チェコスロバキア・ポーランド間にあったチェシン・シレジア（現在のチェシンとチェスキー・チェシーン、ドイツ名テッシェン）は、両国から領有権主張があり（ポーランドとチェコスロバキアの国境紛争）、1919年1月には両国間で戦闘が発生している（ポーランド・チェコスロバキア戦争）。両国は十人委員会に裁定を求めたが、両国間で決着するべきと回答された。7月の両国間協議でポーランドは住民投票を提案したが、チェコスロバキア側は拒否した。9月11日、十人委員会は住民投票を命令したが、現地は暴動状態となり投票は中止された。1920年7月のスパ会議後の7月28日に行われた合意により、チェシン中央部を流れる川を境界にチェシンを分割することで妥協が成立した。
1918年10月にハンガリーでは反オーストリア暴動が起こり、オーストリア＝ハンガリー帝国皇帝カール1世もハンガリーに対する支配権を放棄した。その後ハンガリーにはカーロイ・ミハーイを首相とする共和政府が樹立されたが、旧ロシア帝国軍の捕虜となり、収容所で訓練を受けた共産主義者達が帰国したため、急速に左傾化を強めていた。カーロイ首相は親連合国感情の持ち主であったが、連合国は3月20日にルーマニアにトランシルヴァニア全土の占領を認める旨を通告した。この通告をうけたカーロイは辞職して新たな政権作りを模索したが、政権内の一部が共産党と連合し、3月21日に共産主義政権、ハンガリー評議会共和国が成立した。革命の動きがハンガリーからオーストリア、南ドイツに波及することを恐れた連合国首脳は、ヤン・スマッツ南アフリカ国防相をブダペスト・ウィーン・プラハに派遣して革命政権を牽制した。4月からは評議会政権とルーマニア・チェコスロバキアは戦争状態に陥り、8月に評議会政権は崩壊した。このためハンガリーとの講和は1920年まで遅れることになった。
対トルコ講和で大きな問題となったのがギリシャ王国によるオスマン帝国領トラキア・小アジアの要求であった。この問題は2月4日に設置されたイギリス・フランス・アメリカ・イタリアの四国委員で構成されるギリシャ委員会で討議が行われた。イギリスとフランスはトラキア要求についてはギリシャの側についたが、アメリカとイタリアは難色を示した。さらに小アジアの割譲については米伊が強く反対した。このためギリシャ委員会では結論が出ず、3月17日の中央領土委員会で検討が行われた。イギリスとフランスがギリシャを支持する一方でアメリカとイタリアはなおも反発し、日本は直接の利害がないとして意見を留保した。
一方で、シベリアには5万人のチェコスロバキア軍（チェコ軍団）が残留しており、チェコスロバキア首相カレル・クラマーシュはチェコ軍団の干渉戦争への参加を構想していたが、本国の反対により断念した。コルチャーク軍が敗退しつつあった6月22日、チャーチルはチェコスロバキアのベネシュ外相に、チェコ軍団を2分して、アルハンゲリスクとウラジオストックから帰国させる計画を告げた。この計画は表面は撤退であったが、チェコ軍団を用いて日本とアメリカのロシア派遣軍を連結させ、シベリアと北ロシアをソビエト政権から切り離し、コルチャーク軍を援助するという壮大な計画であった。ベネシュは本国の不関与政策にもかかわらずチャーチル提案を了承したが、北ロシア派遣のイギリス軍は冬前に撤退することになり、ベネシュも軍団の早期帰国に方針を切り替えた。さらに西シベリアへの日米の出兵も両国に拒否された。ロシア問題はこの会議の後も継続して連合国の課題となった。
フランスは1814年に領有を認められていたが、その後のウィーン会議でプロイセン王国の一部となったザール地方の領有を主張した。フランスは歴史的に根拠があり、住民もフランスへの統合を望んでいると主張し、さらにザール地方の炭鉱は賠償やフランス工業の再建のためにも重要であると主張した。ロイド・ジョージは民族自決の概念に反すると併合には反対したが、ザールに自治国を建設して、炭鉱を賠償としてフランスに譲渡する折衷案を提案した。しかしフランスの強硬姿勢に反発し、「フォンテーヌブロー覚書」発表後にこの意見を撤回した。会議決裂寸前の状況でフランスはザールを15年占領するという妥協案を出すことでアメリカと合意した。イギリスは反対したが、4月22日に合意が成立した。
当時オーストリアに発足したドイツ＝オーストリア共和国のカール・レンナー首相は、経済混乱を収拾するためにドイツとの合邦（アンシュルス）を要求していた。またドイツも民俗自決の観点から合邦を要求していた。ランシング国務長官は同じくカトリックの多いバイエルン州との合併を考慮したが、ウィルソンはあまり興味を持っていなかった。レンナーとしても合併実現は最後の手段であり、実行するとしてもアメリカの受諾が不可欠と考えていた。フランスは合邦には反対していたが、強硬な反対はかえって反発を招くことも危惧していた。。結局フランスの意見が通り、条約には合邦禁止が明文化された。
当時スペインかぜ（インフルエンザ）が世界規模で猛威を奮っており、ウィルソンやハウスが罹患しただけでなく、アメリカ代表団の一部からは死者も出た。このため国境を越えた公衆衛生に対する動きが求められ、国際連盟規約23条と25条には国際保健条項が盛り込まれた。
第二次世界大戦中に開発されたロケット弾であるイギリスのRP-3などは、ロケット弾の飛翔を安定させるために回転（スピン）を発生させる固定式のフィン（英語: fin、鰭（ひれ）の意味）を持っていた。第二次世界大戦後にアメリカで開発されたMk4 FFAR（Mk4 Folding-Fin Aerial Rocket）はRP-3と同じく回転を発生させる目的のフィンを持っていたが、航空機への搭載時に空気抵抗を減らす多連装ランチャーに効率的に収納できるよう、収納時はフィンを折り畳んで（Folding）おり発射後に展張される仕組みであったことから、小翼折り畳み式空中発射ロケット弾と日本語に訳された。なお一度展張されたフィンはその位置で固定されて回転を発生させる役割のみを持つ。ソビエト連邦のS-5・S-8・S-25などのロケット弾も、同様に発射後に展張される折り畳み式の安定翼を持っている。また、戦車の主砲などに使用される砲弾の一種であるAPFSDS（Armor-Piercing Fin-Stabilized Discarding Sabot）も、弾道を安定させるための小さな安定翼を持っており、その名称の「Fin-Stabilized（フィン・スタビライズド、フィンによって安定させられた）」の語源となっている。