オートバイではエンジン吸気のエアインテークは、エンジンレイアウトやキャブレター、エアクリーナーの配置に応じてシートやタンクの下に設けられる場合や、車体側面に設けられる場合がある。市販車では異物が進入しにくいようにカバー開口部がサイドカバーなどでカバーされている場合が多いが、エンジンの発する熱の影響を受けにくいように車体側面に開口部を設けて管路で導く場合もある。スーパースポーツタイプやメガスポーツタイプの車種には、走行風を利用してより多くの空気を取り込み、高速走行時の出力を向上させるエアインテークが採用されている車種がある。ラムエアシステムやフォースドエアインテーク（英: foreced air intake）とも呼ばれ、アッパーカウルの下部やヘッドライト付近などに開口部が設けられ、風圧によって空気が吸気管へ流れ込む動きを助ける。
エアインテークは機械の外から空気を取り込むための取り入れ口で、特に航空機や自動車などの輸送機械では風圧によりエアインテークへと空気が流れるように成形される場合が多い。より効果的に風圧を利用するために、車体などから突出して開口部を境界層の外に出るように作られたものもある。移動する乗り物などに生じる風圧を利用して、より効率的に空気を取り込むエアインテークをラムエアインテーク（英: ram-air intake）と呼ぶ場合がある。ラムエア（英: ram-air）は「衝突する空気」という意味である。走行風を積極的に利用して吸気管内を流れる空気の抵抗を減らしてポンピングロスを低減できるとして、自動車やオートバイなどような陸上輸送機器の分野にも応用され、レーシングカーや市販のオートバイで採用されている。
親衛隊名誉指導者の称号は1933年1月1日に初めて総統の計らいで親衛隊員ではないルドルフ・ヘスに授与された。彼はこの日より親衛隊大将の制服を着用することが許された。親衛隊名誉指導者の唯一の義務は、特別な機会に親衛隊の制服を着用することと親衛隊全国指導者の友の会(de)を通じて親衛隊を財政的に支援することである。親衛隊名誉指導者の制服には正規の隊員が所属部隊や部署のカフスタイトル（袖章）が付けられるのと違い、破線のカフスタイトルが付けられた。名誉指導者の称号は後には古参の親衛隊員、また功績のあった親衛隊員に授与された。また、国防軍や警察から親衛隊に移行する場合には、元の階級のままに勤務できる SS-Rangführer という仕組みもあった。
名誉指導者という称号は、1933年来、ナチ党のすべての組織において存在していた。目的は、党の広範囲な後援者、また社会的に影響力のある人物に報いるためである。彼らはナチ党に入党することなく、またナチ党のいずれの組織に入ることなし、この名誉称号を持って報いられた。功績のあった党員にもこの名誉称号が授与された。例えば、ヘルマン・ゲーリングは突撃隊の「フェルトヘレンハレ」連隊（de）の名誉連隊指導者（Ehrenstandartenführer）であった。
最初は単なる誘拐事件と思われていたが、大手食品会社が次々と脅迫され、実際にシアン化ナトリウム入りの食品がばら撒かれるなど、当時の社会に与えた影響は計り知れないものがあった。企業への脅迫状とは別に、挑戦状を新聞社や週刊誌に送りつけ、その内容は「けいさつの あほども え」など、警察を挑発したりあざ笑うような内容が多い。自分達の遺留品の細かい出所まで書いたり、失態の責任を取って焼身自殺した滋賀県警本部長（ノンキャリアながら本部長まで出世した人物であった）を「男らしゅうに」と表現し、それと対比させてキャリア出身の責任者を貶めたりするなどしていた。犯行の際の遺留品の多さにもかかわらず、遺留品が大量かつ広範に流通された商品であったため、犯人の特定には至らなかった。犯人グループの車両から採取されたELと呼ばれる特殊な電子部品の削りかすの廃棄物から捜査が行われたが、犯人に結びつく成果は得られなかった。なお、犯人も終息宣言の後は一切活動をしていない。警察発表では、犯人は何も得てはいないということになっているため、一連の犯行の目的が何であったかは不明のままである。前述の通り、犯人側は1984年9月12日に森永製菓に送りつけた脅迫状の中で、グリコは6億円を支払ったとほのめかしているが、グリコをはじめとする被害にあったメーカーは犯人側への金の支払いを否定している。一説には、脅迫を受けた企業の株価が乱高下しており、それにより利益を得た、あるいは株価の操作そのものが目的だったとする説もある。脅迫事件において検挙の手がかりとなることの多い犯人と被害者との接触では、要求を伝える電話に子供の声を使用したり、現金の授受にあたって無関係な市民を拘禁・脅迫の上に受け取り役に仕立てるといった、従来の常識からは想定外の手口を使い、これも捜査を困難なものにした。企業から犯人への連絡手段に対しては、犯人が企業に対して要求に応ずる合図として指定された方法での新聞広告を出すことを要求していたことが明らかになっている。犯行の際に、犯人グループにより警察無線が傍受されていた。当時の警察無線は、周波数さえ合わせれば一般人でも容易に傍受が可能なFM（アナログ）方式が主流であり、受信機器も簡単に入手できた。この事件を契機に、すでに警視庁で一部導入が始まっていた傍受されても会話の内容が分からないよう暗号化されたデジタル方式への早期の全面移行を進めるきっかけにもなった。グリコ・森永事件の捜査においては、警察は傍受を警戒して、当時、警視庁に数台しかなかったデジタル方式の警察無線で連絡を取っていた。警察が殺人未遂事件として捜査したシアン化ナトリウム入り食品に関しても、『シアン化ナトリウムが入っていた食品には必ず「どくいり きけん たべたら しぬで」の紙が張られていたのでその罪状が当てはまらないのではないか？』とする意見がある。この点の不備を補うべく、グリコ法こと流通食品への毒物の混入等の防止等に関する特別措置法が制定された。犯人は1年半の間に、警察には挑戦状、企業と報道機関に脅迫状と挑戦状計144通を出している。結果として毒入り食品による死者は発生せず、誘拐放火などにより命を落とした人もいなかった。犯人は同時期に世間を騒がせていた警察庁広域重要指定115号事件やロス疑惑についても言及をしている。