1964年7月にはクハ1200形は全車とも運転台を撤去して中間車化、サハ1200形1201　- 1204へ改番され、更に1966年8月にサハ1202が京王線へ転属、翌1967年9月にはサハ1203・1204がクハ1203・1204へ復元された上で、改軌に伴い台車を5070系→5100系の台車交換で不要となった、2700系由来の東急車輛TS-101へ交換したデハ1401 - 1403やデハ1801 - 1803と共にこちらも京王線へ転属となった。これらは主に動物園線・競馬場線・高尾線と3つの支線を中心に運用され、1969年の京王線系統ATS稼働開始に備えてデハとクハにはATS機器の搭載工事が実施されている。また、井の頭線に残ったクハ1250形は1970年11月に中間車化されてサハ1250形1251 - 1257となり、サハ1300形と共にデハ1900形などの編成に組み込まれるようになった。
一方、空襲で被災しなかったデハ1400・1450形の残存車であるデハ1404・1405・1457の3両は、運転室の全室化や主制御器のオリジナルのES-509から電動カム軸式自動加速制御器である日立製作所MMC-H-200Bへの交換、長大編成化に伴う自動空気ブレーキの応答性の良いA動作弁によるAブレーキへの換装、それにデハ1457の台車および主電動機の交換、といった工事を施工後、順にデハ1402・1401・1403（いずれも2代目）に改番されている。これらはその後も井の頭線で使用されたが、運転台ひさしの撤去や前照灯の2灯化改造、ウィンドウシル・ウィンドウヘッダーの補強などが実施されて本来の軽快さを喪った。
この後、京王帝都電鉄に編入された井の頭線に残った各車については、特に復旧車は車体に火が通っていて強度に不安があり、実際にクハ1551が吉祥寺駅構内の転轍ミスで橋桁に車体側面を衝突させ、台枠が変形してしまい復旧後わずか3か月で廃車となったことから、世相が安定し始め、また1950年のデハ1760形竣工で井の頭線の車両数に余裕ができたことから、これらの復旧車について車体の新造による載せ替え工事が開始された。
この内、比較的被害が少なかったデハ1401はクハ1553・1554および元小田急車であるデハ1366と共に同一番号のままで1947年11月に東横線へ転出し、また同じく1947年11月に空襲での被災を免れたデハ1458がやはり被災を免れたクハ1502と共に小田急線へ転出している。これらの転出車は翌1948年6月1日の東京急行電鉄解体→京王帝都電鉄成立に伴い、そのまま転出先各線の帰属会社籍に編入されている。なお、大東急統合後は車体の塗装が戦前のチョコレート色1色からダークグリーン1色へ変更され、更に京王帝都電鉄成立後は順次ライトグリーン1色に再変更されている。
開業時に9両が用意されたモハ100形は帝都電鉄線の主力車として重用された。その後増備されたモハ200形8両は開業後単行での運転が多かったモハ100形の運用実態に合わせて電動機が低出力化されたが、これは制御車の増結に当たって出力不足が問題となった。このため2両が製造されたクハ500形や10両が製造されたクハ250形を主に充当する渋谷 - 永福町間の区間運用は電動機出力の大きなモハ100形が限定運用され、低出力のモハ200形は単行あるいはモハ200形のみによる2両編成で渋谷 - 吉祥寺間の直通運用を主体に運用された。もっとも制御車の増備が進むと、車両運用のやりくりが付かずモハ200形1両に制御車1両を増結した編成での運転を強いられる状況が生じており、モハ200形が低出力であったが故にモハ100形の性能を前提としたダイヤでの定時運転は難しく、また電動機に過負荷がかかることから車両故障も多発したとされる。
日本政府は、1998年（平成10年）3月9日に関係する省庁で「国際高齢者年に関する関係省庁連絡会議」を設置し、1999年（平成11年）3月25日まで計4回開催して各省庁の国際高齢者年の活動の連絡・調整を行った。日本政府による取り組みは総務庁が中心となり、ポスターやリーフレットを作成して「国際高齢者年」の広報・啓発活動を行ったほか、1998年（平成10年）12月2日にシンポジウム「高齢者の人権とコミュニティー - 老人性痴呆を学際的・国際的に考える」、全国6ヶ所での記念行事「心豊かな長寿社会を考える国民の集い」、1999年（平成11年）12月14日に国際シンポジウム「高齢社会をいかに切り拓くか」など多くの事業を主催した。また、1998年（平成10年）12月から2000年（平成12年）3月まで計5回、日本語版と英語版の「国際高齢者年ニュース(IYOP JAPAN)」を発行して、日本における国際高齢者年の取り組みを内外に発信した。日本におけるフォーカルポイントも総務庁長官官房高齢社会対策室が担当した。文部省は1999年（平成11年）9月20日にシンポジウム「高齢者の生涯学習と社会参加 - すべての世代のために」、労働省も同年9月20日から9月22日まで「活力ある高齢化」実現のための国際シンポジウム、厚生省が同年10月12日に第12回全国健康福祉祭ふくい大会の一環として国際シンポジウム「ねんりんのパワーを生かす新時代 - 情報化・国際化を生きる」を開催した。その他、法務省が人権問題と絡めた啓発活動、郵政省が記念切手の発行と「みんなの体操」制定を行うなど、政府全体で1998年（平成10年）度から1999年（平成11年）度に総額4億5000万円の予算が組まれた。