ネットラジオ「鉄音アワー」から生まれた言葉。これは電車の音を口で忠実にものまねしていくコーナーで、鉄音アワー放送開始1周年記念として始まった企画。採用されると景品としてパスケースや携帯ストラップが贈られる。2007年6月20日にCDを発売。また、2008年10月8日には2枚目のCDを発売した。SUPER BELL"Zが参加する各種イベントでは、一般参加型の「エアトレイン大会」が行われることがある。この様子はテレビ朝日系列の番組『ナニコレ珍百景』で取り上げられたこともある。ちなみに野月の得意なエアトレインは「真空吸引式トイレを流した時の音」で、鉄音アワー68回目で披露し、土屋と桜井の大爆笑を誘った。そしてついには、鉄音アワー198回目で土屋が「E233系近郊型の真空吸引式トイレの流したときの音」を披露し、桜井にいたっては「近鉄22600系Aceのトイレのウォシュレットの音」を披露した。この桜井の作品に対して、野月は「最低のエアトレインだ」、土屋は「下品極まりない」という感想を語った。さらに「ウォシュレットの音を録る時、用を足しながら股の間にICレコーダーを入れて録った」という桜井の発言に対し、土屋は「変態の鑑だ」というコメントを残した。これに似たものとして、野月と土屋の間で少覚の喋りのマネをする「エア少覚」、横見浩彦のマネをする「エア横見」、南田裕介のマネをする「エア南田」、久野知美のマネをする「エア久野」もある。
『鉄道戦隊 レオ☆レンジャー』（てつどうせんたい レオレンジャー）は、2003年にSUPER BELL"Zが「西武電車フェスタ」に初めて参加することに合わせて誕生した、西武鉄道の車両を戦隊ヒーローに例えた彼らのオリジナルキャラクター。西武鉄道かわら版2004年2月号にはこれに関連してインタビューが載せられた。その後のライブや鉄道イベントでも、ヒーローショーのようなレオ☆レンジャーの劇が度々行われており、派生キャラクターとなる「鉄道ヒーロー」が多数登場している。
正式なメンバーではないが、SUPER BELL"Z内ではアイドルユニットとして、堂込聖美・山本紗由美・安井 愛と宮田千春・TJレミアで国鉄キハ40系気動車（キハ48）とAKB48をもじった「KIHA48（キハ・フォーティエイト）」を結成し、ベルズの曲やアナウンスを担当している。なお、クリステル・チアリはこのメンバーには該当しない。うち、堂込、山本、安井はMember Project of SUPER BELL"Zの主力メンバーとなった（安井は2019年に拠点を関西へ戻すが、精力的に活動を続ける）。
教育委員会の廃止解体・縮小を真っ先に強く主張したのが新自由主義的経済改革を推進する社会経済生産性本部（現: 日本生産性本部）であった。同会は、1999年（平成11年）に、『教育改革に関する報告書…選択・責任・連帯の教育改革』を発表。そのなかで、小中学校と高校が市町村と都道府県という別レベルの教育委員会に委ねられている意味がないことや、教育委員会が公選制でないために文部行政の末端となっていること、さらに、教育委員会の強大な権限と官僚的な組織が学校の主体性の発揮を阻害していることなど、現行の教育委員会制度を厳しく批判し、社会教育・生涯学習部門の可能な限りの民間委託と学校教育に関する権限の校長への移管により、教育委員会の大幅な整理縮小を大胆に主張した。全国のいわゆる改革派市長からは、後に記すように、教育委員会制度の廃止解体・縮小論が公然と強く打ち出された。地方六団体の一つである全国市長会は、2001年（平成13年）、「学校教育と地域社会の連携強化に関する意見…分権型教育の推進と教育委員会の役割の見直し…」を発表し、「文部科学省を頂点とする縦系列のなかでの地域の自主的な活動の弱さ、学校教育関係者以外との接触の希薄さにともなう閉鎖的な印象、市町村長との関係のあり方など」の問題を指摘した。そのうえで、検討課題としながらも、教育委員会の任意設置や市長と教育委員会の連携強化、首長と教育委員または教育長との日常的な意見交換を提言した。生涯教育分野に関しては、「縦割り型ではなく、多方面からの総合的な対応が望ましいこと、このような分野に関しては、教育の政治的中立性確保といった理由から特に教育委員会の所管とすべき強い事情があるとも考えられない」として、市町村長の所管とすべきとしている。実際、その2か月後の2001年4月には、島根県出雲市において、首長部局のなかに、文化財、芸術文化、スポーツ、図書館などの社会教育・生涯学習分野が移管された。これにより、教育委員会事務局は学校教育に特化される業務を担うこととなった。同様の動きは、愛知県高浜市、群馬県太田市などほかの市にも広がっている。いわば、教育委員会の解体ないし縮小は、事実上進行しているといえる。地方分権を推進する国からも声が挙がる。地方分権改革推進会議は、2004年（平成16年）に、「各地域の実情に応じて地方公共団体の判断で教育委員会制度を採らないという選択肢を認めるべき」と教育委員会の必置規制の弾力化を求める意見書を提出している。同会議は、「生涯学習・社会教育行政の一元化、幼保担当部局の一元化の観点から、地方公共団体がこれらの担当部局を自由に選択・調整できるようにすることが必要」とも述べ、地方分権時代の到来に備えた地方教育制度の新たな基盤整備の重要性を訴えている（「地方公共団体の行財政改革の推進等行政体制の整備についての意見」…地方分権改革の一層の推進による自主・自立の地域社会をめざして…）。これを後押しする形で、「経済財政運営と構造改革に関する基本方針2004」が閣議決定され、そのなかでは、「地域の創意工夫を活かし、学校の自由度を高めるため、平成16年度内を目途に教育委員会の改革と合わせ、教育内容等に関する校長の権限強化と学校の外部評価の拡充に向けた方針を示す」ことが明示された。教育ジャーナリストの中井浩一は、「教育界全体にあっては、改革にもっとも熱心なのは文科省」で、「市町村教育委員会の独自性を押さえ込んでいるのは都道府県教育委員会である」と指摘する。「その理由に挙げられるのが『全県一律』、『教育の機会均等の原則』、『地域格差をなくす』」というものである。しかし、『教育委員会の真実』の著者である角田裕育は、文科省をはじめ中央政界・官庁が教育委員会を中央集権に利用し、地方分権改革を阻んできたと指摘している。