小学2年生でゴルフを始め、中学3年次には日本ジュニアで5位入賞。厚木北高校3年次には日本女子アマ選手権でベスト16入りを果たし、同年のスタンレーレディスに出場した。2010年には、程ヶ谷カントリーで勤務しながら、単年度登録選手としてプロツアーに参戦した。2011年にプロテストに合格し、2012年3月、第25回ダイキンオーキッドレディスゴルフトーナメントにてツアー初優勝を果たした。2012年、レノボ・ジャパンとオフィシャル・スポンサー契約を締結した。契約期間は、同年3月1日から2013年2月28日まで。同年に賞金ランキング44位で初の賞金シード獲得。しかし1年で賞金シードを手放し、その後はシード権を獲得できずにいる。
リーズ公爵（英語: Duke of Leeds）は、かつて存在したイングランド貴族の公爵位。初代カーマーゼン侯爵トマス・オズボーンが1694年に叙されたのに始まり、以降12代にわたって継承されたが、1964年に継承者が絶えて廃絶した。
解答者席は実際の競馬で言うスタート地点（いわゆる「ゲート」）に見立てたものである。解答者の後方には解答モニター（通常は「クイズダービー」のタイトルロゴが表示されるが、番組改編期の特番では「春（秋）の豪華版スペシャルクイズまるごと大集合」と出ていた）が設けてあり、通常時は青バック、正解の場合はそれが赤バックとなり、不正解の場合は青バックのままであった。当初は解答モニターを棚に飾る状態でのせていたが、解答席が6席から5席に変更された際、番組セットの壁でモニター画面の部分以外をすべてふさいだ。解答者席の正面には倍率（オッズ）が電光表示され、賭けられた解答者の席では、賭けたチーム名が書かれたポールが自動的に立った。正解すると電飾が点滅した。解答者席の両側にはコンパニオンの出入口が配されており、出場者の10万点獲得時と、問題に関係した図表や物品を解答者に見せる際に使われた。コンパニオンはエンドクレジットに名前が出るが、どちらのケースもない場合は姿を見せなかった。名札の字体は司会者変更以前は全て手書きで、それ以降は5枠のゲストのみ定型丸文字に変更されていたが、1991年のスタジオセット変更に合わせてレギュラー解答者の分も変更された。
最終問題の解答が発表されると、エンディング曲が流れる中で、司会の大橋巨泉が解答者を巡り、次いで賭け手3組をねぎらって「また来週」の台詞で本編は終了した。この後は、CM2本程度が流れてから、次回のゲストが予告され、「クイズダービー おわり」の画面が表示され、ロート製薬の提供クレジットが表示され、「提供は、ロート製薬でございました」とアナウンスが入って、番組が終了した。なお、1986年4月より次番組予告が放送されていた期間は、ロート製薬の提供クレジットが表示された後に、「クイズダービー おわり」の画面が表示され、放送終了のジングルが流れた後に次番組予告が流れて番組が終了した。
解答者の解答中（シンキングタイム）には、スティーブン・フォスターの「草競馬」をヘ長調にアレンジした曲が流された。番組初期はエレクトーン系だったが、後のステレオ放送化を機にフルートの音色に近いものに変わり、最終回まで継承された。クイズの解答は、テーブルに設置されているロールペーパー式の解答用紙にマジックペンで書き、それを天井のカメラで撮ってモニターに映しており、文字は白抜きで表示された。また新しい紙は、解答者から見て左側にあるボタンを押すと出て来る。そのため、モニターが開いている時（答えを開ける前の「クイズダービー」表示でない時）、解答用紙の所に手を置いたり顔が入ったりするとモニターに手や後頭部が映る、書いた解答が横にスクロールする所が見られる事もあった。「草競馬」のBGMが流れる時に巨泉が再び出題内容を発言するが、それから数秒後は解答の修正も認められていた。最初の解答を抹消し答えを変更したり、複数の解答を羅列した後最終的な答えを○で囲んだりする事が可能であった。特にかつて2枠レギュラー・山崎浩子は時間ギリギリまで最終解答を悩む事が多く、巨泉に「浩子!早く一つだけにしなさい!」と注意される事が度々あった｡
番組の基本的なシステムやルールの考案者は、初代司会者だった大橋巨泉である。ロート製薬のオープニングキャッチで番組が開始し、2本程度のCMを経て、「巨泉の、クイズダービー!」の掛け声の後、発馬機のゲートが開く音とともにオープニングファンファーレが流れ、同時に番組セットのすべての電飾が点灯して本番が始まった。
県東部にあり、レンヌからおよそ30km、ヴィトレからは約20km離れている。村を県道643号線が横切る。また、カンカンポワ川が横切っている。支流であるコクレーユ川も流れる。
1970年代の公害第一課総括係長在任中に経験してきた産業公害対策や、さらに大気汚染防止法や水質汚濁防止法の立案作業に第一線で関わり、その経験を踏まえて21世紀に世界が直面する温暖化等地球環境問題の解決に革新的技術の開発、実用化が不可欠であり、日本が世界で主導的役割を果たすべきとして通産省（現：経産省）で地球環境室の設置を他に先駆けて実現した。この考えを基に設立された（財）地球環境産業技術研究機構（RITE：関西文化学術研究都市（京都府木津川市）に本部）の専務理事として11年間、その創立、発展を牽引し、化学的CO₂固定化プロジェクト、CO₂地中貯留プロジェクトや砂漠緑化プロジェクトなどCO₂削減の研究開発促進に携わってきた。その傍ら自らが体験した公害克服のための政策や必要な技術およびRITEが開発中の最先端のテクノロジー開発の動向を、高度成長期にある中国（上海交通大学、大連理工大学）および国内（奈良先端科学技術大学院大学、京都産業大学）の大学などで教鞭していた。さらに地域振興整備公団在職中にはベンチャー企業の育成による地域振興の業務に携わり、先の中国の大学との交流の経験を活かし「アジア起業家村構想」を提唱した。同公団が統廃合されたためこの構想をNPO法人を設立し、現在その実現に注力している。