神奈川県横浜市生まれ。子供の頃は算数が得意で神童と呼ばれていたが徐々に映画・文学に目覚め、小学校五年生ときから近所の貸本屋「一二三堂」に通うようになる（この体験が、後の著書につながる）。横浜市立桜丘高等学校では文芸部に入り、国語の教師だった上総英郎に師事。その他に、「青春の悩みを考える会」（のちに、あすなろ会に改名）などのオルグを開始する。明治大学文学部日本文学科卒業。明治大学では、映画研究会に入り、後輩の目黒考二と読書仲間になる。大学卒業後（卒論のテーマは「島尾敏雄論」、担任は本多秋五）、ストアーズ社に入社し椎名誠と同僚となる。目黒考二を紹介して、ストアーズ社に入社させ椎名に引き合わせる。のち、椎名、目黒らと「本の雑誌」の創刊に参加。風俗小説・時代小説等の書評を行う。また、時代小説のアンソロジーを編集している。1995年にストアーズ社を退社してフリーに。第22回大衆文学研究賞受賞。
週替わりの北海道内外のゲストミュージシャンが、北海道内の自身ゆかりの地や北海道各地のとある場所で即興で演奏し、ミュージシャンの素の音（NUDEな音楽）に迫る。レギュラー放送時はナレーターもミュージシャン本人が行っていた。
地上に限らず、上空でも雨氷の付着被害が発生する。航空機に雨氷が付着すると、視界が悪くなったり、機体の重量や空気抵抗が増加したり、翼に付着して揚力を低下させたり、ジェットエンジンやプロペラに付着して出力を低下させたりして、航行に支障が生じることがある。その他の着氷も航行への支障の原因となるが、付着速度は雨氷が最も速く、氷が硬く取れにくいため、もっとも厄介な着氷とされる。現在では航空機の防氷システムが普及しており、中型機では主に防氷ブーツ、大型機では主にヒーターや空圧を利用した機構により着氷を防止したり、氷を除去（除氷）したりしている。なお、航空機においては地表では凍雨として観測されていても上空では着氷性の雨という場合があり、予報の際には凍雨を含めて考える必要がある。
市街で発生した場合は、特に被害が大きくなる。氷が電線に付着して電柱が倒壊し、氷の量が多い場合には送電線の鉄塔でさえ倒れることもある。鉄道の架線に付着した場合は、給電がストップして運行ができなくなるが、雨氷を取り除く作業は着雪などに比べて時間がかかり、運行再開は遅れがちになる。また、電線の一定の方向にだけ雨氷が付着すると、強風によりギャロッピング現象と呼ばれる振動現象を起こし、電線同士が接触するなどしてショートし、断線することがある。雨氷が道路を覆うと、表面は硬く滑らかなため非常に滑りやすい状態となり、車はスリップし、歩行者も転倒しやすくなる。雨氷に覆われた道路の制動距離は、乾いている場合の10倍、雪に覆われている場合の2倍といわれている。雨氷は表面が滑らかで透明なうえ、雪が降るとすぐ覆い隠されてしまうため、道路が雨氷に覆われていることに気付かないことがある。また、気づいていても滑りやすいので、誤って怪我をしてしまうことが多い。戸外での移動に際しては、靴や車のタイヤのスリップ対策が必要になる。また、鉄道の線路や飛行場の滑走路も凍結した場合、交通網の深刻な停滞・麻痺を来たす。また、特に雨氷の場合に留意しなければならないのが、停電に伴う影響である。雨氷は電線に付着して停電を起こしやすいため、ガスや電気の代わりとして暖房に火を使うことになる。それによって火災の危険性が高まり、締め切った室内で暖房器具や発電機を使うことで一酸化炭素中毒の危険性も高まる。1998年1月上旬に北米を襲ったアイスストームでは、多数の一酸化炭素中毒患者が出ている。
最初、764年（広徳2年）正月、天下の地畝に青苗銭を徴収することとし、7月に百官の俸給に充てたとされている（『冊府元亀』邦計部俸禄2・『資治通鑑』）。「青苗銭」の語は苗が青い時期に徴収した事からという杜佑の『通典』の説が古くから知られているが、実際には耕地面積を基準とした謂いである「青苗頃畝」に由来するあるいは徴税時に耕作実績の資料である青苗簿を元にした事に由来すると考えられている。これとは別に765年（永泰元年）頃に地頭銭（じとうせん）と呼ばれる地税が徴収されていたが、使途が不明確で、目的税である青苗銭とは性格も税率も異なっていた。青苗税は青苗簿に基づいて耕作者が納める土地収益税、地頭銭は戸籍に基づいて土地所有者が納める土地保有税であったと考えられている。なお、古賀登は記録には載せられていない青苗銭の提案者について、当時政争で左遷されて京兆尹として中央に復帰したばかりの第五琦を想定している。766年（大暦元年）、青苗銭の制度が整備されて徴税時期は夏期とされて税率は毎畝15文が賦課された（『新唐書』食貨志）。ただし、『新唐書』はこの時に青苗銭の制定とされているが、他の史料との整合性が取れず、誤りと考えられている。また、『通典』（巻11食貨11雑税原注）には766年段階では毎年10文で、768年（大暦3年）には、毎畝15文に増税されたと記されており、青苗銭導入の経緯についての史料には異同が多い。770年（大暦5年）に京兆府に対して青苗銭15文・地頭銭20文と2種類の地税が徴収されていたのを青苗銭に一本化して税率を毎畝30文（実質では5文減税）とした。このため、「青苗地頭銭」とも称された。が、773年（大暦8年）には京兆府の税率は旧の率（地方と同額）に復した。両税法が成立後に、その存廃がどうであったかは、はっきりしないが、その名称は、両税法が現われてからも文献上に確認することが出来る。このため、存続したとする見方や両税法で徴収された内の旧青苗銭相当分が依然として旧称のまま呼ばれた説などがある。また、両税法によって禁止されていた筈の地頭銭を地方の役人が独自に徴収していたとする説もある。