日本花の会は日本国内外における桜の名所づくりに関する調査、計画策定、技術指導、住民活動支援などを積極的に行っており、2014年（平成26年）4月までに国内外に桜の苗木240万本を配布している。同会が創設や植樹に関わった桜の名所として、日本国内では、秋田県井川町の日本国花苑、群馬県渋川市の伊香保グリーン牧場、栃木県小山市の思川緑地、東京都千代田区の北の丸公園と皇居馬場先門、新宿区の明治神宮外苑、長野県飯田市の天竜峡桜街道、兵庫県神河町のかんざき桜の山桜華園などがあり、日本国外では、ドイツ・ベルリン市のベルリンの壁跡に3,000本、ハンブルク市に5,000本、フランス・ヴェルサイユ市に5,000本、イギリスのキューガーデンに53本のサクラの苗木を寄贈して、桜の名所づくりの技術指導を行った実績を持つ。同会が寄贈した桜には、カンザン、フゲンゾウ、ウコン、松前系のヤエザクラ等の多数の品種が含まれていた。また、各地の桜の名所の保全・再生事業なども行っており、埼玉県幸手市の権現堂堤、東京都台東区の上野恩賜公園、山梨県富士吉田市の新倉山浅間公園の保全・再生を手掛けたほか、古木の再生事業として山高神代桜と長野県富士見町の高森観音堂のシダレザクラの樹勢回復事業も行った。日本花の会は創設以来200万本以上のソメイヨシノを配布してきたが、ソメイヨシノはてんぐ巣病に弱く、大量に植樹されたソメイヨシノがてんぐ巣病の蔓延する根本原因となっているため、2005年（平成22年）から、ソメイヨシノを植え替える場合には、てんぐ巣病に強くソメイヨシンと花の特徴が似るジンダイアケボノとコマツオトメへの植え替えを推奨している。また、品種の多様性を維持するために園芸品種認定制度と園芸品種の作出を行っている。2013年（平成25年）より桜の園芸品種認定制度を開始しており、新たな園芸品種が発見・開発された場合、その品種の特性を調査の上で、これを新種として認定する制度を採用している。2019年（平成31年）4月までに、ホウライザクラやオモイデザクラ等の16の品種が認定されており、日本花の会自身もマイヒメとハナカガミという新たな園芸品種を作出している。同会が新品種を認定することで、その桜が発見・作出された地域に桜の名所が作られ、地域の活性化が図られることを期待している。
公益財団法人 日本花の会（こうえきざいだんほうじん にほんはなのかい）は、東京都港区赤坂二丁目のコマツビル内に事務局を置き、主に花と緑の名所づくりなどを手掛ける団体。1962年（昭和37年）4月に当時の小松製作所社長の河合良成の提唱により創設された。2009年（平成21年）12月に財団法人から公益財団法人に移行した。
2012年7月6日、ヨーラは国際的なプライベート投資家や提携相手に向けてLinuxシステムと新しいユーザーインターフェースを搭載した新たなスマートフォンの設計、開発、販売を行うことを発表した。このSeilfish OSは「MeeGoとMerの中核部を基にしている」と述べており現にMerのOSカーネル中核部やQt、QML、HTML5で構成されている。Jolla開発チームはかつてノキアで中核的な技術者やディレクターだった人達が参加しており、新しいスマートフォンの開発と生産を目的にMeeGoで培った資産を積極的に活用している。ユッシ・フルモラはモバイル市場において他との違いとして「他と差別化するように設定した我が社の携帯電話は我々のユーザーエクスペリエンスであり、我々で行なっている。-- ヨーラはiOSやAndroidよりも新鮮なのを製作することを目的するがその際にネイティブなマルチタスキング、アプリケーション統合とデータ統合といったMeeGoの一部を取り込みたい。私は携帯端末を使った全ての仕事にN9を使ってるし、全てのアプリケーションが常に開かれているという事実を楽しんでいる。 -- 我々はユーザーがアプリケーションを起動したりシャットダウンするという流れを取り除きたい上、ユーザーインターフェースはカスタマイズ可能でなければならないと考えている。」と述べている。ヨーラ製端末にはサードパーティによるサポートとアプリケーションやエコシステムが必要であることがはっきりとしており、今後ヨーラはオンラインアプリケーションストアを開設する予定だとしている。「エコシステム製作は協働作業であり1人で行うことではない。我々はMeeGoでもヨーラでもパートナーや成果を集めている。私は全てのアプリケーションに開いており、もちろん協働作業の異なる形式だが、鍵はエコシステムを育てることだ。」。自身のMeeGoインターフェイスを完成させたヨーラは世界中に散らばっているかつてのMeeGoのパートナーを結びつけるための形ある製品を有している。アンッティ・サールニオは「中華人民共和国のスマートフォン市場は世界中で最も大規模かつ急成長している。D.Phoneとの提携はヨーラがグローバルなスマートフォン市場における欠かせない存在になるための重要な一歩だ。」と、D.Phoneグループ設立者でCEOのドンハイ・リューは「ヨーラはフレッシュさ、独自のユーザーエクスペリエンスで中華人民共和国のスマートフォン市場における新規参入企業として大きな可能性を感じ、大きな売上を出すことを目的にヨーラと組むことにした。」と述べている。ヨーラがD.Phoneグループのリテールチェーンと協働作業を行う契約にサインしたことで中華人民共和国の1億5000万に及ぶスマートフォン市場で目立った売り上げを達成するためにターゲットを共有することができるようになった。D.Phoneはチャイナ・モバイル、チャイナテレコム、チャイナユニコムと戦略的提携関係を結んでいるために中華人民共和国での事業展開において重要な存在となっている。かつてチャイナテレコムはMeeGoプロジェクトの重要なメンバーだった。Tizenに関するアイデアについて聞かれた時にヨーラは「Tizenの構想はオープンソースの視点からは好ましいものではない。我々はMeegoを基礎にオープンソースを活用した活動を続けていて、協働作業のために開かれたものになっている。」とツイートした。