心理学渡辺恒夫は、遍在転生観（へんざいてんしょうかん）という立場を主張している。渡辺は、永井均の独在論（図中a）における<私>の特別性を解消するため、私は生けとし生けるもの全てである、という遍在転生観を主張した（図中c）。渡辺自身は科学者であるが、こうした形而上学的立場の主張に自身のキャリアに基づくような科学的な根拠づけは一切ない、と明言している。つまりこれは科学的な主張ではなく、あくまで形而上学的な主張である。渡辺は理論が持つ主たる意義として主に次の二点を挙げている。まず一点目として、永井均が取るような立場において現れる<私>の神秘、これを遍在転生観であれば破ることが出来るということ。つまり遍在転生観ならば永井の<私>を脱神秘化するが可能であるとしている。次に二点目として、こうした形而上学は倫理的に意味があるとしている。つまりどんなに自分が嫌いな相手であっても、または自分にとってどうでもいいと思える人物であったとしても、あれは昔の私かもしれない、または、やがて私はあいつになる、と思っているならば、そうした人物に対してもより深い共感の念を持って接することが可能になるだろう、としている。渡辺のこの考え方は一見荒唐無稽にも思える。しかし素粒子物理学の領域において一電子仮説のような捉え方が可能であることを踏まえると、完全に荒唐無稽なものとも言い切れないだろう、と渡辺は言う。図を見ると分かるように、渡辺の考え（図中c）は、物理的な時間を前後して転生というものが行われている。この問題を解決するために、（それにそって転生の体験が起きるような）新たなもうひとつの時間軸の導入が必要だろう、と渡辺はしている。渡辺の遍在転生観に対し、哲学者の三浦俊彦は、こうした新しい時間軸の導入などを行なっても、その新しい時間軸上の中でなぜ今この位置にいるのか、これが結局説明されないのであるから当初の問題は何も解決されていない、つまり解答として成立していない、と批判している。
哲学者永井均は、この問いには、おそらく答えがないだろうとしている。無限の昔から、世界は〈私〉なしに存続してきた。わずか数十年（長くてせいぜい百年）の例外期間を過ぎて、世界はまた〈私〉なしに存続してゆくであろう。数十億の生きた人間、他の天体にも存在するであろう無数の自己意識的な生き物のうち、〈私〉であるという特殊な、例外的なあり方をした生き物が存在している。その例外的な期間とは何であり、その例外的なあり方とは何であるのか。それは神秘としか言いようがない。それを説明する言葉はありえない。 — 永井均 （1988年）『「私」の同一性と〈私〉の同一性』おそらくこの問いには答えがない。端的にそうであること──これ以外に答えがないように思えるのだ。 — 永井均 （2002年）｢私｣『事典 哲学の木』つまり問いで問われている事実というのは現に成立している事だが、それに対する説明はない、ただそうなっているとしか言えない、これはそういう事実（ナマの事実）であろう、とする。
独我論と呼ばれる立場には様々なバリエーションがある。単に「自分の感じていることは分かるが、他者の感じていることは分からない」というごく常識的なことを言うだけのものから、最も強い形の立場として「この世界はすべて私が見ている夢のようなものである」という立場まである。このうち最も強い立場を取った場合、それは本稿の問題に対する解答となり得る。つまり他者などそもそもおらず、周囲に見える机や椅子も実在はしていない、ただ私が感じているこの夢としてだけそれらはある、とする。そうすると「私はなぜこの人物か」という形の問いは基本的に解消される事となる。なぜならそもそもこの夢しかなく、この夢だけがあり、それ以外には何もないからである。永井均に言わせれば、この立場を取った場合、本稿の問いは基本的に存在の問いへと収斂する。つまり「なぜこの夢が無いのではなく、あるのか」と「なぜこの夢はこうした風になっているのか、別様ではないのか」という二つの問いが残され、それが存在の問い「なぜ何もないのではなく、何かがあるのか」と「なぜ世界はこのようになっているのか」という問いと合致する。本稿の問いに対し独我論という立場を用いて解答する方法は理論的にはよく知られたものではあるが、この立場を本当に正しいものとして真剣に主張している者は（少なくとも有名な哲学者の中には）見られない。
この問題において問われていることは、あまりにも当たり前のことである。あまりにも当たり前すぎて、日常の社会生活においては、このことは全く問われることなくすまされている。とはいえこれは哲学者だけが問うてきた問いではなく、むしろ普通の人がそれぞれの人生の中でふと出会う問いのひとつである。すべての人がこの問いと出会うわけではないが、渡辺が日本の全国の大学生を対象として調査した結果では、およそ10人に一人に近い高率で、この種の問いが発生していたという。また、こうした問いを初めて体験する時期については、天谷の調査によれば、小学校後半から中学一年生を中心とした時期が多いと言う。
当面の運動方針は、「国民請願」を推進して署名を集めて、議会に提出することに定められた。オブライエンは、「200万の署名を集めれば、70万の有権者から選出された議員からなる現在の庶民院は簒奪者であると示せる。これにより人民は万難を排して『人民憲章』の実現のために行動するであろう。」と述べ、必要な署名数を集めようと呼びかけた。署名数は128万を記録し、6月14日、アトウッドによって庶民院に提出された。このとき、ラヴェットは「政府は専制政府であり、幾百万もの勤労大衆は奴隷である」と述べた上で、「次なる策」という過激な実力行使をめぐる提案を紹介し、コンベンションでは議論が白熱化した。オブライエンは次の総選挙でチャーティストを選出し労働者代表を議会に送り込むとか、それが無理ならバーミンガムに「人民議会」を招集するといった反庶民院的な計画までその議論を展開した。スティーブンスは「庶民院を葬れ。貴族院を葬れ。王位を葬れ。そして説教壇そのものも葬れ。教会も焼き払え。あらゆる階級、あらゆる権威、あやゆる肩書き、あらゆる権力を葬れ。このような威厳、権威および権力がなくなれば、真正直で貧しい人々に、その労働と引き換えに快適な生活が保障されるであろう」と語って、人々を闘争に駆り立てた。また、印刷工のリチャードソンは預金の引き出し騒擾、紙幣を硬貨へ一斉に変更するといった金融攻撃を提言し、ニューキャッスル代表で急進主義者のロワリは「神聖な月」・「国民休日」と称するゼネストを提案した。さらに、地代や税の不払い、武器をとることなど突飛な主張まで提案された。主要都市で連日大規模なデモを実行するといった計画が話し合われた。何をするのかということについてはっきりしたことは決定されなかったが、「できるならば平和的に、止むをえなければ暴力で」という考えが共通認識であった。可能な限り革命の恐怖心を煽り立てて庶民院から「歴史的な譲歩」を引き出すのが議論の真の目的であった。その中でもハーニーは、最も戦闘的な立場をとっており、『ロンドン・デモクラット』で「武装せよ」という声明を出していた。このような中で各地で軍事訓練が密かに行われ、ついにバーミンガムで騒擾が発生し、戒厳状態のなかで政府の取り締まりが激化し、チャーティスト指導者はラヴェットの名で抗議声明を発表した。その結果、ラヴェットは12ヶ月間投獄されるに至る。