19世紀の末、欧米人として初めてこの場所を識別したイギリス海軍軍人である、一等機走スループ、バジリスク（HMS Basilisk）艦長のジョン・モーズビーが探検に訪れた時代までには、この地域は既に重要な貿易拠点であった。モーズビー艦長は、ニューギニア島の東端の珊瑚海を抜け、当時知られていなかった三つの島を発見した。1873年2月20日の朝10時、彼はその土地がイギリス領であるとし、彼の父、フェアファックス・モーズビー卿（Sir Fairfax Moresby）にちなんで土地を名づけた。ニューギニア島南東部が大英帝国に帰属した際、実際にヨーロッパ人による移住は10年後まで行われなかった。英国領ニューギニアは、1906年に新しく設立されたオーストラリア自治領に引き渡され、パプアとして知られた。 その後1941年までポートモレスビーの街はゆっくり成長していった。 街の成長は主に港の施設や他の設備が徐々に改善されていった半島部で起きた。 電気が1925年に導入され、水道管は1941年に敷設された。
ポートモレスビーに住んでいたモツ族は、壺を作って、サゴヤシその他の食料、カヌー用の丸太などと交換し、湾内の水上に高床式住宅を建設し、Hanuabada などの集落を作って暮らしていた。また、湾岸州の人々と通婚し、血縁と交易による強い結びつきを形成していた。ヒリ貿易と呼ばれる商取引は大規模であった。20隻ほどのカヌーまたはlakatoiの船団には600人の乗組員が乗船し、航海の度に約20,000もの土器を運んだ。モツ族にとって、ヒリは営利目的のビジネスであっただけでなく、その長く危険な航海の故、自らの種族としてのアイデンティティを確かめるものでもあった。 この航海は現代においては、エラ海岸で毎年9月に行われるヒリ・モトゥ祭りにおいてしのばれている。
車体幅2.65m、編成長約20mの3連接・100%超低床構造の車体を持ち、JTRAM5連接車をベースに3連接化した形態となっているが、アメリカ向けLRVの技術や思想が流用され、先頭形状はシアトル・Sound Transit向け70%低床LRVそのものであり、衝突時の安全基準や車体強度はアメリカ基準を満たすとしている。また、台車には油圧サスペンションが採用されている。一番の特徴は、車体にリチウムイオン二次電池を搭載し、架線のない平地区間では10km程度の距離を走行できる性能を有することである。架線のある区間で充電ができ、発電ブレーキによる回生電力を蓄えることもできる。2010年7月21日に同車を開発・製作した旨のプレス発表が行われた。本車両はアメリカ市場向けとして開発され、市街地など一部区間において景観重視のため架線を廃止し、郊外では架線給電を行うといった需要を想定している。
SkyFishラジオ第2弾としてロックンバナナよりWebラジオ『はるとま。と-』が2007年9月7日の第0回放送の後、本放送として2007年9月14日の第1回から2007年11月30日第12回まで毎週金曜更新で放送された。番組タイトルの『はるとま。と-』の「と-」の後には、その放送内容によって毎回違ったフレーズが入る。パーソナリティは桃谷春音役の中家志穂、金田秋穂役の藤森ゆき奈、辰宮亮太役の蔵前力士の3人で、この他に一部の放送回では香夜冬子役の風音に浦島夏乃芽役の青葉りんご、犬の早太郎役の水純なな歩にSkyFishの広報担当である独楽鼠・笹島がゲストとして登場する。2008年1月25日には全放送分の他に未放送分などを収録した『はるとま。と-』Special!!が発売された。詳しくは関連商品の節を参照のこと。
2024年の近未来の世界では地球温暖化が進み、四季が乱れて暦の上で冬に桜が咲くようになった。それに加え温暖化が原因とされるサトリ病という疫病が15年程前から蔓延して人口は瞬く間に半減してしまう。そのような末期的な状況の中、人口が半減して住む場所がさほど必要ではなくなったこともあり、早急な温暖化対策として人間自身の手で土地の大半を水没させた。東京は海面上昇の影響で沿岸の市街地の多くが海に沈み、池袋のサンシャイン60の直ぐ近くまで海岸が迫り、山手線は環状ではなく分度器形の路線となってしまっている。かつては飛鳥山と呼ばれた場所も、海に囲まれ飛鳥島と呼ばれている。それでも、温暖化対策の効果があったのか地球は少しずつ戻りつつあり、サトリ病もそれまでの猛威が嘘かのようにすっかり影を潜めてしまう。
諸藩の蔵屋敷があった江戸時代の大坂の米穀取引所を起源に、五代友厚らが発起人となって設立された大阪株式取引所が前身である。なお、1730年（享保15年）に設立された堂島米会所で行われた帳簿上の差金の授受によって決済を行う「帳合米取引」が、世界で最初の公設の商品先物取引であると言われる。この伝統から、大阪株式取引所の草創期から帳合米取引をベースにした定期取引（および後の清算取引、現行法でいう先物取引（futures）の方法にあたる）が行われていた。戦後は東京証券取引所（東証）とともに日本の株式市場の一翼をなしていたが、2011年以降の東証との経営統合により、日本取引所グループ（東証・大証の経営統合後に設立された持株会社）での市場デリバティブ専門取引所に位置付けられることとなった。それに伴い、旧大証の現物市場は東証に移管された一方、東証が持っていたデリバティブ市場の移管を受けて、最終的に2014年3月24日に現社名に改名している。