プログラムが1個のCPUで動作している場合、ハードウェアは全てのメモリ操作がプログラムされた順番通りに行われたかのように見えるよう命令を実行する。従ってメモリバリアは不要である。しかし、メモリが複数の機器によって共有されている場合（マルチプロセッサシステムのCPU群や、メモリマップドI/Oなど）、アウトオブオーダー実行によってプログラムの結果が変わってしまうことがある。例えば、2番目のCPUから見て、1番目のCPUが行ったメモリ操作はプログラム上の順番と違って見えるかもしれない。以下の2プロセッサプログラムは、アウトオブオーダー実行によってプログラムの動作が影響される具体例である。まず、メモリ位置 x と f の値は共に 0 であるとする。プロセッサ#1 で動作するプログラムは f の値がゼロ以外になるまでループし、その後 x の値を表示する。プロセッサ#2 で動作するプログラムは x に 42 を格納してから f に 1 を格納する。擬似コードの一部を以下に示す。プログラムの各行が個々のプロセッサの命令に対応している。プロセッサ#1: loop:  位置 f の値をロードし、0 ならば loop へ分岐 位置 x の値を表示プロセッサ#2: 位置 x に 42 を格納 位置 f に 1 を格納表示されるのは常に 42 であることが期待されているが、プロセッサ#2 のストア命令がアウトオブオーダーで実行されれば、f が x の前に更新される可能性があり、"0" が表示される可能性も出てくる。多くのプログラムではこのような状況は受け入れられない。メモリバリアをプロセッサ#2の位置 f へのストア命令の前に挿入すると、他のプロセッサから見ても x が f の前に更新されているように観測されることを保証できる。
メモリバリア（英: Memory Barrier）またはメモリフェンス（Memory Fence）とは、その前後のメモリ操作の順序性を制限するCPUの命令の一種である。CPUには、性能最適化策としてアウト・オブ・オーダー実行を行うものがあり、メモリのロード命令やストア命令を含めて順序を入れ替えて実行する。この命令の並べ替えは、ひとつのスレッドの中で一般に暗黙のうちに行われるが、マルチスレッドプログラムやデバイスドライバでは慎重に制御しない限り予測不能の動作を生じる原因となる。順序性の制限の方法はハードウェア依存であり、そのアーキテクチャによって定義される。アーキテクチャによってはいくつかのバリアを用意して、それぞれ異なった順序性制限を実現している場合がある。メモリバリアは低レベルの機械語で使われることが多く、複数のデバイスが共有するメモリを操作するのに使われる。そのようなコードとして、同期プリミティブ、マルチプロセッサシステムでのロックフリーなデータ構造、何らかのハードウェア機器を制御するデバイスドライバなどがある。
明治維新後の日本は、自国で鉄鋼業を持とうとした。鉄鋼は経済的・軍事的にも重要な物資であり、ある程度の自給が望ましいとされたためである。その一環として1880年（明治13年）、近代製鉄業発祥の地・釜石に官営製鉄所（釜石製鐡所）を建設するが、この試みは失敗する。この失敗を踏まえ、日清戦争後の1901年（明治34年）、やはり官営で八幡製鉄所が建設される。八幡製鉄所の操業は釜石とは対照的に成功し、日露戦争やその後の経済成長、大正時代の第一次世界大戦を背景に、拡張し続けていった。一方、民間の鉄鋼業も大戦の影響による鋼材輸入の減少で、大戦期に急速に発展した。官・民の製鉄業者を合同（＝「製鉄合同」）すべき、という議論は大戦期から財界を中心に本格的になされるようになり、大戦終結後にはより進展した。大戦終結後、再び鋼材の輸入が増加し、大戦期に勃興した基盤の弱い中小民間業者の多くが過当競争により没落したためである。比較的経営基盤が強固であった釜石鉱山でさえも、政府の補助金が利益を上回る状態であった。政界側にも製鉄合同に向けた動きがあり、1925年（大正14年）には高橋是清農商務大臣（加藤高明内閣）が委員長を務めた製鉄鋼調査会から「八幡製鉄所を中心とする官民の合同会社を立ち上げ、統制と協調によって競争を排除し、輸入鋼材については関税を課して規制し、日本の鉄鋼業の安定的な発展を図るべき」とする答申が出された。昭和恐慌を背景にした産業全体の不振を解決するために組織された臨時産業審議会の1930年（昭和5年）の答申では、製鉄合同の計画がより具体化し、1931年（昭和6年）ごろを目標とする合同会社の設立が計画された。しかし、濱口内閣の緊縮財政政策により資金調達の目処が付かず、この計画は一旦立ち消えとなった。1932年（昭和7年）に齋藤内閣が発足し、高橋是清が大蔵大臣に留任、中島久万吉が商工大臣に就任すると、製鉄合同の計画はより具体化し、1933年（昭和8年）4月に製鉄合同の基礎となる「日本製鐵株式會社法」（日鉄法）が施行されるに至った。日鉄法の成立に際して商工省より製鉄合同の主旨が発表されているが、それによれば製鉄合同の目的は民間の業者を統合し統制するだけではなく、官営ゆえに様々な規制を受け弾力的な運営ができないでいる官営製鉄所を民営化（株式会社化）する、という側面も持っている。日鉄法制定以降、合同する事業者の資産の評価作業が進められた。当初の製鉄合同計画では、民間の主要銑鉄・鋼材メーカーのすべてを統合する予定であった。政府が製鉄合同を打診したのは、銑鉄メーカー（高炉を保有する鉄鋼業者）の輪西製鐡・釜石鉱山・東洋製鐡・三菱製鐡・浅野造船所と、鋼材メーカーの九州製鋼・富士製鋼・大阪製鐡・東海鋼業・日本鋼管・浅野小倉製鋼所の合計11社であったが、打診が行われる前にすでに川崎造船所と神戸製鋼所は合同への不参加を表明していた。打診に対し、浅野財閥系の3社（日本鋼管・浅野造船所・浅野小倉製鋼所）は資産評価に不満があるとして参加を保留。東海鋼業は参加の意思があったが株主の反対により参加せずに終わった。その結果、製鉄合同は11社から4社を除いた7社で実現することとなる。その後、1936年（昭和11年）まで、政府は浅野財閥に、溶鉱炉の新設を許可しなかった。