序盤のパントマイム描写(や「彼女」の解説)、学芸会のエピソードがそうであるように、現実と幻想が並立した奇妙な手触りを持つ作品である。村上の発明は女主人公が死ぬことでなく「消える」ことだと言われるように、本作でも「彼女」は消えるだけである。また「納屋を焼く」ことには幾つかの読み方ができる。過去の短編を膨らませて長編小説を書くことの多い（「蛍」から『ノルウェイの森』など）村上自身は、この短編について、「『納屋を焼く』もだめですね。あれは冷たい話だから。やっぱり冷たい話というのは、長いものにはふくらんでいかないんじゃないかな。」と述べている。
「辻」は国字（和製漢字）のため、中国人には「辻」という姓の人はいないといわれている。中国語でも「辻」という漢字は使われないため、「辻」姓の日本人は形の似た「过」（「過」の簡体字）で代用されることがある。発音の際は、韓国語と同様に形声文字の要領で「十」と同じ発音で「シー」（ピンイン: shí）と読む。「辻」という漢字のしんにょうは、日本では2000年に制定された表外漢字字体表により2点しんにょうが標準とされたが、人名漢字としては1点しんにょう「辻」である。固有名詞は表外漢字字体表の対象外であるため、「辻」を含む固有名詞は、人（あるいは地名）により1点しんにょうが正式であることもある。（「辻」に限らないしんにょう全般の字形については一点之繞と二点之繞を参照）
辻（シプ、チュプ）という姓が韓国にある。「辻」姓の韓国人がいるのは、日本から韓国に帰化した人がいたからである。韓国語では形声文字の要領で「十」と同じ発音の「シプ」（십）、あるいは「汁」と同じ発音の「チュプ」（즙）と発音される。同じように日本から韓国に帰化した人の姓として岡田（カンジョン）、小峰（ソボン）、長谷（チャンゴク）、網切（マンジョル）がある。
在日韓国・朝鮮人に対する社会保障についても、多くの議論がある。1950年に長田区役所襲撃事件、1951年には下里村役場集団恐喝事件、1952年には万来町事件などの生活保護費の受給もしくは増額を要求する行政機関への騒乱事件が引き起こされている。1952年には、ウトロ地区を始めとする各地での行政への脅迫による生活保護費の受給が国会で問題とされた。2016年度の厚生労働省「被保護者調査」によれば、日本における生活保護の総件数は160万9004世帯で211万0340人、うち外国人受給世帯は4万5248世帯で6万9103人であり、全体のうち外国人の受給率は世帯数で2.8％、人数で3.2％。国籍別でみると、在日韓国・朝鮮人2万9704世帯3万6924人、在日フィリピン人5303世帯1万2864人、在日中国人5117世帯8805人となっている。年齢層でみると、在日フィリピン人受給者の平均年齢が25.5歳、在日中国人受給者の平均年齢50.0歳に比べ、在日韓国・朝鮮人受給者の平均年齢が62.7歳と外国籍の受給者平均年齢の49.9歳と比べ高齢化している。これは、82年まで外国人が国民年金に加入できなかったこと、また82年当時、35歳以上の者は当時加入しても60歳までの必要な加入期間(25年間)に届かないと思い加入しない者が多かったため、当時から日本に住んでいた在日韓国・朝鮮人には低年金・無年金の老人が多いことが一因と考えられる。外国人への生活保護は、1954年（昭和29年）5月8日付社初第382号厚生省社会局長通知により生活保護法を準用して保護を実施するとされ、さらに1990年（平成2年）の口頭指示により、その準用の対象を日本に適法に滞在し活動に制限を受けない永住、定住等の在留資格を有する者としている。この通知に基づく保護は地方公共団体の裁量により実施され、行政側から外国人に対する贈与の性質をもつものであるとされる。外国人の生活保護受給者に、生活保護にかかる行政行為等の行政処分についての異議申立権（審査請求及び再審査請求権）を認めなかったとしても、当該外国人の法的利益が侵害されたとはいえないが、永住権を持つ場合においては先進国のほとんどの国が外国籍の者に生活保護などの社会保障を国籍保有者と区別をつけずに行う。日本国憲法第25条第1項では「すべて国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する」と規定され、1950年以降の生活保護法第一条では「この法律は、日本国憲法第二十五条に規定する理念に基き、国が生活に困窮するすべての国民に対し、その困窮の程度に応じ、必要な保護を行い、その最低限度の生活を保障するとともに、その自立を助長することを目的とする」と「国民」との用語が加えられ、生活保護法による権利保障は日本国民に限定されている。大分地方裁判所は「憲法の要請する社会権の保障は、国家による国民の保護の義務を本来の形態とするため、外国人を保護する義務はその国籍国にある」とする判決を出した。また1965年6月の日韓基本条約批准書交換に際し、朴正煕韓国大統領も「在日同胞の苦労」の原因を「韓国政府の責任」と認め、韓国政府による在日同胞の安全と自由についてより積極的に努力し可能な最大限の保護を行うことを約束した。生活保護受給者は帰化申請が下りにくい（比較的帰化条件が緩い特別永住者であっても収入の主たる部分が生活保護である場合は帰化は難しい）とも言われる。