PRIDEが消滅したのち、戦極やDREAMといった大規模興行を行う団体が出現したが、いずれも数年で活動休止状態となる。これらの団体に代わって日本での大規模大会を開催したのはUFCであった。2010年代に入ると、日本の総合格闘技界でもオクタゴンケージが使われる頻度が増えてゆく。VTJやHEAT、GRABAKA LIVE!といった金網での試合のみを行う団体やイベントも勃興、また、DEEPやパンクラスといったリングを使用していた団体でもケージマッチの興行を打つようになった。老舗団体「パンクラス」は2014年よりナンバーシリーズの興行ではリングからケージへ移行することになった。この、リングからケージへの変遷という時代の流れについて、例えば近藤有己は「総合格闘技をリングでやるのは限界に来てて、ケージのほうが理にかなってるのかなって気はしてます」と述べている。2015年より、修斗もケージを導入した。これに伴い、修斗で長く使われていたオープンフィンガーグローブの変更、ルール変更なども行われた。2015年、PRIDEの元スタッフらで成る大型イベント「RIZIN」が出現。12月29日より活動を行っている。欧州では2010年代に入りGLORYが勢いを増し、DREAMやIT'S SHOWTIMEなどのライバル団体を次々と買収。アメリカにも進出しており、UFCの対抗勢力として注目されるようになった。一方で2016年にはUFCが40億ドルで買収されるなど、M&Aの動きが盛んとなっている。日本においては2000年代前半の格闘技ブームは既に終った感があるが、アマチュア含め、競技者や総合格闘技ジム・道場などは世界的に増えている。興行も世界中で開催されるようになり、スポーツとしての一般化が進んでいる。
プロ総合格闘技は主催者・マスコミ・協賛企業の協力関係のもと、大会運営勢力（プロモーション団体）によって開催・運営される。トップ選手はメジャー団体によって高額なファイトマネーや契約金が保障されている。ボクシングのWBA、WBCに相当するような世界的統括組織が存在しないため、プロ・アマ問わずの小規模な各種大会がそれぞれ独立して世界王者・ランキングを認定し、世界中の各国・各地で多数開催されている。アメリカでは世界最大規模のUFC以外にBellator FC、King of the Cage（KOTC）、World Series of Fighting(WSOF)などの大会がある。アジアではONE FCなどが大きな勢力である。日本では従来最大手だったPRIDEが2007年にUFCのオーナーであるロレンゾ・フェティータに買収され、その後活動休止→事実上の消滅に至ったほか、同じ大手のSRC（戦極）は2011年にスポンサーが撤退、DREAMは2012年にGLORYに買収されて以降（同年の大晦日興行を除き）動きがなく、いずれも活動休止に追い込まれている。2017年現在継続して行われている大会・団体としては修斗、パンクラス、ZST、DEEP、CAGE FORCEなどがあるほか、イノキ・ゲノム・フェデレーション（IGF）のようにプロレスとの混合興行の形で試合を実施している団体もある。2015年にはPRIDE創設者の榊原信行らがRIZIN FIGHTING FEDERATIONを立ち上げた。RIZINは、他団体とは競合しないフェデレーション(協会)を根本の理念としている。総合格闘技のプロモーションは日米以外でもブラジル・オランダ・ロシア・カナダ・リトアニアなどにも存在し、近年アジアでもシンガポール、モンゴル・インドネシア・韓国・インドなどで大会が開催されている。
パンチ・キック等の打撃によりレフェリーが試合を止めるTKO（テクニカルノックアウト）、関節技や絞め技、もしくは打撃によるタップアウトおよびレフェリーによる見込み一本・口頭でのギブアップ（サブミッション、一本勝ち）により勝敗が決定される。他に医師、セコンドが試合続行不可能と判断した場合ドクターストップ・セコンドのタオル投入によりTKOが宣告されることがある。規定時間内に決着がつかなかった場合、3人の審判によって採点がつけられ、2人以上の審判の支持を得た者が勝者となる（判定1-0など1人のみの支持しか得られなかった場合は引き分けとなる）。判定時の採点に関しては多くの団体では第三者機関（上記NSACなど）管轄の下でラウンド毎に採点が行われる一方、PRIDEでは試合全体を通じて一つの採点がつけられる。判定基準についても団体毎に様々である。
松島素敬の息子として板野郡土成村土成（現在の阿波市土成町土成）で生まれる。京都の中学校を卒業後、1901年（明治34年）に上京して明治大学法科に入学し、卒業後は同大学の学生部長を務めた。1906年（明治39年）に共同火災保険会社（現在のあいおいニッセイ同和損害保険の前身）に入社し、1910年（明治43年）には早稲田大学校友会に推薦された。昌栄貯蓄銀行、日本資金信託、第一倉庫、安全印刷、摂津煉瓦、大阪計器製作所、中央インキ、東海市場、東亜フェルト各株式会社の社長、美馬郡是製糸、カルチウム鉱泉、東亜織布、常盤商工、黒崎電機製作所、市岡電気工業、東京絹綿紡績、大阪造船所各株式会社の取締役、東京リベット製造、日東炭鉱、日本鋼管シャフト、城南土地各株式会社の監査役などに就いた。1917年（大正6年）、第13回衆議院議員総選挙に当選し、1924年（大正13年）まで衆議院議員を2期務めた。1931年（昭和6年）5月、経営する糸崎船渠株式会社・帝国毛織紡績株式会社などから約300万円を横領して熱海宝塚土地株式会社に注ぎ込んだとして、業務上横領・商法違反で大審院で懲役2年6か月の判決を受けた。また三池炭鉱株式会社創設に関わる5万7千円詐欺事件で、同年7月の大審院判決で懲役2年が確定した。1969年（昭和44年）2月7日、東京都で没する。享年89。