各グループを抜けた後にはプロジェクトの枠内に留まることはできず、グループ卒業はAKB48グループ卒業を意味する。所属事務所についても、日本国内ではNMB48を除いてグループ限定の運営会社であるため、卒業後は原則として事務所も退社することになる。NMB48は運営会社のShowtitleを含み、同じ吉本興業系列会社ならばそのまま在籍できる場合がある。JKT48、BNK48では運営会社にそのまま在籍し芸能活動を続ける者もいる。グループ離脱後はアイドルを名乗らなくなる場合がほとんどであり、女優、タレント、歌手、モデル、声優などとして芸能界で活動する者や、アナウンサーに転身する者、芸能界を引退して学業に専念したり、一般職に就く者などさまざまである。
先述のとおり、AKB48グループは「次の目標へのステップ」という概念のもとでの活動方針があるため、各メンバーはいずれグループから離脱することが前提となっている。一般的にAKB48グループを離脱する場合には「卒業」という表現が用いられる。卒業するメンバーは基本的に所属するグループの劇場で「卒業公演」を実施する。とくに人気や貢献度が高いようなメンバーに関しては卒業コンサートや卒業セレモニーが開催される場合があり、さらにオリジナルの卒業ソングやシングル表題曲におけるセンターが与えられることもある。研究生や活動歴の浅いメンバーに関しては「（活動）辞退」という表現が用いられる場合がある。またスキャンダルの引責としてグループ離脱を申し出る者も「卒業」ではなく「辞退」が用いられる場合がある。辞退するメンバーに関しては卒業公演も行われない場合が多い。そのほか、グループ離脱を指す表現としては「脱退」「解雇」「契約解除」「契約満了」がある。
AKB48グループのメンバーは、チームのメンバーを入れ替える「組閣」を経験したり、一部のメンバーはグループ間における移籍や兼任（解除）を自ら申し出たり、運営側から言い渡されることがある。
研究生として加入したメンバーは、正規メンバーとなるチーム所属メンバーへの昇格を目指し活動する。AKB48グループで昇格までの期間の最短は東李苑（SKE48、劇場公演デビューから18日で発表）で、最長は同じくSKE48の松村香織で、約5年半の研究生時代のなか、SKE48終身名誉研究生を経て正規メンバーに昇格している。
AKB48グループは選抜メンバー制度が採用されているため、メンバーによって参加楽曲は異なり、シングル表題曲やカップリング曲など形態を問わずCDデビューするまでの期間は同期加入であっても差が生じることがある。初期から在籍するメンバーはグループのCDデビューとともにデビューとなる場合が多いが、一部のメンバーは所属グループのそれに先立ってAKB48の楽曲に選抜されデビューとなる場合がある。
メンバーは原則的に各グループが拠点とする地域に在住しながら活動する。メンバーの活動名は、ほとんどの場合が本名であり、原則として芸名を使用していない。JKT48では本名の一部を省略した活動名を使用している場合もある（JKT48#メンバー参照）。BNK48およびMNL48のメンバーは本名も公開しているが、現地に根ざす文化に適応して、ニックネームが主な活動名として使用される。
HKT48は定常的に劇場公演を行っているグループとしては唯一、専用劇場を有していない。STU48はAKB48グループで初めて「船上劇場」を拠点とし、そこで劇場公演を行う。SDN48については、他グループと異なり「恋愛禁止」はうたわれず、既婚者も在籍した20歳以上のメンバーによる「大人アイドルグループ」であった。楽曲や衣装はセクシー路線であったりして、差別化が図られていた。日本国内のAKB48グループの1つではあるが、活動期間中に選抜総選挙・じゃんけん大会のイベントに参加することはなかった。
日本国外のグループについては、AKB48のフォーマットを「日本」のまま輸出することで日本的な文化であるアイドルが受け、クールジャパン戦略の一環とする目的もある。日本国外のグループに関して、日本では「海外姉妹グループ」と称されることが多い。特徴として、Senbatsu（選抜）やSousenkyo（総選挙）、Oshi（推し）といった用語、メンバーコールやMIXなどは日本語表現がそのまま使用されている。上記のように「日本」のままフォーマットを輸出するため、日本国外のグループは日本のAKB48グループの楽曲を現地語カバーで発表するという形態を採っている。そのため、グループ名義でのオリジナル楽曲は存在しない。AKB48楽曲の歌唱メンバーには姉妹グループメンバーも選出されているが、日本国外グループのメンバーは原則として関与することがなく、AKB48のシングル表題曲の選抜メンバーに選ばれたこともない。AKB48選抜総選挙には第10回の「世界選抜総選挙」開催までAKB48からの移籍メンバー以外に立候補資格はなかった。なお、JKT48では2014年からシングル選抜総選挙を独自に実施しており、BNK48でも2019年に初開催した。
加入強制問題自治労傘下の公務員労働組合の影響が強い役所・団体では、新人研修などで加入を拒否すると「無責任」と吊し上げ、不利益をほのめかすなどして、組合への強制加入および組合費の天引きを慣例のように行っていた。日本人は政治活動を行う者が少ないが、関西を中心に公務員労組への加入率が高いのには、このようなことが背景にあった。また、このような手法で高く維持された組織率は、「皆加入しているのに拒否するのか」という新人職員への圧力として利用され、さらに組織率を上げるのに使われた。その天引きで得た多額の資金をもとに政治活動を行い、自治労出身議員を輩出するのに利用していたが、大阪府や大阪市でのヤミ専従が発覚したことで国民の反発が強まり、「自治労打倒」を訴える橋下徹が躍進。以降、それまで大阪府知事や大阪市長は慣例的に労組出身者が就いていたが、公務員労組の影響が弱まり、大阪では自治労支持の議員が1人以下になるなどした。。また神戸の神戸市職労組合も同様の手法で組織率90%に達していたが、ヤミ専従問題発覚後、組織幹部は「市職員を組合へ強制加入させていた件に対して、組合費の給与天引きや加入継続の意向を全員に確認する」と述べた。この件に関し、日本共産党の神戸市議の赤田かつのり氏は自身のブログで、「チェック・オフ制度（天引き制度）とヤミ専従とは何の関係もない」と主張している。年金記録問題