自由主義神学を中心に、その思想に対する否定的評価も見られる。ギュンター・ボルンカムは「この手紙が弁護している終末論は、どちらかと言えば、神学的に消化することをしていない、正統的教説のひとかけらの様相を呈しており、この意味内容の点でも（略）ずれていて、もはや生ける信仰を証ししてはいない」と評した。ヴィリー・マルクスセンは「著者はまったく敵対者とかみ合わない話をしているだけでなく、自分自身の考えの中で終末論と歴史とを互いに関連付けることにも成功していない」と評した。塚本虎二は諸論者の評価から、「新約中最も新しく、また最も正典たる資格なし」、（第一ペトロ書が生花なら）「本書は造花」、「他書からの引用を除けば何が残るか」といった酷評を紹介していた。小塩力も、岩波新書の概説書において、第一ペトロ書に比べて「信仰思想的な価値」がやや劣るものとして、第二ペトロ書の概説は割愛していた。他方で、この手紙は「来臨」概念の過渡期を示している。というのは、もともと来臨とは将来のみを対象とするものであったが、のちに最初の来臨と未来の来臨（つまり再臨）が区別される。しかし、この手紙は来臨を現代のようにイエスの受肉と解釈せずに山上の変容と位置づけているからである。小林稔は、当時の論争と正典化の一段階に関する歴史的証言として評価している。小林はまた、かつて老いていく肉体が人の弱さの象徴であると認識されており、再臨における救済がその肉体を伴う霊肉不可分の復活とされていることを踏まえ、第二ペトロ書が強調する再臨の思想からは「弱者を切り捨てない」という現代に繋がるメッセージも読み取りうると指摘した。
福音派の『エッセンシャル聖書辞典』および『BIBLE navi』では、1章3節が主題あるいは中心聖句とされている。いのちと信心とにかかわるすべてのことは、主イエスの神聖な力によって、わたしたちに与えられている。それは、ご自身の栄光と徳とによって、わたしたちを召されたかたを知る知識によるのである。 — 日本聖書協会、口語訳聖書 ペテロの第二の手紙 1章3節また、『BIBLE navi』では、第二ペトロ書の警告は偽預言者や偽教師が多くはびこる現代にも向けられているとされ、キリストの知識や神の言葉と合致しないことを主張する者たちを退けるべきと呼びかけられている。また、福音派の新聖書講解シリーズにおいても、第二ペトロ書は「不確実性の時代」に生きる我々が「どうすればこの時代で成長し、強靭さを身につけて、希望に輝いて前進できるか。その答を提供してくれる」ものと位置づけられていた。
日本の場合、幼稚園は文部科学省幼児教育課の所管で、学校教育法第1条に規定される学校（一条校）の一種である。大学・大学院までの教育体系の中の一環として組み込まれている。私立の幼稚園においては学校法人のほか個人、社会福祉法人、宗教法人などが設置できる。なお、保育所は厚生労働省所管の児童福祉施設（児童福祉法第7条に規定）であり、保育（養護と教育）を行うものの、学校教育法による学校ではない。なお、幼稚園機能と保育所機能を併せ持つ施設として、幼保連携型認定こども園がある。日本の幼稚園における教育内容は、幼稚園教育要領の中に示されており、その内訳は「健康」、「人間関係」、「環境」、「言葉」、「表現」の5領域となっている（学校教育法23条各号参照）。施設設備については、幼稚園設置基準で定められている。幼稚園の教師になるためには、法律で定められた免許を取得しなければならない。学校教育法第26条では、幼稚園に入園することのできる者は「満三歳から、小学校就学の始期に達するまでの幼児」となっており、また幼稚園設置基準第4条では、「学級は、学年の初めの日の前日において同じ年齢にある幼児で編制することを原則とする。」となっており、ほぼ完全に年齢主義による運用となっている。学年は学校年度4月1日から翌年の3月31日までに達する満年齢で決まり、4月2日～翌年4月1日までの生まれで年少が4歳、年中が5歳・年長が6歳になる子供である。ただし就学猶予を受けた場合など、学齢に達していても引き続き通うケースは存在する。また、入学年齢に達していなくとも、兄弟が通っている場合には特例として2歳から年少組に入ることがある。その際には年少組を2年経験する。満三歳からの入園（3年保育）は義務ではなく、公立幼稚園等では満四歳からの入園（2年保育）も広く行われている。沖縄県はアメリカ占領下の影響から、5歳児のみの1年保育（公立）が多い。主に小学校内にあり、小学生と一緒に登園する光景がみられる。また併設されてる学童保育も利用でき、保育園児でも最後の1年は幼稚園に通うケースが多い。2005年（平成17年）現在、日本には13,949の幼稚園があり、うち国立49園、公立5,546園（うち都道府県立5園、市町村立・組合立5731園）、私立8,354園（うち学校法人立7255園）である。また、小学校や大学等に併設された併設園と独立園がある。（小学校に併設されている場合は比較的小さい園で特に公立に多い）また特別支援学校には、幼稚園の課程に相当する幼稚部がおかれている。普通の幼稚園でも知的障害のある子供に対して年長組の年齢でも年少・年中組に在籍することが可能な幼稚園もある。民族学校の一つである朝鮮学校では幼稚園課程に相当する幼稚班が初級学校(小学校に相当)に併設している。また小倉朝鮮幼稚園(学校法人福岡朝鮮学園運営)は幼児教育のみを行う単独校である。いずれも各種学校として認可されており法的には「幼稚園」と見なされない。さらに日本社会においては、幼稚園とは別に、小学校受験のための幼児教室や幼児教育研究所なども存在する。近年はプリスクールの名で就学前児童・幼児の保育や教育を行っている施設が増加している。