アマリアは1821年、バルセロナに生まれた。ゴンサロ・ホセ・デ・ビルチェス・イ・パルガ（Gonzalo de Vilches y Parga）と結婚したのは1839年年10月12日であり、その9年後に夫ゴンサロ・ホセがビルチェス伯爵の爵位を得たことでアマリアはビルチェス伯爵夫人となった。アマリアには男勝りなところがあり、彼女が颯爽と馬を駆る姿の優美さは、ナポレオン3世皇妃ウジェニー・ド・モンティジョと比較されるほどであった。作家として『ベルタ』、『リディア』といった小説も出版している。アマリアの死に際しては、後に暗殺される政治家アントニオ・カノバス・デル・カスティーリョによって長大な詩が捧げられ、5年後に雑誌『イルストラシオン・エスパニョーラ・イ・アメリカーナ』にて発表されている。
学生時代より同人活動を行っており、その作品を見た漫画家よりひおあきらを紹介されアシスタントとなる（時期としては『さらば宇宙戦艦ヤマト 愛の戦士たち』執筆時）。『増刊少年サンデー』に投稿しデビュー。数作描いたところで1981年、『増刊少年マガジン』（講談社）に掲載の『おれたち絶好調』で再デビュー。アシスタント歴では石渡治、小林まことなど。1985年（昭和60年）、第9回講談社漫画賞少年部門受賞（『バリバリ伝説』）。
都市土木（としどぼく）とは、都市・都心・市街地における土木施設整備・土木技術を取り扱う土木事業分野の呼称。都市土木は、都心特有の流域治水、地盤への影響、建設工事等にともなう騒音や振動、地下埋設物や地下水脈などへの対策、都市交通などへの対処など、都心特有の問題に対処する必要がある。東孝光は新建築1967年5月号に寄稿した〈駐車場の計画と設計〉境界領域の充実のために において、土木行政は道路、都市計画、上水道及び下水道、河川、鉄道・・・などと縦割り行政になっており、都市土木では横のつながり、総合的な事業展開が必要だとしている。1級土木施工管理技士資格の試験区分の専門土木に、鋼構造物・コンクリート構造物、河川・山岳土木（内容は砂防、ダム、山岳トンネル）、道路、港湾・海岸、とならんで、「都市土木」がある。その内容は、鉄道（営業線近接工事、軌道工事等）、地下構造物（シールド工事等）、衛生工学（上下水道、小口径管推進工法、薬液注入工法等）である。
濰坊市は世界にその名を知られる凧揚げの町である。1984年4月1日、濰坊市人民政府はアメリカ人友人の提言に基づいて、第1回濰坊国際凧揚げ大会を開催し、それ以来、一年一回の世界凧揚げの大イベントが濰坊市で行われるようになっている。凧のおかげで濰坊が知られるようになっただけでなく、内容が豊かで、独自の魅力と風采を備えた民間芸術品にもよる。民間工芸は民間文化として郷土の貴重な宝物であり、勤労大衆の聡明な知恵の結晶でもある。濰坊の民間工芸にはながい歴史があり、凧、木版画の一種である年画、切り紙細工、銀の象眼、おもちゃなどには数百年の歴史があり、国内外にその名を知られている。1987年4月に、濰坊市は世界の凧揚げの里に選ばれ、国際凧揚げ連合会はまた、国際凧揚げ連合会の本部を濰坊市に置くことを決定した。濰坊国際凧揚げ大会の開催は、濰坊市の知名度を大幅に向上させた。
濰坊市は山東省中部に位置し、東は青島市、煙台市と隣接し、西は淄博市、東営市、南は臨沂市、日照市と接し、北は渤海の莱州湾に面する。
その哲学は、独自の「立ち現れ」から説く一元論が特徴である。心身二元論で把握された世界のうち、「物質」についての記述ばかりしてきた科学に対し、科学の言葉では「心」を描写することはできないとする。そして日常世界と科学の世界は共存しうると大森は主張する。「わたし」と自然との間には何の境界もなく、「わたし」の肉体とそれ以外のものに境界があるだけである。共に、「立ち現れ」である点で、私は自然と一心同体であり、主客の分別もない。禅などに見られる「主客合一」とは異なり、少なくとも、日常にはそういった区別が無い、ということである。あくまで、科学の可能性と限界を見極め、それとは異なる世界の眺め方を提案する。それが大森の哲学の大要である。
2009年12月8日の閣議後の記者会見で、農家に対する農業者戸別所得補償制度について「今までの仕組みと180度違うということが地方では理解されていない」として、佐竹敬久秋田県知事や自民党所属の秋田県議会議員を名指しで批判したうえで、農水省の減反政策に協力せずに米を生産している農家が多い秋田県南秋田郡大潟村については「秋田県などが2010年産米の生産割り当てで大潟村にペナルティーを科した場合、秋田県全体を戸別所得補償制度の対象から外す」と発言し、物議を醸した。秋田県や佐竹知事、自民党県議はペナルティーについて「事実無根である」として、発言撤回を求め反発したほか、県議会においても自民会派が上記発言の取り消しを求め意見書を提出し賛成多数で可決。秋田県内の農家や農協幹部からも批判の声が上がった。また野党だけでなく、民主党内にも大きな波紋を広げる形となり、山田正彦副大臣が「秋田県の除外はあり得ない」と発言したり、民主党秋田県連の松浦大悟代表が「農相発言は誤解に基づいたもので、県が制度から外れることはない」と釈明したものの、当の赤松本人は同年12月11日の記者会見で、撤回の意思が全く無いことを強調。結局佐竹知事ら秋田県側は「県の大きな不利益を避けるための苦渋の決断。地域事情を踏まえて制度設計されてきたこれまでと違い、国とのやりとりが難しくなった」、「不本意な決断だが、これが政治主導の結果だ」と折れる形となり、2010年度からのペナルティー全廃が決定した。