1714年に大蔵卿 が廃止されるのに伴い、王室財政を担当する機関として大蔵卿委員会が創設された。その長である第一大蔵卿の歴史もこの時に始まる。初期の大蔵卿委員は年功序列によって「第一大蔵卿」「第二―」…と番号が割り振られていたが、次第に第一大蔵卿が政府の首席とみなされるようになる。1721年のロバート・ウォルポール以後は事実上の首相となり、以降財政を司るのは大蔵卿委員会の次席である第二大蔵卿 (Second Lord of the Treasury) を兼務する財務大臣 (Chancellor of the Exchequer) となった。首相 (Prime Minister) はその後も俗称にすぎなかったが、アーサー・バルフォア内閣時代の1905年になって正式な官職となった。わずかな例外を除いて首相は第一大蔵卿を兼任するのが慣例である。ウィリアム・ピット（小ピット）は首相兼第一大蔵卿のあり方について「財政の先頭にある人であるべきだ（ought to be the person at the head of the finances.）」という言葉を残している。1942年までは庶民院院内総務もしくは貴族院院内総務も兼ねるのが通例であった。なお、イギリスでは宮廷内の財務を扱う大蔵省 (Treasury) と国家財政を扱う財務省 (Exchequer) は別箇の官庁であったが、チャールズ・グレイ内閣時代の1833年の行政改革により、国家財務の諸機能は大蔵省に統合されている。
危急の際の対応を観て、師が後継ぎを判断するというものがある。例として、『本朝武芸小伝』には塚原卜伝の逸話として次のような内容を記している。卜伝は3人の息子（養子）を呼び出し、試そうとした。卜伝は入口の障子戸の上に木を置き、戸を触ると落ちてくる仕掛けを作った。長男彦四郎は、入る前に上に置かれた木を見つけ（見越しの術）、一端取り、入ってから再び元の所に木を置いた。次に呼ばれた次男は、落ちてきた木に気づき、受け止めてから元の場所へ置いた。これに対し、三男は、落ちてきた木に驚き、抜刀して瞬く間に斬り捨てた。これらの対応を観た卜伝は、驚いた三男を戒め、少しも動じなかった長男の器を褒め、次男に対しては、さらに努めるよう語った。また、対応によって実力をうかがおうとする演出として、映画『七人の侍』では、戸口の横に隠れ、入ろうとした武士の不意を打ち込もうとするものがあるが、本来、師弟でもない者が公において行うと、真正面からかかって来る度胸もない者と判断されかねない（見下されかねない）行為である。実際、前述の和田平助親子の逸話にしても、斎藤一の子の逸話にしても、武家における親子間という師弟関係にあるからやれる行為であって、これらの外物逸話の共通点（子を鍛える為の不意打ち話）でもある（従って、『七人の侍』の演出は正しい引用ではない）。外物を学べたのは一部の者であり、武術を学んでいるからといって誰でも危急に対処できるわけではない。
「囲炉裏之大事」でいえば、創作話としての塚原卜伝と宮本武蔵の対決逸話（生きた時代の不一致上、闘えない為、後世の創作）で知られる「鍋蓋（なべふた）」が、囲炉裏での外物について語ったものである（不意を突いたつもりの武蔵だったが、鍋の蓋で防がれた）。この話の元となった江戸期の話は、中里介山が『続・日本武術神妙記』の中において語っていて、笠原新三郎頼経という信濃の農家出身の剣客がいて、畑仕事より武芸を好み、「呼吸の法」を編み出した。老いた笠原は山に住み、道に迷った修行中の武蔵を一夜泊め、この後、何事かあり、武蔵の技芸を賞め、呼吸の法を授けた。この翁の通称が「鍋蓋」であり、ここから「囲炉裏での外物」の話へと変化したとみられる。
柳生宗矩の逸話には、頭が敷居の上にくるような寝方をしていて、弟子達が両側から勢いよく戸を滑らせ、危（あわ）や首が挟まると思いきや首の下に脇差があり、戸が閉まるのを拒んだという話がある。これと類する話は他にもあり、夢想願立（「願い立つ」の意を含ませている為、願流ではなく、願立が正式）の松林左馬助が酔って帰って来て、入口の所で倒れ、寝込んだ時、女中が敷居の上にある左馬助の頭めがけて戸を閉め、挟もうとした（左馬助との賭けで、日常から「驚かせて見せよ」と言われていた為で、悪戯ではない）。ところが閉まらない。よく見ると、溝の所に鉄扇が置かれていて、つっかえとなっていた。こうした逸話からも類似外物がよく語られている事がわかる。
経営破綻するという噂や、不確実な情報、デマが引き金となることが多い。取り付け騒ぎが起きると他の金融機関の預金者にも不安が強まり金融不安となることがあることから、金融システムの維持にあたる政府や報道機関は情報提供を通じて事態の沈静化につとめることになる。取り付け騒ぎが起こった金融機関では、窓口での対応や多額の預金払戻しによって、業務が停滞する。加えて、いかなる金融機関でも全預金を払い戻すことのできる現金を保有していることは無いので、預金高の減少で経営が立ちゆかなくなり、経営危機に陥ったり、最悪の場合、経営破綻に至る場合もある。銀行や信用金庫・信用組合など預金取扱金融機関が破綻した場合は、預金保険法の定めにより預金は保護されるが、保護額を超える預金についての支払い額減殺が行われることが想定される。日本においては、預金保険と比べて保護制度が万全ではない生命保険会社・損害保険会社の貯蓄性保険商品（養老保険・積立型普通傷害保険・年金保険等）について、経営悪化の噂が流れると解約が取り付け騒ぎのように殺到することで資産が目減りし、経営破綻の引き金となりうる状況が平成不況下で見られた。保険商品はもともと元本保証されていないものの、破綻しなければ（契約通りであれば）保険料をプールしている責任準備金の運用益（予定利率・配当金）などで一定の利回りが得られる設計となっている。しかし経営破綻すると解約返戻金（責任準備金）が削減され、将来受け取る満期保険金ないし死亡保険金が一律カットされることで大幅な元本割れが発生するリスクが高いため、これを回避するために解約が殺到する現象が起こる（銀行振込による解約者への送金手段があるため、必ずしも窓口に多額の現金を準備する必要が無い点が銀行等預金取扱金融機関と異なる）。実際に1990年代以降に破綻したいずれの保険会社も破綻時の既契約に対しては責任準備金の削減を行った上で受け皿の保険会社へ契約譲渡をしている。また、金融商品ではないものの、ペーパー商法・マルチまがい商法・和牛オーナー制度でそれまで定期的に得ていた配当金の支払が滞ると解約が急増し、経営破綻の引き金になるパターンがある。