『ジュン』の話を童話のようにした作品。童話テイストであるが、ジュンの置かれている環境は厳しいものへと変化している。『リュウの道』や『番長惑星』の脇役が登場するシーンが存在する。
石ノ森と同じトキワ荘の住居人であった赤塚不二夫によれば、両者はアイデアを共有し合う仲だったといい、本作は小説『ジェニーの肖像』をモチーフにしたらどうかという赤塚の提案を基に誕生したものだとしている。なにかっていうと、アイデアを石ノ森章太郎に聞いてもらった。そういう時、彼は一生懸命聞いてくれる。それで「赤塚氏、それ、面白いよ」って言ってくれる。そうやって僕に自信をつけてくれたのだ。そのかわり僕も、自分では描けないけど石ノ森章太郎には向いているアイデアを思いつくと、すぐに彼に話しに行った。たとえば、人魚姫を宇宙物にしたらどうか、なんてね。『ジュン』もそうやって生まれたのだった。あれは『ジェニーの肖像』という小説が原作で、僕は小説を読んで、石ノ森章太郎の絵なら絶対イケルと思ったんだ。すごく幻想的でいい話だし。それを彼に話したら、「よしッ、俺が描く」って言ってくれた。ちょうどその頃、彼のお姉さんが亡くなったんだ。そのお姉さんと、重なったんだね。元となった『ジェニーの肖像』では、主人公は画家を目指すが、『ジュン』では石ノ森らしく漫画家を目指す設定に変えられている。赤塚は『ジェニーの肖像』を原作と語っているが、本作に原作表記は特にされていない。
ジュンは手塚治虫が刊行した雑誌で連載され、連載のメンバーに石ノ森を選んだのも手塚治虫であった。石ノ森は手塚の原稿を手伝うなど現代におけるアシスタント行為もたびたび行っていた。手塚治虫は漫画界の第一人者と称され、ひそかに自分以外の作家の長所を研究し、取り入れることで創作意欲をかき立てていたが、その一方で自分以外の作品が賞賛されることに対して感情を露わにすることがあった。石ノ森の自著には以下のようなエピソードが記されている。ある日、『JUN』のファンだという人が僕のところへ手紙をくれた。「手塚さんが『JUN』をあんなものマンガじゃありませんと中傷していますよ。すごくショックでした」と書いてある。手塚さん直筆の手紙も同封されている。その人はもともと手塚ファン、『COM』ファンで、手塚さんにファンレターを出したらしい。その中で、『JUN』が好きだと書いた。そうしたら手塚さんから返事が来たのだが、そこにくだんの中傷が書いてあって、それをご丁寧に僕のところへ送ってくれたというわけだ。また、小学館の編集者だった中村一彦の証言によれば、中村とともに手塚番として詰めていたある編集者が本作の一コマを気に入り「まるでモーツァルトの音楽のようだ」と賞賛したところ、これを聞いた手塚が「何がモーツァルトの音楽みたいだ、セリフのないまんがなんか、まんがではない、あんなのまんがじゃない」と激高し、即刻『COM』編集部へ電話をかけて編集長に対し本作の連載中止を命令したこともあった。手塚の嫉妬心にショックを受けた石ノ森は、『COM』編集部に連載の打ち切りを切り出したところ、手塚は石ノ森の下を訪れて「自分でもどうしてあんなことをしたのかわからない、自分で自分がイヤになる」と謝罪した。手塚と石ノ森は和解し、連載は完結まで続いた。「24時間テレビ41「愛は地球を救う」」内で放送された単発ドラマ『ヒーローを作った男 石ノ森章太郎物語』で、この一件がエピソードの1つとして放送された。
給与勧告の内容は人事院会議で最終決定し、官民給与や生計費に関する調査結果が記載された「報告」（国公法第28条第2項）とセットで国会と内閣に対して同時に行われる。例年、人事院総裁が内閣総理大臣に勧告書を手渡す様子が公開されている。職員の給与は金銭、有価物を問わずすべて法律に基づき支給されなければならない（国公法第63条第1項、給与法定主義）。よって給与勧告の実施には法律の改廃制定が必要となるが、人事院には法案提出権はないので、政府立法か議員立法を通じて実施する。制度発足から現在にいたるまで、勧告を受けた内閣が法案を国会に提出し、可決・成立させるというプロセスをたどっている。人事院勧告は相手方(給与勧告の場合、内閣と国会）を法的に拘束するものではないので、勧告通りに法案が策定、又は可決・成立するとは限らない。給与勧告を受けた内閣は、その取扱方針を給与関係閣僚会議を経て閣議決定する。この取扱方針を基に、総務省人事・恩給局（旧総務庁人事局）が給与関連法（給与法、寒冷地手当法など）の改正案を策定。次にこの改正案を閣議決定し、内閣提出法案として国会に提出する。最後に国会で法案が可決・成立し、改正法に定められた実施時期が訪れて給与改定は実施をみる。なお、改定時期は給与の改定項目（俸給表、各手当など）によってことなる。政府・国会側が勧告通りに給与改定を実施しない時に用いられる手法には、減額（「値切り」）で改定内容そのものを勧告から改変する方法と、内容は勧告通りだが、実施を遅延もしくは見送る（「凍結」）方法がみられた。どちらも職員給与を抑制するもので、前者の方法は主に1950年代と1982年～1984年にかけて、後者は1960年代に使われた。近年は引き下げ勧告となった年もあり、一部の改定事項を除いて完全実施が続いている（詳しくは#沿革を参照）。このような給与勧告の不完全実施の理由として政府は財政上の理由を挙げてきたが、人事院や組合側は人事院勧告は労働基本権制約の代償であるから完全実施するべきとしてきた。