自伝書『Magic: Top Secret』およびデビッド・フィッシャーの『The War Magician』によると軍におけるマスケリンの経歴は以下の通りである。第二次世界大戦が始まるとマスケリンは自分の技術をカモフラージュに役立てられると考え、イギリス軍の工兵隊に参加した。彼はテムズ川で鏡と模型を使ってドイツ軍艦のイリュージョンを作ってみせ、当初は懐疑的だった士官を納得させた。彼は西アフリカ戦線に配置され、基本的には部隊の中で奇術を通じて慰安活動を行なっていた。1941年1月、アーチボルド・ウェーヴェル大将は欺瞞と防諜を目的とした部隊「Aフォース」を設立した。ここに任命されたマスケリンは建築家、絵画修復技術者、大工、化学者、電気設計士、電気技師、画家、舞台技師など14名からなるグループを組織した。彼等はマジックギャングという通称で呼ばれた。マジックギャングは数多くの手品を行なった。彼等は絵の描かれた布と合板を使ってジープを戦車のように見せかけ、キャタピラの痕跡まで偽装する一方、戦車をトラックに見せかけたりもした。彼等は軍隊や軍艦のイリュージョンも作ってみせた。彼の最大の手品はアレクサンドリアやスエズ運河を隠蔽してドイツ軍の爆撃機の方向を誤らせるものである。彼はアレクサンドリアから3マイル離れた湾に夜明かり、建物、灯台、高射砲隊といったものの模型を作った。またスエズ運河を隠すために回転する円錐状の鏡を用いて、回転する光で幅9マイルに及ぶ光の輪を作った。1942年、マスケリンは第二次エル･アラメイン会戦に先立つバートラム作戦に参加した。これはドイツ軍のロンメル将軍に連合軍が南から攻撃してくると思わせるためのもので、実際にはイギリス軍のモントゴメリー大将は北からの攻撃を計画していた。北には千台もの戦車がトラックに偽装されていた。南にはマジックギャングによって二千台の戦車の偽物が置かれていた。偽の線路、偽の無線会話、偽の建築音まで偽装された。偽の水用パイプラインも敷設され、攻撃が行なわれるのはずっと後であるように見せかけた。この作戦ののちマジックギャングは解散し、ウィンストン・チャーチルはマスケリンの成果を褒め称えたが、マスケリン自身が望んだほどには評価されなかった。マスケリンは舞台奇術へ戻ったがさほど成功せず、ケニアに移住して自動車学校を設立した。ジャスパー・マスケリンは1973年に死んだ。その死に関してガーディアン紙は2002年6月28日の記事で率直にコメントしている。「マスケリンの功績は公式には全く認められなかった。これは虚栄心の強い男にとっては耐え難いことであり、彼はみじめな酔っ払いとして死んだ。彼の経歴は胸躍るものだが、その最期はいくばくかの痛ましさを残している。」
上述の2008年における転換社債の発行に際しては6月26日の計画発表後から市場では「BNPパリバを割当先とするCB発行が頓挫したのでは」との憶測が流れていた。アーバンコーポはモーニングスターなどの取材などに対し、7月10日に「7月8日付でBNPパリバとCBの買取契約を締結した」と話しCB発行頓挫のうわさを完全否定、7月11日には「予定通りBNPパリバから発行総額300億円より諸費用5000万円を差し引き299億5000万円を取得したことを確認した。調達資金は短期借入金など債務の返済に充当する予定である」と述べた。この情報により、7月4日に一時ストップ安まで下落していた同社株価は7月11日の株価は268円まで3日続伸した。しかし、上述したようにこの時点では実際に92億円しか調達出来ず、さらには300億円調達の目的も実際にはスワップ契約に基づくBNPパリバへの資産運用目的であり、300億円は入金後BNPパリバへ即時返金されていた。このことは民事再生法申請まで未公表であった。このスワップ契約の内容は、BNPパリバが引き受けた転換社債を株式に転換し、その株式を株式市場で売却して得た資金をアーバンコーポレイション社に振り込むという契約だった。この契約を開示しないようにアーバン社に働きかけたのは、後にBNPパリバを追われ証券外務員資格を剥奪され東京都議会議員に転身した神野次郎であった。このデリバティブ契約を解除したことにより営業外損失が58億円発生した。これについて、当時の茂木敏充金融担当大臣が閣議後の記者会見で破たん前に具体的な使途や仕組みを公表せずに起債をしていた問題に対し「情報開示の厳格化を検討する」とコメントした。また、この問題に茂木金融担当相は、アーバンコーポがCB発行にかかる臨時報告書を提出したのが6月26日で、訂正報告書を提出したのが同社が民事再生法の適用を申請した8月13日だったことを事実関係として挙げた上で「一般論として、臨時報告の資金使途は投資家に誤解を招かないよう記載しなければならない。また、誤りがあった場合には、速やかに訂正報告書を提出しなければならない」と指摘した。さらに「その上で、どんな対応をしていくかは今後の検討になる」と述べている。9月1日東京証券取引所代表取締役社長斉藤惇氏は上場会社代表者宛てに『東証上場第952号 適時開示における投資者の適切な投資判断の確保に関する要請について』との表題で「今般、エクイティファイナンスに関する適時開示において、重要な事項について事実と異なる理解を投資者に与え、投資判断を大きく誤らせたといっても過言ではない事例がみられました。当取引所としては、今回の事態を大変遺憾に思っております。上場会社各位におかれましては、重要な会社情報の開示にあたり、その内容に虚偽があったり、重要な情報が欠けていたり、誤解を生ぜしめたりすることのないようくれぐれもご注意いただくとともに、投資者の正確な理解により、適切な投資判断が確保されるよう、今後もより一層、適時・適切な開示にお努めいただきますようお願い申し上げます。」との書簡を送っている。その後、10月10日には金融庁が、アーバンコーポが金融商品取引法第172条の2第2項に規定する「重要な事項につき虚偽の記載がある」臨時報告書を提出したとして法令違反が認められたと発表。加えて10月24日には、金融庁が平成20年3月期におけるアーバンコーポレイションの有価証券報告書に「重要な事項につき虚偽の記載がある」有価証券報告書を提出した行為に該当するとして有価証券報告書の虚偽記載の法令違反が認められたと発表。これにより、金融庁は臨時報告書虚偽記載について150万円、平成20年3月期有価証券報告書虚偽記載について1081万円の課徴金納付命令を下している。7月にはメリルリンチからTOBを受け入れる完成した契約書のドラフトが送付され、後は署名するのみであった。アーバンコーポは、メリルリンチに6月に簿価ベースで約1,000億円、計18件の保有不動産を売却し約800億円を調達していたことから既に傘下に入る準備を進めていた。ところがメリルリンチ証券の顧問弁護士事務所である西村あさひ法律事務所は「転換社債に伴うデリバティブ契約について市場に開示をしないことは問題である」との見解を示した。一方でアーバンコーポレイションの顧問弁護士事務所である森・濱田松本法律事務所は投資家が判断を間違えない文言で臨時報告書を開示することを経営陣に助言した。メリルリンチは契約直前にTOBを断念した。なぜ直前になって断念したのか理由は不明であると房園氏は2011年11月4日東京地方裁判所606号法廷で開かれた公開証人尋問で証言している。