レース終盤、夕日が差して路面が乾き、走行ライン上では水煙もほとんど上がらなくなった。上位勢はレインタイヤを交換せず走りきる作戦を選んだが、タイヤの磨耗に苦しみ始めた。スタート以来トップを守ってきたハントのペースが急激に落ち、62周目にはドゥパイエとアンドレッティに抜かれて3位に順位を落とした。2周後、ドゥパイエも同じ問題でアンドレッティに抜かれ、タイヤ交換のためピットインした。ハントのマシンはタイヤの空気漏れで路面を擦り、68周目の終わりにピットインすることを強いられ、残り5周でチャンピオン圏外の5位に転落した。新品のレインタイヤに履きかえたハントはジョーンズとレガッツォーニを追い、71周目には2台をかわして順位を奪い返し、2位のドゥパイエに次ぐ3位でゴールした。1位のアンドレッティはタイヤをいたわるペースメイクが奏功し、2位以下を周回遅れにして73周目のチェッカーフラッグを受けた。1971年南アフリカGPでのF1初勝利以来となる2勝目であり、低迷が続いたロータスにとっても2年ぶりの優勝となった。3位のハントはタイヤ交換後に自分の順位が分からなくなり、ゴール後もチャンピオンを逃したと思い込んでいた。ハントは、チームがもっと早くタイヤ交換のためのピットインを指示すべきだったと考えており、ピットに戻りマシンを降りるとマクラーレン監督のテディ・メイヤーに激しい怒りをぶつけた。しかし、チャンピオンを獲得したことを知らされると一転して笑顔になった。ハントは劇的なタイトル獲得を喜びつつ、インタビューには「ひどいコンディションのレースで視界はゼロだった。けしてやりたいレースではなかった。ラウダの判断は正しいと思う」と答えた。ラウダはその頃、1点差で逆転されたというニュースを東京国際空港で知った。日本勢最上位は高原の9位。予選でマシンを壊したコジマは2日がかりで修復し、完調とは程遠い状態ながらも長谷見が11位で完走した（詳細はコジマ・KE007を参照）。
レース序盤、マーチのヴィットリオ・ブランビラと地元の星野一義が注目を集めた。雨のレースを得意とするブランビラは、タイヤ交換のため序盤にピットインしたことで後退するが、またすぐに2位まで浮上した。その後1位のハントの直後まで迫り、22周目のヘアピンで並びかけたがスピンを喫し、順位を落とした。最終的にブランビラは38周目にエンジンが壊れてリタイアした。予選21位の星野はスタートで9位にジャンプアップするとブリヂストンのレインタイヤを武器に順位を上げ、10周目のヘアピンでジョディ・シェクター（ティレル）をアウトから抜き、一時3位を走行した。しかし、タイヤの消耗で順位を落とし、2度目のピットインで予備のホイールが底をつき、無念のリタイアを喫した。レース中盤はコース状況が好転し、上位の順位変動が活発になった。36周目、ブランビラの後退で2位に上がったヨッヘン・マス（マクラーレン）が水溜りに乗りクラッシュした。代わって急浮上したトム・プライス（シャドウ）も46周目にリタイアした。これでパトリック・ドゥパイエ（ティレル）がハントから20秒遅れの2位、以下アンドレッティ、クレイ・レガッツォーニ（フェラーリ）、アラン・ジョーンズ（サーティース）という順位で落ち着いた。
午後3時9分、各車が濛々と水煙をあげながらスタート。心配された1コーナーの接触事故は回避された。ハントが好スタートを決めて後続を離す一方、10位に後退したラウダは2周目にスローダウンしてピットイン。危険なコース状況のため自主リタイアすることをチームに告げ、展開を見届けずサーキットを後にした。同様の理由で2名が棄権したが、皮肉なことに雨は小降りになり、霧も消えて天候は回復に向かった。ハントは4位以内に入賞すればチャンピオン獲得という有利な立場でレースをリードした。
1974年、ヴァレリー・ジスカール・デスタンが大統領に就任。フランソワーズ・ジルーが首相直属の女性の地位副大臣に任命された。1976年、女性の地位担当庁は廃止され、首相直属の職務として女性の地位代表が置かれた。1981年、社会党のフランソワ・ミッテランが大統領に就任。イヴェット・ルーディが首相直属の女性権利担当大臣に任命された。さらに、女性の地位向上に積極的であったミッテランは、1985年に初の女性権利省を設置し、引き続き、イヴェット・ルーディを女性権利大臣に任命した。1986年、ミッテラン政権下で共和国連合のジャック・シラクが首相に就任すると（コアビタシオン）、女性権利省は廃止され、再び女性の地位代表が置かれた。その後、ミシェル・ロカール内閣で担当大臣または副大臣が復活。シラク政権下（1995年 – 2007年）では、パリテ・職業平等省が設置された2004年3月から2005年5月までを除いて、女性政策に関する担当大臣または副大臣は存在しないか、または労働省、経済省などの下に位置づけられていた。ニコラ・サルコジ政権下（2007年 - 2012年）では、主に労働・社会関係・連帯省内の一組織として位置づけられ、担当大臣や副大臣は置かれなかった。2012年5 月に社会党のフランソワ・オランドが大統領に就任すると、26年ぶりに女性権利省が復活し、ナジャット・ヴァロー＝ベルカセムが女性権利大臣に就任した。2014年に第二次マニュエル・ヴァルス内閣が誕生すると、社会問題・厚生・女性権利省（マリソル・トゥーレーヌ大臣）の下、パスカル・ボワタールが女性権利副大臣に就任。2016年にはローランス・ロシニョルが家族・児童・女性権利大臣に就任した。2017年、エマニュエル・マクロンが大統領に就任すると、再び首相直属となり、マルレーヌ・シアパが男女平等副大臣に就任。2018年10月に名称が男女平等・差別対策副大臣に変更された。