第10試合のStrikeforce女子ミドル級タイトルマッチでは、サイボーグがクーネンをパウンドによるTKOで降し、王座の初防衛に成功した。メインイベントのStrikeforce世界ウェルター級王座決定戦では、ディアスがDREAMウェルター級王者ザロムスキーをショートフックによるTKOで破り、初代王座を獲得した。その他、元NFL選手のハーシェル・ウォーカーが47歳で総合格闘技に初挑戦し、グレッグ・ナージにTKO勝利を収めた。Strikeforce初出場のメルヴィン・マヌーフはロビー・ローラーにKOで敗れた。第6試合のジョー・リッグス対ジェイ・ヒエロンの試合のみEAスポーツによってオンラインで無料生中継された。
趣味・特技はカラオケ、ドライブ。2018年12月、SODクリエイト専属女優の平花としてAVデビュー。C-more エンターテイメント所属。2019年8月にティーパワーズ移籍に伴い「想真花（そうま はな）」へ改名。
カエサルは『ガリア戦記』において、プブリウスについて「若きクラッスス」や「青年クラッスス」と記載しているが、これは父と区別するためだけでなく、親愛の情を示したものであった。なお、プブリウス同様に「若き○○」「青年○○」と記されているのは、デキムス・ユニウス・ブルートゥス程度である。
父によるパルティア遠征に従軍するため、ガリアを離れて、ゲルマン騎兵ら兵1,000を連れて、紀元前54年冬にシリア属州に滞在していた父の本軍と合流した。紀元前53年、軍の一部隊を任されてパルティアとの戦いに臨んだものの、パルティアによる父の本軍とプブリウスの別働隊を引き離す計略にかかって敗北を喫し、配下のギリシア人に逃亡を進言されたが、自害して果てた。その後、ローマ軍はパルティア軍にカルラエの戦いで完敗して、父や総督副官オクタウィウスを始めとした多数の将兵が戦死した。プブリウスの死後、妻コルネリアは紀元前52年にグナエウス・ポンペイウスの5番目の妻となったが、紀元前49年9月に自身の目の前で再び夫の死に遭遇することとなった。
紀元前58年からのガリア属州総督で父の同盟者ガイウス・ユリウス・カエサルの元でガリア戦争に従軍。アリオウィストゥス率いるゲルマン人と戦ったウォセグスの戦いで騎兵隊長として重要な働きをした。紀元前57年からは、総督副官（レガトゥス）としてローマ軍団を指揮した。この年、派遣されて大西洋沿岸地域（アレモリカ）のガリア人諸部族を帰服させた。紀元前56年のアレモリカ諸部族の反乱に際しては、ガリア南西部のアクィタニアにローマ軍1個軍団を率いてアクィタニア人がアレモリカ諸部族との連携を阻止して、デキムス・ユニウス・ブルトゥス・アルビヌスによるアレモリカ諸部族の反乱の平定に間接的ながら貢献した。なお、プブリウスが父のパルティア遠征に従軍するためにガリアを離れた後も、プブリウスの兄弟であったマルクスはクァエストル（財務官）としてガリアに残り、『ガリア戦記』によると、紀元前54年にルキウス・ムナティウス・プランクスやガイウス・トレボニウスと共に3個軍団を率いてベルガエ人の領地へ赴任した。同年にアンビオリクスによってクィントゥス・ティトゥリウス・サビヌス及びルキウス・アウルンクレイウス・コッタ率いるローマ軍団が壊滅した（アドゥアトゥカの戦い）後、アンビオリクスに呼応したネルウィ族の軍に陣営を攻撃されていたクィントゥス・トゥッリウス・キケロの救援にカエサル自身が向かうのに際して、重要な後方の兵站拠点であったサマロブリウァ（Samarobriva, 現：アミアン）の守備を任じられた。
戦争終結が目前にせまった昭和20年8月9日京都衣笠の住友別邸に第七代住友総理事古田俊之助（住友最後の総理事）以下、住友本社の課長以上の幹部が緊急集結し、戦後の具体策の検討がはじまった。13日には住友別邸に「敗戦近し」の情報がもたらされる。戦争終結で、GHQの財閥解体指令によって住友本社の解散が決定的となった。この時点で住友の緊急かつ最大の課題は、解散予定の住友本社職員および日本各地はもとより、中国大陸や、南方諸地域に散っていた外地からの復員、引揚者など多くの住友人をどうするかであった。当時、住友の在籍従業員は約20万人に達し、住友各社の従業員は仕事量の激減から過剰状態で、帰還要員を安易に送り込むわけにいかず、また住友が長年育成してきた優れた人材を一挙に離散させるのは重大問題であり、単に住友のためだけでなく、戦後復興に大いに活躍してもらうための受け皿を用意するのが住友の社会的責任であるという結論に達した。9月10日と11日の両日、住友本社は戦後対策を主題とする「事業転換方策懇談会」を開いた。全住友の事業にとって歴史的な会合であった。出席者は常務理事以下関係課長、連系各社の幹部ほか関係者50余名。本社解体と住友直営事業の収拾および新事業の創出が、直面する緊急課題として協議された。提出された新規事業計画案は、製塩、水産、セメント、出版、商事などであったが、新たに設備投資を必要とするような事業計画は、緊急に職場を開設しなければならない状況を考慮すれば、困難であるとの判断から、最後まで残ったのが商事であった。それから5週間後の10月17日、住友本社最後の常務理事会が開かれ、本社解体方針の最終協議に入った。当然、商事部門の新設問題も重要議題の1つとして討議された。しかし常務理事会では商事部門の新設に反対ないしは疑問符を投げかける意見が大勢を占めていた。その主張の根幹をなしていたのは、大正9年1月の鈴木馬左也総理事の商社設立禁止宣言であった。