基となったブローチは Canterbury Heritage Museum に保管されている。形状は真ん中の小さな四角形から4つの腕が伸びており、腕は外へ行くにつれ広がるため三位一体を表す三角形に見える。各腕の端は曲線になっていて、全体で途切れた1つの円になる。英国聖公会の総本山であるカンタベリー大聖堂にこの十字の石造りの像が建てられていて、土産物屋でもこの十字が売られているため大聖堂へ巡礼した人々にはおなじみの十字であるが、聖公会のシンボルとして使われることもある。例えば、1932年にはカンタベリーで作られたカンタベリー十字が、全世界の聖公会の主教座聖堂へ聖公会の構成員の証しとして贈られたこともあった。
カンタベリー十字（カンタベリーじゅうじ、英語：Canterbury Cross）は、キリスト教のシンボルとして使われる十字架の一つ。イングランドのカンタベリーで発見されたサクソン族のブローチに基づいてそう呼ばれている。
あぶメン刑事（あぶメンでか）は、首都圏のケーブルテレビネットワーク・東京デジタルネットワーク(TDN)の加盟各局が制作したテレビ番組。正式タイトルは「首都圏麺バトル ラーメン特集 あぶメン刑事」。放送時間は30分。1回の放送中に全5話分の放送を行う。制作は東京ケーブルネットワーク（文京区・千代田区・荒川区）。なお、続編「もっとあぶメン刑事」が東京ケーブルネットワークで放送されている。
2014年欧州議会議員選挙は、ヨーロッパの地域共同体であるEU（欧州連合）の議会である欧州議会を構成する欧州議会議員を全面改選するために行われた選挙（欧州議会議員選挙）である。投票はEU加盟国28カ国で5月22日から25日にかけて行われたが、バルト三国の一つでEU加盟国のリトアニアでは最終日の5月25日に投票が行われた。本稿ではリトアニアにおける欧州議会議員選挙について取り上げる。
シャルルの死でブルゴーニュ公家（ヴァロワ＝ブルゴーニュ家）の男子は途絶えた。低地諸国は後の神聖ローマ皇帝マクシミリアン1世とシャルルの一人娘マリーとの結婚によりマリーの死後、ハプスブルク家領となった。ブルゴーニュ公領はルイ11世の治めるフランスに帰属した。フランシュ＝コンテもフランスに併合されたが、1493年のサンリスの和議でフランス王シャルル8世からマクシミリアン1世の息子フィリップ美公へ譲渡された。これは、シャルル8世のイタリア侵略に際して、マクシミリアン1世に中立の立場を保たせるための買収工作だった。また、当時ヨーロッパ最強と謳われたブルゴーニュ軍に勝利したことで、スイス軍はほぼ無敵であるという名声を得た。ヨーロッパ各地で槍兵こそが用いるべき歩兵だと考えられるようになり、フランドルの槍兵とドイツ諸都市の歩兵がスイスを模範として改良され、フランス軍でさえスイスと国境を接する山間の谷から槍兵を採用しようとした。そしてスイス兵は15世紀末で第一級の傭兵と認識されるようになった。
飛騨川流域の電源開発は、日本電力と東邦電力の二社が同時並行で進めていた。1919年（大正8年）6月、後に東邦電力に吸収される岐阜電力の前身・岐阜興業は飛騨川中流部の発電用水利権を取得。飛騨川第一・飛騨川第二・飛騨川第三の三発電所を建設する計画を立てた。このうち飛騨川第三発電所計画として選定されたのが、飛水峡の上流部にあたる加茂郡西白川村河岐地先、すなわち現在の上麻生ダム地点であった。1922年（大正11年）岐阜電力は東邦電力と提携することになり、この時点で飛騨川第一発電所を金山発電所と改め、上麻生地点については飛騨川第二発電所に名称を変更し翌1923年（大正12年）6月8日に事業変更申請の許可を岐阜県より受けた。同時期、鉄道省が高山本線を上麻生駅まで開通させたことから、当初よりも着工を早めて1924年（大正13年）4月にダム及び発電所の工事に着手した。鉄道による物資輸送が工期の短縮に貢献し、当初の予定よりも1年4か月も早い1926年（大正15年）11月14日に完成させることができた。上麻生ダム完成の同月、東邦電力社長・松永安左エ門は岐阜電力の権利義務をすべて取得し、事実上合併させた。東邦電力はその後、発電所下流の下麻生地点に下麻生発電所を建設する計画を1928年（昭和3年）に立てたが立ち消えになっている。同時期東邦電力は上麻生ダムのほかに下原ダム（下原発電所。1万9,451キロワット）・大船渡ダム（金山発電所。6,425キロワット）・七宗ダム（七宗（旧・飛騨川第一）発電所。5,650キロワット）・名倉ダム（名倉発電所・1万9,678キロワット）・川辺ダム（川辺発電所・2万6,500キロワット）を相次いで完成させ、さらに飛騨川水系の発電所から放流された水を平均化して木曽川に流下させるための逆調整池として大同電力と共同で今渡ダムを木曽川本流に建設する計画を立てた。ところが戦時体制の強化が国家の課題となり、電力を国家管理すべきという意見が軍部や官僚から強く出された。そして1938年（昭和13年）電力事業を国家が一元的に統制するための電力管理法が成立し翌1939年（昭和14年）日本発送電が発足。東邦電力は強制的に解散させられ上麻生ダムを含む飛騨川の全水力発電所は国家管理の下に置かれた。しかし太平洋戦争の敗戦後日本を占領・統治した連合国軍最高司令官総司令部(GHQ)は日本発送電を戦争に協力した独占資本として過度経済力集中排除法の第二次指定企業に1948年（昭和23年）指定し、1951年（昭和26年）の電気事業再編成令によって全国九電力会社に分割・民営化させた。そして木曽川水系の発電用水利権と発電施設は木曽川を関西電力が、飛騨川を中部電力が保有することになった。こうして上麻生ダム・上麻生発電所は東邦電力が施工・完成させ、日本発送電による国家統制を経て戦後中部電力が管理を継承し、現在に至っている。