東京都北区生まれ。父親の故郷である栃木県宇都宮市で育つ。作新学院高等部を卒業する。1985年、日本大学文理学部中国文学科に入学するも、後に中退。大学中退後、小説執筆に専念し、投稿生活を送る。1991年、「秘玉」が第3回朝日新人文学賞の候補作に選ばれる。同年、「涼州賦」で集英社が主催する第4回小説すばる新人賞を受賞し、小説家デビューを果たす（同時受賞は、たくきよしみつ「マリアの父親」）。1994年、『赤壁の宴』が第16回吉川英治文学新人賞の候補作に選ばれる。主に中国・日本を舞台にした歴史小説や時代小説を多く発表している。
交渉は順調に進むかに見えたが、リッシュモンがあまりに直情径行だったため王太子に遠ざけられ、代わりにジョルジュ・ド・ラ・トレモイユが重用されるに伴いブルターニュ公がフランスから離れ、ブルゴーニュ派との交渉も中断され、リッシュモンとラ・トレモイユとの私戦が起こりアルマニャック派は内乱で分裂した。1429年にジャンヌ・ダルクがオルレアン包囲戦に勝利すると、リッシュモンは宮廷の反対を押し切りジャンヌに加勢してパテーの戦いでイングランド軍に勝利したが、宮廷の反感が強く再び遠ざけられ、シャルル7世の戴冠式で彼の正統性が認められても戦線は膠着していた。だが、1431年にブルターニュ公が政略結婚でフランス側に戻り、1432年にリッシュモンがヨランドの要請で宮廷へ復帰、翌1433年にラ・トレモイユがリッシュモンらのクーデターで宮廷から追放されると、リッシュモンが中心となりアルマニャック派とブルゴーニュ派の交渉が再開、進展していった。1434年12月から翌1435年2月にヌヴェールでリッシュモンは善良公との交渉を取りまとめ、7月にイングランドも交えた和睦交渉に参加した。途中でイングランドが離脱したため、フランスとブルゴーニュはヌヴェールの協定を元にして和睦条件を決め、9月21日にアラスの和約が締結されアルマニャック派とブルゴーニュ派の対立は解消、善良公はイングランドと手を切りフランスと結ぶことになった。和約はシャルル7世が善良公に無怖公暗殺事件を謝罪、善良公のフランスへの臣従免除、フランスの土地をいくつか善良公へ分割するなどシャルル7世が代償を払う項目が多かったが、これにより派閥抗争は無くなり、宮廷はリッシュモンの下でまとめられた。以後、リッシュモンはフランス軍を動員し、1436年のパリ奪回を皮切りにイングランドの反撃を進めていった。
2010年4月1日に徳島銀行と香川銀行の両行が傘下となる金融持株会社として設立。高松市の香川銀亀井町ビルに本社が設置された。徳銀は東証・大証の各1部・香川銀は東証1部（大証1部は既に上場廃止済み）にそれぞれ上場していたが、いずれも2010年3月29日に上場廃止され、トモニHDは、設立と同時に東証1部にのみ新規上場した。徳島銀行がトモニHD発足直後の2010年4月2日に取得した徳島県青少年センターの施設命名権（ネーミングライツ）では、施設の愛称を徳島銀行の略称である「とくぎん」に加えて「トモニ」を冠した『とくぎんトモニプラザ』に設定した。両行の経営統合は、営業基盤である徳島・香川両県で人口減少による資金需要の先細りが不可避と見たからであるが、それを見据えた経営戦略として関西圏への進出がトモニHD設立時からあった。2015年4月、大阪の第二地方銀行である大正銀行を、株式交換方式での買収で基本合意した。大正銀行は三菱UFJフィナンシャル・グループの系列会社で、海外事業の強化で地銀との関係を整理したい大手銀行（三菱UFJ）と、関西圏進出で生き残りをかけるトモニHDの利害が一致した形になる。また、会社規模が拡大する買収へ向けてトモニHDを指名委員会等設置会社に移行する予定である。2015年9月15日には、大正銀との経営統合の最終合意を発表し、統合後の傘下3行の合併に関しては、2019年3月末までに判断を下したいとしている。2016年4月1日、株式交換により大正銀行を完全子会社化した。2018年3月23日、傘下の徳島銀行と大正銀行が2019年秋までに合併することが発表された。合併の目的について、コスト改善効果が大きく、また徳島銀行の強みである事業性融資や中小企業取引および大正銀行の強みである住宅・不動産分野でノウハウ共有を一段と進めることであるとトモニホールディングス社長の遠山誠司は明かしている。特にコスト改善については両行は既に同一のシステムを有していることから、事務効率化等も期待できると日本経済新聞は指摘している。また、徳島銀行と香川銀行は地元の資金需要が鈍いものの規模は比較的大きく、一方で大正銀行は同行頭取の吉田雅昭によれば「不動産中心で資金需要はあるものの小規模で限りがある」点が課題であり、「徳島銀行と合併すれば潤沢な資金をよりいかせる」というメリットも期待されている。また徳島銀行頭取の吉岡宏美やトモニホールディングス会長の柿内慎市は「徳島県と大阪府は昔からヒト・モノ・カネの往来が多い結びつきがある」ことからビジネスマッチングやM&Aなどの仲介等で顧客にメリットがあるとしたほか、徳島商工会議所会頭の中村太一も「人口減に伴って県外への進出を考える企業が増えている。両行の営業エリアが合わさることは徳島の経済界にとってプラス。」と評価している。なお、今回の合併は徳島銀行と大正銀行の2行のみの合併で香川銀行は加わらないが、これについては「一度に傘下3行が合併するのは労力がかなりかかる」ことを懸念していると遠山は発言しており今後の状況を見極めて検討するとした一方、柿内は「基本的に2バンク制は維持したい。香川銀行との合併計画は全くない。」とコメントしている。