翌1994年、アラン・プロストと入れ替わりにエース・ドライバーとなったアイルトン・セナとともにウィリアムズから継続参戦。しかし、開幕前の下馬評を覆す形でベネトンのミハエル・シューマッハがチャンピオンシップの主導権を握る。そんな中、第3戦サンマリノGPでセナが事故死。これによりヒルは唐突にエースドライバーになった。その後もシューマッハ優勢のレースが続いたが、ヒルが制したイギリスGPにて、フォーメーションラップでのシューマッハが犯した些細なレギュレーション違反行為および課せられたペナルティ指示を無視し続けたことに対し、FIAがシューマッハにイギリスGPのリザルトから除外および2戦出場停止と言う厳罰を課したことで事態は一変する。シューマッハ出場停止のレースをいずれも制し、更に日本GPでは雨天下で変則2ヒート制になった中で勝利を収め、最終戦直前では1点差まで追いつく。最終戦オーストラリアGP、スタートでポールシッターのマンセルがホイールスピンにより出遅れ、シューマッハがトップに立つ。マンセルはさらに5位まで順位を落とし、シューマッハ、ヒル、ハッキネン、バリチェロ、マンセルの順でオープニングラップを終えた。シューマッハは得意の先行逃げ切りを図るが、ヒルも遅れることなく追走し、先頭の2台がファステストラップを出し合いながら3位以下を引き離す展開となった。しかし、ヒルに追われて焦ったシューマッハがコースアウト、その後シューマッハは無理やりコースに戻りヒルをブロックすべくサイドバイサイドになる。次の右コーナーでヒルがシューマッハのインを突くが、シューマッハはアウトから被せて両者激突、シューマッハは車体の右半分が浮き上がりコントロールを失い、そのままコース脇のタイヤバリアに直行して激突。ヒルも左フロントサスペンションを破損、スローペースでピットへ戻るがそこでストップ。この結果2人ともリタイアし、初のワールドチャンピオンはシューマッハに奪われたが、のちにシューマッハは激しい非難を受けることとなる。1995年は4勝7ポールポジションを獲得したが、決勝ではマシントラブルや他マシンとの接触、自分自身とチーム戦略のミスなどが重なり、ポイントを取れない展開となった。スペインGPではゴール直前リタイア（結果は完走扱いの4位）。モナコGPでは桜井淑敏をもってして「プロストをも凌ぐ」という走りでポールポジションを獲得するも、決勝では1ストップ作戦をとったシューマッハに逆転負けで2位。イギリスGPとイタリアGPではチャンピオン争いをしているシューマッハに追突して両者リタイア。イタリアGPではレース後に1戦執行猶予付き出場停止処分を受ける。ドイツGPとヨーロッパGPと日本GPでは単独スピンでリタイア（ドイツはパトリック・ヘッドが「原因はリアのジョイント磨耗」と発表）。後半戦はサスペンションを改良したFW17Bを投入するも、チームメイトのデビッド・クルサードに4戦連続ポールポジションを奪われる場面もあり、最終的にはシューマッハの2年連続チャンピオン獲得を阻止できなかった。これについては、シューマッハがベネトンチーム内で絶対的なナンバーワン待遇体制を敷き、参謀的存在のロス・ブラウンと二人三脚でレースの組み立てを行う体制を構築していた事に対し、ウィリアムズ側はドライバー間の序列を設けず、そのためにヒルはチームからの十分なサポートを得られなかった事も大きく影響したとされている。
緩衝地帯は、そのままカタカナでバッファー・ゾーンと表現されることもある。本来保護すべき範囲の外側に緩衝地帯を設定するという考え方は、自然保護に見られた概念を文化遺産にも拡大したものといえる。この範囲設定は、ユネスコの「人と生物圏計画」で「核心地域」「緩衝地域」「移行地域」の3区分が存在していたことをモデルに、核心地域と緩衝地域の概念を導入したものである。なお、日本の省庁の場合、Buffer zone を世界遺産では「緩衝地帯」、生物圏保存地域（ユネスコエコパーク）では「緩衝地域」と訳し分けている。緩衝地帯の役割は、資産の保護のために設定される区域で、法的あるいは慣例的に開発などは規制を受ける。例えばフランスの場合、歴史的記念建造物の周囲には一律（半径500 m）に規制が敷かれるが、世界遺産の場合、保護する範囲に機械的な線引きはなく、また資産全体に同じ範囲だけ設定しなければならないものではない。そもそも緩衝地帯は当初、方針文書に明記されておらず、ごく初期の世界遺産には設定されていなかった。1980年や1988年の「作業指針」で段階的に盛り込まれていったが、厳格な適用を求める方向で「作業指針」が改定されたのは2005年のことで、設定しない場合には理由の提示が必要となった。世界遺産の推薦に当たっては、原則として資産だけでなく緩衝地帯についても、規模や用途などを明記し、地図も提出する必要がある（「作業指針」第104段落）。それ以降、第31回世界遺産委員会（2007年）で既に登録されている世界遺産7件に遡及的に設定されるなど、「軽微な変更」（後述）として緩衝地帯の遡及的な設定なども行われるようにもなっている。その一方、生物圏保存地域と異なり、緩衝地帯の外側に移行地域が存在しないため、緩衝地帯のすぐ外側での開発などが問題視されることが出てきた。例えばロンドン塔の場合、超高層建築ザ・シャードが緩衝地帯の外に建てられたが、ロンドン市内で突出したその高さは、ロンドン塔の景観にも影響を及ぼしてしまっている。これは緩衝地帯の外であったため、世界遺産委員会では懸念は表明されたものの、それ以上の措置には踏み込まなかった。世界遺産委員会では、緩衝地帯の外でさえ、景観に影響を及ぼす場合には規制すべきという意見も出されるようになっている。その一方、都市の成長や開発に対する過度の抑制に繋がることを懸念する論者もいる。前述のように、緩衝地帯は理由を明記すれば、設定しないことも許容される。許容されるための理由としては、資産そのものの保護範囲がもともと十分に広く設定されている場合や、大平原や地下など、資産の所在環境による条件を勘案して緩衝地帯の設定が無意味、あるいは不要などと判断される場合などがある。しかし、フォース橋（2015年登録）が保護範囲の十分の広さを理由に緩衝地帯を設定しなかったところ、その審議が紛糾した例などもあり、専門家からは緩衝地帯を設定しない推薦は例外的なものと見なされている。