物語の進展とともに、ライダーキックという跳び蹴りが必殺技として確立される。ライダーキックは上空へジャンプ、宙返りを経た後に怪人めがけて蹴りこむ技として表現されている。しかし、ライダーごっこの最中にライダーキックの真似をして怪我をする子供が現れたことが問題となり、ライダーキックを真似る子供に本郷が注意を呼びかけるシーンや、ライダーの特訓シーンを見せつつ滝が子供たちにライダーキックの危険性を諭すシーンも劇中挿入された。このほかにもライダーは多数の格闘術を決め技として用い、ライダーダブルキックに代表される1号・2号の合同技も時に繰り出された。後のシリーズにおいてもライダー達はライダーキックとほぼ同様のキック技を始めとした、多数の必殺技を用いるようになっている。本作の直前に多くの同スタッフによって制作された『柔道一直線』の技が、仮面ライダーの必殺技のベースになっている。必殺技の撮影では、柔道一直線で多用されたトランポリンを使いジャンプや回転するシーンを撮影し、これを編集でつないでいく手法がとられている。
小説『仮面ライダー 誕生1971』『Vol.2 希望1972』は「藤岡弘、が撮影中に事故に遭わず、あくまで本郷猛のみで物語が進んだ場合」という、TVシリーズとは異なる展開であるため、登場していない。しかし、一文字に相当する「ハヤトという名を自称する本名不明の日系三世」という設定の人物が、アンチショッカー同盟の1人として登場。改造手術を受けた本郷のもとに突然現れた青年で、軽いイメージの喋り方が特徴的。新宿でチンピラに改造人間としての力を発揮してしまった本郷の前に再び現れ、自身も「S.M.R」の実験体だったことを明かす。ショッカーの暗躍を知り、ジャーナリストとして追っていたが、そのためにショッカーに目を付けられてしまい、本郷よりも先にS.M.Rとして改造手術を施される。その後、彼の改造体の細胞には致命的な欠陥があることが判明。その残り少ない命を、S.M.Rの完成体になることを目されていた本郷を助けるために維持させ、ショッカーの作戦で改造細胞が暴走した本郷を止めるために、S.M.Rとして激突する。最期は自らの意思で正気に戻り、ショッカーと戦う覚悟を固めた本郷に、サイクロンとショッカーと戦う名前である「仮面ライダー」、そして、自身が常に巻いていたマフラーを与えて息を引き取る。『誕生1971』の時点で死亡しているが、『希望1972』でも名前が度々登場する。
李登輝総統（任期：1988年 - 2000年）時代に入り、中華民国政府は中華人民共和国の存在を「反乱団体による非合法行為」と規定しなくなったが、今でも「『中国』の正統政府」という主張は変えていない。そのため、中華民国国内では、「『中国』の正統政府」であることをやめ実効支配地域のみを統治する政府として国家を再編することで、中華民国の新たな国際社会復帰を模索する動きも活発化している。2005年8月1日には、陳水扁総統が「中華民国は台湾」と語っており、中華民国の国家としての定義は国内において二分している状況である。さらに21世紀初頭では、中国大陸と台湾地域を統治することを前提とした中華民国の国家体制から脱却し、台湾地域のみの統治を前提とした国家を創出する台湾独立運動（台独運動、または台独）も活発化しており、そのことが問題をより複雑化している。もっとも、台湾地域においては、この問題に関するさまざまな意見が存在しているものの、少なくとも台湾地域が中華人民共和国に属するものではないという点では世論の大勢が一致している。そのため、中華民国の立法府たる立法院の議員は、主に「台湾の主権は中華民国に属する」とする泛藍派と、「台湾の主権は中国の国家には属さない」とする泛緑派（台独派）のいずれかに大別される。世論調査では、「実質的に共産主義政党の中国共産党による一党独裁国家であり、言論や思想、宗教選択の自由すら許されていない中華人民共和国」と完全に分離して、議会制民主主義体制が堅持されている現在の状況を維持したいとの意見が大勢であり、中華人民共和国との統一や中華民国体制からの独立を望む声は少数意見である。そのため、中華民国の世論は基本的には現状での安定志向にあると言え、各党も世論を配慮しながら政治活動を行っている。アメリカ、イギリスなどの中華人民共和国と国交のある諸国の政府も、公式には中華人民共和国の唱える「一つの中国」政策を支持しているものの、大統領制議会民主国家を維持することを望む中華民国の国民の意向を尊重することと、中国共産党の一党独裁国家であり、言論の自由が抑圧されている中華人民共和国によるアジアにおける軍事的覇権を牽制する意味からも、この状態の維持を事実上支持している。また、日本は中華人民共和国の唱える「一つの中国」政策を「理解し、尊重する」という表現にとどめ、承認しているわけではないが、中華民国との正式な国交はなく、事実上アメリカ、イギリスなどと同様の立場を取っている。なお、第二次安倍政権下では台湾と中国が明確に別の国であるとして取り扱う事が多くなるなど、情勢の変化が起こっている。2000年代後半に入り、中華民国と国交を有していた中央アメリカのコスタリカが2007年に中華人民共和国と国交を開き、その他パナマ、ニカラグア、ホンジュラスなどの中央アメリカ諸国も世界第二位の経済大国となった中華人民共和国との経済関係を重視する方針を打ち出しているが、中国国民党の馬英九政権の立場を尊重する中国共産党の意向により、中華人民共和国はこれら経済的な関係の深まる中央アメリカ諸国との国交を樹立していなかった。しかし、民主進歩党の蔡英文政権に交代してからはガンビア、サントメ・プリンシペ、パナマ、ブルキナファソと相次いで国交を樹立するなど、中華民国との断交を迫る外交路線に回帰した。2018年8月、中華民国はエルサルバドルと外交関係を断絶。2019年9月16日、ソロモン諸島は中華民国と断交し、中華人民共和国と国交を樹立することを決定した。2019年9月20日、太平洋の島国キリバスとの国交を断絶した。