1990年に台数限定で発売されたチューニングバージョンである。クアドリフォリオとは「四つ葉のクローバー」を意味し、ジュリア以来アルファロメオの高性能モデルに付けられている名称である。エンジンはハイカム化等のチューニングを施され、ノーマル比15PS増の200PS。このユニットは「世界一官能的なV6」とも呼び称された。外観上は、エアロパーツとスピードライン製の15in専用ホイールが装備されている。また、サイドミラーもボディ同色に塗装されている。内装ではレカロ製のレザーシートが装備され、メーターナセルに赤いステッチが付くなどの特徴がある。後期型として、24Vのクアドリフォリオも製造された（日本では販売されず）。QVと表記されることもあるが、これはクアドリフォリオ・ベルデ（Quadrifoglio Verde=緑の四葉のクローバー）の略である。
モデル期としては1987年の発売から1992年のマイナーチェンジまでの前期と、それ以降の後期に分かれる。派生グレードとして、「クアドリフォリオ(QV)」やフルタイム4駆システムを搭載した「Q4」（1994年に発売）などがあった。1992年にはパッシブセーフティ強化を主な目的にボディが強化され、DOHC24バルブエンジンを搭載した「スーパー(Super)」が投入された。また、従来のSOHC12バルブモデルはフェイスリフトなどの小改良を受けた(164FL)。この時のフェイスリフトでは、ヘッドライトが薄いプロジェクターランプに変更されたことで判別ができる。ただし、北米仕様は法規の関係でマイナーチェンジ前と同様のヘッドライトを装備している。内装では、エアコンパネルがピアノタッチのものに変更された。1995年には小改良とともにスーパーがスーパー24Vとなり、ノーマルボディのFLが消えてスーパーボディのスーパー12Vとなった。またQ4も小改良を受けた。標準モデルのサイズは（全長）4555mm×（全幅）1760mm×（全高）1400mmであるが、後期のスーパーボディでは前後のバンパーが大型化されたことにより全長が4665mmに延長された。初期ボディのCd値は0.30であった。
アルファロメオがイタリア産業復興公社(IRI)の支配下にあった時代に開始された中型セダンである。アルファロメオがフィアットに買収された翌年の1987年、フランクフルトショーでデビューした。当初は後輪駆動レイアウトで計画されていたものの、当時のアルファロメオの深刻な経営不振のため、4社共同の「Tipo4プロジェクト」への参加による前輪駆動車に変更された。同プロジェクトにより誕生した車種には他に、ランチア・テーマ、サーブ・9000、フィアット・クロマがある。一方で、独自のスタイリングはピニンファリーナ（メインデザイナーはエンリコ・フミア）によるものであり、1988年には「トリノ・ピエモンテデザイン賞」を受賞している。
アルファロメオ・164は、イタリアの自動車メーカー・アルファロメオが1987年から1998年まで販売していたセダンである。プラットフォーム等を共有する姉妹車として、ランチア・テーマ、サーブ・9000、フィアット・クロマがあった。
2本の斜線を交差させた形である。大文字と小文字は同形である。筆記体では、右下がりの線だけを書いておいてからあとで左下がりの線を書くか、左半分を書いてから筆を離して右半分を書く（このとき、交差する部分は角張らずに丸くなる）。フラクトゥールは。
有峰林道小口川線のフロヤ谷への分岐道に行った先に、数台の駐車場付きの登山口がある。この登山道は1991年 (平成3年)に開かれた。
山頂近くには風衝草原の地形により、ハクサンシャクナゲが自生する。また、山頂は高層湿原であり、ミヤマイヌノハナヒゲ、モウセンゴケ、ワタミズゴケによる池溏が形成されている。この植生は分類上弥陀ヶ原の植生に一部一致する
1988年9月29日から10月3日にディスカバリーで行われた4日間のミッションで、チャレンジャー号爆発事故後、初のミッションとなった。TDRS-C衛星の展開や11の科学実験が行われた。
2007年5月、サッポロHDが買収意図や事業計画について質問状を送るも、スティール側は「（サッポロ側の）時間の引き伸ばしに過ぎない」として回答を拒否した。2007年5月16日ブルドックソースに対して全株取得を目標にTOBを行うと発表、経営陣は具体的な提案が無いとして態度を保留していたところ、5月18日にスティール側が5月14日以前1ヶ月平均の株価に約20%のプレミアムを付けた価額で全株取得に向けたTOBを開始した。同社取締役会はTOBに反対し、新株予約権割り当てを軸とする対抗策をとった。これに対し、6月12日にウォーレン・リヒテンシュタインが世界初となる記者会見を行い、「敵対的買収ではない」と否定した。新株予約権割り当ての対抗策は株主総会で承認され、スティールは東京地方裁判所に対し新株予約権の差止めを求める訴訟を提起した。東京地裁はこれを却下、東京高等裁判所に即時抗告を行ったが、東京高裁は7月9日、ブルドック側の対抗策を正当なものとして認め、逆にスティールについては転売による利益確保を目的として株を購入する「濫用的買収者」であると認定し、抗告を棄却した。スティールは、これを受けて最高裁判所に特別抗告・許可抗告したが、いずれも棄却され、ブルドックソースへのTOBも失敗に終わった。スティール側は濫用的買収者であるという高裁認定の取り消しも期待したが、最高裁ではこの事は判断材料としては全く触れられる事が無かった。ブルドックソースの買収防衛策については、M&A、ブルドックソース事件参照。2008年後期に入り、サブプライムローンを発端にした世界金融危機により、投資家離れが加速したため日系企業を含む保有株を売却を加速させ、2009年1月までに江崎グリコや日清食品やブラザー工業など半年の間に合計1150億円相当の日系企業保有株を売却したと報じられた。2009年1月13日、バンク・オブ・アメリカがスティール・パートナーズが株式公開を検討していることを投資家に開示しなかったこと、同社投資家が返金要求を行った際に投資家の4割近くに対し返金しなかったこと、これらの行為を詐欺行為に当たるとして、スティール・パートナーズに対し詐欺でアメリカのデラウェア州衡平法裁判所に提出した。