OPENSTEPの技術はMac OS Xに引き継がれ、アップルのソフトウェア技術の中核になった。人材面でも、NeXT出身のエンジニアがアップルの主要メンバーとして活躍している。現在のアップルのOS担当上級副社長クレイグ・フェデリギ(前任者スコット・フォーストール、バートランド・サーレイやアビー・テバニアンも)らはNeXTの経歴を持つ。NeXT買収後、NeXTSTEPのPowerPCへの移植が行われ、それと同期するようにインテル版とWindows版のOpenStep Enterpriseツールキットにも改良が加えられていった。このオペレーティングシステムはRhapsodyというコード名で呼ばれ、全プラットフォーム共通の開発ツールキットはYellow Boxと呼ばれた。従来との互換性を保つため、Classic Mac OS用アプリケーションが動作するBlue Boxという環境が追加された。1999年、この新オペレーティングシステムのサーバ版であるMac OS X Server 1.0がリリースされ、2001年には通常版のMac OS X v10.0がリリースされた。OPENSTEPを元にしたAPIはCocoaと改称された。RhapsodyのBlue BoxはClassic環境と改称された。また、既存のアプリケーションを移植しやすくするため、Mac OSのToolboxに相当する環境をCarbonとして搭載した。macOSにはNeXTSTEPから受け継いだインタフェースがいくつかある。例えばDock、サービスメニュー、Finderのブラウザビュー、NSText、フォントや色のシステムワイドなセレクタなどである。NeXTSTEPのプロセッサに依存しない機能はmacOSにも残った。各バージョンはPowerPCとx86アーキテクチャの両方でコンパイルできるよう保持されていたが、2005年まではPowerPC版だけが公にリリースされていた。2005年6月6日、アップルはインテルのプロセッサに移行する計画を発表した。さらにiPhoneやiPad向けにはiOSとして、ARM向けのmacOSのサブセットといえるものが使われている。
アップルコンピュータは1996年12月20日、NeXT買収の意思があることを発表した。4億2900万ドルが各出資者に支払われ、スティーブ・ジョブズにはアップルの株式150万株が支払われた（ジョブズは買収交渉に直接対応した関係で、現金の受け取りを意図的に避けた）。この買収は第一に、Coplandの開発に失敗し、時代遅れになってしまったMacのOSの代わりとしてNeXTSTEPを採用するためだった。他に、BeOSの買収という案もあったが、最終的にNeXT買収が選ばれた。この際にキヤノンは出資を引揚げて清算した。1997年、ジョブズはコンサルタントとしてアップルに復帰し、同年7月4日には暫定CEOに就任。2000年には正式なCEOとなった。1997年7月、ジョブズがアップルの取締役会を改編した際に、NeXTで重役を務めていたミッチ・マンディッチやナンシー・ハイネン、アビー・テバニアンらがアップルで同等の役職に迎えられた。
1992年、NeXTはIntel 486ベースのPC/AT互換機へのNeXTSTEPの移植を開始した。この移植はNeXTの事業戦略の変化に対応したものだった。1993年末までにこの移植が完了し、NeXTSTEP 486とも呼ばれるバージョン3.1がリリースされた。実はそのリリース前の1992年にクライスラーが3000本を購入する計画を持ちかけていた。NeXTSTEP 3.x は後にPA-RISCやSPARCベースのプラットフォームにも移植されており、結局4種類のバージョン（NeXTSTEP/NeXT、NeXTSTEP/Intel、NeXTSTEP/PA-RISC、NeXTSTEP/SPARC）が登場した。これら移植版はあまり広く使われることはなかったが、First Chicago NBD、スイス銀行コーポレイション、O'Connor and Companyなどといった組織がそのプログラミング環境に惹かれて採用した。アメリカ連邦政府機関でも広く使われており、Naval Research Laboratory、アメリカ国家安全保障局、国防高等研究計画局、中央情報局、アメリカ国家偵察局などが採用した。NeXTは1993年にハードウェア事業から手を引き、社名をNeXT Software Incに変えた。そして540名いた従業員のうち300名を解雇した。NeXTはフリーモントの工場も含めてハードウェア事業をキヤノンに売却する交渉を行った。ハード関連事業を買い取ったキヤノンはFirepower Systems社を設立したが、最終的にはモトローラに売却した。PowerPCマシンの開発も含め、全てのハードウェアの製造がストップした。サン・マイクロシステムズのCEOスコット・マクネリは1993年、NeXT Softwareに1000万ドルを出資し、NeXTのソフトウェアをサンのシステムに将来採用する計画を発表した。NeXTはサンと共同でNeXTSTEPのカーネル部分を除いたOPENSTEPを開発した。また、NeXTは当初の事業計画に戻り、各種オペレーティングシステム向けに開発ツールキットを販売するようになった。新製品としては、Windows NT上で動作するOPENSTEPであるOpenStep Enterpriseなどがあった。また、大規模な動的Webアプリケーション構築用プラットフォームであるWebObjectsも開発した。WebObjectsにはデル、ディズニー、ワールドコム、BBCといった大手企業の顧客がついた。後にNeXTを買収したアップル自身も iTunes Store など同社のサイトの多くでWebObjectsを使っている。
東京都小金井市生まれ。日本大学法学部新聞学科卒業。1979年に日本新聞協会に就職。2002年3月4日、多摩市長の鈴木邦彦が辞職。これに伴って4月21日に行われた市長選挙に民主党の推薦と社民党の支持を受けて出馬するも次点で落選。2009年、日本新聞協会の事務局次長兼経営業務部長に就任。多摩第二小学校PTA会長や多摩市青少年問題協議会第二地区委員会会長（2004年 - 2010年）、内閣府に設置された「少子化への対応を考える有識者会議」委員や「男女共同参画推進連携会議」議員などを務めた。2010年4月、民主・共産・社民・ネットの推薦を受けて多摩市長選挙に立候補し初当選を果たした。革新系首長の誕生は、多摩市においては前身の町村時代を含めても史上初である。多摩市議会では日本共産党が与党勢力に加わっているが、一部を除き保守系会派・議員も予算案や条例案などに賛成する傾向にある。財政健全化、市職員給与問題（総人件費削減）、待機児童解消、ESD（持続可能な開発のための教育）推進（市立の小・中学校全27校がユネスコスクール加盟）などに取り組むとともに、多摩市非核平和都市宣言、多摩市公契約条例、多摩市女と男の平等参画を推進する条例などを市議会に提案し制定された。地域企業や関係団体との連携では、東京ヴェルディ1969との「まちづくりの推進に関する基本協定」締結と市立陸上競技場の活用、京王電鉄との「地域発展の推進に関する包括連携協定」に基づく多摩ニュータウン地域での移動販売開始、東京都・都市再生機構（UR）と連携した多摩ニュータウン再生検討会議の開催などを推進した。多摩市長として平和市長会議、脱原発をめざす首長会議、にっぽん子育て応援団に参画している。2013年12月の記者会見で任期満了に伴い実施される市長選に再選出馬を表明。2014年4月の同市長選には政党推薦を受けずに臨み、31,828票の得票で再選された。2018年4月、3選。