バスティアとオーストリア学派の理論家は、主観的価値論を提唱している。これは、物品の価値は消費者や所有者によって決定されるという考え方である。もし窓ガラスがマイナスの価値しかないとすれば、それは、所有者は窓ガラスを破却することを望んでいるからである、という事になる。この寓話でいう窓ガラスが劣化していて、新しい窓ガラスがより高い価値(これは店主自身の評価で決定される)を有しているならば、古い窓ガラスと新しい窓ガラスの価値の差が、経済全体で考えた時の価値の純増加である。バスティアとオーストリア学派の経済学者は、物品の価値の下落や損失は、その分だけ経済における純価値を低下させる、と主張する。適切な額の貯蓄とはいくらの事なのかを決定できる取締機関の存在を仮定しなければ、「過剰な貯蓄」という概念自体が無意味であると、彼らは主張している。現金の貯蓄とは、現金需要の発生(それは窓ガラスや服のような商品の事である)を意味する。貯蓄の消費は、窓ガラスや服に対して相対的に、現金需要の低下につながるので、それゆえ、商品全般のインフレーション(あるいは購買力の低減)の原因になる。そのような取締機関は、物価を操作する事で(つまり強制的に商品と貯蓄を交換させることで)、経済を改善できると提案するかもしれない。このような事が政府によって強制される状態とは、すなわち価格統制であり、価格が人為的に市場価値以下に設定されると、品不足という結果になる。貯蓄の不足は、より多くのリソースが将来用の使途から現在用の使途へと転換されるので、資本投資の低減という結果になる。店主はビジネスを拡張できるように金を貯蓄に回している。しかし、取締機関は、店主は「過剰」に貯蓄していると判断し、そして、窓ガラスを破壊すれば経済は改善すると判断する。自由売買が無ければ、価格は付かず、価格が無ければ、経済的な計算はできず、正しい経済的な計算が無ければ、ある行為に利潤性が有るか無いかを決定する手段は無い。それゆえ、「過剰貯蓄」というものが存在すると主張する取締機関は、自由売買によって確立する価格というものが無くても、経済的な計算をできる能力を持つ事が要求されるのである。ルートヴィヒ・フォン・ミーゼスは、このような事は不可能であると主張する。
窓ガラスが価値を有するので、それを取り換えるのは無駄な投資である、というのがこの寓話の主張である。しかし、もっと広い視野で言えば、補償的要素が破壊にかかわる費用を削減したりゼロにするという可能性がある。例えば、戦時中に発達した先端技術と、戦後の復興時における強制的な近代化は、従来の技術を無価値にするかもしれない。もし二人の店主が、利益が最大化する時点が経過した後も、「窓ガラス」を保持していたとする。一方が窓ガラスを割られたとすると、その店主は、よい投資を強いられた事になる。（被害に遭わなかった店主と比較して、利益を上げることになる。正確に言うと、損失を減らすことになる。）価値のある物品を無闇に破壊する事が純損失にならない場合でも、それは勿論不幸な出来事であり、喜ぶべき事ではない。また、ある論者の意見によると、窓ガラスの破壊は、被害者の購買力の低減をもたらすというよりは、被害者の余剰貯蓄の低減をもたらすかも知れない。経済学のブロガーAndy Harlessは2009年に「有限リソースという話題を持ち出すのは、経済状況がそのような有限リソースのほとんどを使っている時のみに限定すべきである。もし余剰リソースが存在していれば、それの一部を活用すればよいのである」と述べた。 背理法の一つで、100枚の窓ガラスを破壊するという仮定がある。未活用リソースが使用中のため、仕立て屋は、リソースを生産性のある使い道から移動せざるを得ないという状況下のみに、その背理法は成立する。この寓話は、実際の証拠とは一致しないかもしれないと主張されている。自然災害はしばしば短期的にも長期的にも増加成長をもたらすと主張する経済学者もいる。
北部の州はその産業がイギリスとの貿易に依存しており、その政治家はイギリスと戦争をする可能性に脅威を覚えた。議会の連邦党は宣戦布告後直ぐに結束して反対を唱えた。「下院議員諸君に訴える...イギリスとの戦争について」と題する文書が、下院の連邦党員36名中34名の署名入りで広く回覧され、この問題に関する連邦党の見解とされた。この中で、戦争を始めるために民主共和党が使った議会操作は非民主的であり「代議制の自由」に敵対するものであるとし、「海洋での商売」に対する攻撃への反応としての「陸の上の戦争」は正当化されず、効果的でもないこと、戦争はイギリスと戦争中（ナポレオン戦争）であるフランスとの関係も複雑にする危険性があること、戦争の準備が出来ておらず戦力も弱いアメリカでは、「侵略戦争が侵略される戦争になる」失敗が予測される、としていた。連邦党員の中には戦争への協力を拒む者も現れた。マサチューセッツ州知事のケレイヴ・ストロングは戦争を支援するために州民兵を招集することを拒んだ。ストロングは州の権限に拘り、州民兵を招集できるのはアメリカ合衆国大統領ではなく、州知事のみであるという見解だった。この行動によって軍隊が志願兵を募る際の困難さが増し、戦争が長引くに連れて重大な問題となっていった。しかし、連邦党は国の政策を変えるほどの力を持たなかった。戦争が長引くに連れて連邦党員のいらいらは募っていった。結果的に連邦党の強い地盤であるニューイングランドの幾つかの州で合衆国からの脱退を考え始めた。マサチューセッツ州、コネチカット州、ロードアイランド州、およびバーモント州やニューハンプシャー州の反対派の郡からの代議員26名が集まってハートフォード会議が秘密裏に開催された。まずマサチューセッツ州の代議員が1814年10月10日に呼びかけ、表面上は改憲を議論し、1815年1月5日まで続けられた。その最終報告書は公然と脱退を勧めてはいないものの、以前に民主共和党が支配する議会で通すことの適わなかった幾つかの憲法の改正を要求していた。これは脱退という脅しをかけることで、ニューイングランドのために有利な条件を取ろうという駆け引きだった。しかし、会議の委員達が交渉のためにワシントンD.C.を訪れた時、イギリスとの和平条約が成立したという報せに迎えられることになった。ガン条約は基本的に戦争前の状態に戻すことが盛り込まれていた。この事態は連邦党の潜在的な支持を無くし、言い訳無しに裏切りに近い提案をしようとしていたことになった。連邦党の委員達は直ぐにマサチューセッツ州に引き返したが、連邦党そのものが致命的な打撃を受けた。