ジルベール症候群の患者では非抱合型ビリルビンが優勢であるが、抱合型ビリルビンはたいてい正常範囲内にあり、総量の20%未満である。ジルベール症候群の患者のビリルビン値は、正常範囲が20μM未満であるのに対して、20-90μM (1.2から5.3 mg/dL)であるとの報告がある。ジルベール症候群の患者では、非抱合型/抱合型（間接/直接）ビリルビンの率が、ジルベール症候群ではない人よりも高くなっている。もし血液試料が二日間の断食のあとに採血されたものなら、総ビリルビン値はしばしばはるかに高くなるので、断食は診断上有用なものと見做せる。概念上踏まえておくべきこととしては、少量のフェノバルビタールを投与するとビリルビンが大きく減少する。ただし、滅多にはこのようなことを行う必要性はなくまた適切ではない。PCR法を用いてUGT1A1のDNA変異を探知する試験法もある。
ジルベール症候群と関連付けられているかいないかに関わらず、罹患している患者の一群について、常に疲れを感じている（疲労感）、集中力を保つのに困難を感じる、食欲不振、腹痛、体重減少、掻痒感（発疹は生じない）などの症状が報告されているが、学術的研究では、成人での非抱合型ビリルビンが高値であることと有害事象との間にはっきりした傾向は何も見いだせなかった。このため当然のように、ジルベール症候群は疾患のひとつに位置付けるべきかどうかという議論が生じている。しかしながら、ジルベール症候群は、胆石の発症率の上昇との関与が示唆されている。その一方で、ジルベール症候群をもつ人の死亡率はそうでない人の半分とするコホート研究報告もある。。
いくつかの分析によると、ジルベール症候群の患者では虚血性心疾患のリスクが有意に減少することが示された。具体的に言うと、ビリルビン濃度が軽度（1.1mg/dLから2.7mg/dL）に上昇した患者では、虚血性心疾患のリスクやその後の心疾患のリスクが対照に比べて低かった。これらの分析を行った研究者らは、2002年までに入手できたデータのメタアナリシスを続けて行い、ジルベール症候群患者のアテローム性動脈硬化症の発生率は血清ビリルビンと密接しているが反転している関係性をもっていることを確認した。この患者にとって好ましい効果は、高密度リポタンパク質 (HDL)の濃度のような交絡因子よりも、潜在的に抗酸化作用を有していと見做されているビリルビンIXαによるものとされた。この関係性は、フラミンガム心臓研究の長期研究データからもうかがえる。ジルベール症候群と(TA)₇/(TA)₇遺伝子タイプとを有する患者で中程度に上昇したビリルビン値は、冠血管疾患と心血管疾患の両方において、(TA)₆/(TA)₆遺伝子タイプ（正常で変位を持たない遺伝子配座）を有する患者と比較して1/3のリスクを呈するにとどまっていた。
ジルベール症候群はグルクロン酸転移酵素（UGT1A1）に問題があると認識されている。この酵素は肝臓において一部の化学物質を代謝解毒する機能も担っており、例えば、UGT1A1で代謝されるイリノテカンを使用している患者においても発症することがある。アセトアミノフェンはUGT1A1で代謝されないが、ジルベール症候群の患者で欠如していることがある別の種類の酵素のひとつで代謝を受ける。ジルベール症候群の患者のなかには、アセトアミノフェンの毒性の危険性が高まっている一群の人たちがいるかもしれない。
ジルベール症候群では血中の非抱合型ビリルビン（間接ビリルビン）の濃度が上昇するが、たいていの場合は重篤な結果は見られない。激しい運動、ストレス、断食、感染といった状況下で軽度の黄疸が現れることがあるが、それ以外ではほとんど症状は見られない。重篤な症例では、皮膚の黄染や眼の強膜の黄染といった例が見られる。一部の報告によると、ジルベール症候群は新生児黄疸の発症を早める可能性があり、ことにグルコース-6-リン酸脱水素酵素欠損症のような疾患による溶血の度合いが増した状態で起きやすいとされている 。この病状は、高濃度のビリルビンが核黄疸のかたちで不可逆的な神経障害をひきおこすため、速やかに治療しないととりわけ危険である。
患者は人口の3-7%に認められるただし、これ以上の有病率を示す資料もあり、消化器学者のなかには、白色人種では10%近くに認められると主張する者もいる。。
1935年（昭和10年）8月、内地（北海道および樺太を除く）を東部（東日本）・中部（中部近畿）・西部（中国四国九州）の三つの区域に分け、それぞれの区域に防空計画官衙としての防衛司令部が新設され、東部防衛司令部は東京警備司令部が兼ね、中部防衛司令部は第4師団司令部が、西部防衛司令部は第12師団司令部が兼ねた。そして1937年（昭和12年）12月に東京警備司令部を廃止、防衛司令部の編制を官衙から軍隊に改め、防衛（防空のこと）および警備に関し管区内の軍隊を指揮し官衙・学校を区処し得るものとし、さらに1940年（昭和15年）8月には東部・中部・西部の各防衛司令部を東部・中部・西部軍司令部に改称し、指揮のみでなく統率もするものとした。また同年12月新たに樺太・北海道・青森県・岩手県・秋田県・山形県を管轄する北部軍司令部を設けた。なお、1941年（昭和16年）7月、これらの軍司令部を広域防衛の見地から一元指揮する為に防衛総司令部を置き、1944年（昭和19年）に指揮のみでなく統率もするものとしたが、1945年（昭和20年）には、第1総軍・第2総軍に改編し完全な統率機関とした。（ただし、北部軍については1943年（昭和18年）北方軍に、1944年（昭和19年）第5方面軍に改編、第1総軍や第2総軍とは別の体系とした。）