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一方で海岸に築かれた要塞については、水上艦艇に対する有効な防御施設として機能した。ガリポリの戦いにおいて、陸上砲台は艦砲に比べて圧倒的に有利である事が証明されたからである。例えば第二次世界大戦において、アメリカ海軍は戦艦による艦砲射撃で日本の海岸都市を攻撃したが、全て太平洋側の都市であり、日本海側の都市には艦砲による攻撃は不可能であった。これは日本軍は対馬に要塞を建造しており、対馬海峡を通過して水上艦艇を日本海に突入させる事が作戦上の得失を考えると著しく困難だったからである。ただし航空機と潜水艦の発達が、水上艦艇の価値を相対的に低下させてしまったため、第二次世界大戦以降は海岸要塞の利用価値も無くなった。
永久築城の欠点は整備や補修に多額の費用がかかる事と動けないことである。例えば、日本の沿岸要塞は幾度となく廃止・新設が行われたがこれらは根本的な改築を要した。また、第二次世界大戦中においては、航空機や戦車を中心とする機甲戦が広まるとこれらに対して永久築城は防戦一方の姿勢を取らざるをえなかった。それどころか迂回されて戦局に寄与できないという最悪の事態が発生するようになる（例：マジノ線）。このため、第二次世界大戦後においては多額の費用を投じて永久築城が構築されることは殆どなくなった。現代の軍において築城は野戦築城をさす場合がほとんどである。
一般的に航空機の発達は前出の陸戦・沿岸両要塞においても高射砲陣地の構築をもたらしたが、防空要塞は防空任務を純粋に要塞化したものであった。高射砲陣地、対空レーダー・聴音施設、指揮所、弾薬庫、シェルターなどを一体化させたもので、第二次世界大戦中のドイツ（ベルリン、ウィーン）にその為の「高射砲塔」が出現した。堅牢なコンクリートによって構築された一種のビルディングで、施設のほぼ全てが地上にあるのが大きな特徴である。敵地上軍にたいする抵抗拠点としても使用された。
領海内に侵入した敵の艦艇に対して砲撃・雷撃を加える沿岸地域や港湾、島嶼に構築される要塞。人工島を構築して砲台とするものは海堡と呼ばれた。長距離砲を備えた砲台が主体となり、旧戦艦・巡洋艦の大口径砲が使用される砲塔砲台もあった。また、沿岸要塞の大きな特徴としては、ソナーや対艦レーダーを備えており、機雷敷設設備や魚雷発射施設も構築される場合が多い。戦前の日本本土に構築された全ての要塞はこうした沿岸要塞であった。対艦ミサイルが無い時代に敵艦隊の攻撃から重要都市や湾口を防衛したり海峡を封鎖するには大口径砲を備えた沿岸要塞が必要だった。
内陸部における要衝や国境線地帯に築かれる永久築城。堡塁・トーチカといった接近戦用の施設に重きを置き、これらは塹壕、地雷原、迫撃砲陣地といった野戦築城で補強される事が多い。一般的な永久築城はこの陸戦要塞を主に指す。平野や丘陵地帯では戦車等による機甲戦に対する堡塁や地雷原、戦車進行妨害物の設置を行ったり、山岳地帯においては比較的軽装備の山岳部隊に対する登頂の阻止を狙ったトーチカや堡塁を構築したりと様々なバリエーションがある。
永久築城の施設は時代・用途・地域によって様々だが、基本的には砲台、堡塁、トーチカ（特火点とも言う）、高射砲陣地、指揮所、観測所、弾薬庫、油脂庫、貯水・給水施設、通信施設、待機所、交通施設（地下トロッコなど）、医療施設等である。これらが全て構築されるとは限らず、任務と地域環境に拠る所が大きい。近代以前の築城と近代の永久築城が異なる点は、それぞれの砲台・観測所・貯蔵庫等が比較的広範な地域に分散し、かつ有機的につながっている事である。故にこれらの分散した設備が陥落もしくは包囲され孤立すればその力を失う事になる。有事においては要塞には多数の兵員が存在する事になるが、平時は観測所などを除いて警備要員が詰めているのみという場合がほとんどだった。
一般職の在職者数は2018年7月1日現在、文化庁全体で227人（うち、女性66人）である。文部科学省の全在職者数2188人（うち、女性550人）のうち約11.0%（11.5%）を占める。定員は省令の文部科学省定員規則により、261人。給与に関しては一般職給与法が適用され、俸給表は行政職俸給表(一）、行政職俸給表(二）、研究職俸給表、専門スタッフ職俸給表又は指定職俸給表が適用される。文化庁職員は一般職の国家公務員なので、労働基本権のうち争議権と団体協約締結権は国家公務員法により認められていない。団結権は認められており、職員は労働組合として国公法の規定する「職員団体」を結成し、若しくは結成せず、又はこれに加入し、若しくは加入しないことができる（国公法第108条の2第3項）。2018年3月31日現在、人事院に登録された職員団体は存在しない。