マンスリーワンマンよりも大きな規模のライブハウスで開催されるワンマンライブ。年に一度、もしくは二度の頻度で行われる。それまでのK.K.としての活動の集大成とも言えるライブであり、今後の活動に関わる重大な告知や新しい音源とグッズの発売、マンスリーワンマンでは見られない演出等がある。公演後の握手会等は基本的に行われない。
後述の特大ワンマンやライブツアーのない月は毎月一度、収容人数100人前後の小さめの会場で昼夜二公演行われる。毎月テーマが決められており、そのテーマに沿ったライブが展開される。工藤、木村の誕生日記念ライブやクリスマスライブ等毎年恒例となっているテーマもある。また公演後に握手会やサイン会が開催される事も多い。
およそ20年間にわたって放送されていた『九州街道ものがたり』の後継番組で、毎回一般の人々の心温まる物語や九州ゆかりの著名人の地元での逸話などを取り上げていた。ナビゲーターは檀ふみが、ナレーターは九州朝日放送アナウンサーの宮本啓丞が務めていた。放送期間中に起きた九州電力やらせメール事件とそれに伴う広告費の削減により、当番組は2012年3月18日放送分をもって終了。替わってスポンサーを変更し、放送枠を大幅に拡大した後継番組『笑顔まんてん タビ好キ』がスタートした。最終月には、檀の父親・檀一雄の九州での足跡を追うシリーズを3回にわたって放送した。
引退後には、スーパーサッカーやNEWS23などの解説者として抜擢され、テレビ中継の解説 なども精力的に行っている。その一方で、2012年には日本サッカー協会のJFA 公認S級コーチライセンスを取得。2015年6月1日付で名古屋グランパスのGM補佐に就任。2016年にはGM兼監督に就任するも、5月4日の1stステージ第10節(横浜FM戦)で勝利して以来リーグ戦で勝利から遠ざかってしまい、クラブ史上最悪のリーグ戦17戦未勝利の記録を作り、J2降格圏の16位となる。同年8月23日に成績不振により休養、事実上の解任となった。結局この年の名古屋グランパスは、クラブ開設から初となるJ2降格となってしまった。11月19日に監督職については契約満了、GM職については、双方合意の上、契約解除することが発表された。2017年3月11日、地元三重県のクラブで東海社会人サッカーリーグに所属するFC.ISE-SHIMAのクラブアドバイザーに就任した事が発表された。2018年12月より、FC.ISE-SHIMAの理事長に就任。
愛称はオグ。現役時代は左足から繰り出す強烈なシュートを得意としていたことから「レフティーモンスター」（サッカーライターの金子達仁が命名）と呼ばれた天才プレイヤー。四日市中央工業高校時代は、中西永輔や中田一三と同級生で、「四中工三羽烏」と呼ばれ、2000年にはジェフユナイテッド市原で3人揃って同じJリーグクラブでのプレーが実現した。以前より海外志向が強かったため、しばしばオランダでプレーする話も聞かれたが、負傷から復帰後は実現しなかった。
塩役運河（しおやくうんが）は、かつて三重県四日市市の富田地区から富田一色にかけて通っていた運河。別名では堀川の呼称や豊富川と云う呼称がある。
千葉県出身。千葉県立尋常中学校、第一高等学校卒、1901年東京帝国大学文学部史学科卒、大学院をへて1904年神戸高等商業学校教授、1907年京都帝国大学文学部史学地理学助教授兼任、1910－12年英国、ドイツに学ぶ。1919年京大教授。1927年から『日本地理風俗大系』などを編纂。1938年退官。小川琢治らと京都地理学派の基礎を築いた。門下に小牧実繁などがいる。石橋雅義の岳父。
1948年11月4日に発足した逓信部が母体。情報通信政策を一元的に行う為、商工資源部にあった情報機器部門と科学技術処にあったソフトウェア部門を切り離して逓信部に統合し、1994年12月23日に情報通信部を創設。2008年2月29日に廃止となり、所管事務は行政安全部、文化体育観光部、知識経済部に移管された。
情報化政策の企画及び総合調整、超高速通信網の構築及び情報保護、情報通信産業の育成と人材養成及び技術開発支援、電気通信事業の育成と電波及び放送に関する政策の企画・管理、郵便及び郵便局における金融事業に関する政策の企画・推進等の業務を遂行する。
特定商品等の預託等取引契約に関する法律は、特定商品及び施設利用権の預託等取引契約の締結及びその履行を公正にし、並びに預託等取引契約に係る預託者が受けることのある損害の防止を図ることにより、預託等取引契約に係る預託者の利益の保護を図ることを目的とする（法1条）。1980年代後半に生じたバブル経済の中で、資産形成取引（いわゆる現物まがい商法など）に伴う問題が急増して豊田商事事件に代表されるような悪質な事件が起こったため、これに対応する法令として整備された。法律の内容は、契約にあたっては、契約内容を記した書面の交付、契約の締結又は更新についての勧誘の制限、不当な行為等の禁止、預託等取引契約の解除（クーリングオフ）などを定め、預託等取引業者に対しては書類の閲覧、経済産業大臣による業務停止命令、報告及び立入検査などを定める。また、書面の不交付など違反行為に対しては罰則を規定する。主務大臣は内閣総理大臣であり、その権限は消費者庁長官への委任（第13条の2）されている。担当は、消費者庁取引対策課。消費者庁設置のとき各産業所管省より移管された。