一般的に、マラリアは戦争時・戦後直後に大流行する傾向がある。実際、第一次世界大戦初期には欧州本土の軍隊間に甚だしいマラリアの流行はなかったが、末期近くになるにつれて漸次蔓延し、戦後には復員と共に従来マラリアをみなかった地方にまでもこれをみる様になり、遂には一時的ではあったが大流行となった。例えば、第一次世界大戦後のチェコスロバキアで熱帯熱マラリアの流行がみられた。したがって、日中戦争 - 第二次世界大戦中の日本においても、ある程度、マラリア対策がなされていた。しかし、1939年以降、全国各府県（北海道を含む）にマラリア患者の発生をみないところはなく、特に、福井県・滋賀県・愛知県・富山県・石川県では、患者の発生数が多かった。第二次世界大戦後、沖縄・奄美・小笠原以外の日本（当時、沖縄・奄美・小笠原は日本に返還されていなかった。以下、この節では、この日本を内地と称する）に帰還し、内地でマラリアが再発したのは、約43万人（引揚者を含む）と推定されている。これらの者が感染源となって、マラリアが内地で土着蔓延するのではないかと憂慮されていた。三日熱マラリアは、1946年、1947年に、それぞれ約7,000人の内地初感染があったと推定されている。四日熱マラリアは、内地初感染は全くなかった。熱帯熱マラリアは、1946年に、長崎県（36人）、熊本県（1人）、鹿児島県（2人）、岡山県（1人）、愛知県（1人）、大阪府（1人）で、1946年 - 1947年に北海道留辺蘂町（7人）で、1949年に、福岡県（1人）で、内地初感染（流行）があった。以上の流行は、大体、1 - 2年以内に終息し、土着蔓延しなかった。
日本の古文献では、しばしば瘧（おこり）・瘧病（おこりやまい/ぎゃくびょう）と称される疫病が登場するが、今日におけるマラリアであると考えられている。養老律令の医疾令では、典薬寮に瘧の薬を備えておく規定がある。『和名類聚抄』には別名として「和良波夜美（わらわやみ）」「衣夜美（えやみ）」が記載されている（アーサー・ウェイリー訳ではague「マラリア」と訳してある）。前者は童（子供）の病気、後者は疫病の意味であると考えられている。『源氏物語』の「若紫」の巻では光源氏が瘧を病んで加持（かじ）のために北山を訪れ、通りかかった家で密かに恋焦がれる藤壺（23歳）の面影を持つ少女（後の紫の上）を垣間見る設定になっている。近代以前には西日本の低湿地帯において流行がみられた。歌舞伎の『助六由縁江戸』の口上は「いかさまナァ、この五丁町へ脛を踏ん込む野郎めらは、おれが名を聞いておけ。まず第一、瘧が落ちる（熱病が治る）…」である。江戸時代の川柳の題材としてもしばしば用いられていた。 明治以後は沈静化している。
太平洋戦争では南方のジャングルに長期滞在する兵士が多かったため、マラリア患者が続出した。米軍は厳重なマラリア対策を行っていたが、それでも患者は多かった。アメリカ陸軍は、この経験から1946年に蚊の忌避剤としてディートの使用を開始し、後の民生用虫除け剤の開発の契機となった。一方、日本軍はキニーネの支給を行っていたものの、ガダルカナル島の戦いでは1万5000人、インパール作戦では4万人、沖縄戦では石垣島の住民ほぼ全員が罹患し3600人、ルソン島の戦いでは5万人以上がマラリアによって死亡した。戦況の悪化による補給不足により、栄養失調状態になりながらマラリアにかかる者が多かったため、一度かかるとほとんど助かる見込みはなかった。
2017年、モザンビークではマラリアの流行が深刻化した。2017年1月から3月の間に148万人がマラリアと診断され、288人が死亡している。
オランダ低湿地地帯は19世紀のヨーロッパでもっともマラリアが蔓延している地帯として知られていた。ナポレオン戦争期のイギリスによるワルヘレン上陸作戦では8000名が罹患したことがクラウゼヴィッツ「戦争論」に記されている。
一時期根絶に成功したと考えられていたが、1993年に京畿道北部の軍事境界線で三日熱マラリアの感染事例が確認された。北朝鮮側からマラリア感染した蚊が飛来したためと推定されている。当初患者は20 - 25歳の軍人が主だったが、次第に民間人へも広まり、現在では軍人患者とほぼ同数。2007年の全患者数は23413人にのぼっているという。
南部で、マラリアが流行していた。例えば、1820年代のリドー運河建設時には、多数の労働者がマラリアに罹患した。その大多数は、土着マラリアと思われるが、現在では絶滅している。
1971年（昭和46年）以降、減少に転じた交通事故死亡者は1980年（昭和55年）よりふたたび増加に転じ、1988年（昭和63年）に1万人を超え「第二次交通戦争」とも呼ばれる状況となった。この背景について警察白書では、「自動車交通の成長に交通違反取締りを行う交通警察官の増員や、交通安全施設等の整備等を推進するための予算を国や地方公共団体が十分に措置できなくなったため」と解している。また、交通事故死者では、以前は歩行中の死者がもっとも多かったが、1975年（昭和50年）以降、自動車乗車中の死者が最多となった。また、1980年（昭和55年）から2000年（平成12年）にかけては、若者の運転中の死者が急増した。その後、シートベルト装着の徹底（2008年（平成20年）より後席着用義務化）、飲酒運転への罰則強化（および危険運転致死傷罪の新設）、チャイルドシートの義務化、エアバッグやアンチロック・ブレーキ・システムの普及、衝突安全ボディーの進歩により自動車乗車中の死者は激減した。2014年（平成24年）の交通事故死者数は4113人と14年連続で5000人を下回り、過去最悪だった昭和45年の死者数の四分の一以下になり、第二次交通戦争と言われる状況は終わりを告げた。しかし、自動車が関わる交通事故で多数の犠牲者が出ていることに変わりはなく、ゾーン30や移動式オービスなどによる自動車への規制取り締まりの強化、罰則の強化、横滑り防止装置の義務化、サイドカーテンエアバッグや自動ブレーキの搭載、歩道や自転車走行道、歩車分離式信号の整備などが進められており、今後もさらなる交通事故死者数の減少が期待されている。2016年は3904名が交通事故で亡くなっている。年間3千人台の死者数は1949年以来であった。2017年は3694名が交通事故で亡くなった。統計史上の最少更新も、高齢者比率は昨年に次ぐ半数超であった。