iPod touchなどをカレンダー、連絡先、メモ機能などがあるPDAとして利用する人も増えて、WindowsパソコンのOutlookにある予定表、連絡先、メモ機能と同期も行える。これにはiPodをパソコンにつなげた状態で、画面左側の「デバイス」を軽くタッチして出てくる画面の上方にある「情報」で細かく指定ができ、例えばカレンダーは何日以内のみを同期するかなどが選べる。
iTunesはiPodや他のデジタルオーディオプレーヤーが接続されるごとにそのプレイヤー内の楽曲とiTunesのライブラリ内の楽曲を自動的に同期できる。また、この自動同期機能は設定を変更することにより無効にすることができ、その場合は手動で曲やプレイリストをコピーすることになる。アメリカ国内流通向けのiPodは、最初にiPodを自分のコンピュータに接続したときにiTunes Storeへ自動的にアクセスするようになっている。このページは現在アルバム全体またはインディーズの曲のどちらかがダウンロードできるLava及びAtlantic Recordsからの無料アルバムサンプルを提供している。Universal Recordsからのアルバムサンプルに先立って入手できウェブの特別リンクからアクセスできる。iTunesは、iPod以外の多くの他の人気のある携帯型音楽プレイヤーもサポートしているが、iTunes Storeの商品である保護されたAAC音声ファイルの再生ができないことなどのいくつかの制限がある。サポートしているプレイヤーは、多くの Creative Labs社製Nomadプレイヤー、いくつかのRio Audio社製プレイヤー、及びNakamichi SoundSpace 2 である。モトローラ社製の携帯電話（RAZR V3i、ROKR E1、SLVR L7）も利用できる。他のメーカも追加プラグインによって同期を可能としている。また、競合製品であるウォークマンも2009年10月に発売されるAシリーズとSシリーズが独自のソフトと並行してiTunesに対応するようになった（ライブラリからのドラッグ&ドロップによる転送にのみ対応し、直接転送はできない）。iTunes 7.1より、アップルのネットワークメディアプレイヤーApple TVとの連携機能が追加された。2009年に米国で発売されたスマートフォンのPalm Preは、USBのベンダーIDを偽装することによってアップルに無断でiTunesでの転送に対応した。アップルはこれを問題視しiTunesのアップデートによってPalm Preとの同期を無効にしている。
インターネットラジオ放送の番組等を、iPodで手軽に楽しめるようにしたものがポッドキャストである。バージョン 4.9 のリリースの際に iTunes にポッドキャスティング向けのサポートが追加された。バージョン 6以降にはビデオポッドキャストに対応し、ビデオ再生機能が付加されたiPodと共有できるようになった。ユーザはiTunes Storeに登録されているポッドキャストを選択すること、または配信者が提示するバナーをiTunesにドラッグ・アンド・ドロップしたり、URLをiTunesに入力することによってポッドキャストを購読できる。アップル社は"公式"ポッドキャストとして、Podfinder（Adam Curryと共に）、iTunes New Music Tuesday、Apple Quarterly Earnings Callの3つを運営している。
iTunesはビジュアライザや外部装置のプラグインをサポートしている。アップル社のウェブサイトより、ビジュアライザ向けプラグインの開発キット（Mac向け Windows向け）を無料でダウンロードできる。外部装置のプラグインはデジタル音楽プレイヤーのための開発が前提とされている。
GHQの占領開始当初からの方針である財閥解体は、三菱などの四大財閥だけでなく大企業にも対象が及んだ。日鉄はその規模ゆえに、早くから解体の対象とされた。まず1946年3月、日鉄は「制限会社」に指定された。これは財閥解体の方針に沿って、営業譲渡・解散・財産処分などを制限し、金融・株式関連の事項を大蔵大臣の許認可制として、終戦当時の状態を維持させることを狙いとしている。次の段階として同年12月、今度は持株会社整理委員会によって「持株会社」として指定され、制限会社よりも高度な業務の監視と制限をうけることとなった。持株会社の指定によって保有していた関係会社49社の株式は1947年3月と同年9月の2度にわたって持株会社整理委員会に引き渡され、日鉄は日鉄鉱業・日本特殊鋼管・日本ピッチコークスなどの関係会社との株式関係が切れた。1947年3月には、経営陣に対しGHQから日鉄を分割せよとの指示が下された。さらに、同年12月過度経済力集中排除法（集排法）が成立すると、同法により日鉄は過度に経済力が集中している企業として指定された。これに対し経営者側は分割すると運営が非効率となるとして反対し、GHQとの間で分割中止に向けた折衝を続けたが、GHQ側の意志は固く、1948年10月に「日鉄は日本の鉄鋼業において競争を制限している」といった事実により過度経済力集中に該当すると認定され、解体指令が出された。経営陣はそれでもなお解体回避に向けた折衝を続けたが、12月にはGHQより決定指令が出され、日鉄の解体が決定した。日鉄の解体が決定すると、それに対応する日鉄再建整備計画の審議が開始された。広畑製鉄所の帰属をめぐる問題などの諸問題があったが、解体決定の1年後の1949年（昭和24年）12月、日鉄再建整備計画は認可され、それに沿って第二会社の設立準備が進められた。そして1950年（昭和25年）4月1日、この再建計画に沿って八幡製鐵株式會社・富士製鐵株式會社・日鐵汽船株式会社・播磨耐火煉瓦株式会社の4つの第二会社が設立された。八幡製鐵と富士製鐵は鉄鋼メーカーで、前者が八幡製鉄所を、後者が輪西・釜石・広畑の各製鉄所と富士製鋼所を継承した。日鉄の海運部門は日鐵汽船に、赤穂・高砂の両炉材工場は播磨耐火煉瓦に継承された。日鉄は第二会社の設立と同時に解散して清算業務を開始し、清算会社となった。1950年8月には日鉄法廃止法が成立し、対象を失った日鉄法は廃止された。懸案だった戦争賠償問題も、サンフランシスコ平和条約発効により1952年（昭和27年）4月に指定が解除された。清算業務は1957年（昭和32年）11月に事実上終了し、日鉄は完全に消滅した。