2005年5月、iTunes 4.8でビデオサポートが導入された。iTunesのビデオ・サポートはiTunesのバージョンが7に入ってから一気に変更され、独自の表示が作られ、サムネイルが表示されるようになった。今のところQuickTime Proで書き出したMPEG-4形式、QuickTime形式（拡張子は.mov）と、MPEG-1形式（但しiPodに出力する場合制限あり）、WMV形式のファイル（Windows版iTunesのみ）を扱うことが出来る。
2009年9月、iTunes 9.0より新たに追加された機能。家庭内の最大5台までのPCで iTunes のメディアライブラリを共有できる。機器はMacだけでなくWindows PCやiPhone、iPad、AppleTVに対応。主な機能は、iPhoneやiPadのRemoteアプリにてiTunesの操作、iPhoneやiPadのMusicアプリを使用してiTunes内のライブラリーの再生などの様々な機能を持っており、AirPlayと兼用することも可能である。注意点としては使用時にiTunesを立ち上げる必要があり、iTunes上で表示される4桁の番号を別の機器に入力する必要がある。ホームシェアリングの使用にはアップルIDの登録が必須。
iTunes Libraryの共有はLAN内プロトコルBonjourによるゼロ・コンフィギュレーションネットワーク上で稼働する。このプロトコルはLAN内のMacintosh同士を容易に発見し接続できる（BonjourはmacOSの機能であるが、アップルによりBonjour for Windowsが用意されていてWindowsでも利用可能である）。iTunes 4より追加された。当初と現在の実装内容は趣を異にする。
iTunesはバージョン10現在、MP3、AIFF、WAV、AAC、HE-AAC（バージョン9.0.0.70以降でサポート）、及びApple Lossless形式のオーディオファイルを扱い、エンコードすることができる。このほか、Audible.comオーディオブック等の再生も可能である。動画は、MPEG-4とH.264形式に対応している。また、iTunesはQuickTimeをコア（macOSのマルチメディアのコアでもある）としているため、Ogg Vorbisオーディオ形式など、QuickTimeが標準でサポートしない形式のファイルの再生は、対応するQuickTimeコンポーネントを追加することで可能になる。ただしiTunesへインポートできるファイルの拡張子は.m4a .m4v .aac .mpg .mov .mp4 .wav .aiff（.aif）に限定されているため、左記の拡張子で一般に用いられないコーデックを用いたファイルは、あらかじめ任意のQuickTimeコンテナ等に格納する必要がある。QuickTimeで再生できれば中身のコーデックの種類は問わない。Windows版は、保護されていないWMAファイルを他のオーディオ形式へ自動的に変換できるが、WMAファイルを直接再生することはできない。また、WMA形式へのエンコードもサポートしていない。
iTunes 1.0はKerbango Internet Radio Tuner Serviceをサポートし、ユーザに人気のあるオンラインラジオストリームを提供していたが、Kerbangoが2001年に運営を終了すると、Appleは独自のウェブ・ラジオ・サービスを立ち上げた。2005年7月、iTunesラジオ・サービスは約200〜300の"ラジオ局"（ビットレートの異なる同一放送を含むと総計400 局以上）に対応し、多くがMP3ストリーミング形式になった。
福島第一原子力発電所事故発生後、決定的打撃となった津波について、当初「想定を超える未曽有の津波」との見解を示していたが、実際には東京電力は2008年に明治三陸地震と同規模の地震が福島沖で発生した場合の試算を行っており、遡上高で15m以上の津波が同発電所に到達するとの結果を得た。2008年6月、原子力立地本部副本部長だった武藤は結果報告を受けて、土木学会の指針を見直すよう同学会に要請する事は了承したが、直ちに同発電所で具体的な対策を取る様指示を出す事はなかった。NHKが報じた続報によると翌2008年7月には対策費の算定も武藤と吉田昌郎（当時原子力管理部長、後同発電所所長として事故対策を指揮）に報告され、防潮堤の建設などに数百億円の費用と4年の期間が必要と見積もられたが、「根拠が十分でない仮定の試算」として、当面は想定を変更しない事としたと言う。なお、『福島原発事故独立検証委員会 調査・検証報告書』（2012年3月刊行）ではこの件について、「東電がリーディングカンパニーの立場にあり、その対応が全電力会社に大きな影響を与えることから、新しい知見に抵抗し、監督官庁も影響力を配慮して東電の主張にそった対応をしたのではないかと推測する」とし、同じく被災したにも拘らず、2007年に茨城県が行った津波想定を参考に、土木学会の検討結果などを気にすることなく防潮堤嵩上げを行ってメルトダウンを免れた日本原子力発電東海第二発電所の事例と比較しながら、「『原電は原子力事業で組織も小さいため現場の意見がトップに直結しやすく、決断、実行とも身軽であった』とし、東電は組織の大きさが、むしろ弊害になっていたとみている」 という北村俊郎（日本原電顧問）のコメントを紹介している。なお、『しんぶん赤旗』は武藤が2011年6月に東京電力の取締役を辞任した後国際原子力開発の役員に就任した事を批判している。福島第一原発の事故をめぐり、全国の１万人超が東電幹部や政府関係者を業務上過失致死傷などの容疑で東京地検・福島地検などに告訴・告発し、事件を移管された東京地検は2013年9月、全員42人を不起訴処分としたが、10月、告訴団は不起訴処分を不服として東電元幹部6人を検察審査会に審査申立てし、2014年7月、東京第五検察審査会は、武藤栄元副社長ら3人を「起訴相当」と議決し、2015年1月、再捜査した東京地検は再び不起訴処分とし、7月、検察審査会はふたたび、3人を起訴すべきだと議決し、2016年2月、検察官役の指定弁護士が3人を業務上過失致死傷罪で強制起訴し、2019年9月、東京地裁（永渕健一裁判長）は3人全員に無罪判決を言い渡した。