旧来の2種のミールワームは基本的に、小麦を製粉するときに分離されるふすまや、パンを粉状に砕いたパン粉を飼料として与えて増やすことができる。飼育容器の中にふすまやパン粉をある程度の厚さに敷き、そこに幼虫や成虫を放せば、幼虫は内部に潜り、成虫は表面を歩き回って生活を始める。ふすまの表面の半分ぐらいを布などで覆うとなおよい。湿度が高い環境では頻繁に真菌に感染し死亡する。死亡個体は幼虫からサナギ、成虫まで全てが黒く変色し刺激に反応を示さなくなる。放置すると共食いにより感染が拡大し容易に飼育容器内の全滅を招くため、早期に死亡した個体を取り除くことが重要である。産卵は雌が尾端を伸張してふすまの内部に差し込み、微小な粘着性のある柔らかな卵を産み込む。ただし、動物園などでは栄養価を高めるために、ニンジン、ジャガイモ、菜っ葉類のような生の新鮮な野菜などを、ミールワームの幼虫が潜っている飼育容器内のふすまの表面に置くなどして摂食させている。成虫、幼虫ともに雑食性であり、コメノゴミムシダマシの幼虫は鶏糞に発生したハエの幼虫を捕食するという報告もあるぐらいであり、植物質とともに、与えればキャットフードや煮干しなどの動物質も盛んに摂取する。そのため飼育容器内で蛹になったもの(特に蛹化直後のもの)をそのまま放置すると、すぐに幼虫や成虫の捕食対象となり共食いを引き起こすので、増殖を行うときには蛹になったものから他の容器に移さなければならない。ツヤケシオオゴミムシダマシの幼虫は前2種よりもさらに雑食性が強く、主飼料のふすまに加えて野菜くずを与えるのみならず、動物性蛋白質を与えなければ成長は難しく、幼虫同士の共食いも見られるとされる。また、比較的多湿環境を好むこともあって、ふすまではなくクワガタムシの飼育に使うような腐植土や朽木を粉砕したフレークを湿らせて住み場所兼餌とし、さらに野菜くずや動物性蛋白質を含む小動物用配合飼料を補助的な餌として用いて飼育することも多い。
鳥類の餌として1990年代になって登場し、それ以後日本でも流通量が増えているのが中南米原産で、以前からアメリカ合衆国に増殖業者が多かったツヤケシオオゴミムシダマシ（Zophobas atratus Fabricius, 1775）（Zophobos Morio）の幼虫である。コメノゴミムシダマシやチャイロコメノゴミムシダマシよりもはるかに大型であり、それらの幼虫が成長しきったときの体長が17mm前後なのに対し、ツヤケシオオゴミムシダマシは40mm余りにも達する。そのため、「ジャンボミールワーム」、「ジャイアントミールワーム」（Giant mealworm）、「キングミールワーム」、「スーパーミールワーム」などといった巨大さをアピールする商品名で流通している。学名は、シノニムのZ. morio（Fabricius, 1776）も、特にアメリカの増殖業者の間でよく使われているので注意を要する。1990年ごろに中国の業者の手を経て日本に導入され始め、1995年ごろから日本国内でも増殖業者によって飼育されたものが大量に流通するようになったといわれている。こうした経緯から、日本への導入は植物防疫法に抵触する密輸であったと推定されている。もともと日本国内に分布していない種であるため和名はなかったが、釣り餌用昆虫の流通状況を調査していた昆虫学者、梅谷献二がこの虫の正体に関心を持ち、ゴミムシダマシ科の専門家である安藤清志に飼育して得た成虫を同定依頼した際に、安藤の提案でツヤケシオオゴミムシダマシの和名が与えられた。これらのほかに、類似した生態をしめすコクヌストモドキ（Tribolium castaneum Herbst, 1797）、ガイマイゴミムシダマシ（Alphitobius diaperinus Panzer, 1797）のような何種かのゴミムシダマシ科の甲虫が、飼育動物の飼料、あるいはモデル生物として研究所や動物園といった専門的機関において飼育繁殖されているが、ペット産業や趣味的動物飼育の世界では一般的ではない。ペットショップやホームセンターで購入できる。価格はジャイアントミールワーム（グレートミルワームとも）の場合、1匹あたり10 - 30円ほどである（100匹単位など、大量にまとめ買いすると割引されることもある）。
ジャクソンは自分のことを改革者だと考えていたが、実際には共和主義の昔ながらの理想にしがみつき、特別な利益のための特別な恩恵となるもの全てに激しく反対した。大統領になってからのジャクソンは決闘を行わなかったが、以前に政敵を撃ったことがあり、政界という戦場での敵を打ち倒そうと決めていた。第二次政党制は、ジャクソンが第二合衆国銀行を消滅させることに決めたのが主要な原因で起こった。この銀行はフィラデルフィアを本部に、全国の主要都市に支店を構えており、連邦政府が認証し、中央銀行（1世紀後の連邦準備制度に類似）のように運営されていた。地方の銀行家や政治家は、声高く不満を言うニコラス・ビドル第二合衆国銀行頭取によって行使される統制に悩まされていた。ジャクソンは如何なる銀行も好まなかった。ジャクソンにとって紙幣は受け入れ難いものであり、金と銀の正金だけが流通されるべきものと考えていた。第二合衆国銀行問題について、主役であるヘンリー・クレイとの超人的な戦いの後で、ジャクソンは遂にビドルの銀行を潰した。ジャクソンは銀行制度に対する攻撃を続けた。1836年の「正金流通」で銀行が発行する紙幣を拒否し（このとき国有地を買うときには使えなかった）、金貨と銀貨に固執した。事業家や銀行家の大半（全てではない）がホイッグ党に乗り換え、商業都市や工業都市はホイッグ党の強固な地盤になった。一方ジャクソンは、銀行家や金融に不信を抱く自作農や日雇い労働者に人気があった。ジャクソンは「猟官制度」と呼ばれた連邦政府の互恵制度を体系的に利用した。過去の支持者に報いるだけでなく、地方や州の政治家が自分の仲間に加われば将来の職を約束した。伝記作者のシレットが説明しているように、ジャクソンが大統領になったとき、「共和主義信条の指導的原理」と宣言して役職のローテーション理論を導入した。役職のローテーションは公職の腐敗が広がることを防ぐものと考えていた。一方でジャクソンの支持者達は党に忠実である者に報いるために公職を使い、党を強めることを望んだ。実際にこれは公僕を党の友人あるいは忠誠者で置き換えることを意味していた。猟官制度はジャクソンに始まったことではなかった。トーマス・ジェファーソンが大統領になった後で、連邦党員の役人を排除したのが始まりだった。ジャクソンは役人全体を変えたのでもなかった。その大統領任期が終わる時点で、当初の公務員の20％足らずを解任しただけだった。ジャクソンが猟官制度を始めたのではなかったが、その成長を奨励し、第二次政党制、さらには第三次政党制が終わる1890年代まで、その中心的な形態となった。ある歴史家は以下のように説明している。ジャクソンはその同時代人が想像するよりも遙かに少ない政府職員を解任しただけであり、また猟官制度を始めたわけでもなかったが、連邦の役所に対して前任者よりも大きな変化を与えた。さらに重要なことは、ジャクソンがこれらの変化を肯定的善として守ったことである。政治的互恵関係を使うことは良い政府の障害になると考えられている現在でも、ジャクソンとその追随者が公職のローテーションを「改革」と常に表現していたことは記憶される価値がある。この意味で猟官制度は、ジャクソンの友人に報い、敵を罰する以上のものだった。ジャクソンが長い任期のために腐敗していたと主張する少数政治集団の代表を公職から追い出す工夫でもあった。