モデストはアラパエフスクにて作曲家のピョートル・チャイコフスキーの弟として生まれた。法学校を卒業して法学の学位を取得。1876年に聾唖の少年ニコライ（コーリャ）・ヘルマノヴィチ・コンラディ（Nikolai ("Kolya") Hermanovich Konradi, 1868–1922）の家庭教師となり、特別な教育法をもって彼の会話、読み書きを助けた。現在も未出版のモデストの自叙伝からアレクサンドル・ポズナンスキーが引き写した概要によると、彼は兄ピョートルの同性愛に加えて自分自身の同性愛についても言及を行っているということである。モデストは自らの生涯を文学と音楽へ捧げる道を選んだ。戯曲を書き、シェイクスピアのソネットをロシア語に翻訳し、兄であるピョートルをはじめエドゥアルド・ナープラヴニーク、アルセニー・コレシチェンコ、アントン・アレンスキー、セルゲイ・ラフマニノフといった他の作曲家のオペラへ台本を書いた。兄の一番の親友であった彼は、その最初の伝記を執筆するとともにクリンにチャイコフスキーの家博物館を設立したのであった。
カオトロピック（chaotropic、chaotrope）とは、水分子間の相互作用を減少させ、それによる構造を不安定化させる物質のことである。即ち、水のエントロピーを増大させるような溶質のことである。これらの中には、タンパク質間、水素結合、ファン・デル・ワールス力や疎水結合などに影響を与えることにより、その分子構造を不安定化するものもある。対立概念はコスモトロピック（kosmotropic）である。代表的なカオトロピック試薬としては、グアニジニウムイオン、尿素、ヨウ化物イオンなどがあり、これらは蛋白質や核酸の変性剤、あるいはアガロースゲルの溶解剤などとして利用される。水和による自由エネルギー変化が大きい方がカオトロピック性が大きい傾向があり、イオン性物質のカオトロピック性の傾向は塩析の起きやすさを表すホフマイスター系列（離液系列）とほぼ逆の関係になる。
通常のローン（リコースローン）は、借り手の信用に基づいて融資を行い、返済の原資は借り手の全財産が返済責任を負うことになる。ノンリコースローンの場合は、借り手は債務全額の返済責任を負わない。例えば、不動産を対象とした場合、返済の原資は対象となる不動産の産み出すキャッシュフローのみを返済原資に限定する。銀行などの貸し手も、借り手に対し、対象の不動産以外の財産をもって返済することを要求できず、不動産運用終了後の不動産売却額が返済金額を下回っていても、それ以上は借り手に請求できない。借り手のメリットは、このように返済原資が限定されることが挙げられる。貸し手側のメリットとしては、オリジネーターの倒産リスクから隔離される、（適切な運用を行うならば）回収可能性が高まるといったものがある。債務者は、自己の全資力をもって債務を弁済する義務を負うのが、民事法における大原則である。この原則は、たとえ債務に対して物的担保（抵当権等）、人的担保（保証等）があっても変わらない。抵当目的物を換価しても、債務弁済に不足する場合は、不足分は一般債権として存続するのが原則である。しかし、この原則の下では、企業が新規事業や新工場の立ち上げなど多額の投資を行うことで、仮に当該投資が失敗に終わった場合、投資とは関係のない従来の本業まで影響を受け、最悪の場合、倒産という事態を招来する可能性すらある。このように、新規投資が企業の命運すら左右するほどのリスクがあるのでは、企業は新規投資を躊躇せざるを得ない。かかる状態は国民経済上も不利益であり、投資リスクを限定するためのスキームが必要となる。そこで新規投資を行う企業は、100％子会社として新規投資のみを行うための特別目的会社（SPC）を作り、銀行は当該SPCに融資をするという形を採る。そして当該SPCが投資の法的な主体となって新規投資を行ない、所有権等も当該SPCの名義とする。但し、実際の意思決定は親会社が行う形をとる。この形を採ることによって、当該投資が失敗に終わったとしてもSPCの親会社は株主でしかないので株式の出資分以外に責任を負わないこととなる。（間接有限責任）そして融資をした銀行はSPCが融資によって投下した資金で取得した資本財のみが引き当て可能額となるのである。これにより、例えば建設予定のビルとそこからの収益を責任財産とした上でノンリコースで融資を受けて、ビルを建設したがテナントが入らず返済不能に陥った場合であっても、当該のビルからの収益とビルの売却代金以外に関しては差押等の対象とはならない。主に不動産分野で用いられ、米国では普及している。借主にとっては万が一返済不能になった場合、強制執行により事業基盤や生活基盤まで失うリスクを著しく低減できる反面、貸主は追加のリスクを負う事になるため、そのプレミアム分の金利が上乗せとなる。この融資は、銀行にとっては従来のように融資先の全資産価値を担保とすることができず、当該投資の成否そのものを判断しなければならないことから、銀行の審査能力が直接に試されることとなる。また、リスクに見合ったプレミアムの設定、スキームの形成についての技術能力など、銀行に総合的かつ高度な能力が必要とされることとなる。従って、能力的にかかる形態の融資を行える銀行は外資系及び邦銀ではメガバンク、系統上位機関（農林中金、信金中金等）などに限られる。大手金融機関とシンジケートを組まない限り地方銀行、信用金庫レベルでは、ごく一部の上位地銀を除いて能力的に無理であろう。不動産を責任財産とする場合、建物・敷地に対する抵当権を設定し、また火災保険の請求権に対して質権を設定してこれらを担保とする事がある。また、返済原資範囲が限定されるため、貸付の際に重視されるのは責任財産として設定した物件の収益性、もしくは当該物件の資産価値のみである。多くの場合、賃貸オフィスビル等毎月の収益の見込める不動産（収益性不動産）が対象となる貸付スキームである。不動産分野での活用が多いが、航空機、船舶等の比較的安定したキャッシュ・フローが期待できる動産を対象とする場合もある。また、特定の投資プロジェクト（M&A等も）を対象とする場合もある。ソフトバンクのボーダフォン日本法人買収でも利用された。平成23年3月11日の東日本大震災における被災者の住宅ローン問題に起因して注目を集めてきている。