初演の評価は芳しくなく、とりわけ曲を委嘱したエステルハージ公には不評だった。ルイス・ロックウッドは、19世紀の伝記作家であるアントン・シンドラーとアレグザンダー・ウィーロック・セイヤーが語ったこととして次のエピソードを紹介している。話によれば、エステルハージ公は作品を聞き終え - おそらく自らが崇拝していたハイドンのミサ曲の様式と全く異なっていることを見出したのだろう - ベートーヴェンに言った。「しかし親愛なるベートーヴェンよ、君はまた何をしてくれたのかね。」すると、話は続いて、教会の楽長が笑っているのが聞こえたのである - これは他でもないヨハン・ネポムク・フンメルである。作曲家でありピアニストでもあった彼自身も、エステルハージの宮廷のためにミサ曲を作曲しており、ちょうど前年には同じハ長調で書いたところだったのである。エステルハージ公の質問には憤慨し、フンメルの尊大な嘲笑やアイゼンシュタットに集った質の低い客の面々に対しては激昂し、ベートーヴェンは怒りのまま同地を後にした。チャールズ・ローゼンはこのエピソードをベートーヴェンの「公の場での最も屈辱的な失敗」と呼んだ。エステルハージ公はおそらく自らの感想を直接はベートーヴェンに伝えなかったはずである。というのも、後にヘンリエッテ・フォン・ツィーリンスカ伯爵夫人に宛てた手紙の中で次のように極言しているからである。「ベートーヴェンのミサ曲は耐え難い馬鹿馬鹿しさと忌々しさで、私は正しく演奏されているのかにすら自信を持てなかった。腹立たしく、屈辱的だった。」E.T.A.ホフマンは第5交響曲の力を期待しつつ、1813年の評で以下のように書いている。「無邪気に澄み渡った心情の表出は、それ自身の純粋さに依拠しつつ、神の哀れみの信仰を頼みにすると同時に、子どもたちに最善を願い、彼らの望みを叶える父親としての神に嘆願する。」ハ短調のアニュス・デイに彼が聴き取るのは「内なる苦痛の感情であるが、それは心を引き裂くのではなく心にとって望ましいものであり、別の世界からくる悲しみのように途方もない歓喜に溶け込んでいくのである。」今日では、本作は評論家からの評価は得ているものの、ベートーヴェンの大規模作品としては最も演奏機会の少ない部類に入るだろう。マイケル・ムーアはこう記している。「（この作品は）約15年後に書かれた大作『ミサ・ソレムニス』の影に隠れてしまうことも多いが、後期作品には欠けていることもある直截さと情動的内容を有している。」2004年版のペンギン・ガイドは本作を「長く不当な評価に甘んじている傑作」と評している。
ベートーヴェンは曲の改訂後、第5、第6交響曲とともにミサ曲をブライトコプフ・ウント・ヘルテルに持ち込んだ。初演時に用いられた草稿に書かれた献辞から、元来は曲がエステルハージ公へ献呈されていたことがかわる。しかし、初演の出来とエステルハージ公の反応を見た結果、ベートーヴェンが出版譜（1812年）の献呈先をキンスキー公（英語版）へと変更することになったのはおそらく驚くに値しない。初版譜は印刷譜であったが、申し込みを行えば手書きの管弦楽パート譜を付けることができた。出版社はクリスティアン・シュライバーによる異なるドイツ語テクストをベートーヴェンに送付した。ベートーヴェンはこれに対して1811年1月16日に次のようにコメントしている。「グローリアの翻訳は私によく合っているようですが、キリエの訳は開始の『tief im Staub anbeten wir』こそ非常に良いもののそれほどでもないです。ですが、『ew’gen Weltenherrscher』や『Allgewaltigen』といったグローリアにより似つかわしいと思われる表現もあるようです。キリエの全般的な性格は心からの忍従、そこから『Gott erbarme dich unser』（神は哀れみたまう）のですが悲しくではなく、優しが作品全体の基礎となり（中略）『エレイソンは我らを哀れみたまう』わけですが - 全体としては快活さがあります。カトリック教徒は日曜に教会へ行くのに祭りのような快活さを纏っていきます。キリエ・エレイソンは同様にミサ全体への導入にあたります。そうした強い表現があれば本当に強くなくてはならない場所までには少ししか残りません。」
大統領は憲法24条により国会召集権、また25条により国会解散権を有した。ただし解散権が濫用されないよう同一案件での解散は1回のみに限定されていた。しかしこの規定に罰則はなく、もし違反して解散総選挙を行ってもその選挙は有効とされていた。憲法25条により総選挙は解散後60日以内に行わねばならなかったが、政治的混乱が多かったヴァイマル共和政時代においてはこの規定は政府が2カ月の間国会から自由になれるという意味があった。憲法45条により大統領は国際法上ドイツ国を代表し、諸外国と条約を結び、また、諸外国使節の認証や接受を行うとされていた。憲法46条は法律に別個定めがある場合を除き大統領に官吏・将校の任免権を認めている。さらに憲法47条は大統領に国軍最高指揮権を認めている。憲法48条の第1項では州政府が憲法の義務を果たさない場合は大統領は武力をもって州政府に対して義務を履行させることができると定めており、第2項では公共の秩序が阻害または危機にある場合にも武力を含めた必要な処置を執ることが認められており、その際に基本的人権に関する一定の条項につき一時的に効力を停止することを認めていた。ただしこれらの処置を行った場合は国会に遅滞なく報告せねばならず、国会の要求があればその処置は停止されるとも定められていた。この非常時の強力な大権によりヴァイマル憲法のドイツ大統領は「代理皇帝（Ersatzkaiser）」とも呼ばれていた。大統領にこのような権限が認められたのは憲法を創案したフーゴ・プロイスやマックス・ウェーバーらが議会政治に慣れていないドイツ人が完全なる議会政治の中に投げ込まれれば混乱に陥ると考えたためだった。しかし、結局はこの憲法48条第2項が後に拡大解釈されて大統領内閣の道を開き、事実上議会政治が終焉してしまった。憲法53条は大統領に政府の議長たる首相の任免権を認めていた（閣僚は首相の提案に従って任免）。首相の任命にあたって国会が関与できるのかどうかは議論のあるところだったが、54条は政府は国会の信任を必要とし、不信任を受けた場合は退陣しなければならない旨を定めていたため、結局は首相の任命にあたっても国会が影響を及ぼすことになった。実際的な運用としては事前に大統領が国会の各会派と協議を行ったが、それは徐々に各党への圧力という形に変化していった。しかし、それは政府が強かったというよりもむしろ国会の弱さが原因であった。国会議員の選挙制度が比例代表制だったため、国会は常に多数派が安定せず、首相選定にあたって安定した首相候補を推せる立場になかった。それでも、SPD出身のエーベルトの大統領在任中には国会との協力の上で組閣を行うことが重視されていたが、軍部出身のヒンデンブルクの大統領在任中には徐々に首相任免権は大統領にあることが強調されて組閣にあたって首相に指針を与えることが増え、ついには国会軽視の大統領内閣が組閣されるに至った。憲法73条は大統領に国会が制定した法律を国民投票に付す権限を認めていたが、それが実施されることはなかった。国会解散権の方が強力であり、そちらで十分だったからである。憲法50条は大統領が出す全ての命令と処分を発効するためには首相か担当閣僚の副署が必要としており、その政治責任は首相か担当閣僚が負うと定めていた。このことも非常時には大統領が直接政治指導するのだという解釈を強めた。