２つ目のステップでは、グルコース-6-リン酸イソメラーゼ (glucose-6-phosphate isomerase、EC 5.3.1.9、別名ホスホヘキソースイソメラーゼ(phosphohexose)、ホスホグルコースイソメラーゼ(phosphohexose isomerase))により、グルコース 6-リン酸がフルクトース 6-リン酸 (Fructose 6-phosphate、F6P)に変換される。この反応もMg²⁺を必要とする。この反応は自由エネルギー変化が小さいためどちらの方向にも進みうるが、フルクトース 6-リン酸は次のステップでどんどん不可逆的に消費されているので逆反応は起こり辛い。グルコース-6-リン酸イソメラーゼは、グルコース 6-リン酸のαアノマー（α-D-グルコピラノース 6-リン酸）に優先的に結合して環を開けた後、アルドースからケトースへと転換する。
解糖系前半の5ステップは準備期 (preparatory phase)と呼ばれる。準備期では2当量のATPが投入され、グルコースから最終的にグリセルアルデヒド3-リン酸 (G3P)への変換が行われる。
ペントースリン酸経路（以下PP経路）は、エネルギー生産系よりはむしろ物質生産を目的としている系である。脂質、リグニンの生産に必要なNADPHや、核酸の生合成に必要なデオキシリボース・リボースといったペントースの生成に関係している。植物ではEM経路とPP経路が存在しているが、解糖のうち30%程度はPP経路に回っていると考えられている。なお、解糖系とその両端が接続されており、解糖系の一部とあわせて回路を形成していることから、ペントースリン酸回路とも呼ばれる。
解糖系（かいとうけい、Glycolysis）とは、生体内に存在する生化学反応経路の名称であり、グルコースをピルビン酸などの有機酸に分解（異化）し、グルコースに含まれる高い結合エネルギーを生物が使いやすい形に変換していくための代謝過程である。ほとんど全ての生物が解糖系を持っており、もっとも原始的な代謝系とされている。嫌気状態（けんきじょうたい、無酸素状態のこと）でも起こりうる代謝系の代表的なものである一方で、得られる還元力やピルビン酸が電子伝達系やクエン酸回路に受け渡されることで好気呼吸の一部としても機能する。
織田社（劔神社）の神職・斎部親真（平親真）の子孫であり、織田氏の祖とされる。初め越前国丹生郡織田庄の地頭で、『織田家譜』によると、越前守護であった管領・斯波義教（義重）にその才能を見いだされて登用され、尾張に派遣された。のちに故郷の織田庄から取り姓を織田と名乗った。また常昌と尾張守護代となる織田伊勢守入道常松あるいは（父とされる）織田将広とは同一人物とも伝わる。子とされる常勝は斯波家家老となったという。
学制改革によって新制高等学校が発足する1948年（昭和23年）度より前の、大阪府内における旧制中等教育学校の一覧である。この項目においては尋常科(旧制中学校相当)を置いた旧制七年制高等学校を含むものとする。各校の配列基準は、府立の旧制中学校については創立順、府立の高等女学校については高等女学校として大阪府が関与した順とし、その他は代表的な旧制学校名を基準にした五十音順とした。
2004年12月から2008年4月にかけて、「ベーシックインカムネットワーク」代表を務めたが、雑誌『プラハの春』で働くことを好んだため退任。左翼党内では、カレン・レイ及びユリア・ボンクと共に、リバタリアン社会主義の諸理念を支持する解放左翼に属した。2007年12月、極左受刑者を支持するデモンストレーションに参加。
1999年から2003年までドレスデン市議会議員を務め、1999年から2004年まではザクセン州議会議員を兼任。2005年左翼党連邦議会議員に初当選を果たし、ザクセン州では筆頭候補者として名を連ねた。連邦議会では労働市場改革への反対を表明した他、ベーシックインカムを擁護。2009年11月25日から2012年9月26日まで、ドイツ連邦議会にて労働及び社会問題委員会の議長を務めた。なお、地元選挙区は一貫してドレスデンにある。
ドレスデン工科大学入学当初より学生運動に深く関わり、1998年に民主社会党（PDS、現在の左翼党）に入党。2003年7月以降、PDSの副議長となった。ドイツ全土に及ぶ統一的革新政党の発足を強く支持し、2007年6月には左翼党の副議長に選出される。2012年6月2日に行われた第3回全国党大会で議長に選出（得票率67%）。爾来、ベルント・リークシンガーと共同で党を取り仕切ることとなる。
労働安全衛生法第21条2項は、「事業者は、労働者が墜落するおそれのある場所、土砂等が崩壊するおそれのある場所等に係る危険を防止するため必要な措置を講じなければならない。」と定めており、同法省令の労働安全衛生規則第518条が、安全帯（2019年2月1日以降は「墜落制止用器具」）の使用について具体的に定めている。墜落の危険性のある高所作業の原則として、「事業者は、高さが二メートル以上の箇所（作業床の端、開口部等を除く。）で作業を行なう場合において墜落により労働者に危険を及ぼすおそれのあるときは、足場を組み立てる等の方法により作業床を設けなければならない。」(規則第518条1項)との定めがあるが、そうした「作業床を設けることが困難なときは、防網を張り、労働者に安全帯を使用させる等墜落による労働者の危険を防止するための措置を講じなければならない。」(規則第518条2項)と、安全帯の使用を明確に求めている。