6人の個性的なヒロインのなかから1人を選び、自分と友人3人の合計4人（人数が足りない時はCPUキャラクターが加わる）で協力しあったり、時には出し抜いたりしながら、3年間の高校生活のなかでヒロインの心を射止めることを目指す。イベントシーンは合計で約30時間（1エピソードにつき約5時間）に及び、作画枚数は1万枚を超える。音声ファイル数は約9,000。1996年に企画がスタートし、1998年6月に制作発表会を開催。当初の発売予定は1998年冬だったが、延期を繰り返し1999年9月に発売された。初回特典は着メロコマンド付キャラクターカード。2001年3月には廉価版がMajor Wave シリーズより発売された。なお、企画・総監督を務めたイシイジロウは、攻略ガイドのインタビューにおいて「Little Lovers の設定を使ったもので、最低でもあと1つくらいは何か作りたい」と語っていたが、発売直後の1999年10月に脚本・演出を担当した大舘俊一が退職し、またイシイも2000年にチュンソフトに移籍したことで開発チームは実質的に解散となり、シリーズは本作で完結することとなった。
宝暦2年（1752年）4月20日、三原浅野家第5代忠綏の三男として安芸広島で生まれる。兄の6代忠晨は病のため隠居し、宝暦9年（1759年）に叔父の忠正が三原家7代を継いでいたが、忠正は明和3年12月（1767年）に死去したため、翌明和4年2月（1767年）に忠愛が16歳で家督を相続した。明和7年（1770年）5月、浅野忠吉百五十四回忌に、妙頂寺の霊屋を修復した。明和8年（1771年）6月、三原で関船天神丸を建造する。安永7年（1778年）2月、広島藩が幕府より日光東照宮宮殿の修復を命じられ、その総司を務めた。寛政5年（1793年）10月12日、広島で死去、享年42。菩提寺の妙正寺に葬られた。藩主浅野重晟の七男忠順が養子入りし、4歳で家督を相続した。
洲羽国造歴代の奥津城は不明であるが、フネ古墳出土の蛇行剣は龍蛇信仰との関わりも指摘され、国造祖神の建御名方神を蛇（あるいは龍）とみなす信仰は古くから伝わる事情もある。
旧諏訪郡にあり信濃国一宮の諏訪大社（すわたいしゃ、位置）か。上社の大祝は洲羽国造の後裔諏訪氏がつとめたが、神長官の守矢氏が大きな実権を握った。
だが、このような日本への防衛努力への要求が収まらない最大の理由は、当時の日本経済の「好調」を通り越した「一人勝ち」の状況にあった。日本は世界中にモノを売り、アメリカの対日貿易赤字は毎年更新を重ねていた。それでも、アメリカでは「アメリカは自由貿易の守護者」であらねばならないという意見が根強かったが、日本の商品がハイテク分野にシフトしていくと別の問題が浮上してきていた。1982年（昭和57年）の「アメリカのハイテク産業の競争力評価」報告書は、「先端技術産業の成長率は全産業の成長率の二倍であり、すべての技術分野の進歩に貢献するものであり、この分野は国家の安全保障と密接に関連する」とし、ハイテク分野の管理貿易が国益となる場合もあるとしていたからである。ハイテク分野での日本の伸張は、単純な対日貿易赤字の問題だけではなく、日本のハイテク技術がアメリカの国防をも左右するのではないかという反発が出てきたのである。そもそも、レーガン政権の高金利政策がドル高を招いていたのであるが、結局日本はアメリカや世界の圧力には抗えず、1985年（昭和60年）の先進五カ国蔵相・中央銀行総裁会議のプラザ合意においてドル高是正に合意し、各国が協調してドル安への誘導を行うことになった。これにより、それまでの1ドル240円から1ドル120円に円が急騰し、一時的に円高不況も発生したが、アメリカ製品の質がもはや消費者のニーズと合わない場合が多々あり、結局アメリカの国際競争力は回復しなかった。アメリカは通貨レートが倍になっても対日赤字が減らないことで、日本への反発はますます高まった。「レーガノミックス」という「軍拡による公共投資」による財政赤字拡大と、国内消費過多による貿易赤字の累積といういわゆる「双子の赤字」に苦しみ、アメリカ国内の経済学者にさえ「暴挙」「無法者の所業」と批判されたスーパー301条発動をちらつかせるアメリカと、それに抵抗する日本（対日報復関税措置のほとんどは後に撤回させている）との恫喝合戦へと向かっていく。このように、経済面では、労組に支えられた上院・下院の対日過剰反応により、1985年（昭和60年）に対日制裁法案が可決されるほど険悪な日米関係であったが、日米同盟の軍事面においては共和党が政権を担当していることもあり比較的良好であった。1986年（昭和61年）4月に来日したワインバーガー国防長官は「FSX選定は日本が決定すべきこと」と発言をしていた。日本のFSXの対艦ミサイル4発搭載という運用要求は、ソビエトの対日侵攻を想定した航空自衛隊のオペレーションリサーチの結果弾き出された数字であり、アメリカはF-15のペーパープラン以外に対艦ミサイル4発を搭載する戦闘機など考えたことは無かった。仮に、FSXに対艦ミサイルの4発搭載が出来ない場合、支援戦闘機隊の定数増加や新編、配備基地そのものの新設など自衛隊の組織自体をいじる必要があり、さすがにアメリカもFSXの運用要求を撤回させて、米国製戦闘機の輸入や改造無しのライセンス生産を公式の要求とすることは出来なかった。しかし、1989年（平成元年）にブッシュ大統領に政権が交代すると、「ロン・ヤス」関係がベースにあった当時とは打って変わって、凄まじい対日圧力が展開されることになる。