日本では在来のナマズ目魚類は全国各地（沖縄は海産種のみ）に分布するものの、その数は5科11種のみと極めて少ない。淡水産種としてはナマズ科ナマズ属の4種（ナマズ、イワトコナマズ、ビワコオオナマズ、タニガワナマズ)、ギギ科の4種（ギギ、ネコギギ、ギバチ、アリアケギバチ）、およびアカザ科のアカザが知られるのみである。このうちイワトコナマズ・ビワコオオナマズ・タニガワナマズ ・ギギ科の4種・アカザは日本固有種であり、前二者は琵琶湖水系のみに分布し、タニガワナマズは東海地方に分布する。種としてのナマズ（S. asotus）の分布はかつて西日本に限られていたが、江戸時代以降東日本や北海道にも移植され、現在では沖縄を除く日本全国に生息している。日本産ナマズ類はいずれも水質や環境の悪化に伴い数を減らしているとみられ、ネコギギ・ギバチ・アリアケギバチ・アカザの4種は、環境省レッドリストにおいて絶滅危惧種、または準絶滅危惧種に指定されている。海産種としては、ゴンズイ科・ハマギギ科の3種（ゴンズイ、ミナミゴンズイおよびハマギギ）が、本州から沖縄にかけての沿岸域に分布している。ゴンズイはスクーバダイビングなどでも頻繁に観察される普通種であるが、ハマギギは東シナ海からインド洋が分布の中心で、日本近海ではごくまれにしか捕れない。
南極大陸からの化石種を含めれば、ナマズ目の仲間は地球上の全大陸に分布している。所属する2,800種余りのナマズのうち、半数以上の約1,700種が南北アメリカ大陸に分布する。他はアフリカ・南アジア・東南アジアの熱帯域に生息する種類が多く、ヨーロッパ・東アジア・オーストラリアにはごく少ない。ハマギギ科・ゴンズイ科の2科にはおよそ120種の海水魚が含まれるが、その多くは汽水域、ときには淡水にも進出する。他の33科はすべて淡水魚のグループである（汽水域に進出する種類を含む）。2006年の時点で少なくとも200種の未記載種が知られており、さらに多くの未発見種が存在することも確実視されている。
太平洋戦争後の学制改革の実施から「大井地区にも新制中学校を」という地元の声を受け、1947年4月1日付で設立認可が降り、同年5月3日に品川区立原小学校の敷地内に併設開校された後、1949年6月1日付で現在地に落成した新校舎へと移転する。校名は当初の校舎建設予定地だった、大井伊藤町（現・西大井5-6丁目）に由来する。結局その地に校舎は建たなかったが、校名としてそのまま残った。伊藤町という地名は晩年を大井の地で過ごし、没後この地へ埋葬された伊藤博文に由来し、学校章も伊藤家の家紋と同じ「上がり藤」となった。また1950年4月10日には伊藤博文公墓所より門柱と門扉の寄贈を受け、それを正門とした。2006年2月に品川区が進める教育改革「プラン21」にて、同区立原小学校と共に小中一貫校設置指定校となり、「品川区立小中一貫校日野学園」（現・品川区立日野学園）に続く区内2校目の区立小中一貫校の開校が決定した。奇しくも伊藤中学校開校時とは逆に、今度は原小学校が伊藤中学校の敷地に移転する形で、2007年度に小中一貫校の「品川区立小中一貫校伊藤学園」と称することとなった。2016年4月、学校教育法改正に伴い、品川区立原小学校とともに正式に廃止され、義務教育学校・品川区立伊藤学園が設置された。
天明5年は全国的に不景気で、年2度の江戸相撲はいずれも中止された。そのため、今回の興行は天明4年11月場所以来、1年半ぶりの本場所開催となった。この場所は、小野川喜三郎、鷲ヶ濱音右エ門ら大坂相撲を基盤とする力士が不参となり、興行も「大角力」ではなく「勧進角力」として行われた。
江戸相撲天明6年3月場所（えどすもうてんめい6ねん3がつばしょ）は、天明6年（1786年）3月に開催された江戸相撲（大相撲の前身）の本場所。興行場所は浅草蔵前八幡。
月に一度、神社に農家が餅を奉納していたことに由来する。昭和40年代に皇太子時代の明仁上皇が加西フラワーセンターを訪問した際に、私的によく鹿嶋神社を参拝していた兵庫県知事坂井時忠の取り持ちにより、地元の地徳自治会名で皇太子にかしわもちが献上された(かしわもち売店鹿嶋茶屋店内に県知事の礼状が展示されている)。
この神社は、社伝によれば奈良時代に播磨国の国分寺が創建された折、その鎮守社として創建されたのに始まるとされる。1578年（天正6年）に羽柴秀吉が神吉城を攻めるときに、神社周辺でも戦いがあったが、神殿は残ったといわれている。江戸時代に、地徳地区を開発するにあたって神社の復活が計画され、寛文年間に姫路藩の松平直矩によって現在の祭神で復活した。元禄時代には本多忠国から境内拡張地を提供し、姫路藩によって崇敬されてきた。
この法律が目的としているところは、動物虐待等の禁止により「生命尊重、友愛及び平和の情操の涵養に資する」こと（動物愛護）、動物の管理指針を定め「動物による人の生命、身体及び財産に対する侵害を防止する」こと（動物管理）、となっている。1973年に議員立法で制定され、同じく議員立法で1999年、2005年、2013年の改正が行われた。当初「動物の保護及び管理に関する法律」として制定されたが、1999年（平成11年）12月に実施（公布）された法改正により現行の法律名に改められると共に、動物取扱業規制や飼い主責任徹底などが新たに盛り込まれた。2005年（平成17年）6月の改正で、施行後5年を目安に検討することを定めた（平成17年法律第68号附則9条）。2013年の改正では、飼い主やペット業者の責任や義務が強化され、実物を見せないまま販売する事は禁止され、飼い主はペットが死ぬまで飼い続ける責務がある事などが盛り込まれた。2019年に成立した改正では大幅な罰則強化などが行われ、犬や猫に所有者の情報を記録したマイクロチップ装着を義務付ける事、生後56日以内の犬や猫の販売禁止、殺傷した時の懲役を2年以下から5年以下へ罰金を200万円から500万円に拡大させた。公布から3年以内に施行される。