1987年のドラフト会議で2位指名で南海ホークスに入団。高校・大学・社会人ですべて日本一を経験していることから即戦力として期待が高く、1988年の開幕戦では三塁手でスタメン出場した。しかし、不慣れな三塁で（社会人時代は二塁手であった）お粗末な守りを連発し、シーズン後半にはレギュラーの座を失う。球団名が福岡ダイエーホークスに変わった1989年からは外野手に転向するが、ダイエー低迷期だったこの頃でも、外野には山本和範・岸川勝也・佐々木誠など強打者が多く、レギュラー獲得とまでは行かなかった。1990年はウィリー・アップショーが成績不振で途中帰国したため、後半戦から「5番・ファースト」として起用された。この年以降は、巧みなバットコントロールを武器に代打で好結果を残し、この頃から代打の切り札として重宝されるようになる。1994年には社会人時代に守った二塁でスタメン出場することもあったが、この年入団した小久保裕紀が二塁に定着すると再び代打での出場がメインになる。しかし、1996年には小久保の不調もあり、シーズン中盤には4番を打った。この頃はスタメンでは一塁手・左翼手・指名打者での出場となっていた。1999年は1軍出場なしに終わり、この年限りで戦力外通告を受け引退。この年ダイエーは日本一となり、若井は最後の最後にプロでも日本一を経験した。
PL学園高校時代に1981年春の第53回選抜高等学校野球大会で1番打者・右翼手として出場し、優勝する。卒業後はPL学園のチームメートの西川佳明や田淵哲也らと共に法政大学に進学し、二塁手として活躍。全日本大学野球選手権大会で1982年・1984年・1985年の計3回優勝。社会人の日本石油へ入社1年目の1986年、第57回都市対抗野球大会に出場し、トップを打つ鈴木慶裕と1・2番コンビを組んで5試合のうち4試合でヒットを放ち、8打点を挙げて優勝に貢献。若獅子賞を獲得する。翌1987年の第58回都市対抗野球大会ではチームの2連覇はならなかったものの、1回戦のNTT信越戦では3ラン本塁打を打つ活躍を見せている。
京畿道東豆川市出身。2001年にKリーグの水原三星に入団。当初は目立たない選手であったが、その後メキメキと才能を伸ばしアジア大会やアテネ五輪に出場している。2005年に強豪の城南一和天馬に移籍。また、2008年にはイングランドに移籍も果たしている。2006年ごろまで代表では同ポジションに朴智星がいたためにレギュラー奪取に至っていなかったが、朴智星が本来のサイドにポジションを移動させてことで司令塔の位置のレギュラーを確保した。だが2008年ウェスト・ブロムウィッチに移籍してから試合中に膝を負傷し、韓国代表には招集されなくなった。2009年帰国し水原三星に復帰、2011年から兵役のため警察庁へ入隊し、警察庁サッカー団に所属した。2012年からワールドカップブラジル大会アジア予選に合わせ韓国代表として再び招集されるようになった。
・野球部・バスケ部(男子)・バスケ部(女子)・バドミントン部(男子)・バドミントン部(女子)・柔道部・剣道部・陸上部・ソフトテニス部(女子のみ)・バレーボール部(女子のみ)・卓球部(男子)・卓球部(女子)・水泳部(夏季のみ、希望者のみ)・駅伝部(夏季のみ、基本的に陸上部が参加。希望者も受け付け)
暴力団関係者は不透明かつ巧妙に経済社会へ介入し、資金獲得活動を続けている。これに対応すべく企業の潜在的なニーズを把握するため、2006年10月、全国の企業3000社を対象に倫理綱領や内部統制システム基本方針への反社会的勢力との関係遮断の規定の有無、関係遮断の取組み、警察や暴追センターに対する要望等として、全国暴力追放運動推進センター主体で「企業の内部統制システムと反社会勢力との関係遮断に関するアンケート調査」を実施した。アンケート調査結果において、「反社会的勢力との関係を遮断すべきだと思うか」の問に対して回答を寄せた全ての企業が「はい」と答え、複数回答による理由は、企業の社会的責任（96.7%）、企業防衛（82.2%）、正義にかなう（59.1%）と排除の意識は高い。会社法施行（2006年施行）以前に、企業行動指針（コンプライアンス）等に「反社会的勢力との関係遮断」を規定していたとする企業は過半数（60.7%）を占め、業種別では、銀行業（98.4%）、その他金融業（90.0%）、証券・保険業（83.9%）が規定しており、会社規模では、大会社（70.5%）、大会社以外（26.7%）が規定していた。また、規定していなかった企業493社の理由では、「当たり前のことなので、わざわざ明文で規定する必要性を感じなかった」が最も多く、399社（80.9%）を占めた。反社会的勢力に対する危機感の差が露呈しており、暴力団関係者の多様化に伴う活動場所を示唆している。有価証券報告書の「コーポレート・ガバナンスの状況」に「反社会的勢力との関係遮断」を明記することについて「良いことだと思う」とした企業が過半数（60.2%）を占め、良いことだと思わない（3.1%）、よくわからない（32.1%）であった。反社会的勢力から企業を防衛するためには、内部統制システム基本方針に「反社会的勢力との関係遮断」を盛り込む必要があるとする企業は過半数（55.0%）を占め、そう思わない（9.6%）、よくわからない（33.7%）であった。反社会的勢力との関係遮断のために行政機関に要望する施策は、大部分が「反社会的勢力に関する警察からの情報提供」（87.9%）をあげている。他には「コンプライアンスを阻害する社会的要因の除去（行政の事なかれ主義的体質の改善等）」（45.3%）、「内部統制システムに関するガイドラインの策定」（41.4%）、「業界内における暴力排除意識の高揚への援助」（39.1%）、「コンプライアンス確保措置の強化（暴力団利用業者に対する監督処分等）」（38.9%）であった。反社会勢力は、国際社会と日本の経済社会が掲げる持続可能な開発の理念に基づく施策に深く浸透しており、見かけは正しい理念に沿う形で思考は常に反社会側を向いている。即ち、人類が取り組むべき行動計画「アジェンダ21」を発端とした見かけの理念を持ち、先端の施策が徐々に浸透していく段階の格差を利用する特徴が顕著に現れている。経済社会における需要の高い分野はもちろんのこと、常につけ入る隙を伺うため、常識的あるいは慣習化した「当たり前」のことを定めることが防御と成り得るとされた。それらが「暴力団追放三ない運動」や「暴力団対応10原則」などにあたる。