流行語大賞は、その年に流行った言葉などから選ばれるが、世間を騒がせた事件・事故などの事案や著名人の不祥事・スキャンダルに絡んだ言葉が選ばれることもあり、マイナス面で流行った言葉を選定・受賞対象にすることは不適切であるとする批判が在る（後述の例のように、除外される場合も多い）。また、最初の審査会が10月に行われる関係上、その年のそれ以後に流行した言葉はノミネートされることが不可能となっている（2015年時点）。例えば、公表とほぼ同時期に流行した2011年の「家政婦のミタ」、2016年の「逃げるは恥だが役に立つ」(略称「逃げ恥」)などは登場していない。選考委員の一人であるやくみつるは2015年12月、流行語大賞に対する批判について「皆さんの中でわいわいやっていただく分には結構なんですが、直接持ってこないでねと申し上げたい」と答えた。2016年12月には、賞が世間とずれているのではと批判されている事を受けメディアの取材に応じたが「難しい専門用語が入っているわけでもありません。『ニュースぐらい見ろ』と言いたいですよ」と答えた。また来年以降、選考基準を見直すことも「まったくありません」と否定した。プチ鹿島は、流行語大賞がインターネットを中心に「そんなの流行ったのか？」というツッコミの対象になっているものの、スポーツ新聞にとっては重要なイベントであるとしている。鹿島は「流行語大賞とは『今年はこんな言葉が流行ったよね』という、おじさんによるおじさんのためのプレゼンだと思えばいい。で、そのあと『そんなの流行ってねーよ』とSNSからツッコミが発生するまでが流行語大賞なのである。そう考えると流行語大賞は『紙媒体』と『ネット』の温度差を確認できる貴重なセレモニーだともいえる」と述べている。
1984年（昭和59年）に創始された。毎年12月1日に発表される。なお、同日が土曜日・日曜日の場合は次の平日に発表となる。候補となる言葉は『現代用語の基礎知識』（自由国民社・刊）の読者アンケートの結果から編集部によって選出された30語から50語が候補としてノミネートされ、その中から新語・流行語大賞選考委員会（選考委員7名）によってトップテンと年間大賞が選定される。創始当初は、新語部門と流行語部門に分かれて、それぞれ金賞を筆頭として各賞が選ばれていたが、8回目の1991年（平成3年）からは年間大賞が設けられ、11回目の1994年（平成6年）からは両部門を合わせて選定されるようになった。2003年（平成15年）には株式会社ユーキャンと提携し、翌2004年（平成16年）より現代用語の基礎知識選「ユーキャン新語・流行語大賞」に改称された。受賞式典の司会は元TBSアナウンサーの生島ヒロシが担当していた。2017年は元NHKアナウンサーの宮本隆治が担当した。日本漢字能力検定協会の「今年の漢字」、第一生命の「サラリーマン川柳」、住友生命の「創作四字熟語」、東洋大学の「現代学生百人一首」と並んで、現代の世相を反映する一つの指標として取り上げられているが、近年では世論の流行語と選考された流行語の乖離が批判され、受賞者の依頼を辞退されるなど影響力の低下が指摘されている。
大分県佐伯市出身。大分県立佐伯鶴城高等学校を経て、1997年東京理科大学理工学部建築学科卒業、卒業設計賞受賞。1999年東京理科大学大学院理工学研究科建築学専攻修士課程修了。2013年筑波大学大学院システム情報工学研究科博士後期課程修了、博士（工学）。フォトン代表取締役社長、首都大学東京システムデザイン学部准教授、京都大学地域研究統合情報センター客員准教授、ハーバード大学エドウィン・O・ライシャワー日本研究所客員研究員などを経て、2018年東京大学大学院情報学環・学際情報学府教授。専門は情報デザイン。
今回の作戦についての連絡は、現地の第8方面軍には3月12日に、参謀本部には同18日に正式に伝えられていたが、海軍の航空作戦に呼応して、積極的な航空作戦や大規模な船団輸送を実施するような機運にはならず、中央も現地も傍観的な態度であったという。これに関して『戦史叢書66、大本営陸軍部〈6〉』では「なぜ陸海軍航空隊による統一作戦・航空撃滅戦が実施できなかったのか？」と指摘している。3月の時点で杉山元参謀総長は南東方面陸海軍航空指揮の統一運用を唱え、3月22日の南東方面陸海軍中央協定でも「航空作戦ノ指導ニ方リテハ特ニ陸海軍航空戦力ノ統合発揮ニ努ム」と指示されている。4月初め、天皇は参謀総長に「海軍はソロモンやモレスビー方面に大規模の航空作戦を行なうというが、陸軍はいかにするか」と暗に陸海軍の協同作戦について注意を促した。4月11日、天皇からもい号作戦に関連して陸軍の作戦指導に関する質問がなされた。そのため参謀本部では現地第8方面軍に対して、12日には補給の現状と今後の見通しについての問い合わせが、14日には海軍の航空作戦に呼応して積極的に輸送作戦を実施するよう督促が発せられた。中央の指示に対しラバウルの第8方面軍では、ニューギニア方面の輸送計画に関して海軍側と困難な折衝を続けていたいきさつもあり、方面軍参謀の井本熊男はそれまでの中央の現地に対する無理解への不満も相まって、中央からの神経質な干渉に相当な苛立ちを感じていた。ただ現実問題として、当時積極的な航空作戦を実施できるほど陸軍の航空戦力が充実していなかったことは井本自身も認めている。当時の南東方面はもはや航空援護無しに輸送作戦を実施することはありえない情勢であったため、事は簡単ではなかった。また、この当時の南東方面に展開していた陸軍航空部隊である第6飛行師団の3月20日頃の実働戦力は、一式戦闘機50機、九九式双発軽爆撃機16機、九七式重爆撃機17機、一〇〇式司令部偵察機3機の合計87機であり、これは部隊定数の60％に過ぎず、この頃の第六飛行師団はもっぱらブナ、オロ湾方面への夜間爆撃と、輸送部隊の船団護衛に従事する程度の活動に甘んじていた。それでもこの作戦中にソロモン方面、ニューギニア方面への輸送は数回実施されており、この時期の同方面への輸送船団が航空機による妨害を受けないことはまれであったが、X攻撃直後の4月8日のムンダ輸送は連合軍の妨害を受けることなく成功し、この後始まる中部ソロモンの防衛の一助となった。第8方面軍もい号作戦によってムンダ、サラモア方面の連合軍の活動が低下したことを認めている。とはいえ、作戦実施期間の関係でその効果が現れた期間は短く、陸軍側には物足りないという思いが残った。