作品のコンセプトはタイトルに集約されており、「黒キ渚」の「キ」は「ノットイコール」(≠) を表している。闇を拒絶せず、内包するというスタンスで曲作りをしてきた黒木渚の世界は決して漆黒ではない、“陰”と“陽”が確実に存在しているという意思表明から名付けられた。アルバムジャケットのアートワークは、黒を背景に鳥や柱や腕などで「黒キ渚」の文字をコラージュしたものになっている。アーティスト写真の撮影は写真家の蜷川実花が担当した。全7曲構成で、2012年リリースのシングル「あたしの心臓あげる」や、髭（HiGE）の會田茂一プロデュースによる「骨」、同じく髭の斉藤祐樹をギタリストに迎えた「クマリ」、根岸孝旨がプロデュース、田渕ひさ子（bloodthirsty butchers、LAMA、toddle）がサポートギタリストを務める「カルデラ」の他、アマチュア時代の音源で廃盤となっていた「赤紙」などを収録。デビューするにあたり、妥協したくないという思いからダメ元でオファーしたところ、全員から快諾を得て、これらのプロデュースが実現した。リード曲の「骨」は、黒木渚の“陽”の部分を強く反映したポジティブな楽曲となっており、アルバムリリースに伴いミュージックビデオが公開された。また、全国7公演のリリースツアー『黒木渚 1st mini album「黒キ渚」RELEASE TOUR「複合人格」』が発表された。リリースから4か月後の2013年7月には「第6回CDショップ大賞」の1次ノミネート作品に選出された。
2009年のGDPは3785億ドル（約32兆円）であり、神奈川県とほぼ同じ経済規模である。しかし、2015年には5230.1億ドルになり、しばらくは増え続けると予想されている。同年の一人当たりのGDP(購買力平価PPP)は46,833ドルであり、世界21位である。1912年の中華民国の成立当初、清朝の対外賠償金を継承し、鉄道や税関などの収入源を賠償金の担保として列強の支配下に置かれていたため危機的な経済状況にあった。建国当初の政争に加え、中国共産党軍との対立、さらに日中戦争と国内での混乱が続いたことで経済状況が悪化し、物資が軍需用として優先使用され、その物資の輸送も限定された交通手段に頼っており国民経済は困窮を極めた。1945年の第二次世界大戦終結により、特に満洲および台湾では大日本帝国が遺した資産を活用した工業化などによる経済建設を計画したが、まもなく開始された国共内戦により経済政策の実施は頓挫、国民党が行った紙幣の濫発による急激なインフレなどで台湾地域の国民経済は崩壊の淵に立たされることとなった。1949年に国共内戦に敗れ、領土を台湾のみに縮小された国民党政府は「大陸反攻」を実現すべく国力の充実を図り、経済方面でも濫発した貨幣（国民党軍が発行した旧台湾ドル）を廃してニュー台湾ドルを発行しインフレを抑制、傾斜生産方式を採用した工業化を図るとともに、冷戦下のアメリカからの経済援助を活用しての経済政策を実施、それまで農業と農業関連の加工業が主であった台湾の経済を軽工業、やがては重工業へと転換させることに成功し、現在ではアジア有数の先進工業国としての地位を確立、特にパーソナルコンピュータやマザーボード、液晶、レーザーモジュールやなどの高度な技術開発力を必要とする情報技術関連機器や、自動車やオートバイとその部品、付加価値の高い自転車、家電製品とそのための電子部品をはじめとする製造業、海運や航空業でその強みを発揮し、世界トップクラスの外貨準備高を擁する経済大国へと変貌している。2000年代以降は、中華人民共和国やインドなどの、低賃金の単純労働力を提供する発展途上国の台頭によって、高度な開発、生産力を必要としない製造業においては、工場の海外進出に伴う産業の空洞化が進行したが、これに対し政府は情報技術へのさらなる投資とあわせて、バイオ産業などより高い技術を有する産業に重点を置く政策に転換しつつある。世界中に広がる華僑ネットワークに駆使した世界戦略も強みである。アメリカや日本で注文を取り、中華人民共和国やベトナムに製造させる仲介的戦略も、この華僑ネットを利用している。近年は高雄港や基隆港、台中港が中国大陸や東南アジア、および太平洋地域における海運の重要なハブとしての地位を獲得しており、コンテナ取扱高世界一を誇る一大海運企業である長栄海運などがそれを後押しする形となっている。中華民国の経済は日本経済との共通点が多い。資源小国であることから技術力、工業生産力に依拠し、世界市場で優位に立てる高付加価値製品を開発製造することによって、外貨を獲得する加工貿易が基本である。独立志向の強さが国民性であり、それが経済に活力を与えると同時に、大企業の成長に必要な人材の確保が困難な一面もある。1000万人以上の観光客を目標にした観光戦略を打ち出し、2010年に中華人民共和国と締結した海峡両岸経済協力枠組協議や日台投資協定・日台オープンスカイ協定締結などにより2011年には600万人以上の観光客が訪れた。そして、外貨収入は1兆円を超えている。シンガポールなどとの自由貿易協定 (FTA) や環太平洋戦略的経済連携協定 (TPP) 参加を検討しており、経済自由化や金融緩和にも力を入れるとされている。2016年11月の失業率は3.87% (45万5000人) になっており、経済協力開発機構 (OECD) 平均と比較しても大きく下回っていて、雇用も比較的安定している。