一部のニュース取材VTRは『みんなのニュース』のVTRを二次使用していた（ナレーションやテロップなどは差し替えていた）。これは取材リポーターが『みんなのニュース』のフィールドキャスター（実質的に兼任）であるためそれがわかる。この方式は、前番組の『FNNスーパーニュース』と『ニュースJAPAN』のやり方と全く同じであった。『ニュースJAPAN』同様、スポーツの話題やニュースは社会的に問題となった事件や大きなスポーツイベントは軽く触れるが、スポーツニュースは『すぽると!』に全て任せていた。番組の時間構成は月 - 木曜は2013年度、金曜は2014年度の『ニュースJAPAN』の体裁に準じており、ローカルニュースは、前者は全国ニュースの提供読み明け、後者は全国ニュースが終わってすぐ（その後提供読み）（いずれもCMを挟む形で）に行われていた。なお、放送分が金曜のみ異なるのはFNN発足以降の最終版ニュースでは初となった。なお、月曜から木曜は終わりの挨拶を行わず、主に大島が「このあとは『すぽると!』です」と言った直後に『すぽると!』のジャンクションが流れていた（一部地域のみ）。
1994年から21年間放送された『ニュースJAPAN』の後継番組で、出演者はそのままとしているがFNNの報道番組の改革の一環として、「すべてのニュースはあしたにつながる!! "これからの暮らし"を考えるニュース」をテーマとして、タイトルを改題し大幅リニューアルした。また、『あしたのニュース』の開始により、ニュース系列の冠がつく平日最終版のニュース番組は消滅した。改編後の大まかな基本コンセプトとしては従来から放送されているその日一日のニュースを単にまとめて伝えるだけでなく、「あした」にこだわり、新聞やウェブサイトの「あしたの朝刊」で取り上げるような、特に注目しておきたい記事の中身をこの番組で深く掘り下げる「お得感」を演出し、更にそのニュースが「あしたからの生活にどのような意味を持つのか」という観点を通して詳しい分析・解説を加えるというものになっている。番組テーマカラーやテロップには、   黄色と   紺色を使用、月曜 - 木曜放送分では1年振りに25分番組として編成していた。また『ニュースJAPAN』に続き、番組タイトルの前に「LIVE」と西暦4桁が表記されることとなり、放送開始年である2015年度は『LIVE2015 あしたのニュース』（ライブにせんじゅうご あしたのニュース）となる他、20:54からの『こんやのニュース・あしたの天気』でも、大島由香里がこの番組のセットから当日取り上げる特集の予告編と、その時間までに入電している主要数項目を伝えていた。そのため、『こんやのニュース・あしたの天気』と夕方の『みんなのニュース』、この番組は姉妹番組の関係にあたる。また最終年は『LIVE2016 あしたのニュース』（ライブにせんじゅうろく あしたのニュース）になった。なお、2015年4月から2016年1月までの平均視聴率は3.6%だった（日本テレビ『NEWS ZERO』は8.9%〈23:00 - 23:59に放送している月 - 木曜日のみ〉、TBS『NEWS23』は5.4%。いずれもビデオリサーチ調べ、関東地区・世帯）。
城好きを公言する田村淳が「先生」となり、城のことをあまり知らない芸能人の「生徒」を引率して城をめぐるロケに赴き、城や歴史にまつわる知識を披露する。番組は田村が解説しながらゲストと城郭をめぐるものであり、田村の解説の中から復習クイズが出題され、正解者のみご褒美グルメが食べられるというクイズ形式で行われる。このため、ゲストにはメモ書き用のノートとペンが手渡される。初回放送で訪れたのは全て東海地方の城であったが（田村は東海地方について、「戦国時代の流れが最もよく表れているところで、お城ビギナーはこの東海地方から入るのが一番ではないか」と述べている）、第2回より日本各地の城を訪れるようになる。
上述の2つの流れは、国際連合人間環境会議（1972年）に先立つ政府間専門会議でのユネスコ事務局長ルネ・マウの提案もあり、一本化されることで合意された。その結果、同年11月16日、パリで開催された第17回ユネスコ総会（議長萩原徹）にて、一本化された「世界の文化遺産および自然遺産の保護に関する条約」（世界遺産条約）が採択された。翌年アメリカ合衆国が最初に批准し、1975年9月17日に締約国が20か国に達した。これによって発効の要件を満たしたため、3か月後の12月17日に正式に発効した。1976年11月には第1回世界遺産条約締約国会議が開かれた。締約国会議はユネスコ総会に合わせる形で（つまり2年に1回）開催され、世界遺産委員会の委員国選出や世界遺産基金への各国の分担金額の決定が行われる。その第1回会議で最初の世界遺産委員会の委員国が選出され、翌年には第1回世界遺産委員会が開催された。この委員会で採択されたのが、世界遺産登録の基準なども含む「世界遺産条約履行のための作業指針」（The Operational Guidelines for the Implementation of the World Heritage Convention, 以下「作業指針」と略記）であり、この「作業指針」はその後も改定を重ねることとなる。そして、1978年の第2回世界遺産委員会で、エクアドルのガラパゴス諸島や西ドイツのアーヘン大聖堂など12件（自然遺産4、文化遺産8）が、最初の世界遺産リスト登録を果たした（いわゆる「世界遺産第1号」）。翌年の第3回世界遺産委員会では、世界遺産制度のきっかけとなったヌビア遺跡なども含む45件が登録され、一気に5件ずつ登録したエジプトとフランスが保有国数1位となった。この第3回世界遺産委員会は、最初の複合遺産（ティカル国立公園）が誕生した会合であるとともに、直近の大地震で大きな被害を受けたコトルの自然と文化歴史地域（ユーゴスラビア社会主義連邦共和国）が最初の危機遺産リスト記載物件になった会合でもある。その後は、1980年の第4回世界遺産委員会におけるワルシャワ歴史地区登録（後述）など、議論になる案件もあったものの、締約国、登録件数とも増加していった。