本職はシクロクロス。1958年の世界選手権において3位入賞を果たしたのを皮切りに、1973年の3位まで、同大会において実に12回表彰台に立ったが、内、1960年、1961年、1963年には世界一の座に就いた。また、シクロクロスの西ドイツ国内選手権では14回の優勝を果たしている。ロードレースでは、1956年にジュニア部門の国内選手権を制した経験があるが、1965年にレイモン・プリドール擁するメルシェ・BPに移籍したことが契機となり、活躍の場を広げることになる。同年のブエルタ・ア・エスパーニャでは、2位プリドールに6分以上の差をつけて総合優勝。Bicに移籍した1967年、ツール・ド・フランスで区間1勝を挙げた。1968年、パリ〜ニースで総合優勝を果たし、国内選手権ではロードレース、シクロクロスの両方を制した。また、ツール・ド・フランスでは総合6位に入り、選手生活のピークを迎えた。その後、1970年のツール・ド・フランスにおいて区間1勝を挙げた。1975年に現役を引退。その後、バイクショップの経営を行う傍ら、1995年から2000年まで、ルント・ウム・ケルンのレース責任者を務めた。
このアルバムは通常版と特別版が発売されると発表されていたが、 16曲のカバーで15曲の通常版のみの発売となった(1曲はアデルの2曲を用いたマッシュ・アップ)。ターゲットで発売されたアルバムは5曲ボーナストラックとして収録され20曲となった。
1974年日本における高血圧の疫学的研究について毎日学術奨励賞、1981年衛生学青森県褒賞、1983年青森県の特産物であるりんごの高血圧予防効果を世界にさきがけて指摘したことにより木村甚弥賞（りんご顕彰会）、1986年脳卒中・高血圧予防についての疫学研究と地域住民の保健活動の推進の貢献に対し保健文化賞（厚生大臣賞）、1995年勲三等旭日中綬章、1996年、脳血管障害に関する基礎的臨床的研究分野における多大の貢献に対し美原賞、同年日本公衆衛生学会推薦により中冨健康科学振興賞、2002年青森りんごの発展に貢献した功績により青森りんご勲章を授与された。
1921年1月17日東京都港区に生まれる。1943年9月慶應義塾大学医学部卒業。1956年弘前大学医学部教授（衛生学）に就任。1986年退官、弘前大学名誉教授の称号を授与される。2007年9月9日午後9時頃、脳卒中のため青森県弘前の自宅で死去(享年86)。墓所は東京都港区の青山霊園。
東ティモールが独立した後、2002年から2007年にかけてはティモール民族抵抗評議会（CNRM, Conselho Nacional de Resistência Timorense, National Council of Timorese Resistance）のエンブレムが国章に含まれていた。この国章には交差した2本のスリク（ティモールの伝統的な剣）に、槍・2本の矢・星が描かれていた。黒い盾の後ろからは黄色い太陽の光線が14本放射し、外周を囲む青い輪には公用語のポルトガル語で国名が書かれ、下の帯には当時の国のモットーである「名誉、故国および国民」（Honra, Pátria e Povo）が書かれていた。
1999年に成立し東ティモールを暫定統治した国際連合東ティモール暫定行政機構は独自のエンブレムを用いた。円形の中央には、ティモールの創世神話で重要な役割を果たしたワニが描かれ、背後には東ティモールの国土が描かれた。下部には頭飾り（カイバウク）があり、円の外周にはテトゥン語で「Governu de Timor Lorosa’e」、あるいはポルトガル語で「Governo de Timor Leste」と、「東ティモール政府」との文言が書かれた。
世界遺産におけるモニタリング (Monitoring) とは、保全管理に関わる指標や影響を及ぼす要素を明示することで、推薦書に盛り込まなければならないものと、登録後に行われるものの2種類ある。ただし、これらは全く同じ用語を用いても、手続きとしては別個のものである。推薦書におけるモニタリングの項目に不備があれば、「情報照会」勧告などが出される場合がある。登録後のモニタリングには、定期報告とリアクティブ・モニタリングの2種類がある。定期報告 (Periodic Report) は6年ごとに全ての登録資産に対して実施するものであり、アジア・太平洋、アフリカなどの地域を単位として少しずつ時期をずらし、世界遺産としての価値の維持と保全状況、その他情報の更新などを確認する。第1期の定期報告は2000年から2006年に実施された。2008年から2012年に第2期の定期報告が全て終わり、2015年の第39回世界遺産委員会でとりまとめられた。リアクティブ・モニタリング (Reactive Monitoring) は、定期報告とは別の手続きであり、定期報告が保有国による報告なのに対し、世界遺産が何らかの脅威に晒されていると判断された場合に、世界遺産センターないし諮問機関が行う。当然、抹消の可能性がある世界遺産や危機遺産リスト登録物件なども対象になる（第169 - 170段落）。 しかし、リアクティブ・モニタリングは世界遺産委員会の決議を踏まえなければならず、保有国の協力も得ねばならないため、緊急の事態や保有国が非協力的な場合などには、十分に機能しない問題点を含む。そこで新たに導入されたのが強化モニタリング体制 (Reinforced Monitoring Mechanism) である。これは、世界遺産委員会の決議なしに、ユネスコ事務局長の判断で現地調査を可能にする仕組みであり、2007年の第31回世界遺産委員会で導入された。これは、世界遺産委員会が開かれていない時期にも即応して、複数の報告書を提出できる仕組みであったが、2017年時点では正式な「作業指針」には盛り込まれていない。もともとの原則では危機遺産登録物件のみとされており、実際、2007年に対象になったのはそうだったが、2008年にはマチュ・ピチュの歴史保護区など、危機遺産リスト外の物件も対象に含まれた。その辺りの時期には、危機遺産リストに登録する代わりに、強化モニタリング対象としたケースもあったとされている。