百貨店やスーパーマーケット、ドラッグストア（薬局薬店）などの店頭販売のほか、通信販売（テレビショッピングなど）、訪問販売、連鎖販売取引などの方法で売られることが多い。女性向け基礎化粧品ブランドを展開するメーカーは、百貨店等において独自のショップ（インショップ）を展開し、いわゆる対面販売により、ユーザ・来店客と対話しながら販売する方法を進める。一方で第二ブランド名を使い、ドラッグストアやスーパーなどでのセルフ販売も並行して行う場合も多い。大手メーカーの場合は、百貨店用のブランド、専門店用のブランドなど販売チャネル毎に同じ価格帯のブランドを複数展開する場合も多い。シャンプーや石鹸などは、化粧品店、薬局薬店、雑貨店、スーパー、コンビニエンスストア等で販売される。近年は、インターネットを利用したネットショップが隆盛で、外国からの個人輸入も増加している。こうした中で、医薬品医療機器等法違反（無許可販売）にあたる個人輸入代行業者等が少なくなく、こうした業者を通じて購入した製品の健康被害が公表されており、国、都道府県では、個人輸入代行業者への監視を強めている。
（医薬品医療機器等法上の）化粧品を日本国内で上市（製造・販売）するには、事業者は化粧品製造販売業許可を取得する必要がある。また、製品ごとに化粧品製造販売届が必要である。輸入販売する事業者は化粧品製造販売業許可と製造業許可を取得する必要がある。さらに輸入品目ごとに化粧品外国届、化粧品製造販売届、化粧品輸入届の3つの届出が必要である。日本国内で上市する商品には特別な場合を除いて容器とそれを覆う外箱に全成分、内容量、製造販売業者（輸入業者）の表記が必要である。
市場規模は2004年時点で約2兆円。メインターゲットは女性で、基礎化粧品（化粧水など）やメークアップ化粧品（口紅、ファンデーションなど）など顔につけるものから、ボディ用商品に至るまで、商品は多岐に渡る。一方で、最近は肌意識の高まりから男性用のスキンケア（シェービング、洗顔、化粧水等）が注目されており、2003年頃から、男性向け化粧品も徐々に販売額が増えている。これらは、「メトロセクシャル」「メンズコスメ」などのキャッチフレーズとともに注目を集めている。男性向けの場合はメークアップ化粧品よりも、基礎化粧品やヘアトニック、整髪料、香水などといった分野が多い。また、女性、男性向けともにアンチエイジングの効能をうたった商品が注目を集めている。化粧品の特徴として、コマーシャルや広告などの宣伝・広告費が多くかけられていることが上げられる。国内の広告費を業種別にみると、食料品に次いで2位となっている（市場規模は食料品の方がずっと大きい）。化粧品は（シャンプーや石鹸などのような、すぐ洗い流す洗浄剤を除けば）皮膚や毛髪など身体に直接的に長時間接触するために、成分と利用者の体質が合わないと、皮膚のかぶれや肌荒れなどの身体へのトラブルが発生する場合がある。そのためできるだけ自然に近い成分を使用し肌などに優しいことを特徴としてあげる商品もある。業界としては、各種メディアで派手に宣伝・広告する一部の超大手メーカー以外にも、中小メーカーが非常に多く、また大手資本でありながら全く別のメーカー、ブランドとして活動する会社が多いのが特徴である。
化粧品（けしょうひん、cosmetics）とは、体を清潔にしたり、見た目を美しくしたりする目的で、皮膚等に塗布等するもので、作用の緩和なものをいう。いわゆる基礎化粧品、メーキャップ化粧品、シャンプーなどである。日本で薬用化粧品といわれる化粧品は、医薬品医療機器等法上、化粧品ではなく医薬部外品に分類されるが、医薬部外品の概念は日本、韓国等一部の国にのみあるもので、多くの地域にはそのような概念がないため、日本で医薬部外品にあたるようなものが化粧品として販売されていることがある。日本標準商品分類では、香水及びオーデコロン、仕上用化粧品、皮膚用化粧品、頭髪用化粧品、特殊用途化粧品、その他の化粧品に大きく分類される。以下では断り書きがない限り、日本での事例について取り扱う。
第二次世界大戦終結直後は諏訪駅周辺の焼け跡や諏訪神社前に闇市が立ち、伊勢新聞の1945年（昭和20年）11月24日付の報道によれば、法外な値段で鼻緒のない下駄、一升鍋、アルミニウム製のバケツや杓子、フライパン、ゴム紐、万年筆などが売られていた。これに対して四日市市警察と経済調査庁は闇市などの闇取引を断固として取り締まったが、当時の市民や市の収入役は闇取引がなければ生きていけなかったと手記などに書き留めている。1950年（昭和25年）になると、復興都市計画事業が本格的に始まり、1952年（昭和27年）には現在の「中央通り」で講和記念全日本農機具・新日本産業大博覧会（四日市大博覧会）が開催された。焼け野原から復興した諏訪駅前から諏訪公園周辺には歓楽街が形成された1956年（昭和31年）9月、日本国有鉄道（国鉄）四日市駅と併設されていた近畿日本鉄道四日市駅が諏訪駅と統合、現在地に「近畿日本四日市駅」（現在の近鉄四日市駅）として開業した。また三重交通は近鉄四日市駅前にバスセンターを設け、市内10路線すべてを近鉄四日市駅前発着とした。これに伴い、1年前まで野原であったところに鉄筋3階建ビルを含む商店街が形成され、会社の出張所も次々と進出した。同時期施行の売春防止法による歓楽街としての機能衰退も商店街化を推進する力となった。1965年（昭和40年）には短絡により廃線となったところに四日市一番街商店街が完成し、三重県で1番のアーケード商店街となった。一方、国鉄前の商店街の人通りは従前の3分の1となる1万人に減少、売上も3割減となり、打開策として名古屋市の丸栄百貨店の誘致が浮上した。これに対して近鉄百貨店が1957年（昭和32年）6月に近鉄四日市駅前に進出計画を表明、地元の四日市岡田家が小売業を代々経営していた岡田屋（後のジャスコ、現在のイオン）が近鉄駅前の店舗を拡張し、百貨店として申請を提出するなど、激しい百貨店開店争いが展開された。後に丸栄は進出を取りやめ、当初近鉄百貨店と岡田屋の開店に難色を示した四日市商工会議所も譲歩し、岡田屋（後のジャスコ四日市店）が1959年（昭和34年）11月、近鉄百貨店が1960年（昭和35年）6月に開店した。