アメリカではBPDの治療に対人関係療法（IPT）を用いることがある。元々はうつ病の治療用にクラーマンらが開発したものだが、「対人関係」に焦点を絞った治療法は、あらゆる精神疾患に適応できる。近年では米国精神医学会のガイドラインにも掲載されており、国際的な治療法として認められている。例えばうつ病になる前には、「仕事を断れない」「悩みを打ち明ける相手がいない」などの対人関係上の問題が、発症に関与することが指摘されている。対人関係療法では、家族や配偶者、友人など身近な人との対人関係の歪みを、自身で治す能力を身につける。修正していくのはあくまで「対人関係の築き方」であり、本人の性格変容を目的とはしない。前述のうつ病のケースを例にとると、「上手な断り方」「悩みの共有方法」を覚える。精神分析とは違い、ストレスの原因の解釈をしたりはせず、対人関係に焦点を絞り込んでいるため治療が短期間で済む利点もある。過食を伴う摂食障害にも有効というデータもある。
マーシャ・リネハン創始の弁証法的行動療法（DBT）も認知行動療法の一型である。米国精神医学会ではBPDに有効な精神療法として推奨している。リネハンは当初、BPDのクライエントに対し行動療法を行っていたが、集団での巻きこみ行動、あるいは中断（治療に来なくなる）が発生し、奏功しなかった。その反省を踏まえ、技法に修正を加え現在の「弁証法的行動療法」を完成させたという。リネハンは元来感情調節不全などの生物学的な基盤に持った人物が、置かれている環境因子によってBPDを発症すると考えており、患者の現在の行動や状況を肯定的に捉え、トレーニングをすることで改善方向に向かわせる。主に患者を変化させ改善するための介入と、変化しない部分を受容（あるがままの受け入れ）させる訓練をしていく。「変化させる」と「変化させず受容」は一見逆説的のように聞こえるが、共に患者の改善に必要なことであり、弁証法的なプロセスを踏むことによって治療的展開が生じると考えられている。弁証法的行動療法では主に、感情調節スキルの獲得、苦悩（ストレス）耐性の強化、スムーズな対人関係の構築・保持能力の向上などを目標とする。行動を起こす前に、その行動を起こした際にどのような結果になるかを十分に考え、行動の選択を決定できるようにする、不全感の解消、外傷体験の癒しの手助けなど、クライエントが自身で危機を乗り切って行くための全体のスキルの向上を目指していく。特に「マインドフルネス」トレーニングは、日本発祥の精神療法である森田療法との類似が指摘されており、日本人の気質に合う可能性が示唆されている。弁証法的行動療法では、最低でも週に6時間30分以上の従事、電話による24時間のサポート、1人の患者につき最低4人の治療者を必要とするため、日本では保険診療内におさまらず普及が困難との見方もある。しかし病識の低い患者も多いBPDでは、そもそも治療上のコミュニケーションそのものが難しいため、治療者側からの能動的な教示と訓練、積極的な介入が必要不可欠であることも否めない事実である。
Jリーグに所属するヴァンフォーレ甲府は小瀬陸上競技場をホームスタジアムとしているが、使用不可能になった場合県内に代替施設がなく、代替開催を行なう場合は県外の施設を使用せざるを得ない状況である。たとえば2013年11月20日の天皇杯全日本サッカー選手権大会4回戦（対コンサドーレ札幌戦）では小瀬陸上競技場でグラウンド・ゴルフ大会が行なわれる関係で開催が不可能となり、ホームの優先開催権を得ていたにもかかわらず山梨県サッカー協会が開催に名乗りを挙げることが出来ず、山梨県から1000kmほど離れた熊本県のうまかな・よかなスタジアムで開催せざるを得ない状況に陥っている。天皇杯の3日後に中銀スタジアムでJ1リーグ戦があったことからヴァンフォーレ甲府の城福浩監督（当時）は「水曜開催となった川崎フロンターレと横浜F・マリノスはホームでやれるけれど、われわれはできない。これが現実です。われわれのような市民クラブがJ1に居続けつつ、天皇杯でも夢を見ようと思ったら、県全体が協力してくれないと無理」と苦境を訴えている。山梨県内で唯一Jリーグの試合が開催できる小瀬陸上競技場も2013年に導入されたJリーグクラブライセンス制度において屋根のカバー率不足による「B等級基準未不充足」で制裁対象となっている。B等級基準をクリアするには「観客席の3分の1を屋根で覆うこと」 が求められているが、メイン・バック・サイドの各スタンドで建設・改修年が異なることや費用面の問題 から改善が難しい一方、このまま改善が行なわれないと制裁から戒告、さらには必須とされるA等級基準に格上げされた場合 ライセンス不交付（成績に関係なくライセンス基準の緩い下位ディビジョンへの降格、または上位ディビジョンへの昇格不可を意味する）となる恐れもある。トイレについてはB等級基準をクリアしており制裁対象外であるが、これは「定員の60パーセント基準」の特別ルール（小瀬陸上競技場のJリーグ開催時の定員は17,000人であるが、トイレについては60パーセントである10,200人を基準にしている）を適用している。ヴァンフォーレ甲府の平均観客動員数は2016年で10,833人と定員の60パーセントを超えており、同年の浦和レッドダイヤモンズ戦（15,508人、約91パーセント）やサガン鳥栖戦（14,676人、約86パーセント）といった定員に近い観客動員があった場合、トイレの数が不足している。アジアサッカー連盟（AFC）の基準はさらに厳格で、「座席は30cm以上の背もたれのあるものとする」とし、それ以外は観客席として認められない（立見席、芝生席も観客席として認めていない）。小瀬陸上競技場の観客席は全席背もたれのないベンチ席であり、AFCの基準だと「観客席のないスタジアム」となる。