中国・青島生まれ。父（1875-1951）は長崎県壱岐島出身、東京外国語専門学校支那語科を出て北京大使館に勤めたあと商店を開いていた。少年時代は『暁』という家庭内新聞を発行した。1945年東京帝国大学英文科卒。指導教授は中野好夫。旧制府立高校教授を皮切りに東京都立大学講師を経て1952年東京大学教養学部助教授、のち教授。1981年定年退官後、東京大学名誉教授、東海大学教授。1996年春、勲三等旭日中綬章受勲。専門はシェイクスピア及び現代英文学。現代英文学の研究対象はチャールズ・ディケンズ、ロバート・ルイス・スティーヴンソン、D・H・ロレンス、T・S・エリオット、サマセット・モーム、オルダス・ハクスリー、ジョゼフ・コンラッド、キャサリン・マンスフィールド等多岐に渡る。中でも、マンスフィールドは『世界短編名作選 イギリス編』（新日本出版社、1978年）の中で本邦初訳となる「ひたむきな愛」を発表した。世界文学者としても知られ、研究社の『英米文学史講座』第11巻では「世界文学と英米文学」という項目を18ページに渡り執筆している。また、新日本出版社の『世界の文学』では専門のイギリス文学以外に第6巻では「北欧の文学」（小場瀬卓三と共著）、第7巻では「アイルランドの文学」の項目を執筆していることからも幅広い分野をカバーしているのがわかる。世界文学会会長、日本シェークスピア協会常任委員、日本学術会議会員等を歴任。教え子に中野春夫（学習院大学名誉教授）、五十嵐一（筑波大学助教授）、橋本槇矩（学習院大学教授）、宮城聰（演出家)等がいる。なお、一般に「ひだか」と呼ばれることが多いが、本人直筆のサインでは「ひたか」となっていることから、読みかたとしては清音のほうが正しい。
日高 八郎（ひたか はちろう、1920年6月10日 - 1997年1月10日）は英文学者。社会学者の日高六郎の弟。
1950年代後半から1960年代前半にかけ、横浜市戸塚区の宅地開発が進んだことにより、児童数が増えたことから横浜市立戸塚小学校の学区内に1960年12月に横浜市立戸塚小学校汲沢分校として設置された。その後、1964年9月に戸塚小学校から分離独立する形で現在の横浜市立汲沢小学校として開校した。児童数は開校後も増加し、1974年には1973名を数えたものの、その翌年（1975年）に横浜市立葛野小学校と横浜市立東汲沢小学校が開校したことにより、当該2校の学区内に在住する児童が転籍している。当校には旧東海道に植えられていた樹齢100年を超えるしいの木が存在する。
国家航空安全機関（伊:Agenzia Nazionale per la Sicurezza del Volo、ANSV）とは、イタリアの航空機事故調査機関である。ローマにANSVの本部が置かれている。イタリアの閣僚評議会議長（首相）がこの機関を監督している。この機関は1999年2月25日の政令第66号に従って設立された。ANSVの設立以前は、各航空事故や事件の後に2度の調査、空港施設長による形式上の調査とインフラ運輸大臣より任命された特別委員会による正式かつ技術的な調査、が実施されていた。ANSVの設立以降は、航空事故や事件の後にANSVによって一斉調査が実施されている。
正応2年（1289年）には将軍・惟康親王を退けて、久明親王を擁立している。頼綱は貞時を擁して御家人保護を全面に出す事で権力基盤としていたが、内管領とは得宗家の家政機関の首長として強大な権力を持つ一方で幕府の主要構成員である評定衆・引付衆ではない御内人であり、将軍家に仕える御家人と北条家に仕える内管領ではそもそも身分差が大きく幕政を主導する事自体に無理があった。このため泰盛派の生き残りである宇都宮景綱ら有力御家人らの反勢力による不満が高まり、頼綱は窮余の策として得宗被官に監察権を与えて強圧的な政権運営を行なうが、これにより成長した貞時からも見切りをつけられることになる。正応6年（1293年）4月22日、貞時は幕政を壟断していた頼綱とその一族を鎌倉大地震（永仁の大地震）の混乱に乗じて誅殺した（平禅門の乱）。実権を取り戻した貞時は、一門の北条師時（従兄弟、宗政の子でのち第10代執権となる（後述参照））や宗方らを抜擢し、また霜月騒動で追放されていた金沢北条家の北条顕時らの復権も断行して父の時代へ回帰することを基本方針として得宗家主導の専制政治を強力に推し進めた。10月には引付衆を廃止して顕時・師時・宗宣（のち第11代執権（後述参照））・長井宗秀・宇都宮景綱・時村・公時ら7名を新設した執奏に任命するなど泰盛派の登用を後ろ盾として訴訟制度改革を行い、得宗家による専制政治の強化に努めた。また、元寇後にも薩摩沖に異国船が出現するなどの事件もあり、永仁4年（1296年）には鎮西探題を新たに設置するとともに、西国の守護を主に北条一族などで固めるなどして、西国支配と国防の強化を行なっている。そして、元寇による膨大な軍費の出費などで苦しむ中小御家人を救済するために、永仁5年（1297年）に永仁の徳政令（関東御徳政）を発布するが、これは借金をしにくくなるという逆効果を招き、かえって御家人を苦しめた。