劇中には当時の連合艦隊旗艦として戦艦大和が登場する。しかし、この映像は映画「トラ・トラ・トラ」で長門としての映像を使いまわしたものである。また、大写しの場面以降は遠距離から撮影されたものが3度ほど出てくるがあまり似ていない。なお日本艦の遠影のシーンの殆ども新規撮影ではなく、過去の日本映画作品で使われていた特撮シーンの使いまわしである。日本側の実艦のシーンとしては、日本空母にみたてた映画製作当時の米国現役空母ぐらいとなっている。
エンディング／エンドクレジット時に流れるBGMの違いに因るヴァージョン違いが確認される。一つは勇壮な曲調の「END TITLE:MIDWAY MARCH」の版と、もう一つは前述に比べると格調高い曲調の「MEM OF THE YORKTOWN MARCH」の2種類（曲題はいずれも同映画のオリジナル・サウンドトラック版CDのタイトルクレジットに因る）で、BGMが異なる版が存在する理由や経緯の詳細は不明。映画公開版とされるユニバーサル映画に拠る発売メディアに収録されている場合も、日本国内でテレビ放送されたもの（放送の種類、字幕版／日本語吹替えに拠らず）でも、両ケースにおいてヴァージョン違いが存在している。
本作における戦闘の場面や兵器が登場する場面は、その大半が米軍が戦時中に記録した他の戦域の実写フィルム映像（ミッドウェイ海戦とは無関係）と、過去に上映された他社の劇場用映画作品からの流用である。例えば、冒頭のドーリットル隊による空母発艦とそれに続く東京空襲はMGMの『東京上空三十秒』から、零式艦上戦闘機をはじめとした随所にある各艦上機の空母発艦シーン、および、ミッドウェイ島攻撃で車両が炎上したり米兵が対空砲を撃ったり吹き飛ばされたりするシーンなどは20世紀フォックスの『トラ・トラ・トラ!』からそれぞれ流用された。また、日本海軍・艦隊の洋上シーンや、空母赤城・飛龍の甲板上シーンや格納庫の炎上シーン、漁民たちからの見送りをうけるシーンなど、日本軍に関するシーンでは東宝製作の日本映画『ハワイ・ミッドウェイ大海空戦 太平洋の嵐』などから多くが使用された。最終的にスマイトが自身でとったシーンは、132分の上映時間のうち100分を切っている。
太平洋戦争が開戦して間もない1942年の4月18日。突如、米空母ホーネットより発艦したB25が日本に襲来し東京を初めとする主要都市が被害を受ける。被害は少なかったとはいえ連勝中の日本軍にとっては痛手であった。広島にいた山本五十六は急遽友永丈市や南雲忠一を召集し真珠湾攻撃で打ち漏らした敵空母を沈め、それに合わせてミッドウェー諸島を占領しハワイ攻略に結びつけるMI作戦（ミッドウェー海戦の略称）を発案。直ちに4隻の空母からなる機動部隊と戦艦を筆頭とする主力部隊を編成しミッドウェーに進撃した。しかし、アメリカは日本の暗号をわずかながら解読することに成功し、珊瑚海海戦で大破したヨークタウンを筆頭とする機動部隊を派遣するのであった。そんな中、日本海軍は真珠湾を偵察するK作戦を合間に実行する。
アメリカ建国200周年を記念して製作された。チャールトン・ヘストン、ヘンリー・フォンダ等、ハリウッドを代表する豪華スターが多数出演しているが、日本人俳優は山本五十六役の三船敏郎以外は当時米国内で活躍していた日系人俳優たちで編成され、台詞は三船を含め全て英語となっている。空戦や海戦など戦闘シーンの多くは戦時中のニュースフィルムと過去に製作された戦争映画からの流用で構成された（後述）。作品ラストに流れる音楽はオリジナルとして制作された。また音響は『大地震』に引き続き当時としては最新のセンサラウンド（Sensurround）という特殊な技術を使用し臨場感を高めた。尚、公開当時本編の前にセンサラウンドを説明するクレジット・アナウンスが映しだされた。
ケーブルテレビ回線インターネットサービス通称。下り通信速度は低速だが、ランニングコストを抑える利点が大きい。ホームページを見たり、電子メールの利用のみを主とするユーザをターゲットにしている。
シーエス映画放送株式会社（しーえすえいがほうそう）は、かつての東経110度CS放送の衛星基幹放送事業者。スカパー!をプラットフォームとしていた。本社は東京都品川区東五反田二丁目14番1号。
2013年10月、世界ユダヤ人会議(WJC)はアマゾンのジェフ・ベゾスCEOに対しホロコーストの否定、反ユダヤ主義や白人至上主義を促進させる本の販売を撤回するように求めた。WJCのロバート・シンガー副代表はベゾス宛の手紙で「何人もそのような悪意で攻撃的な人種憎悪の文学の販売によって利益を得るべきでない。多くのホロコーストの生存者達は世界最大の小売業者がそのような本を販売して収益を上げているという事実に深く傷ついている」と記述した。それ以前に、イギリスのオンライン雑誌「カーネル」はアマゾンがホロコースト否定本を擁護する販売しており、ホロコースト否定が禁止されている国々の消費者へも本を発送していると報じていた。2017年3月7日に ホロコースト否定団体「Committee for Open Debate on the Holocaust」は同団体によって発行された70冊以上の本が「コンテンツガイドラインの侵害」を理由としてAmazonサイトから除外したとアマゾンからメールで知らされ、その中には『20世紀のいかさま：20年近くにわたって提供されてきた欧州のユダヤ人根絶に反する事実』の本も含まれていた。更にアマゾンはEメール文で「更なる類似本の提出は同団体がアマゾンで本を販売する許可を取り消すことになる」と警告した。同時期にアマゾン子会社の「Createspace」と「Kindle Direct Publishing」によって同じ書籍に同様の措置が取られたが、アマゾンは同時に類似商品をリスト外にしたことについて公式な発表はしていない。