1935年の試運転で31,9ノットを記録し、処女航海では5月29日ル・アーブル出帆の西航で29.94ノット、東航 平均30.35ノットの平均速力でブルーリボン賞に輝いた。試運転から航路で記録樹立以降しばらくは速度を抑えて運行している。船体振動が後部に集中しある客室では床に置いた旅行かばんが振動で弾み移動し原因は外側スクリューの廻流とされ直上の船体構造を補強する応急処置を施し暫定で速度を落とし運用し、冬期オフシーズンにはスクリューを換装しそのスラスト軸とブラケット形状を変更した。翌1936年4月の点検ではスクリュー4基の一つに原因不明の破損が見つかった。1936年5月就航のクイーン・メリーに8月西航で平均速力30.14ノットで抜かされる。大掛かりな修繕改善工事が計画されキャビンレイアウトの改装も立てられ定期便を外れ冬期入渠時にはエンジンの改良も実施しタービン･ノズルの変更から最大定格出力180,000馬力に向上した。ノルマンディーは入渠修繕後の1937年7月西航で同じく30.58ノット、8月東航 31.2ノットで新記録を打ち立てブルーリボン賞を奪取。しかしクイーン・メリーが翌年奪い返したあと1939年8月31日、139次航海を終えニューヨーク到着、復航準備中の9月3日朝フランスはドイツに宣戦布告、第二次世界大戦の始まりだった。
日本では輸入車の一部しか見られないが、自動車メーカーとの間でアフターサービスに関する業務のみの特約店契約を結んだアフターサービス専門業者が存在する。主に自メーカーの販売拠点の存在しない都道府県において、ユーザーにアフターサービスを提供する目的の為に設置される。元々は自動車販売ディーラーだったが、メーカーの日本市場からの販売業務撤退によって販売権を失うものの、アフターサービス業務はそのまま継続する、といったケースもある。
一部の自動車メーカーでは自動車販売ディーラーとは別途、自動車部品の販売業務を専門とする自動車部品販売専門のディーラー網を設けている。（以下、部品ディーラー）これらの部品ディーラーは自動車メーカーとの間で部品販売に関する特約店契約を結んでいる。地域単位・または都道府県単位で設置され、各自動車販売ディーラーのサービス部門や一般の自動車部品販売店・カー用品店・自動車整備工場へ部品供給を行っている。主な取扱商品は、言うまでもなく特定の自動車メーカー製の純正部品であるが、一部メーカーでは自動車メーカー自身が開発し他メーカー車にも対応したプライベートブランドによる自動車部品が各部品ディーラーの拡販の為に積極的に活用されている。なお、部品ディーラー網を特に設けていないメーカーや、地域や都道府県によっては自動車販売ディーラーが部品ディーラーを兼ねている。
ディーラー（輸入元・販売元）の移り変わりが激しいのが特徴である。1981年、BMWが、輸入車メーカーとしては初の日本法人「BMW JAPAN」を設立した。日本でのビジネスを輸入代理店任せにしないで自分の力で展開しようという意思表明であった。1990年代以降、メルセデス・ベンツやフォルクスワーゲンも日本法人を設立し、日本での販売体制を整えていった。1990年代後半以降になり、バブル崩壊を経て、日本での販売の主導権はメーカーが掌握することとなった。現在では、ほとんどのメーカーが日本法人を設立し、ブランド力やサービス品質の向上に努めている。その一方、ディーラーを運営する会社も、メーカーからの高度な要求に応えられる経営体力や販売能力が要求されるようになり、2000年代に入ってからは各ブランドにおいて、これらの要求に対応できないディーラーの閉鎖・撤退・経営譲渡が続出している。ディーラー会社も様々な生き残り戦略を実行しており、首都圏や大都市圏に進出したり、複数の小規模ディーラー会社をM&Aで買収し経営規模を巨大化させたりしている。
日本では、自動車メーカー、およびメーカーの制定した販売チャネル毎（車のカテゴリー、顧客層など）になっている。ただ、市場構造の変化などで、1990年代から販売チャネルを統合する動きが出ており、全販売店で全部の車種を扱うかたちに変更したり、県単位で存在する販売会社を地域ごとに広域統合するメーカーもある。運営法人は、自動車メーカー自身で経営する「メーカー系」と、地域の有力者らが経営権を持つ「地場系」の2つに分類される。自動車の価格が高価であり、日本では自動車の販売取引行為に際して官公庁の検査や諸登録が必要であることなど、販売形態が特殊であることから、家電量販店やディスカウントストアなどのような、複数メーカーの新車販売を大規模に扱う販売店（外国で言うメガディーラー）は出現していない。一部の自動車整備業や農業協同組合 (JA)、独立系中古車販売店は新車ディーラーから取り寄せる形で、小規模ながら複数のメーカーの新車（主に軽自動車）の販売を行う場合があり、これらは「サブディーラー」と呼ばれる。
新潟県中蒲原郡亀田町（現・新潟市江南区）出身。1920年（大正9年）に早稲田大学政治経済学部を卒業し、新潟銀行勤務を経て1927年（昭和2年）から亀田町長を務める。1942年（昭和17年）の翼賛選挙で、実兄・与一（立憲民政党衆院議員（5期））の後継として当時の新潟2区から翼賛政治体制協議会推薦で初当選。このため公職追放に遭うも、追放解除後の1952年（昭和27年）に行われた第25回衆議院議員総選挙で改進党公認として国政復帰を果たす。翌1953年の総選挙でも再選されるが、日本民主党公認で臨んだ1955年の総選挙では落選し、自由民主党公認だった1958年の総選挙でも次点に終わった。1959年（昭和34年）の第5回参議院議員通常選挙で芳男は新潟選挙区から自民党公認で鞍替え立候補、当選し1965年の参院選でも再選した。この間、参議院決算委員長（1960年・昭和35年）、党社会保障制度調査会副会長（1962年・昭和37年）を歴任した。1967年（昭和42年）6月に社会保障制度審議会副会長となるも、3ヶ月近く後の8月29日に新潟県北蒲原郡笹神村（現・阿賀野市）で妻や長男一家と共に休暇のために旅館に投宿していたところ、羽越豪雨によってもたらされた集中豪雨に伴う土砂崩れに巻き込まれて死去した。