2001年末の段階でテレビ・ラジオの対応機種の出荷台数は計50万台であり、普及率約0.2%、500台に1台にとどまっている。なお、中央防災会議（2012年）の資料における対応受信機の推定普及台数は、テレビが400万台、ラジオが50万台となっている。同資料は普及率が低迷する原因として、待機電力がかかることや、「緊急警報放送への対応」が商品価値にはほとんど資さないことなどを挙げている。緊急警報放送により自動的に受信機が起動するということは連続して待機し続けることである。すなわちこれは放送を復調する受信部と緊急警報信号の特殊なパターンと一致するか判断する解析部に常時通電しておくことになるが、しかしアナログ式受信機の待機電力は一般的な電化製品や映像機器より低く、これは超低消費電力と宣伝している最新機器に匹敵するほどの低消費電力である。現在販売中のアナログ式地震津波警報機（緊急警報放送と緊急地震速報の両方に対応した超短波FM放送専用受信機（取扱説明書に監視時の消費電力約1.0W記載、品番EWR200、ユニデン製）の年間電気使用料は約193円、過去に販売された中で代表的なものとして緊急警報放送受信機（NHK緊急警報放送専用アナログテレビとFM放送対応、取扱説明書に監視時の消費電力約AC0.3Wの記載、品番RF-K1、パナソニック製）は約58円である。家電業界がカタログ表示に用いる全国10電力会社平均単価（1kWh=22円、月間使用量295kWh/月の場合、税込）を年間電気使用量の換算根拠とした。デジタル放送対応チューナーは、緊急警報放送の試験信号を受信しても受信した旨の警告文を表示したり、お知らせ項目に記録を残さない。緊急警報放送の本番信号（地震や津波）を受信しても、待機から自動的に起動したり、視聴中に特定のチャンネルに切り替える旨の告知文を表示させるかどうかは各メーカーの判断（仕様）に委ねられているので購入した機器が必ず動作するなどと過度の期待は持たない方が良い。
アナログ放送の対応機種は各社から計10種類程度は発売されたが、ほとんど普及しなかった。最後まで残っていたパナソニックRF-U99-Kも2004年で生産を打切り、市場在庫からも一旦姿を消した。のちに2007年6月10日より地震・津波などの災害時のFM緊急警報放送に対応したFM/AM2バンドラジオ「RF-U350」が改めて発売された。また2010年8月30日には、FMラジオ放送による緊急警報放送と緊急地震速報の両方に対応した地震津波警報機「EWR200」がユニデンから発売された。他にはエフ・アール・シーが、FMラジオによる緊急警報放送・緊急地震速報、果ては市町村防災行政無線同報系までが受信出来る特定小電力トランシーバー（同社では「防災ラジオ」と称している）「FC-R119D」を発売している。
緊急警報放送はその役割から、放送法施行規則第82条及び無線局運用規則第138条に、規定された理由以外での使用をしてはならないとしている。しかしながら、2010年3月7日のTBSテレビ『サンデーモーニング』において、前週の2010年2月28日に放映した内容を録画放映した際に、チリ地震により大津波警報・津波警報・津波注意報が日本各地に発令されたときの緊急警報放送が入ったままのVTRを放映し、一部受信機が動作した事例が存在する。この事例では放映から80分後の番組終了間際に終了信号の送信が行われた。
SPFはSun Protection Factorの頭文字であり、紫外線のうち、UVB波を遮断する効果の程度を表す指標。測定法に微妙な差異はあるものの、ほぼ世界標準と言えるくらい多くの国で採用されている。紅斑、またはサンバーンと呼ばれる、肌がヒリヒリと赤くなるような炎症をひき起こすかどうかをもとに算出される。被験者が紅斑を引き起こす最小の紫外線量に比べ、塗布時に何倍の紫外線にまで耐えられるかがSPFの数値の根拠である。たとえば、紅斑が現れるまでに20分程度かかる人がSPF10の日やけ止めを塗った場合、10倍の紫外線量を20分浴びて、ようやく紅斑が認められるということを意味する。重要なのは10倍の時間（この場合200分）紫外線にまで耐えられるという意味ではない。それは前述のとおり、塗布された日やけ止めは時間と共に失われるからである。ヒトの皮膚の色の変化を目視によって確認するという手法の性質上、値とともに誤差が増大するものであり、特に高SPF値の製品同士の実際の能力差（例えばSPF55とSPF60の差）が数字通りあるかどうかは疑わしいという考え方がある。そのため、日本ではSPF50を超える能力が有意に認められる場合はSPF50+と表記することになっている。日焼け止め効果の客観的な指標として、1960年代に疑似太陽光を光源とした指標が報告され、1978年にFDAが測定法の案を発表し、日本で1980年には当時の表現でサンケア指数を表示した日焼け止めが資生堂から発売された。各メーカー独自に測定され問題が多いと指摘され、日本化粧品工業連合会の専門委員会が1992年にガイドラインを作成した。メーカーは、高いSPFを目指し1991年に最高SPF20が最高だったものが1998年には100を超えるようになり、紫外線に敏感な人でも通常の環境で1日中太陽光にさらされても日焼けしないためにはSPF50であれば十分とされ、赤道直下など赤外線の強い地域へ行く人のためにより効果が高いSPF50+が考えられた。比較やメーカーの測定費用の国際統一が望まれ、2003年には欧州、日本、南アフリカで共通のSPF測定法ができ、2010年にはISO国際規格となった。米国ではSPF50を最大とする表記は採用されていない。