腰布・腰衣のことで、腰周りを紐や布で覆う、または巻く形式。古代エジプト人などに多く見られた衣服の一種で、スカートや下着の祖ともいわれる。古代エジプトでは、時代や身分によってさまざまな丈や巻き付け方がある。サイズや素材、下着と表着の違いのほか、織り上がった布をそのまま腰に結びとめたり、ベルトで固定する（フィジー・スルなど）腰紐を縫いつけ結びとめる（近世日本・腰巻など）などの固定方法での違い。股下にくぐらせる（インド・ドウティなど）、襞を寄せる（古代エジプト・シェンティなど）の着装方法の違いなどで地域ごとに差異がある。衣服の分類では基本的にドレーパリー（巻衣型）に属すが、現代では多くの国で上着を導入して二部式の衣装として着用されている。その場合、上着は西洋式のものが採用されている。また、股下に通す形式の地方では、男性（特に戦士や労働者）が股に通す形式、女性が腰巻形式と着装方法が性分化しているケースが多い。これは、股下を通す形式が労働の際の動きやすさを考えて考案された形式で、腰巻式からの派生だからである。インドネシアのサロン、ビルマのロンジーは筒型に縫われ、ロインクロスでありながら筒衣（チュニックなどを含む筒型衣服の分類）に分類されることもある。これら筒型ロインクロスは襞を取って着装することが多く、襞の美しさを着装のポイントにしている。
H&K社は、土に埋めたG36を掘り出し、軽く土を払った程度で射撃を行うといったデモンストレーションを行うなど、過酷な条件下での作動の確実性をアピールしている。また、10分以内であれば水中につけても射撃に支障は無いとされる。一方、実戦配備の過程でアフガニスタンに派遣されたドイツ兵から、銃身の温度が上昇すると命中精度が落ちるとの苦情が出された。後にドイツ連邦軍技術研究所が「命中精度の下落は連続射撃による銃身の加熱が原因」つまり自動小銃本体側に問題があると結論を出していたことなどが後にシュピーゲル紙の報道などにより判明し、ドイツ国防省は2014年6月にG36の発注を停止する措置を行った。2015年3月30日、ドイツ国防省のテストの結果、G36は気温が高い地域で使用したり、同じ方向から直射日光を受け続けたり、連続射撃により銃身が熱くなったりすると、命中精度が下がる欠陥ライフルであるとされた。原因は軽量化のために、プラスチックを多用したことが影響しているとされる（そのプラスチック製部品が予想を超える速さで経年劣化しているという説もある）。また、特定のメーカーが製造した弾薬を使用すると、銃の蓄熱が激しく、命中精度が低下するとの説もある。この結果を受け、ドイツ連邦軍は、G36の使用を制限し、後継銃としてH&K HK417などを候補に考えていると思われる。一方、メーカー（H&K）側は軍のテスト結果を否定している。2016年6月3日H&K社はG36に関して、「欠陥は存在しない」という旨を改めて確認する訴訟を、軍の兵站局があるコブレンツの裁判所に提起した。2016年9月2日に判決が下りH&Kが勝訴した。国防省は同日付で、判決に不服として控訴するとしている。
照準器はキャリングハンドルと一体化した3倍スコープおよびスコープ上部の等倍ドットサイトが標準となっているが、ドットサイトは、寒冷地や高湿度下では曇って不評であったため、G36A2およびG36KA2ではピカティニー・レールに置き換えられ、そこにカール・ツァイス社製ダットサイトなどを載せるように変更されている。旧型の輸出用モデルであるG36E/G36KEではスコープのみで、ダットサイトやピカティニー・レールは付属しない。キャリングハンドル上辺の簡易的なアイアンサイトは輸出用モデルでのみ使用可能であり、ドイツ連邦軍モデルではダットサイトまたはピカティニー・レールに阻まれ使用できない。キャリングハンドル上部に装着できるヘンゾルト製NSA 80 第3世代暗視装置が用意されており、標準のスコープに暗視能力を付与できる。G36C（および一部のG36K）は、標準では光学照準器を装備しない代わりにピカティニー・レールとアイアンサイトを装備し、別途光学照準器を装着する。
戦後民主主義はしばしば戦前の大正デモクラシーと対比して使われる。この言葉は様々な文脈で用いられているが、「戦後民主主義」を説明する学問上の定説はまだ存在せず、その含意も使い手によって千差万別といってよいほど異なっている。ただし、戦後民主主義が尊重した共通の価値として、日本国憲法に示された国民主権（主権在民）、平和主義、基本的人権の尊重が挙げられるだろう。その点で、戦後民主主義は日本国憲法を背景にしていたと言える。教育基本法も、日本国憲法と並んでこうした戦後民主主義の諸価値を擁護する役割を果たしていると言われる。大正デモクラシーは天皇主権の大日本帝国憲法を民主主義的に解釈することに基づいていた（提唱者の吉野作造は政府の弾圧を避けるべく「民主主義」ではなく「民本主義」と呼んだ）ので、基本的人権は個人の生得の権利として規定されていなかった。つまり、ヨーロッパやアメリカで当然だった天賦人権説が日本には普及していなかった。また、議院内閣制も憲法上の規定がないため憲政の常道という概念で慣習的に実現していた。そのため、内閣総理大臣の指導性が確立しておらず、内閣を構成する他の国務大臣を任意に罷免できない弱い立場であった。軍の最高指揮権（統帥権）は天皇に属し、内閣にはなかったため、統帥権を楯にした軍部の暴走を抑える法的な力も内閣と議会にはなかった。戦後民主主義は、国民主権（主権在民、国権の最高機関としての議会）や基本的人権を基本原則に持つことで、大正デモクラシーの弱点を克服したと言える。しかし、イギリスのように議会が力を蓄えて清教徒革命、名誉革命などの革命により王権を制限することによってこれらを確立したのではなく、第二次世界大戦でのポツダム宣言受諾・降伏文書調印後にGHQ影響下でなされた一連の改革により確立された（封建制に対する明治維新同様、上から下された）ところに戦後民主主義の弱点やジレンマがあるとも言われる。特に戦後民主主義の批判者は、現憲法を「押し付け憲法」と批判するのは常である。しかし、この保守派からの批判に対して、論者によっては、軍国主義の一時期の日本が異常だったのであって、戦後は確かにアメリカの力を借りたものの、大正デモクラシー期に芽が出かけて、その後、軍国主義によって芽の摘まれた日本型民主主義が図らずも新憲法で実現されたとの見方もある。実際、戦前の国家主義者であり社会主義者（国家社会主義者）であった北一輝が提起した問題が日本国憲法下で実現している側面などに着目すると、この主張もあながち荒唐無稽なものではないともいえる。