熱力学において、ある条件の元で仕事として取り出すことのできるエネルギーとして自由エネルギーが定義される。自由エネルギーには、ヘルムホルツの自由エネルギーとギブズの自由エネルギーの 2 つがある。ヘルムホルツの自由エネルギーは等温操作によって熱力学系から得られる仕事の最大値として定義される。ギブズの自由エネルギーは等温等圧操作によって得られる仕事の最大値を与える。自由エネルギーは、適切な変数の下では平衡状態の熱力学系のすべての情報を持った関数、すなわち熱力学ポテンシャルとなる。また、平衡状態は自由エネルギーが極小である状態として実現する。このように、自由エネルギーは理論的な道具として良い性質を持った量である。一方、工学などの応用領域においては、熱力学系で仕事に寄与する有効エネルギーのみに意味があり、それを評価する量としてエクセルギーが考案されている。反対に、熱力学系の仕事に寄与せず捨てられる無効エネルギーをアネルギーと呼ぶ。カルノー効率によれば、エクセルギーとアネルギーの発生割合は、高温側の熱源と低温側の熱源の温度比のみで規定されている。
伊藤元重は「日本の場合、多くの労働者は企業に雇われているため、日々賃金が動いて労働供給が増減するわけではない。ただし、パート労働・アルバイト・派遣労働など、市場状況によって賃金が上下するところで経済全体の労働供給が調整されていることも事実である。また、退職年齢が近い労働者も賃金の高さによっては、退職するかどうかを選択できる。このようにマクロ的に考えると、賃金が上がれば労働供給が増え、賃金が下がれば労働供給も減ると考えられる」と指摘している。伊藤は「常識的に考えて、賃金が高ければ企業はできるだけ労働者を使わず、機械・設備に依存した生産・販売をとる。一方で、賃金が安ければ企業は高価な機械・設備を使わず、労働集約的な生産をとる。企業の生産方法や労働者に頼る活動は、賃金によって大きな影響を受ける。一般的に、賃金が安いほど企業による労働需要は増え、賃金が高いほど企業による労働需要は減る」と指摘している。飯田泰之は「失業率が高くなればなるほど、賃下げがされやすくなる。労働者にとって待遇改善の最大の条件は、労働者が不足することである」と指摘している。竹中平蔵は「失業の問題を拡大させずに、雇用の調整を進めるための解決策と考えられるのは、賃金を抑えるという方法である」「雇用を守るためには、賃金を抑えなくてはならない」と指摘している。竹中は「不況になった場合、賃金が下がらなければ、企業は雇用をしなくなる。労働需要が減り、失業者が大量に出る。しかし、賃金を大幅に引き下げることができれば、雇用の減少は抑えられ、失業者は増えず、社会不安も増幅しない」と指摘している。大和総研は「名目賃金の上昇率と失業率の関係は、フィリップス曲線で逆相関となる」と指摘している。高橋洋一は「実質雇用者報酬は、実質賃金と就業者数を掛け合わせたものであり、経済全体としてみれば、実質賃金の低下は、就業者数の増加によって補われる」と指摘している。田中秀臣は「実質賃金は企業にとってはコスト以外のなにものでもない」と指摘している。経済学者の飯田泰之は「実質賃金の上昇は、労働者を雇う企業からすると費用の増加を意味するため、企業は労働時間の縮小や正社員の解雇で対応しようとする」と指摘している。「賃金を上げて消費を拡大させれば、景気が回復ある」という議論について、竹中は「このような意見は、所詮ゼロサムの議論である。逆に『賃金を下げて企業の利益を拡大させれば、設備投資が拡大し、景気が回復する』と言われれば反論できない。つまり、賃金の引き上げが経済を活性化させるかは、経済状況によって決まる」と指摘している。橘木俊詔は「低賃金にすれば失業者の数を削減できるという新古典派経済学の命題は、賃金の低い非正規労働者の増加という政策によって実行されていると解釈できる。これら非正規労働者の生活は苦しくてよいのかという課題は残る」と指摘している。岩田規久男は「デフレ下で、企業が雇用の維持のため、賃金を引き下げると、企業にとって残ってほしい優秀な労働者から辞めていってしまう。優秀な労働者ほど転職が可能であるからである。企業にとって賃金の引き下げは最後の手段である」と指摘している。伊藤元重は「失業が発生した場合、賃金を下げれば失業は解消されるかと言えば、現実はそう簡単なものではなく、賃金は様々な理由で動く性質があり、深刻な失業が発生しても、賃金調整が行われないことが多い（賃金の下方硬直性）」と指摘している。野口旭、田中秀臣は「高コストの問題は名目賃金ではなく『実質賃金』の上昇であり、実質賃金が上昇すれば、企業は雇用を縮小させるしかない。つまり、完全雇用をマクロ経済的に実現させるためには、実質賃金を低下させるしかない。そのためには、名目賃金を低下させるか、物価水準を上昇させるかのどちらかが必要となる」と指摘している。ジョン・メイナード・ケインズは、労働組合の圧力によって賃金が引き下がらない性質に着目し、「非自発的失業」の存在を指摘した。ケインズの論理では、名目賃金の低下は消費者の購買力を低下させ、更に物価下落による実質賃金の低下を抑制するため、雇用を増加させないとしており、購買力の低下は国民所得の低下を生じさせ、有効需要の低下、雇用の減少を招くとしている。ケインズの論理では、名目賃金の低下は雇用を増加させず、失業を減少させないとしている。ケインズは「需要さえあれば、普通は現行貨幣賃金の下でも雇用量は増える」と指摘している。田中秀臣は「名目賃金の下方硬直性の緩みこそ、人員整理・解雇の増加、成果主義という建前の賃金の引き下げなど、日本の雇用環境の荒廃を示すものである」「不況期における名目賃金の下方硬直性を損ねることが、長期的な労働者のモラル・信頼性・チームワークの精神などを破壊してしまうことは、日本やアメリカで知られている」と指摘している。田中は「名目賃金を切り下げない政策が重要となる。企業の賃金は実質賃金ではかられるため、名目賃金を切り下げないで実質賃金をいかに低下させるかを考える必要がある。名目賃金を下げないとなると、残された手段は物価を上げることしかない」と指摘している。田中は「企業が雇用を増やすためには、実質賃金の下落が必要である。つまり、物価が上昇すれば雇用が増え、名目所得が増える」と指摘している。野口旭、田中秀臣は「物価が穏やかに2-3%ほど上昇すれば、経営側の賃金コスト削減努力はかなり緩和される」と指摘している。岩田は「労働者は、賃金の引き下げには強く抵抗するが、賃金を引き上げる場合には、賃金の上昇率がインフレ率より低くても強く抵抗しない。そのため、2-3%程度のインフレ下で、賃金上昇率をインフレ率よりも低い1%程度に抑えれば、実質的な人件費負担が軽減でき、雇用の維持・拡大ができる」と指摘している。