夷針神社は、現在は飯綱神社となり、手力雄命を祀っている。これは近世の飯綱権現（飯縄権現）の名称に復したもので、新編常陸国誌の愛宕権現の項に「社中飯縄権現、十二天狗祠社、荒神社、春日社等あり」、愛宕山の項に「頂上愛宕、飯綱の二祠あり」とある（「飯縄」と「飯綱」の表記揺れは原文通り）。飯縄権現は愛宕権現と同じく天狗である。飯綱神社の創建については、茨城県の祭り・行事調査事業の調査報告は、修験者によって開かれたとしている。新編常陸国誌は「古老云、飯綱はもと夷針神社にして、原郷名の起る所なりと」とし、飯綱神社は式内夷針神社であり、その社名が和名類聚抄の常陸国茨城郡夷針郷の由来になったという口碑を記録している。飯綱神社は、愛宕神社の背後に聳える山頂の平場に鎮座する。巨石に亀甲型台座が造形され、その上に「六角殿（六角堂）」が建ち、これを十三天狗祠が取り囲んでいる。十三天狗とは、仙境異聞によれば、元は五天狗であったものが、十二天狗になり、さらに狢内（むじなうち）村（現在の石岡市龍明）の長楽寺の僧侶が加わって十三天狗になったものという。例祭では「飯綱神社」「六角殿」「十三天狗祠」がそれぞれ個別の独立した礼拝対象となっている。
茨城県神社写真帳には、夷針神社（奥津日子神、奥津比賣神）、松尾神社（大山咋命）、出雲神社（大己貴命）、龍神社（高淤加美神）、阿夫利神社（日本武尊）の5社が記されている。
愛宕山は、筑波山地の北東部を構成する標高305メートルの山である。常磐線岩間駅から西方に望むことができる。古名を風穴山という。岩間便覧に「中世愛宕権現鎮座せるを以て愛宕山と称す」とあり、愛宕信仰の影響により愛宕山と呼ばれるようになった。仙境異聞では「岩間山」として描かれている。愛宕神社は山頂下に、飯綱神社は山頂にそれぞれ鎮座している。愛宕山から吾国（わがくに）山にかけての山塊は「吾国愛宕県立自然公園」である。「吾国山愛宕山ハイキングコース」は茨城百景に選定されている。愛宕山の山腹には市営「あたご天狗の森公園」や「あたご天狗の森スカイロッジ」がある。桜の名所としても知られ、季節になると桜まつり（あたご山桜まつり）が開催される。愛宕神社の神域である山頂付近まで車道が通じており、最奥部に駐車場がある。筑波山地の山頂に鎮座する神社（筑波山、足尾山、加波山、吾国山等）としては珍しく、徒歩登山をすることなく本殿に参拝することができる。古くは修験道の影響で女人禁制とされていたため、女人堂という遥拝所があった。岩間便覧には「往古婦女登山するときは血の雨を降らすと言ひしも、今は婦女の登山するもの甚だ多し」とあり、女人禁制がどのように語られていたかが記録されている。女人禁制の碑は現在も残っている。
642年（貞観16年）に珍州に夜郎県が設置される。元代に鼎山県、後に播川県とされた。元末の一時期には重慶で自立した明玉珍の勢力下に置かれたことがある。1601年（万暦29年）に桐梓県と改称され現在に至る。
春秋時代は大部分が晋に属し、一部が白狄による肥国が位置していた。戦国時代になり晋が韓、趙、魏に分裂すると趙の版図に組み込まれた。秦による中国統一が達成すると太原、雁門、太平郡が設置され、唐代から宋代にうかけては忻州雁門郡、元代から清末までは忻州、代州、保徳州が設置された。民国初期は雁門道の管轄となっている。2000年6月14日に地級市に昇格し忻州市が誕生した。
山西省の北部に位置し、大同市、朔州市、陽泉市、太原市、呂梁市、河北省、陝西省、内モンゴル自治区に接する。滹沱河が繁峙県に発し、南へ流れた後に市域を東へ横切り、五台山と恒山の間を通って太行山脈を抜け華北平原へ流れる。
日本のリース取引は欧米と比べ、固定資産を調達するための金融手段として利用する目的だけでなく、リース会社の行うリース物品の修理手続きや使用済み後の処理代行等のアフターサービスにも着目され、付加価値や利便性の多い総合的なサービス商品として認識されてきた。そのため、日本では、リース取引の大半が契約期間中のみリース物品を使用する権利を持つ所有権移転外ファイナンス・リース取引である。さらに、従来のリース取引では、所有権移転外ファイナンス･リース取引に関しては賃貸借処理（オフバランス取引）が容認されており、会計上も当期リース料のみを認識し、次期以降発生する未経過リース料に関する情報については、主に有価証券報告書において注記による開示が行われてきた。しかしながら、従来の賃貸借処理では、各企業の貸借対照表をみても、未経過リース料を含むリース取引が一体どのくらいの規模で行われているのか（もしくは簿外債権・債務がいくらなのか）が不明な一方、会計上のデファクト・スタンダードである国際会計基準（IAS）や米国会計基準では、リース取引は売買取引（オンバランス取引）が標準であり、会計基準における国際的調和の観点から、ファイナンス・リース取引における賃貸借処理の容認は、日本独自の「特殊性」と認識されるようになったため、企業会計基準委員会（ASBJ）を中心に検討が進められてきた。その結果、2008年（平成20年）4月以降よりすべてのファイナンス・リース取引は、次期以降の未経過リース料を貸借対照表に反映させる売買取引（オンバランス取引）が強制され、従来容認されてきた賃貸借処理は全面的に廃止されることとなった。