ペネデス地域はカタルーニャ州でもっとも面積が広く、もっともワイン生産量の多いワイン産地である。ペネデス地域はカバが生まれた土地である。ワイン生産の長い歴史を有しており、バルセロナへの距離の近さは輸出市場での利点となった。19世紀後半にはスペインで初めて大規模な商業ワイン生産を実現した産地のひとつであり、特にフィロキセラの流行に苦しんでいたフランスへの輸出を行った。1960年代から1970年代にはペネデス地域がスペインのワイン産業における技術革新を牽引し、温度制御機能を有するステンレス鋼発酵タンクを初めて導入した産地となった。また栽培する品種を増やし、カベルネ・ソーヴィニヨン種、シャルドネ種、ゲヴュルツトラミネール種、メルロー種、ピノ・ノワール種、リースリング種、ソーヴィニヨン・ブラン種などの品種のクローンセレクションによって株の改良を行った。ペネデス地域は3ゾーンに分割できる。低地のバッジ・パナデス、海岸部と山岳部の中間に位置するメディオ・パナデス、高地のアルト・パナデスである。もっとも温暖なバッジ・パナデスはアル・ベンドレイの町を中心としており、コスタ・ダウラーダの海岸線に面して広がっている。マルバシーア種やモスカテイ・アレシャンドリア種を用いた酒精強化ワインで知られるが、カリニェナ種、ガルナッチャ種、モナストレル種を用いた赤のスティルワインの評価も高まっている。メディオ・パナデスは標高約490m（1,600ft）の幅の広い谷に位置し、中心となるビラフランカ・ダル・パナデスの町にはミゲル・トーレス社の大規模なワイナリーが存在する。一方で、カバの大手生産者であるフレシネ社やコドルニウ社のワイナリーはビラフランカ・デル・パナデスの近隣のサン・サドゥルニ・ダノヤに存在する。メディオ・パナデスはペネデス (DO)の総生産量の約60%を占め、主にマカベオ種とチャレッロ種を栽培している。伝統的にカバの生産にはマカベオ種、パレリャーダ種、チャレッロ種が用いられるが、シャルドネ種、ピノ・ノワール種の使用も増加している。メディオ・パナデスではカベルネ・ソーヴィニヨン種や、テンプラニーリョ種のこの地域での呼称であるウイ・ダ・リャブラ種を用いた赤のスティルワインの生産量も増加している。アルト・パナデスは中央盆地を囲む山脈の麓に位置し、ペネデス地域でもっとも冷涼な地域である。アルト・ペネデスでは主に白ブドウのパレリャーダ種が栽培されている。
今日のテラ・アルタはガルナッチャ・ブランカ種の白ワイン、生産量が増加中の赤ワインで知られる。白ワインはガルナッチャ・ブランカ種の特徴がよく表れたフルボディのワインとなり、赤ワイン用品種は外来種からガルナッチャ・ティンタ種に切り替えている途中である。
1976年の原産地呼称認定に先立つ1960年代、この地域は辛口白ワインの生産への転換を開始し、また聖体拝領のためにカトリック教会で使用される聖礼典ワイン（赤）の生産を開始した。内陸部の丘陵地ではカバ用の白ブドウを、海岸沿いの東部では重い甘口赤ワインを大規模に生産している。
近くのペネデスで栽培される品種の多くを栽培しており、ピカポル種（ラングドックではピクプール種）などの個性的な品種も栽培しているが、カベルネ・ソーヴィニヨン種やメルロー種などのような国際品種により重点を置いている。この産地で生産されるワインは地元での消費率が高い。
1890年頃のバジャス郡には約28,000ヘクタールものブドウ畑が存在し、ブドウ畑に設置した発酵槽で収穫直後に醸造を行っていた。1890年以後のフィロキセラの影響も小規模に食い止め、1920年頃までは約20,000ヘクタールのブドウ畑を維持していたが、20世紀前半には繊維産業がワイン産業から労働力を奪い、1950年代には約5,000ヘクタールにまで激減した。1960年代以降にはサービス産業が繊維産業にとって代わり、1986年の欧州諸共同体(EC)加盟もブドウ畑の減少に拍車をかけた。ワイン産業の衰退を食い止めるべく高品質化を進めるため、1990年に地域指定テーブルワイン プラ・ダ・バジャスが認定され、1997年には原産地呼称産地に認定された。
ブドウ畑の総面積は約2,500ヘクタールであり、26あるワイナリーは量より質を重視しているとされる。この地域の優先種はガルナッチャ種とカリニェナ種である。この核となる2品種は、カベルネ・ソーヴィニヨン種、メルロー種、シラー種などの国際品種とともに赤ワインに使用され、またかなりの量のロゼワインにも使用される。ガルナッチャ種はこの地域の名産であるデザートワインを生産する際にも使用される。近年には白ワインの生産量がかなり増加している。
1948年に神奈川県小田原市久野に東京地方専売局小田原煙草分工場（当時）が建設され、同年6月から操業を開始した。当初、この工場への原料搬入や製品の搬出については、全てトラックによる輸送に頼っていた。しかし、工場に至る道路が狭隘であったことから効率が悪く、運送経費も高くつくものとなっていた。また、工場自体も建設途上であったため、資材輸送においても同様の問題が発生していた。そこで、製品の搬入・搬出および建設資材の搬入のため、近隣を通っている小田急小田原線の足柄駅から専用線を敷設し、円滑な輸送体制の構築と経費節減を図ることになった。当時の日本は第二次世界大戦敗戦後の連合国軍最高司令官総司令部 (GHQ) による占領下にあり、まずGHQの一機関である民間運輸局 (CTS) から建設認可を得て、その後に1949年10月21日に運輸省に対して免許の申請を行い、同年12月26日に免許された。また、当時は車両の新製についても割当枠が存在したため、専用線で運行する機関車については同年4月12日付で三井鉱山に割り当てられた車両製造枠を活用し、書類上は三井鉱山の発注した電気機関車を日本専売公社が譲受して使用することになった。運輸営業開始は、1950年3月25日とされている。しかし、小田急の保有する機関車の乗り入れについては同年5月18日の認可となっており、貨車の直通運転についても認可は同年5月20日付けとなっていることから、実際に運輸を開始したのは1950年度に入ってからとみられている。当初より輸送量は多く、1956年以降には足柄駅構内に貨車を収容するための側線が増設されたが、最盛期にはそれでも収容しきれず、小田原駅でも収容しきれなかったために日本国有鉄道（国鉄）の西湘貨物駅に貨車を留置させていたほどであったという。1958年からは運転業務全般を小田急に委託した。しかし、その後鉄道による貨物輸送は斜陽化し、道路整備も進んだことから徐々にトラック輸送に置き換えられることになった。末期には、製品の搬出についてはトラックで輸送し、原料の搬入にのみ鉄道を使用していた。1984年2月1日のダイヤ改正によって、国鉄の貨物拠点駅から小田原駅が外されることになり、1日3往復運行されていた貨物輸送についても同日付で廃止されることになった。廃止直前の同年1月23日には「お別れ式」も行われた。同年3月に専用鉄道自体も廃止され、小田急の定期貨物輸送も全廃となった。