島式ホーム1面2線を有する地上駅である。ホームは旅客上屋付きで、駅舎とホームは屋根付きの跨線橋で連絡している。常陸大子駅が管理する業務委託駅（JR東日本ステーションサービス委託）で、有人のきっぷうりば、乗車証明書発券機がある。自動券売機は2018年10月のみどりの窓口廃止に合わせて撤去された。このほか列車の現在位置を表示するディスプレイなどが設置されている。
当初は白棚鉄道の駅として開業し、その後に鉄道省（国有鉄道）の水郡南線が乗り入れた。1944年までは白棚鉄道の後身である白棚線の分岐駅であったが、現在はジェイアールバス関東のバス路線「白棚線」となっている。
災害復旧社会秩序を回復し、民生の安定、被災者の復興意欲の振興及び災害の防止のため、施設等の復旧事業の迅速適切化を図るとともに、各種災害金融措置及び災害復旧に要する経費負担の効率化及び適正化を図る。
災害応急対策の迅速的確な実施を図ることは、当面最も重要な課題であり、災害時における自治体の防災関係機関の各種の措置は、有機的連携のもとに、強力かつ総合的な実施が要求される。このため、災害対策基本法第２３条の規定に基づき、災害対策本部を設置し、災害対策基本法等各種法令の規定するところにより、自治体の各部局は、それぞれ自治体本部の組織として、災害情報の収集及び伝達、水防その他の応急措置、被災市町村の応援又は災害応急対策の実施、被災者の救護、救助等災害の発生の防御又は拡大防止のための各種措置を実施する。また本部を設置するに至らない災害についても、自治体の各部局は、注意体制又は警戒体制若しくは特別警戒体制の防災配備を執り、災害発生の防御又は拡大防止のための各種措置を実施する。
災害予防対策の推進は、災害を未然に防止し万一の災害時に被害を最小限にとどめるため重要であり、自治体有施設の耐震化など防災業務施設・設備の整備に努めるとともに、防災組織の整備、 防災に必要な物資及び資機材の備蓄、防災訓練その他の災害が発生した場合における対策の支障となる状態の改善等を実施する。
災害対策基本要綱（さいがいたいさくきほんようこう）は、自治体の災害を未然に防止し、災害発生時の応急対策を的確・迅速に実施するため、防災施策について総合的かつ計画的な実施を図る要領のことである。
因島空襲（いんのしまくうしゅう）は、太平洋戦争中の1945年（昭和20年）3月19日と7月28日に行われた、連合国軍空母機動部隊航空隊による、広島県の因島での空襲。破壊目標となった日立造船の社史には簡素に書かれているのみで、広島県および旧因島市（現尾道市）の歴史資料ではほとんど扱っていないため、詳細な被害状況がわかっていない。なお7月28日には呉鎮守府・呉海軍工廠への空襲である呉軍港空襲も起こっており、同時作戦であった。
歯原性嚢胞（しげんせいのうほう、odontogenic cyst）は顎顔面領域に発生する嚢胞のうち、その原因が歯原性上皮に由来する嚢胞の総称。腫瘍の性質を持つ石灰化歯原性嚢胞や歯原性角化嚢胞は、世界保健機関などの近年の分類では、歯原性腫瘍（石灰化嚢胞性歯原性腫瘍など）に分類が変更された。
ショットアイテムを取得する事により自機の上下に装備される攻防一体の補助兵器。Variable Armor & Weapon Systemの略で、俗称はアームである。装備しているアイテムの種類によって、通常弾と三種類のレーザーを撃つことができ、敵に接触させることでダメージを与えることができる。また、レーザー等、一部の例外を除き敵弾を防ぐことができる。アームは自機の前後（画面の左右）の動きにあわせて動く。反射ボールやリングレーザーを装備している場合は、前方へ移動することによって徐々に180度回転しショットの方向が後方を向くようになる。回転の中心軸は自機の後尾Y軸にあるため、アームを後方に向けると自機は上下からの攻撃に対して無防備になる。対空レーザーを装備している場合、前方へ移動することによりアームが二つのパーツに分解し、その間隔が広がることで攻撃の上下幅が広がる。この場合も上下からの攻撃には無防備になる。
8方向レバーと1つのボタンで自機SR-91を操作する。ボタンは押すことでショットを打ち、押しっぱなしにすることでVAWSを固定することができる。ショットはアイテムを取ることにより、対空レーザー（赤）、反射ボール（青）、リングレーザー（黄）の三種類から選ぶことができる。
1996年、高知大学などの研究グループによる、伊予灘海底にある中央構造線断層帯の調査によって、愛媛県の伊方原子力発電所の間近の海底に活動度の高い活断層2本が発見された。ここでは約2000年おきにM7前後の地震が起きると考えられており、M7.6の規模の地震も起きる可能性がある。伊方原発の安全審査が不十分だとして地元住民が原子炉設置許可の取り消しを国に求めた訴訟では、2000年12月に松山地裁が原告の請求を棄却したが、その際にこの活断層について国の安全審査の判断が誤っていた可能性に言及した。原発の運転差し止めを求める訴訟は各地で起こされているが、活断層に関する国の判断の誤りについて指摘されたのはこの時が初めてであった。伊方原発と活断層との距離は約6kmであるが、活断層調査にあたった高知大教授・岡村真によれば、もし伊方原発に最も近い活断層で、あるいは中央構造線断層帯全体が一度に動いて、予想される最大規模のM8の地震が起きた場合、原発周辺は震度7の揺れに見舞われる可能性があるという。