解像度6,016×3,384の32インチ6K Retinaディスプレイを搭載し、背面は第三世代のMac Proと同様の格子パターンを採用している。この格子はヒートシンクとしての役割も担っている。持続輝度は1,000ニト(ピーク時は最大1,600ニト)の輝度となっており、1,000,000:1のコントラスト比と広視野角、DCI-P3の広色域、10ビットカラー対応（10億色）である。リファレンスモードとTrue Toneにも対応している。より高いリフレッシュレートを維持し、その対比比率とHDR機能を高めるために、Pro Display XDRではバックライトに青色LEDを使用し、光成形、偏光子技術、最新のイメージ処理によりブルーミングを減少させている。また、Nano-textureガラスを採用したモデルでは、コントラストを保ちながらも光を散乱させて映り込みを最小限度に抑えている。オプションとして用意される「VESAマウントアダプター」、「 Proスタンド」は専有的な磁石システムを用いており、ディスプレイ背面に設置する。Proスタンドでは高さ、傾き、回転を自由に調整できる。背面にあるUSB-C端子は4口で、うち1口はThunderbolt 3に対応しており、この端子をMacとの接続に用いる。残りのUSB-C端子をUSB-Cハブとして使用することが可能。Apple Thunderbolt Displayとは異なり、Pro Display XDRではThunderbolt接続した場合はデイジーチェーンの末端となるため、Pro Display XDRとMac Proとの間に接続可能な機器はデイジーチェーン対応のeGPU(Apple Store限定販売のBlackmagic eGPU Pro等)等の製品に限られる。
WWDC 2019にてMac Proと同時に発表されたアップルの新型ディスプレイであり、2011年に発売されたApple Thunderbolt Display以来の新型ディスプレイ製品である。32インチサイズで、通常の反射防止コーティングガラスとNano-textureガラスのモデルが用意されている。ディスプレイに装置するモニター台は付属せず、「VESAマウントアダプター」、「Proスタンド」がオプションとして用意されており、いずれかを購入する必要がある。発表後に、 Proスタンドは別売製品であるにも関わらず、高価であると批判を受ける。
文部科学省は「表現の不自由展」を「あいちトリエンナーレ」開催後に事後報告で受けたため、補助金交付の見直しが検討された。8月2日、記者会見で柴山昌彦文部科学大臣は以下の見解を示した。愛知県で開催されている「あいちトリエンナーレ」の企画の一つである「表現の不自由展 その後」において慰安婦を象徴する少女像など、公立美術館などで展示不許可になった作品等が出品されているということです。事実関係について申しますと、「あいちトリエンナーレ」に対しては、文化庁の「文化資源活用推進事業」のもとで、外部有識者による審査を経て採択がされておりますけれども、現時点において、補助金交付の決定はまだされておりません。審査時点では、申請書に基づいて、事業の目的、具体的には各地域が誇る様々な文化観光資源の体系的な創生・展開ですとか、国内外への戦略的広報の推進、文化による国家ブランディングの強化、観光インバウンドの飛躍的・持続的拡充といった事柄に合致しているかという観点から審査を行いましたが、具体の展示物、展示内容についての記載はなかったということであります。今回、今お話しになられたように、展覧会についての具体的な内容が判明をし、実施計画書の企画内容や本事業の目的等と照らし合わせて、確認すべき点が見受けられることから、補助金交付の決定にあたっては、そうした事実関係を確認した上で、適切に対応していきたいと考えております。また、同日に菅義偉官房長官も記者会見で「補助金交付の決定にあたっては、事実関係を確認、精査して適切に対応したい」と述べた。同日、与党・自由民主党の日本の尊厳と国益を護る会は「『芸術』や『表現の自由』を掲げた事実上の政治プロパガンダだ。公金を投じるべきでなく、国や関係自治体に適切な対応を求める」と声明を発表。日本維新の会の杉本和巳衆院議員（比例東海ブロック）も「公的な施設が公的支援に支えられて行う催事として極めて不適切」として、展示の中止を求める要望書を提出した。8月5日、大阪市の松井一郎市長は『平和の少女像』を「表現の自由とはいえ、事実とあまりに懸け離れている単なる誹謗中傷的な作品」と評し「民間であれば展示は自由だが、税金を投入してやるべきではなかった」と発言し、8月27日には神奈川県の黒岩祐治知事も『平和の少女像』を「極めて明確な政治的メッセージがある。それを税金を使って後押しするのは、表現の自由より、政治的メッセージを後押しすることになる」と批判を行った。芸術祭実行委員会会長代理も務める名古屋市の河村たかし市長は、開催経費の市負担分について政府と共同歩調を取ることを表明し、支払わない場合がありうることを示唆した。その一方で、自由民主党の武井俊輔衆院議員は3日のTwiterで「政府や行政に批判的な人でも納税している。政府や行政に従順、ないしは意向に沿ったものにしか拠出しないということは、決してあってはならない」と反論している。また、名古屋学院大学の飯島滋明教授ら憲法学者91人が補助金交付の見直しについて「自分が気に入らないという理由だけで禁止し、抑制しようとするもの」と批判した。9月26日、文化庁は補助金審査の結果として、以下の理由により補助金を全額不交付とすることを決定した。補助金申請者である愛知県は、展覧会の開催に当たり、来場者を含め展示会場の安全や事業の円滑な運営を脅かすような重大な事実を認識していたにもかかわらず、それらの事実を申告することなく採択の決定通知を受領した上、補助金交付申請書を提出し、その後の審査段階においても、文化庁から問合せを受けるまでそれらの事実を申告しませんでした。これにより、審査の視点において重要な点である、[1]実現可能な内容になっているか、[2]事業の継続が見込まれるか、の2点において、文化庁として適正な審査を行うことができませんでした。かかる行為は、補助事業の申請手続において、不適当な行為であったと評価しました。また、「文化資源活用推進事業」では、申請された事業は事業全体として審査するものであり、さらに、当該事業については、申請金額も同事業全体として不可分一体な申請がなされています。これらを総合的に判断し、補助金適正化法第6条等により補助金は全額不交付とします。この決定に対するＪＮＮ世論調査（TBS系）は「適切だった」が46％、「不適切だった」が31％であった。