永野と堀田庄三と田中徳次郎東京海上火災保険社長と三人で、川奈の富士コースでゴルフをしていたら、永野が「よう徳さん、箱根の宮ノ下と仙石原とは天気が違うんだな。いっそ仙石原にホテルを建てたらどうか」と言うので、田中も堀田も賛同したら、一週間後、永野が田中の元に現れ、「堀田くんと徳さんが賛成したから早速仙石原に行って適当な地所を決めていた」と言って、関東、関西、中京の財界の賛同を得て、ゴルフを愛好する各社長に出資させ、2億5000万円を集めて、1960年（昭和35年）「箱根観光ホテル｣（現・｢パレスホテル箱根」）を建設した。
1960年（昭和35年）同郷で親しかった池田勇人総理から依頼され、官僚嫌いで知られた松永安左ヱ門に復活第一号となる生存者受勲の内意を探る使者の役割を担った。池田は可愛がってくれた松永にどうしても勲一等を渡したかった。しかし松永は「そんなものは要らない」と頑として受け付けず。一計を案じた池田は、松永に心酔する永野の説得なら耳を傾けるに違いないと永野に説得を頼んだ。永野は夫婦で小田原の松永の自宅を訪ね「（あなたが叙勲を）受けないと生存者叙勲制度の発足が遅れて、勲章をもらいたい人たちに、迷惑がかかる。あなたは死ねばいやでも勲章を贈られる。ならば生きているうちに貰った方が人助けにもなる」と松永を説得、松永は不本意ながら叙勲を受けることにした。
1957年（昭和32年）佐々部晩穂名古屋商工会議所会頭と佐伯卯四郎中部経済連合会会長が、中部経済圏の代表として製鉄所の空白地だった名古屋に製鉄所を誘致したいと永野を訪ねてきた。二人は八幡製鉄、川崎製鉄、日本鋼管の各社長を歴訪した後で、1500億円ぐらいの資金がかかるため、各社検討するという返事だったが、永野は名古屋は新規に狙っている地区だったので「よろしい。進出しましょう」と即答した。あまりの即断に二人ともびっくりしていたといわれるが、これが中部地区最初の製鉄所・東海製鐵で現在の新日鐵住金名古屋製鐵所である。名古屋製鐵所は、永野の先見と創造の決断による第一号立地として建設された。同製鐵所は、トヨタ自動車を始め、中部地区の経済発展に大きく寄与した。加藤巳一郎中日新聞社社長は「中部地区の産業界にとっても永野さんは大恩人です」と述べている。また、重荷となっていた釜石製鐵所の余剰人員を名古屋に移動させた。
敗戦直後に生まれた経済同友会や経団連は、アメリカの経済政策の無茶苦茶に対抗するために生まれたという要素が強いといわれる。マッカーサーは戦争以外は何も分かってないから、ドッジやシャウプのような一流ではない自由経済の原理主義者をアメリカ国内のいろいろなところから呼んできて、日本の経済政策をやらせた。これではどうにもならないと、永野や桜田武、水野成夫、工藤昭四郎ら、日本の経済界の指導者が連名で、辞表をまとめてGHQへ突きつけようとした。当時そのような行動は、政令325号違反、占領目的違反行為として捕まってしまうかもしれなかった。まさに提出しようとしたときに、朝鮮戦争が起こった。永野が桜田に電話して「おい、神風が吹いた」と言ったという。
白洲次郎と殴り合いのケンカをした逸話でも知られる銀座のクラブ「エスポワール」は、戦後日本が独立国に復帰したばかりで、アメリカの強い影響下にあって、アメリカの占領政策やソ連のシベリア抑留など戦勝国に関する公の場での批判は樺られた時代に、日本の指導的役割を果たしていた識者が本音で、夜な夜な喧々鴛々の議論が出来る唯一の社交場で、昭和20-30年代前後は、永野や白洲、今里広記、鹿内信隆、五島昇、中曽根康弘、石原慎太郎、山岡荘八、今東光、升田幸三、吉田正、浅利慶太らが常連だった。永野は石原や前野徹に「占領下にあったが故、公には何も言えなかったが、東京裁判によって日本人の精神はすっかり骨抜きにされてしまった。このままでは日本人の精神はやがて崩壊し、日本は必ず壁に突き当たる」と話していたという。
戦時中北海道にいた重雄は、いずれ北海道は日本から離れて独立国になるだろうと自論を持ち、その基礎作りをしようと考えていた。戦後、職を失った弟の治ら親しい人間に北海道に来ないかと誘ったがさすがに突拍子もないと思われた。郷里の広島が原爆投下で75年間は草木も生えない、人間は住めないといわれていたので、北海道がすっかり気に入って水田と工場も買い北海道に永住するつもりでいた。ところが日鉄の渡邊義介社長が「生産を再開するので東京に戻って欲しい」と何度も何度も頼みにくるので、根負けして水田や工場を処分して東京に戻った。
多数の研究がHVDCに基づく超広域スーパーグリッドの潜在的利益を強調している。それらが地理的に分散している風力発電所や多くの太陽光発電所の出力を平均、平滑することによって、間欠性の影響を緩和できるためである。Czischの研究では、ヨーロッパ周縁部をカバーする電力網は、今日的な相場に近い100%の再生可能エネルギー（風力70%、バイオマス30%）をもたらすことができる、と結論付けており、提案、そして、多くの国境線を越えるエネルギー輸送に内在する政治的なリスク に関する技術的な実現の可能性に関する討論があった。グリーンスーパーハイウェイのようなものの構築は、米国風力エネルギー協会と太陽エネルギー産業協会によって発表された白書に支持されている。2009年1月には、洋上風力発電と欧州全域の越境相互連系を支援する12億ユーロの一部として、アイルランド、英国、オランダ、ドイツ、デンマーク、スウェーデンの間のHVDC連系の開発に30億ユーロを援助することを、欧州委員会が提案した。一方、最近設立された地中海の連合体は、北部アフリカからのヨーロッパへの太陽エネルギーを集約を大規模に輸入するために、地中海ソーラープランを承認した。