第二次世界大戦初期の歩兵操典、砲兵操典における対戦車肉薄攻撃では以下のような戦術を採った。砲兵の戦車に対する肉薄攻撃は自衛戦闘のためのものとされた。敵戦車の性能、地形等に応じて投入する装備と人員を考慮し、攻撃班を組織する。攻撃は孤立した戦車や、歩兵と戦車とが分離されている時を狙った。攻撃の時期は薄暮、夜間、黎明、また攻撃の好機は戦車が壕、障害物、斜面を通過して速度が落ちたとき、故障を起こしたときである。要則では、積極的に好機を作り出すには煙幕、地雷の併用も必要であると指摘している。下士官の班長以下、2名から3名の兵による組を作り、この組を若干数まとめて肉薄攻撃班とした。装備は発煙筒、爆薬、手榴弾である。兵は軽装で偽装を十分行うこととされた。目標は各組ごとに1輌、または状況に応じ、1両に対して数組が攻撃を行う。攻撃班は地形を利用して潜伏し、敵戦車を十分に引きつける。接近したら死角を突いて肉薄し、戦車に爆薬を装着、履帯に地雷を踏ませる。装着に成功した兵は数m離れて伏せ、爆風の危害を避ける。優先すべき攻撃目標は先頭車輛または指揮戦車とされた。戦果が不確実な場合、攻撃は執拗に反復することが要求された。日本軍の大戦末期の対戦車戦闘は、戦車の弱点である砲身、覗視孔、照準器、ハッチ、機関部などを点的に貫通する戦法から、装甲を破壊する面的な攻撃へ変化した。昭和初期から開戦時の歩兵操典では、戦車に対する爆薬の使用は、専門教育を受けた工兵または戦闘工兵相当の作業隊が行うこととされていたが、大戦末期には一般歩兵も爆薬を使用して対戦車戦闘を行うよう戦術が転換された。
刺突爆雷は長さ1.5mの棒、または竹の先端に、全幅20cm、全長30cmの円錐状の成形炸薬弾頭をつけたものである。円錐形の弾頭内部には漏斗状の空間が設けられており、装甲に対してノイマン効果を発生する。弾頭の後部には打撃発火式の信管が付けられている。弾頭の前面には、刺突方向に向けて等間隔に3本の釘が植えられていた。これは人力で装甲に突き刺すというためのものではなく、スタンドオフの距離を維持するための棒と考えるのが妥当である。刺突爆雷を把持するための棒は、弾頭後部の接続筒に中ほどまで挿入されて結合されている。棒は、接続筒と棒とを貫入して止めている安全栓および止栓によって結合を保持している。使用するときには安全栓を抜いて戦車の装甲板を突いた。棒の先端には撃針が取り付けられており、打撃によって棒が止栓を切り、弾頭内部の中空部分を完全に前進すると、信管の点火薬を撃針が叩き、即座に起爆される。成形炸薬弾の爆発の威力はすべてが前方に収束するわけではなく、残りは周囲へと爆風を及ぼす。戦車に数mの距離まで肉薄するということ、安全栓を外すと移動中に誤って暴発させる危険性があること、対戦車攻撃に成功した場合、爆薬が兵員のわずか1、2m先で爆発することを考えれば生還を考慮に入れるような種類の兵器ではない。刺突爆雷は前線への補給が間に合わず、さまざまな種類のものが現地の各部隊で製作された。フィリピン島、沖縄の実戦で投入された。国民義勇隊が竹槍訓練を行い、物資も極端に不足していた大戦最末期の本土では、竹の先に爆雷を装着するのではなく竹自身の先端に爆薬と信管を詰めて爆発させる「爆槍」なるものを本土決戦に備えて配備していたが、こちらは実戦に供される機会が無いまま終戦を迎える。
1881年（明治14年）、治外法権により守られていた横浜外国人居留地の外商に対し、日本の生糸売込商が不平等な取引慣行が撤廃されるまで売込を停止する争議を開始した（連合生糸荷預所争議）。山梨県では幕末の横浜開港を契機として、藤村県政の殖産興業政策により製糸業が主要産業となっていたが、争議をはじめた日本の売込商らは売込商組合を通じて全国の生糸商に同調を呼びかけ、山梨県でも若尾逸平をはじめとする生糸商が山梨県生糸商盟約を結び争議に賛同した。『峡中新報』においてもこの問題が論説のテーマになり、1880年（明治13年）に外国商会からの支援を受けて製糸工場新設を計画していた名取雅樹が厳しく批判され取引から追放されるなど騒動は激化した。依田自身は生糸商ではなかったが争議を支援し、山梨県荷主代表としてに横浜に赴いた。集会では連合生糸荷預所の設置による公正取引や直輸出が決議されるが、取引停止による生糸商らの窮乏や外商が日本政府に圧力をかけ内地生糸家との直接取引を志向すると争議は苦境に陥り、組合商の脱落が相次ぎ、依田は争議が一段落すると帰郷する。同年10月12日には国会開設の詔が発布され、10年後の国会開設が約束された。これを受け山梨県の民権運動は勅語を受け入れ自重する勢力と、小田切など勅語に対して強硬に反発する勢力に分裂するが、依田は横浜から帰郷すると勅語への同調を示し、同年12月には県会副議長を辞して西八代郡長に転じ藤村県政への協力姿勢を示した。依田の転身と民権運動からの離脱は県内の民権家に衝撃を与え『峡中新報』などで批判も噴出しているが、依田の転向については横浜争議において日本人が欧米人との圧倒的国力差で屈服させられる実情を目にしたことが契機となり、それまでの民権伸張路線から官民一致による国力増強路線への転換を志向するようになったものと考えられている。その後、県内の民権運動は収束する。1893年（明治26年）に実施された第1回衆議院議員総選挙では落選している。その後は西八代・南巨摩郡長などを務め、1899年（明治32年）に辞職する。