ロープやバーなどが昇降するホームドアを使用した場合、ホームドアとしては最も安く導入できる。ドアの位置や車両の長さの異なる車両にも柔軟に対応できる。また、メンテナンスの費用も安いので、乗降の少ない駅に向いている。しかしロープやバーを使用した場合、それをステップにして乗り越えたり、プロレスや格闘技のリングの要領でロープをくぐり抜けてしまうことや、子供が最下段のロープとホームの間をくぐり抜けてしまう可能性があるため、事故の抑止効果は他の方式に比べると格段に低下する。ロープ式のものは、2004年 - 2005年に韓国のSKD HI-TEC社が開発し、2006年10月に光州都市鉄道1号線の鹿洞駅に初めて設置された（2016年にフルスクリーンタイプに置き換え）。2013年には大邱都市鉄道2号線汶陽駅に2例目が設置された。2017年4月に湖南線論山駅でこの方式のホームドアが試験設置され、一般列車の停車駅を中心に順次拡大も予定されていたが、コスト面から後に設置計画は事実上中断された。日本では2012年11月、JR西日本がこの方式のホームドアの設置を検討していることを発表して以降、各地で採用されている。台湾では、日本の在来線と同じように、同じ線路をドアの位置や車両の長さの異なる通勤電車と優等列車が走っているため（通勤電車は3ドア、対号列車は2ドア）、どの車両にも柔軟に対応できる昇降式ホーム柵が検討されている。フランス国鉄では、昇降式ホーム柵を2018年3月末までにバンブ＝マラコフ駅に試験設置する予定である。信頼性と安全性が確認され次第、順次拡大予定である。
高さが腰高以下のホームドア。ハーフハイトタイプ、ホームゲートとも呼ばれる。フルスクリーンタイプよりは安く導入できることから、建設費を削減したい新規路線や、元々ホームドアを設置していなかった既存路線へのワンマン運転化や安全対策により導入される場合も多い。ホームからの転落防止・車両との接触防止には一定の効果があるものの、ホームドアをステップにして乗り越えたり、軽量型ホームドアやスマートホームドアなどでは身長が低い子ども等がホームドア最下部の隙間とホーム地面の間をくぐり抜けてしまう可能性があるほか、手荷物が落下する危険性があるため、飛び込み自殺や線路への突き落とし・手荷物との接触に対する抑止効果は完全ではない。一方、柵を越えるのにそれなりの身体能力や道具が必要であるため、衝動的な自殺や突き落とし・酔客の転落の防止などには高い効果が見込まれている。
天井までを完全にホームを被うもので、狭義のホームドアはこのタイプを指す。フルハイトタイプとも呼ばれる。さらに分類して、完全に天井まで覆っている密閉式と、天井との隙間が少し空いている半密閉式がある。ホームを完全に密閉することにより、空調効果の効率化・列車風対策・線路への突き落とし事件や飛び込み自殺に対する抑止効果は大きく、構造上から無謀な行為をする者を排除することもできる。しかし、導入にはこれらの種類の中で最も高額である上、既存路線の駅ホームへの設置は旅客上屋や躯体強度の問題から困難を要する。そのため、特殊な事情が絡まない限り、日本の各鉄道事業者はこのタイプの導入には極めて消極的である。このタイプが最初に導入されたのは前述のとおり、サンクトペテルブルク地下鉄2号線の勝利公園駅であり、ホームドアとしても世界初である。日本では新交通システムや1990年代に新規開業した東京メトロ南北線と京都市営地下鉄東西線はこのタイプが採用されたが、1998年に開通した多摩都市モノレール以降、安全性は劣るが安価な可動式ホーム柵に取って代わられ、2000年代以降に新規開業した所では中部国際空港駅、京王線布田駅(2012年地下化)など非常に少ない。韓国では既存路線でもこのタイプを導入する場合が多く、またほとんどは密閉式となっている。その他の国でも、新規路線にはこのタイプを導入することが多い。応用としては、バスターミナルでの排気ガス対策としても採用されている。
世界初のホームドアは1961年に完成したソビエト連邦のレニングラード地下鉄（現・ロシア連邦のサンクトペテルブルク地下鉄）2号線のパルク・パビエデ駅（＝勝利公園 駅）とされる。日本の鉄道では、日本国有鉄道が1974年、東海道新幹線熱海駅に「可動式ホーム柵」を設置。1977年には山陽新幹線新神戸駅にも設置。1981年2月5日開業の新交通システム、神戸新交通ポートアイランド線には最初からホームドアが設置された。1987年、シンガポールのMRTが、世界初のガラス製ホームドアを、乗客の安全と空調目的で導入した。
1919年3月6日、制憲議会は暫定共和国軍（Reichswehr）の発足を認める法律を制定し、12日に公布した。同時に統轄官庁としての国軍省（de:Reichswehrministerium）が成立している。4月16日には、海軍も暫定共和国海軍（vorläufigen Reichsmarine）としての存続を認められている。1919年6月28日に連合国との間に締結されたヴェルサイユ条約では、陸軍兵力が10万人（将校は1400人）、海軍兵力が1万5000人（将校1500人）に制限され、大量の軍人の解雇を迫られた。この人員制限から共和国軍は「10万人陸軍」とも呼ばれる。また共和国軍に様々な制約が課された。戦車、装甲戦闘車両、航空機、航空母艦、潜水艦、毒ガス、重火器など近代兵器はすべて保有を禁止された。徴兵制を実施することも禁止され、参謀本部を置くことさえも禁止された。この軍備制限に対する反発は、やがて共和国政府に対する反感の元となり、軍の一部によるクーデターカップ一揆が発生した。この反乱は陸軍が中立の立場を取ったこともあって失敗し、エアハルト海兵旅団など多くの参加者を出した海軍の影響力はさらに失墜することになった。このため海軍は「共和国の醜い継子」とまで呼ばれるようになった。また軍から追われた者達はフライコールやその後継組織に入り、政治運動に参加することになった。1921年3月には防衛法が制定され、ドイツ国大統領が軍の最高司令官となるなどの法整備が行われた。この法律では同時に軍人の政治活動や政党への入党も禁止され、軍は共和政治から超然とした姿勢を取る「国家の中の国家」と呼ばれるようになった。さらに実質的な軍の指導者であったハンス・フォン・ゼークトの指導により、軍は共和国政府に無断で秘密再軍備を開始していた。参謀本部も「兵務局（Truppen amt）」と名前を偽装して活動を継続している。ゼークトは有事の際にはエリート軍が多数の民兵を指導する体制を構想していた。軍事技術の維持を図るため、中華民国（中独合作）やボリビアなどの国への軍事顧問を送るなどの活動も行われ始めた。またラパッロ条約の秘密協定によるソビエト連邦との軍事協力が行われたのもこの時期である。