堂島川と曽根崎川（現在は埋立）に囲まれていた中州で、堂島川を挟んで南は中之島、曽根崎川跡を挟んで東は西天満、北は曾根崎新地・梅田・福島に接する。また、広義の堂島の分類では、福島の西隣の玉川まで含められることもある。現行の住居表示で堂島と付くのは、北区堂島1～3丁目と同区堂島浜1・2丁目だけであるが、堂島の東端は難波小橋跡、西端は上船津橋北詰交差点にあたり、北区西天満2丁目の曽根崎川跡以西および福島区福島1～3丁目と同区玉川1丁目のそれぞれ曽根崎川跡以南も堂島である。大阪キタの繁華街に南接し、大阪駅前の地下街「ディアモール大阪（ダイヤモンド地下街）」より堂島の地下街「ドージマ地下センター（堂島地下街）」に繋がり、梅田より連続する大規模なオフィス街を形成している。堂島1丁目は1990年から1992年まで大阪で最も地価が高い場所だった。江戸時代より新地・米市場・蔵屋敷地として栄え、中央に南北幹線の四つ橋筋が通るが、この四つ橋筋を挟むように高層ビルが立ち並び、大企業の本社や支社が集まるオフィス街となっている。一方、北新地に包含される北東端は歓楽街の色彩を帯びている。
アサーティブは1945年11月30日に退役し、12月19日には海軍の現役艦リストから除籍された。翌年10月4日にen:United States Maritime Commissionに入り、それと同時に購入者のジョセフ・マカロニに向けチャールストンへ輸送された。
海軍機雷戦学校においてシェイクダウン訓練が行われたあと、第三海軍方面軍に配属され、ニューヨーク州からヨーロッパ方面へ向かった。1945年6月中旬、第六海軍方面軍に配属が変わり、サウスカロライナ州チャールストン沖において7月7日まで掃海任務に従事し、その後第三海軍方面軍に配置が戻った。その後チャールストンに戻り、第六海軍方面軍の元艦の無効化がなされた。
鉄道においては、見送りなど、乗車船以外の目的で駅の改札内に入場する際に発行される。一般には、最低運賃と同額の場合が多い。しかし、最低運賃が異なる複数の会社・路線が同一構内で乗り入れる場合（共同使用駅）には低い方のそれに設定される場合がある。入場券を発売していない事業者（地下鉄に多い）では最低運賃の乗車券を持って代用されることがある。過去に北海道地方では、最低運賃の乗車券と入場券が併記されている兼用の券も存在した。なお、会社や駅によっては制限時間を設けているところもあり、その旨を説明する目的などから、券売機での発売をせず窓口でのみ入場券を発行する駅も地方の小規模駅を中心に存在する。名古屋鉄道や近畿日本鉄道の一部駅は、窓口でのみの発売である。これらの鉄道の入場券の多くは硬券である。日本で初めて入場券販売を行ったのは、1897年（明治30年）の山陽鉄道（後の山陽本線を敷設した私鉄）であったとされる。素材により「硬券入場券」や「軟券入場券」と分けられる。改札の自動化が進んだ現在でも、一部の鉄道事業者では硬券入場券が窓口で販売されている。とりわけ硬券（厚紙を用いた券）によるものは記念品として発行されることが多く、鉄道ファンのみならず旅行客などにも珍重されている。変わった需要としては、年月日が数字並びの時（例：平成12年3月4日）に、特に硬券入場券が記念で多く買われる例がある。一方、新駅開業などで記念入場券も発行されており、切符の一分野でもあることから収集家も存在する。JRにおいては、みどりの窓口でも入場券を発券している。「軟券」に部類されるが、超耐久感熱紙のため、硬券が廃止された現在でいつでも手に入る入場券としては券売機券よりも保存性に優れており、観光記念に購入する者もいる（ただし、感熱紙のため、いくら耐久性が高いとはいえ、用紙製造メーカーが品質保証しているのは、7年間であり、保存状態によっては更に短くなる）。一部の駅では定期券に類似した「定期入場券」も発行されている。これは表口と裏口を自由に行き来する通路を持たない駅で、頻繁に通り抜けする人を対象に発行されるものである。駅構内への入場には「乗車船の目的」と「乗車船以外の目的」の二つに分けられる。前者は乗車券類、後者は入場券が必要となる。JRの旅客営業規則第294条には「次の各号に掲げる者が、乗車船以外の目的で乗降場に入場しようとする場合は、入場券を購入し、これを所持しなければならない。（後略）」と規定されている。したがって、定期乗車券を入場券代わりに使用することはできない。定期乗車券は乗車券の一種であり、乗車券は乗車券類に含まれるため、「乗車船の目的」に限り使用でき、「乗車船以外の目的」（送迎等の入場目的）には使用できないからである。同規則第147条第6項には「乗車券類は、乗車船以外の目的で乗降場に入出する場合には、使用することができない。」という規定があり、他の多くの鉄道事業者においても同様の規定がある。SuicaなどのICカード式乗車券についても同様で、これらもあくまで乗車券類であることから、入場券代わりに使用することはできない。入場券に係る料金（入場料金）は、駅構内の秩序や安全に対する対価とされており、異常時の入場制限などへの配慮のため、また、車船内への立入禁止は、出発時のドア付近の混雑や誤乗防止のためとされている。なお古いタイプの券売機では乗車券と入場券の購入ボタンの区別が付きにくく、入場券を乗車券と間違えて購入して目的地までそのまま乗車してしまうケースも見受けられた。 厳密に規定を適用すると入場した駅から改めて運賃相当額を支払う必要がある。経理面では、乗車券・定期乗車券・入場券のいずれも、鉄道会社の経常収入（売上高）のうちの「鉄道事業営業収益」に当たるが、乗車券や定期乗車券は「旅客運輸収入」として、それぞれ「定期外運賃・料金」と「定期運賃・料金」に分類されるが、入場料金は「運輸雑収」のうちの「旅客雑収」として、乗車券払戻手数料金、携帯品一時預り料金、手回品料金等と同じく「旅客に係る諸料金」に分類される。（「鉄道事業会計規則」（昭和62年2月20日運輸省令第7号）第5条別表第一）