの自由を妨げるものではない」としており、ここでいう新聞は「毎月三回以上有償頒布するものであること」、「第三種郵便物の承認のあるものであること」と定めている。選挙に関する報道をする日本の新聞は、この条件を満たす必要があるが、業界紙では満たしていない場合もある。