新たな温度 θ は熱力学温度 T と同じ次元をもち、単位も同じくケルビン（K）を用いて表すことはできるが、どの温度で表しているかを区別するために異なる単位が用いられる。セルシウス温度の場合はセルシウス度（°C）が用いられ、セルシウス度は °C = K で定義されるのでが導かれる。なお、換算式として 0 °C = 273.15 K というものも見られるが、あくまで熱力学温度 T = 273.15 K に相当するセルシウス温度が θ = 0 °C ということであり、これらを等号で結ぶことは SI としては正しい表記ではない。ファーレンハイト温度 θF の単位（ファーレンハイト度、°F）は °F = 5K/9 で定義されるのでが導かれる。
温度変化に対する応答として熱容量のような物理量を定義でき、温度差を考えることはしばしば有用である。2つの熱力学温度 T と T' の差として温度差を定義する。基準となる温度 T₀ を固定して、T₀ との温度差を考えれば、それぞれの熱力学温度 T に対して θ が定まり、これは温度を表現する新たな物理量となる。特に基準温度として氷点 T₀ = 273.15 K に選べば、この温度 θ はセルシウス温度である。また T₀ = (2298.35 K)/9 = 255.3722... K に選べばファーレンハイト温度である。
熱力学温度は平衡熱力学における基本的要請を満たすように定義される示強変数であり、そのような温度は一つに限らない。熱力学温度が持つ基本的な性質の一つとして普遍性がある。具体的な物質の熱膨張などを基準として定められる温度は、選んだ物質に固有の性質をその定義に含んでしまい、特殊な状況を除いて温度の取り扱いが煩雑になる。熱力学温度はシャルルの法則や熱力学第二法則のような物質固有の性質に依存しない法則に基づいて定められるため、物質の選択にまつわる困難を避けることができる。熱力学温度が持つもう一つの基本的な性質として、下限の存在が挙げられる。熱力学温度の下限は実現可能な熱力学的平衡状態を決定する。この熱力学温度の下限は絶対零度と呼ばれる。
温度 θ₁、θ₂ で特徴づけられる2つの熱浴の間で動作する可逆な熱サイクル（例えばカルノーサイクル）の熱効率を η(θ₁,θ₂) としたとき、これらの熱浴の熱力学温度 T₁、T₂（T₁ > T₂）の比はにより定義される。さらに基準となる温度を定める事で熱力学温度の単位が定まる。例えば以前の国際単位系においては水の三重点の値を定めることで温度の単位のケルビンを定義していた。このように熱力学温度がとれることはカルノーの定理が保証している。理想気体に対してカルノーサイクルを考えることで、理想気体温度が熱力学温度と等しいことが示される。言い換えれば、理想気体が熱力学と矛盾なく導入することが可能であることが示される。この流儀の定義では、高温や低温といった素朴な温度の概念そのものは経験的に導入されている。また、熱サイクルを成立させるために、理想的な熱浴と断熱壁が必要となる。
2007年6月19日に公表された研究会の中間取りまとめでは「放送と通信の融合」及び「放送・通信分野の相互参入と競争の促進」を図る観点より、現状では電波法・放送法・電気通信事業法などに分かれている放送・通信関連の法律を「情報通信法」（仮称）に一本化する。その上で現在の放送とそれに類比可能なコンテンツ配信サービスについて「メディアサービス（仮称）」として一体化して規律する。メディアサービスは地上テレビのコンテンツを想定した「特別メディアサービス」。衛星放送や有線テレビのほか、これまで通信コンテンツとして扱われ、規制の対象外だったネット上の映像配信を「一般メディアサービス」として2つに区別して規制する。また、その他の「公然性を有する通信」を「公然通信」（最終報告では「オープンメディアコンテンツ」と言い換えられている）と位置づける。この定義で解釈すると例えばインターネット上であれば全てのホームページ、掲示板やブログ、インターネットラジオ、インターネットテレビ等が含まれるであろう。さらに、諸規制が放送分野のみを対象にしている現状を勘案し、公然通信についても規制を適用すべきであるとして違法・有害コンテンツ流通に対する対応を制度化することを検討すべきであると提言している 。新たに公然通信と位置づけられたコンテンツについては現状では通信の秘密保護のためプロバイダ責任制限法などを除き制度化していない。取りまとめでは初めに違法・有害コンテンツの流通に関して関係者が守るべき最低限の「共通ルール」を策定すること、策定に当たっては業界団体の自主規制やガイドライン等の対応指針を参考にすることを提言。策定した「共通ルール」をプロバイダーが違法・有害コンテンツを削除やレイティングする場合の法的根拠にすべきとしている。さらに青少年保護育成条例などの手法を参考にして特定の行為に関して、一定の範囲内に限り規制を行う「ゾーニング規制」を導入することも検討するとしている。しかし、本来放送・通信事業は有限な電波資源を活用すると言う視点から、またその公共性故に一般に禁止・制限されているものである。そのために、事業者である放送局は行政機関が特別に許した上で、権利を定め地位を与えられる免許制と言う規制を受けている。個々人の表現の自由を尊重する観点や、米国において同様の規制を目的とした立法（通信品位法・児童オンライン保護法）が、レノ対アメリカ自由人権協会事件等で相次いで憲法違反で無効と判断されている事実が検討会の資料では全く言及されていないこと、事業者と同一の基準により一般個人の情報発信を規制対象とすることに疑義を呈する意見も散見される。総務省はこの中間報告に対するパブリックコメントを2007年7月20日まで受け付け、2007年12月5日に2011年の情報通信法公布・施行を目指すべきであるとした最終報告が公表された。