医師として駆け出しの頃、親友の思惑により病院を追われ、恋人を置いて単身アメリカのシアトルに渡った外科医・沖田一光。10年後、かつての恋人の父（院長）に請われて医師として壇上記念病院に勤めはじめる。10年の歳月を経て待ち受けていたのは、再会した元恋人、親友、そして一癖も二癖もある医師や看護師たち。人間としての想いが知らず知らずのうちに沖田を、病院内でうごめくさまざまな人たちの思惑や親友との対立に巻き込んでゆく。
日本人男性の両眼に1回1滴、1日2回7日間反復点眼したとき7日目の血漿中ブリモニジン濃度は、0.15%点眼液が点眼後平均1.1時間、0.2%点眼液では0.6時間で最高濃度に達したが、共に検出された濃度は微量であり24時間経過後には検出限界濃度以下に低下する。
ブリモニジンはα2アドレナリン作動性アゴニストである。α2アゴニストは、Gタンパク質共役型受容体の活性化を介して、アデニル酸シクラーゼの活性を阻害する。 これによって細胞内C-AMP濃度を低下させ、毛様体からの房水の産生を減少させる。α2アドレナリン作動性アゴニストは中枢性には交感神経を抑制するが、末梢性には血管収縮をもたらす。この血管収縮によって急激に房水の産生が抑制されるとされる。一方、ぶどう膜強膜流出路（後方流出路とも呼ばれる）と呼ばれる房水の排出の増大は、アドレナリン作動性神経刺激によるプロスタグランジンの増加によって説明できるとされる。プロスタグランジンの増加により毛様体が弛緩し、ぶどう膜強膜流出路からの房水の排出が増えると考えられている。
ブリモニジンは開放隅角緑内障または高眼圧症の患者の眼内圧の低下のために使用される。Combiganというチモロールとの合剤も市販されている(日本ではブリモニジンの合剤は未承認）。アメリカでの多施設共同無作為試験では、チモロール群と比較してブリモニジン群は4年間における視野狭窄を1/3に減少させることができた（ブリモニジン群では5/45人、timolol群では18/56人）。その一方で眼に対するアレルギーはチモロール群と比較してブリモニジン群が有意に多かった。既にプロスタグランジン関連薬によって長期間の眼圧降下療法が実施されている緑内障患者に対してのブリモニジンの上乗せ効果について臨床試験が行われている。ブリモニジン群134例、プラセボ群132例で臨床試験が実施され、プラセボ群に対して有意差をもって眼圧低下効果が上乗せされることが確認されている。ブリモニジンの点眼によって4週後の収縮期及び拡張期血圧の変化について検討したところ、点眼開始日と比較して血圧が有意に低下することが知られている。中枢性の交感神経抑制によると考えられる。2-7歳の幼児及び小児で高頻度（25-83%）に傾眠が認められており、同様に全身的のアドレナリンα2受容体作動性の効果とされる。眠気、めまい、徐脈、起立性低血圧などが副作用として高頻度に発生することが知られている。このため低出生体重児、新生児、乳児又は2歳未満の幼児には投与が推奨されていない。局所的な副作用としては、結膜炎（アレルギー性結膜炎を含む）8.56%、点状角膜炎6.76%、眼瞼炎（アレルギー性眼瞼炎を含む）4.50%、結膜充血3.83%、眼そう痒症2.25%、眼の異常感1.13%、接触性皮膚炎0.90%などの粘膜刺激反応が知られる。
皮膚に塗布することにより、皮下の毛細血管を収縮させて表皮の血流を減らし紅斑を退縮させる。1日1回目的部位に塗布して使用する。認可されているのは成人に対してのみである。目や唇などの粘膜部は避けて塗布する。
労働安全衛生法（法）のもと、労働者が化学物質による健康障害を受けることを予防する目的で特定化学物質障害予防規則（特化則）が制定され様々な規制が行われている。特定化学物質はこの健康障害を発生させる（可能性が高い）物質として定められたものであり、大別すると微量の曝露でがん等の慢性・遅発性障害を引き起こす物質（第1類物質、第2類物質）と、大量漏洩により急性障害を引き起こす物質（第3類物質、第2類物質のうち特定第2類物質）とがある。この他に、原則的に製造や使用などが禁止される製造等禁止物質が規定されている。全体に共通する規制として、特定化学物質を製造もしくは取り扱う作業場の床を不浸透性の材料で造ること（特化則21条）、関係者以外の立ち入りを禁止すること（特化則24条）、名称や注意事項を表示した堅固な容器・包装を用い、保管場所を特定し、空き容器の管理をすること（特化則25条）、特定化学物質作業主任者を選定して労働者の指揮や装置の点検などに当たらせること（特化則27条・28条）、などがある。また第1類物質と第2類物質に共通する規制として、作業場での喫煙飲食の禁止（特化則38条の2）、定期的（6ヶ月以内ごとに1回）な空気中濃度の測定（特化則36条～36条の4）、休憩室を作業場以外の場所に設置（特化則37条）、洗浄洗濯設備の設置（特化則38条）が義務づけられている。さらに第1類物質と第2類物質のうち、がん原性物質またはその疑いのある物質については特別管理物質としており、名称、注意事項などの掲示（特化則38条の3）や、空気中濃度の測定結果と労働者の作業や健康診断の記録を30年間保存すること（特化則38条の4、40条）、事業廃止の際にはこれらの書類を所轄労働基準監督署長に提出すること（特化則53条）が求められている。