前作『グッデイ!!』以来、約7か月ぶりのシングル。両A面シングルで、表題曲の2曲にはそれぞれタイアップがついている。限定生産盤A（CD+DVD）と限定生産盤B（CD+スペシャルブックレット）、通常盤（CD）の3形態でリリースされる。『HONEY BEAT』と『僕と僕らのあした』、『愛をコメテ（通常盤のみ）』、『I DON'T FORGIVE（通常盤のみ）』の4曲は、喜怒哀楽をテーマに書かれた作品であると、三宅健が自らのラジオで発言していた。ちなみに『HONEY BEAT』が喜、『僕と僕らのあした』が哀、『愛をコメテ』が楽、『I DON'T FORGIVE』が怒。
番号付きインディアン条約（ばんごうつきインディアンじょうやく、英語：Numbered Treaties）は、1871年から1921年にかけて、カナダのファースト・ネーション（先住民族）と、カナダ国王であるイギリスのヴィクトリア女王、エドワード7世、もしくはジョージ5世とのあいだで調印された、一連の条約である。カナダはイギリスと同君連合であり、条約審議官が置き条約を批准する政策を作ったのはカナダ政府であり、これらの条約はカナダ政府と先住民族との条約である。条約の及ぶ地域は、現在のアルバータ州、ブリティッシュ・コロンビア州の一部、マニトバ州、オンタリオ州、サスカチュワン州、およびノースウエスト準州に相当する地域である。北アメリカにおけるいくつかの大英帝国植民地の連合体としてカナダ自治領が1867年に初めて形成されたとき、これらの地域のほとんどは、ルパート・ランドとノースウエスタン準州に属しており、ハドソン湾会社の管轄下にあった。カナダ初代首相だったジョン・A・マクドナルドが抱いた「国家の夢」とは、カナダ太平洋鉄道等の大陸横断鉄道がつなぐ大西洋から太平洋に至るひとつの国家を完成させることであった。この夢を現実のものとするために、カナダ政府はルパート・ランドの南半分（現在の、アルバータ州、マニトバ州、サスカチュワン州）に入植をする必要があった。ルパート・ランドとノースウェスタン準州（North-Western Territory）の行政は1869年にカナダ政府に移管された。これらの土地をもとに、カナダはノースウエスト準州を創設した。カナダ法は、この土地にヨーロッパ人よりも優先して先住民族が居住することを認めていた。土地をめぐる権利が先住民族に残っていれば、ノースウェスト準州への入植は不可能だった。それゆえ、先住民族から彼らの土地の権利を獲得することは、「国家の夢」にとって決定的に重要な問題であった。そうした土地の大半の権利を獲得するため、カナダ政府は一連の条約手続きを行った。それぞれの条約は、先住民族もしくはその条約に調印したファースト・ネーションの伝統的な領土と考えられた土地の区画に線引きをした（いわゆる「明け渡された区画」）。自分たちの土地に対する権利と権原を引き渡す代わりに、先住民族に対しては、保留地（リザーブ）としてそれよりも小さな区画の土地、毎年の年金の支払い、農耕、狩猟あるいは漁業のための手段、明け渡された区画において狩猟、ワナ猟と漁業を続ける権利が約束されたカナダ西部へのヨーロッパ人の入植計画は、紛争と無縁だったわけではなかった。この政策によって、1869年のレッドリバーの反乱と、1885年のノースウエスト反乱などの武装反乱が起こった。
黒潮会の前身である海軍省記者クラブの潮沫会が誕生したのは、日清戦争（1894-1895年）中である。最古の記者クラブとされる同盟新聞記者倶楽部設立の3-4年後で、最初期の専門記者クラブである外務省担当の霞倶楽部や陸軍省・参謀本部担当の北斗会と同時期である。次の日露戦争の際には、海軍省からの公報の提供や記者説明会（ブリーフィング）が潮沫会を通じて実施された。大正時代には黒潮会と改称した。1925年（大正14年）5月時点での会員数は、33人（各社1人）であった。なお、1924年（大正13年）には、海軍省の広報部門として海軍軍事普及委員会（1932年に軍事普及部と改称）が設置され、黒潮会への対応窓口となっている。昭和初期には、海軍が比較的に政治色に乏しかったことから、報道関係者の間で黒潮会が重視されない時期もあった。しかし、1937年（昭和12年）に日中戦争が開始されると注目が集まり、特に政治的影響の大きい山本五十六海軍次官の会見参加のため黒潮会員となる者が現れ、次官会見は立ち見が出る盛況となった。そこで、『東京朝日新聞』・『都新聞』・同盟通信社の記者が中心となり、弱小報道機関の記者を除名する会員整理を行った。『東京朝日新聞』の杉本健によれば、株式投資家に情報提供することを目的とした会員も1人か2人あり、そうした悪質会員を粛清して新聞記者の体面を正すことで海軍に対する発言力を強化する意図だったという。また、日中戦争開始後、戦況報道など社会面の海軍関連記事が多くなったが、黒潮会は政治部記者のみを受け入れていたため、社会部記者から不満が出るようになった。海軍大臣官房でも社会部記者にはオフレコが通用しないと懸念していたが、日中開戦後に設置された大本営海軍報道部（海軍省軍事普及部と兼務）も加わっての交渉の結果、黒潮会とは別に社会部記者室が設置された。その後、太平洋戦争開始と同時の1941年（昭和16年）12月8日に社会部記者も黒潮会への正式加入が認められた。なお、その直前の同年11月28日には「新聞の戦時体制化に関する件」が閣議決定され、これを受けた新聞連盟の規約により12月中旬から記者クラブは各省庁に原則として1個へと制限されている。戦時中には、軍属として徴用された従軍記者である海軍報道班員制度が誕生したが、黒潮会と直接の関係は無い。