2017年6月24日、Bellator NYC: Sonnen vs. Silvaでマット・ミトリオンと対戦。両者同時に右ストレートを放ち、ダブルノックダウンとなるも、先に立て直したミトリオンに追撃のパウンドを落とされ1RKO負け。2018年4月29日、Bellator 198: Fedor vs MirのBellator世界ヘビー級グランプリ1回戦で元UFC世界ヘビー級王者のフランク・ミアと対戦。開始直後に右フックでフラッシュダウンを喫するも直ぐに立て直し、前進したミアにカウンターの左アッパーでダウンを奪い、追撃のパウンドで秒殺KO勝ち。グランプリ準決勝進出を果たした。2018年10月14日、Bellator 208: Fedor vs. SonnenのBellator世界ヘビー級グランプリ準決勝でチェール・ソネンと対戦し、パウンドで1RTKO勝ち。グランプリ決勝進出を果たした。2019年1月26日、Bellator 214: Fedor vs. BaderのBellator世界ヘビー級グランプリ決勝戦で現Bellator世界ライトヘビー級王者のライアン・ベイダーと対戦し、開始直後に左フックでダウンを奪われ、パウンドで秒殺KO負け。グランプリ優勝を逃した。
毎月一度でも週に二日休日があることを週休二日制と呼ぶ。誤解されがちであるが、毎週必ず休日が二日間設定されているのは「完全」週休二日制である。日本の大企業として初めて週休二日制を導入したのは三菱電機である。1963年より第一および第三土曜日を休日とする隔週週休二日制を導入（あわせて週平均所定就業時間を45時間から44時間に短縮）し、国内における週休二日制導入、労働時間短縮の先駆となった。また、三菱電機が週休二日制を導入した2年後の1965年4月からパナソニック（当時の社名は松下電器産業）は、毎週必ず2日間の休みがある完全週休二日制（週五日制）を日本の企業で初めて導入した。創業者の松下幸之助は太平洋戦争後にアメリカ合衆国の企業を視察して、米国流の高賃金・高能率に影響を受けたことを明かしている。その後、遅れて1980年代頃より、他の民間企業でも徐々に土曜日を休日とする週休二日制（週五日制）が広く採用されるようになった。これにより、週末は2連休、振替休日やハッピーマンデー（2000年から開始された、特定の月曜日を祝日とする制度）がある場合は3連休となる。少々意味が異なるが、戦後占領下に学校週5日制が一部地域で採用された。1948年 - 秋田県、滋賀県、長野県、1949年 - 山形県、福島県、千葉県、熊本県である。厳密に言えば週休二日制ではないが、アメリカによる示唆で行われた。日本人の自主制を育てること、社会が教育に参加することが目的であったが、週休二日制自体になじみがなかった当時の日本社会には受け入れられず、評判が悪く定着しなかった。 企業における週休二日制には法的根拠がある。1988年改正・1997年に完全施行となった労働基準法第32条で定められている法定労働時間により、1日の最大労働時間である8時間×5日間の労働をさせると、1週の最大労働時間である40時間に達する。このため、労働基準法第36条に基づくいわゆる「三六協定」を締結し、割増賃金を労働者に支払わない限りは週休二日制とせざるを得なくなった。ただし、企業によっては日曜日を含めて「週に2日分の休日」という考え方から「祝日が含まれる週には土曜日を勤務日とする」（祝日を休みにし、土曜日を勤務日とする）ところもある。また、一部の土曜日を夏・冬・GWなどの長期連休に移すところもあり、その場合は週によって「週休1日」となる。1989年2月4日から銀行など金融機関が土曜日の窓口業務を中止（1983年8月から1989年1月までは第二土曜日のみ（1986年8月からは第三土曜日も）窓口業務を中止、他の土曜日は午前中のみ窓口業務を行っていた）。1992年5月1日から国家公務員も完全週休二日制を実施した。2002年度から、公立学校でも土曜日を休日とする完全学校週5日制が実施された（それまでは第二、第四土曜日のみが休日となっていた。第二は1992年9月以降、第四は1995年度以降）。一方、私立学校では中高一貫校・進学校を中心に、2002年以降も学校週5日制を導入しないところも多い。学校の場合、休日が週2日になることより「勤務日・授業日が週5日になる」ことを前面に出し、「週5日制」という表現をしている。大学では国公立大学の全てと一部の私立大学で週5日制となっている。ただし大学においては、多くの企業が休日となる祝日や振替休日においても、授業時間数を確保するため講義を行うことがある。これをいち早く行ったのはホンダで、四輪車生産に乗り出してすぐに実施した（詳細は本田宗一郎の項目に詳しい）。2015年度時点の状況について調査が行われた。主な週休制の形態をみると、「何らかの週休2日制」を採用している企業割合は85.2%となっている。「完全週休2日制」を採用している企業割合は、50.7%となっている。これを企業規模別にみると、1,000人以上が69.3%、300～999人が59.5%、100～299人が54.1%、30～99人が48.3%となっている。産業別にみると、金融業・保険業が91.2％で最も高く、鉱業・採石業・砂利採取業が22.6%で最も低くなっている。週休制の形態別適用労働者割合をみると「何らかの週休2日制」が適用されている労働者割合は85.2%、「完全週休2日制」が適用されている労働者割合は61.1%となっている。このように休日の取得しやすさは業種・企業による差が大きい。国土交通省は建設現場での週休二日制の普及を支援している。