ソビエト赤軍によるエリニャ-ドロゴブージ攻略作戦（ロシア語: Ельнинско-Дорогобужская наступательная операция）はスモレンスク攻略がその鍵となっており、デスナ川とウグラ川により形成された広大な湿地帯には地雷原が設置され、さらに町を見下ろす小高い丘には重砲を配置するなど、ドイツ軍は戦力を集結して防衛線を構築していた。一方、ドイツ軍の変化に気づいたソビエト赤軍は8月20日から27日の間に戦車、砲門で補強を行った。ソビエト赤軍による攻撃は、第10親衛軍、第21軍、第33軍により8月28日開始され、3個戦車、機械化軍団と第1航空軍が支援を行った。これらの軍は戦線の36kmに集中して配置されていたが、わずかに1、2週間分の軍需品と燃料を保持しているにすぎなかった。90分の激しい準備砲撃の後、ソビエト赤軍は攻撃を開始した。地上攻撃機と同様に準備砲撃はドイツ軍に損害を与えており、ソビエト赤軍は戦線の25km幅で進撃を開始、その日の末には6kmから8km進行した。さらに、翌日の29日、ソビエト狙撃師団はさらに進撃、戦線を30km幅に12kmから15km、浸透した。戦線をさらに押し戻すために、ソビエト赤軍は第2親衛戦車軍団を投入、1日で30Km進撃を行い、エリニャ周辺まで進出した。ドイツ国防軍は再編成する間もなく撃破され、ソビエト赤軍はこれを包囲し始めた。8月30日、ドイツ軍は多大な損害を負ったため、エリニャ放棄を決定した。そして、この地域からドイツ軍は全面的撤退を開始、そのため、ソビエト赤軍は9月3日までにドニエプル川東岸にまで達した。
8月中旬、ソビエト赤軍が攻撃を開始、ベルゴロド－ハリコフ攻略作戦（ロシア語: Белгородско-Харьковская наступательная операция）（ルミャンツェフ作戦（英語: Operation Polkovodets Rumyantsev、ロシア語: операция "Румянцев"））、クルスクの戦いとして知られるオリョール攻略作戦（ロシア語: Орловская наступательная операция）（クトゥーゾフ作戦（英語: Operation Polkovodets Kutuzov、ロシア語: операция "Кутузов"））から始まり、北ウクライナのドニエプル川下流の戦いにおけるドイツ軍の防衛戦と続いた。ソビエト赤軍による戦線全域における大攻勢が開始されたにもかかわらず。、ドイツ軍最高司令部はオリョールの師団を引き抜いてスモレンスク、ロスラヴリ周辺の戦力を強化していた。その結果、クルスク防衛作戦（ロシア語: Курская оборонительная операция）に続いたソビエト赤軍による攻勢はスモレンスク、ブリャンスクの南に大きな突出部を形成することになり、オリョールでの攻撃を容易にしていた。こうした状況により、南西のロスラヴリ・ブリャンスク方面へのドイツ軍による攻撃は不可能となった。そのため、ソビエト赤軍最高司令部は攻撃の軸を西のエリニャ、スモレンスクへ移動させることを決定した。
ソビエト赤軍総司令部はドゥホフシチーナ－ デミドフ攻略作戦を主力作戦発動1週間後の8月13日、ドゥホフシチーナ近辺で発動した。しかし、戦線ではソビエト第39軍、第43軍がドイツ軍の激しい反撃に遭遇していた。作戦初日、ドイツ軍は、戦車、突撃砲、空軍の支援の元、24個連隊規模で反撃を開始していた。翌日より5日間、ソビエト赤軍はわずかに6－7km進撃したに過ぎず、多大な損害を受けていたが、ドイツ軍にも多大な損害を与えていた。
スパス＝ジェメンスクでのソビエト赤軍による攻撃は第10軍が担当したが、ドイツ軍の反撃は北方ほど激しいものではなかった。この地域において配備されていたドイツ軍は少数であり、限られた予備戦力が存在するのみであった、そしてソビエト第10軍はドイツ防衛線を突破、2日で10km進撃した。しかしキーロフから再配置された第5機械化軍団は突破する任務に就くことになっていたが作戦に失敗、これは部隊の対空部隊が組織化されておらず、ドイツ空軍急降下爆撃隊の攻撃により、ソビエト赤軍のバレンタイン戦車が撃破されたことによる。そのため、第5機械化軍団は多大な損害を受け、戦場を離脱せざるを得なくなったが、結局、ソビエト赤軍は8月13日までに25km進撃、スパス＝ジェメンスクを奪回した。
世界遺産は発足当初、上限を100件程度とする案さえあったという。しかし、1981年の第5回世界遺産委員会の時点で既に110件に達し、この見通しの非現実性が明らかになるのに時間はかからなかった。そして、2015年の第39回世界遺産委員会では1,000件を超え、なおも増加している。上述のようなグローバル・ストラテジーは世界遺産を持たない国の割合を減少されるなどの点で一定の成果を挙げた一方で、もともと遺産を多く保有する国々も、推奨される類型の遺産の推薦を増やすようになった結果、絶対数の抑制には繋がっていない。1,000件を超えた状況を踏まえて、世界遺産のブランド価値は損なわれたとする報道も見られたが、その世界遺産の登録数に上限は設けられていない（「作業指針」第58段落）。かつては、一度の委員会で審議する件数も、一国当たりの推薦数にも制約が掛かっていなかった。ゆえに、1997年にナポリで開催された世界遺産委員会ではイタリアの世界遺産が10件も増えたし、第24回世界遺産委員会（ケアンズ、2000年）での推薦総数は72件、そのうち新規登録された物件は61件に達した。その委員会で設定された制約が「ケアンズ決議」である。これは各国の推薦上限を1件とし、審議総数を30件とした。この上限は第27回世界遺産委員会（パリ、2003年）で30件が40件へと修正され、第28回世界遺産委員会（蘇州、2004年）で「ケアンズ・蘇州決議」として修正された。この修正で、各国の上限は自然遺産を1件含む場合には2件まで可能とされ、審議総数は（再審議、拡大登録審議も含めて）45件となった。これはさらに2007年に修正され、文化遺産2件の推薦も許されるようになった。そのルールは4年で見直される規定だったため、2011年の第35回世界遺産委員会で文化遺産と自然遺産各1件（ただし、自然遺産は文化的景観で代替可能）となることが決まり、2014年の第38回世界遺産委員会から適用されることとなった。さらに2020年の第44回世界遺産委員会からは、各国1件のみ、審議総数は35件とすることが決まっている。素案では25件とされていたが、審議を経て35件に修正された結果である。