心室へ大量にアミロイド沈着を生じて臨床的に難治性の不整脈と心不全をきたす病態は老人性心アミロイドーシス（senile cardiac amyloidosis）とよばれ、欧米では以前から高齢者の心疾患の重要な原因として位置づけられていた。老人性心アミロイドーシスは長年、心臓に限局したアミロイドーシスと考えられていた。しかし1980年代に本疾患のアミロイド構成蛋白がTTRと判明し全身性アミロイドーシスと判明した。そして心臓以外にも肺、腎臓、全身の小血管にアミロイドが分布することが明らかになった。また1990年代にはアミロイド構成蛋白が変異TTRではなく野生型TTRであることが判明した。従来、老人性アミロイドーシスと呼ばれていた病態においては心臓以外の複数の全身臓器がアミロイド沈着で侵されること、血清中にアミロイド前駆蛋白が存在することから全身性アミロイドーシスの基準を満たし本疾患は老人性全身性アミロイドーシスと呼ぶようになった。剖検例では本例は25〜28%以上、90歳以上で37%も認められる。臨床症状には主体は心症状と手根管症候群である。前者の初発症状は心房細動であり、ついで進行性の心不全を呈する。心房細動に起因する脳塞栓を併発することがある。手根管症候群は両側性であり心不全の出現に数年先行することが多い。
家族性アミロイドポリニューロパチー（familial amyloid polyneuropathy：FAP）と老人性全身性アミロイドーシス（senile systemic amylodosis：SSA）が多い。家族性アミロイドポリニューロパチーは成人期に末梢神経、自律神経、心、腎、消化管などにアミロイド沈着をきたす常染色体優性遺伝性疾患である。トランスサイレチン（TTR）遺伝子変異に起因しTTR由来のアミロイドATTRが沈着するTTR型FAPが最も多い。老人性全身性アミロイドーシスはおもに高齢者の心臓にアミロイド沈着をきたす疾患である。アミロイドは野生型（正常型）のTTR由来のアミロイドATTRである。
アミロイドーシスは繊維構造をもつ不溶性蛋白であるアミロイドが、臓器に沈着し機能障害をおこす疾患の総称（疾患群）として定義される。全身諸臓器にアミロイドが沈着する全身性アミロイドーシスと、ある臓器に限局した沈着をしめす限局性アミロイドーシスに大別され、さらにアミロイド前駆蛋白に対応する臨床病型に分類される。アミロイド前駆蛋白が特定組織に限局すると限局性アミロイドーシスとなり、血液中に存在すると全身に分布するため全身性アミロイドーシスとなる。全身性アミロイドーシスもアミロイドの組織親和性により様々な沈着パターンを呈する。
労働者は、自分の能力に適合した職場を見つけるのが困難であったり、技術の向上に期間がかかったりするため、すみやかに転職できない。これを「雇用のミスマッチ」という。厚生労働省の2002年度版『労働経済白書』では、2001年の完全失業率5%のうち、3.9%は構造的ミスマッチ失業であり、1.1%が需要不足による失業と推計されている。第一勧銀総合研究所の推計によると、2000年の労働需給のミスマッチによって発生した失業者数は、失業者全体の7割程度を占めているしており、雇用を改善させるためには景気回復によって労働需要を増加させるとともに、労働需給のミスマッチの解消が欠かせないとしている。エコノミストの小峰隆夫は、ミスマッチは、1）職能、2）年齢、3）地域、4）産業、などの違いによって起こるとしている。経済学者の浅田統一郎は「日本の『完全失業率』という指標は、欧米の指標に比べて『失業率』が極端に低く出るバイアスを持っている」と指摘している。経済学者の飯田泰之は「日本の失業統計は、就職活動を止めると失業者として計上されない。そのせいで不況下でも一時的に失業率が下がったりする」と指摘している。経済学者の原田泰は「現在（2013年）の日本の失業率は4%程度であるが、この内の1%は雇用調整助成金で失業率を無理やり抑えている」と指摘している。経済学者の橘木俊詔らの研究によると日本の潜在失業率は10%に達するとしている（2001年時点）。経済学者の岩田規久男は「日本経済の場合、フィリップス曲線・オーカン法則から判断すると、失業率2.5%程度が完全雇用の目安となる」と指摘している。田中秀臣は、2004年の時点で「日本では、インフレが加速しない失業率（NAIRU、非インフレ加速失業率）が2.3-2.4%程度と推測できる。NAIRUよりも失業率が高いときには、この失業率を低下させてもインフレは加速せず、デフレが解消すれば失業率は劇的に低下する」と指摘していた。また田中は2009年の時点では「日本の自然失業率は3%台前半か、2%台後半と言われている」と指摘している。原田泰は、2015年時点で「日本の完全雇用の失業率は2%台である」と指摘している。原田は2013年の時点で「日本の場合、失業率が2%に近づくと急激なインフレとなる。その直前のインフレ率が2%程度である」と指摘している。高橋洋一は、2015年の時点で「日本の完全雇用失業率は、3-3.5%程度であろう」と指摘している。企業内失業は日本独特の現象であり、日本の統計上の失業率を低く抑えている要因と指摘されている。飯田泰之は「日本の場合、失業率より有効求人倍率の方が労働市場の状態を表す統計として参考となる。日本では、有効求人倍率と失業率の間にラグがある」と指摘している。