定説とされてきた関谷、菊池による磐梯山噴火と山体崩壊のメカニズムについて、米地文夫は地元住民の噴火の目撃談や噴火の最中に撮られたと考えられる写真などから、反論を加えている。米地は関谷、菊池は自らの説に合わない目撃談等は無視、歪曲するなど、恣意的な資料操作をしていたと推測している。米地の説の核心は、関谷、菊池の定説とは異なり、噴火開始の直後に小磐梯が全面崩壊したわけではなく、段階的に崩壊していったとする点にある。山体崩壊は磐梯山北側山腹での水蒸気爆発直後、同じく山腹部で小規模な崩壊として始まったとしている。そして山腹で起きた崩壊の結果、不安定になった小磐梯は最終的に頂部を含む大崩壊を引き起こし、消滅したと考えている。米地は小磐梯は噴火開始後約80分から90分後までは残存していたと考えている。米地の説の根拠は、前述のように地元住民の噴火の目撃談や噴火の最中に撮られたと考えられる写真などである。米地は噴火に関する証言の中でも、磐梯山山腹の中ノ湯に湯治に訪れていた最中に噴火に遭い、生還した鶴巻良尊による証言を高く評価している。鶴巻の証言から、噴火は磐梯山北側での山腹噴火として始まり、同じく山腹部で小規模な崩壊として山体崩壊が始まったことが明確になったとしている。そして最初の破裂の後、約2時間を経た後に二回の破裂があったとの証言から、自らの多段階崩壊説を補強している。また磐梯山噴火開始直後に撮影された写真には小磐梯が写っているとして、これも噴火直後に小磐梯が崩壊したという定説は誤りで、噴火開始後ある程度の時間、小磐梯は残存していた証拠であると指摘している。1888年の磐梯山噴火と山体崩壊について、米地は上記のように磐梯山中腹で起きた水蒸気爆発が引き金となってまず小規模な崩壊が発生し、その後、不安定となった小磐梯が全面崩壊したとのシナリオを提示している。そして水蒸気爆発自体の規模は小規模なもので、小磐梯が全面崩壊した大規模な山体崩壊はむしろ地すべり的要素が強いと見なしている。そして関谷、菊池が約1.213立方キロメートルと推定した崩壊量についても、推定される崩壊前の小磐梯の地形などから考えて規模が大きすぎるとし、0.5～0.6立方キロメートル程度と推定した。米地の多段階崩壊説については、関口、原口、岩橋（1995）、茂野（2004）のように多段階崩壊を前提として噴火モデルを提唱している専門家がいる。一方、多段階崩壊説に対する批判としては、まず裏磐梯の旧桧原村方面に流れ下った岩屑なだれは、噴火開始から10分以内に押し寄せてきたとの証言がほとんどであり、これは多段階崩壊説にとって不利な事実である。また噴火直後に撮られた写真に写った山影は小磐梯ではなく、小磐梯の西側山体にあって、小磐梯の一部と見られていた湯桁山であるとの反論がある。これらの反論に対し米地は、噴火後約10分以内に山麓の村々を襲った岩屑なだれは山腹部で発生した最初の山体崩壊によるものであり、また噴火直後に撮られた写真に写った山影はやはり小磐梯であるとの再反論をしている。
米国の食品製造業者のいくつかは製品にLFTBを使用していないことを明らかにした。その中にはコーンアグラ・フード、セーラ・リー、クラフトフーズらがいる。食肉小売業者の多くはLFTBを使用しないか、使用している場合も将来的に廃止していく立場を表明した。LFTB問題が表面化すると、ファストフード・チェーンの多くは使用を取りやめたり、以前から使用していなかったことを公表した。地方紙『コンコード・モニター』は2012年4月に、LFTBに消費者の懸念が向けられた結果、LFTBが使用されている恐れの少ない地元の小店舗の売り上げ増につながったと報じた。2012年3月25日、ビーフプロダクツは危機プランニングの一環として、四か所の工場のうち三か所の操業を停止すると発表した。これら三か所によるLFTBの生産量は合計で日産400トンほどだった。ビーフプロダクツの発表によれば、同社はほぼ一度の週末だけで72件の取引先を失った。LFTBの生産量は週当たり2000トン強から最低で5分の1に減少したという。ビーフプロダクツはカンザス州ガーデンシティなどの工場三か所を同年5月25日から閉鎖し、4億ドルの売上を失うとともに700人を一時解雇した。2013年の生産量は約900トンにまで落ち込んだ。カーギルもまたLFTBの生産量を大幅に減らし、2012年4月には「増量剤の利用が社会から認められなければ、バーベキューシーズンにハンバーガー価格の向上を招くかもしれない」と警告した。カーギル・ビーフ社長によれば、2012年中にLFTBの売上は「一夜にして」80%減少した。カーギルはカリフォルニア州ヴァ―ノンにおける生産を停止し、50名を一時解雇した。その他の工場でも生産調整が行われ、そのうちテキサス州プレインヴューの牛肉処理工場では2000人が一時解雇された。アメリカの三大チェーンを含む多くのグロサリーストアやスーパーマーケットは、2012年3月中にLFTBを添加した製品の販売をやめると発表した。2012年4月、カーギルとタイソンは農務省に対し、挽肉製品のラベルにLFTB含有の事実を表示する認可を求めた。農務省はそれまでLFTBを牛肉と区別しない立場を取っていたため、ラベル表示は要求されていなかった。ビーフプロダクツもこれに同調し、ラベル表示が消費者の信頼を取り戻すための第一歩だとスポークスパーソンを通じて発言した。農務省は学区に対し、挽肉の購入の際にLFTB添加の有無に関する選択権を与えると告知した。多くの学区は給食からLFTB添加挽肉を排除することを発表した。2012年6月には、全米50州のうち47州が2012—2013年度の給食プログラムでLFTB添加製品を使用しない決定を下した。サウスダコタ、ネブラスカ、アイオワ各州の教育省は継続使用を選んだ。2012年4月2日、ユカイパ・カンパニー傘下の挽肉製造業者でLFTBを生産していたAFAフーズが会社更生法を申請して破産し、「現下のマスコミ報道」が「挽肉製品の需要を全般的に激減させた」という言葉を残した。その翌日、シカゴ・マーカンタイル取引所におけるアメリカ国内の肉牛先物取引は3.5か月ぶりの低値を示し、その原因の一つに「ピンクスライム」問題が挙げられた。家畜トレーダーは「そのせいで需要が落ち込んだ。生牛相場は長期的には強気だが、短期的には間違いなく悪影響だ」と発言した。