ケンタッキーフライドチキンの都道府県別の県民1人あたり消費量は沖縄県が非常に多く、1人あたりの消費量は日本一である。米国の占領時代に食生活が欧米化し、肉を主とする習慣が醸成されていったことも一因と考えられる。他都道府県と違い、贈答品や結婚式の引出物として使われたり、食卓に並べ通常のからあげなどと同様にごはんのおかずとして食するなど独特な商品の活用方法があるなどの理由が考えられているが、そもそもなぜそのように活用されるようになったかは社内でもよくわかっていないと渡辺社長（2006年5月現在）はテレビ番組で言及している。またすでに閉店しているが、奥武山店ではカーネル・バフェも実施していた。
日本国内では、クリスマスに同社のフライドチキンを食べる習慣が定着している。日本経済新聞のインタビューに答えた日本法人元社長の大河原毅によれば、1973年12月ごろ、青山にあったミッション系の幼稚園から「フライドチキンを買うからクリスマス会のサンタクロース役をやって欲しい」と相談され、それが好評だったことから口コミで学校から注文が入るようになった。数年後、日本のテレビ局から大河原に「アメリカでもこの時期にフライドチキンを食べるのか」と質問がされ、「はい」と意識的に「嘘を」（後述）言ったことで、これが爆発的なブームとなったという。また1985年にデビューした日本企画の「パーティバーレル」（下層からクリスマスケーキ、サラダ、断熱材を敷きフライドチキン、ポテトを一つの樽状の容器に入れた商品）は、もともと大河原が考案したものだという。一方でJ-CASTによれば、昭和50年代、ある外国人客がクリスマスに欧米で食される七面鳥を手に入れられず、代わりにケンタッキーでフライドチキンを購入した。これを日本KFC側が認知して大々的に『クリスマスはケンタッキー』と売り込んだ結果、現在の様に定着したという。一方で"本家"の欧米諸国ではこれが奇異に受け取られる事もある。
現金の他に一部クレジットカード、ジェフグルメカードが利用可能。一部店舗ではジェフグルメカードの販売も行っている。店舗により交通系電子マネーの利用が可能である。イオングループのショッピングセンターに入居しているテナント店舗ではWAON・iD・QUICPay・交通系電子マネーが、アリオ、イトーヨーカドーに入居しているテナント店舗ではnanaco・Edy・交通系電子マネーが利用可能なところもある。Pontaでためたポイントも10ポイント（10円相当）から利用可能になっている。また、KFCカードと言われるプリペイド型のカードでの支払いも行っており、KFCカードの購入、カードへのチャージ（入金）は各店舗で実施している。
近年の公共事業再評価に伴っていくつかの大規模ダム計画が中止されたことや首都圏の水需要減少、吾妻川の水質が元々良くないこと、洪水対策は堤防等で足りること、ダムサイトの地盤が火山層で脆弱であることなどを理由にダム建設に懐疑的な意見も根強い。対して関係都県はダム推進の姿勢を崩していない。その理由としては、近年のダムとしては利水の面で開発単価が安いこと、利根川全体の治水対策の中で吾妻川流域を中心とした豪雨への備えとして八ッ場ダムが重要であること、水資源はなお十分とは言えないことが挙げられる。例えば東京都の場合、現状では水資源に余裕があるが、主に多摩地区で利用されている地下水40万トンについて、水質汚染・地盤沈下のために、将来的に利用をやめる必要があるとしている。また埼玉県の場合は、安定水利権が70%、八ッ場ダムに拠る暫定水利権が29%、その他が1%と、八ッ場ダムの水利権への依存率が他県と比べて圧倒的に高いだけでなく、平成になってから、なお渇水により、利根川水系では6回の取水制限が発生している。その内、平成13年度の場合は、安定水利権で10%、暫定水利権の20%にも達しており、もしこの時に八ッ場ダムの暫定水利権が無ければ、利根川水系の水を使用してる地域の断水も有りえたと、整備理由を挙げている。2004年（平成16年）、八ッ場ダム事業は2度目の計画変更を行い事業費が2,100億円から4,600億円に上昇。事業反対派は建設事業費に基金事業費、起債の利息も含めると総額8,800億円になるという試算を示し、文字通り日本のダムの歴史上最も高額なダム計画となったとしている。こうした考え方も論拠の1つとして、ダムの恩恵を受けるとされてきた利根川下流の一部住民からは「ムダな公共事業」との批判が起こり、2004年（平成16年）11月、関係都県（東京、千葉、埼玉、群馬、茨城、栃木）の各地方裁判所において、それぞれ公金支出の差し止めを求める住民訴訟が一斉提訴された（ひとつでも勝訴すれば、事実上建設ができなくなる）。ただしこの裁判の原告には、ダム予定地に住む住人は1人もおらず、長年の苦悩を経て、地元が建設受け入れの結論を出したことに、水を差すとして反感を持つ住人もいる。また、行政訴訟事件の最初となる判決は、2009年（平成21年）5月11日から東京地方裁判所第103号法廷（民事第3部 裁判長裁判官定塚誠 裁判官中山雅之 裁判官佐々木健二）で、原告請求をいずれも退ける言い渡しをした。さらに、各地裁の裁判では、利水・治水面での八ッ場ダムの必要性が大きな争点となり、結果として八ッ場ダムの「利水効果」および「治水効果」を認める司法判断が下された。その一方で、国土交通省からのOB天下りを受け入れた公益法人と企業が、競争入札を行わない随意契約で多数の業務を受注していたことや、2004年前後数年だけで、事業落札に絡んだ37社の企業に、国土交通省から52人、随意契約業者57社に99人、財団法人国土技術研究センター、同ダム水源地環境整備センター、同ダム技術センターなど、7つの公益法人に25人が天下っていたことが、民主党の衆議院議員長妻昭が2007年に、国土交通省から得た資料により判明し、政官業癒着の観点からも物議を醸した。