『徳川実紀』によると、初めは徳川家康の中間だったが、算術に長じていたため会計租税の職に試用された後、三河国奥郡20余郷の代官に抜擢された。普段は家康の居する浜松にありながら、ときどき岡崎にいる嫡男・松平信康の用も務めるようになり、両者の信任を得て権勢並びなき者となり増長した。しかし、家康の家臣・近藤某が領地を加増されたとき、弥四郎が自分の執成しによるものだと放言したため、近藤は弥四郎に追従してまで加増されたくはないと返上を申し出た。このことがきっかけで、家康が弥四郎の日頃の悪行を耳にすることになり、弥四郎は家康の命で捕らわれて、免職されて家財を没収された。間もなく釈放された。これに根を持った弥四郎が小谷甚左衛門・倉知平左衛門・山田八蔵と共謀し、岡崎城を乗っ取って武田勝頼を手引きすることを書いた、武田方への書簡が発見された。山田八蔵も変心して家康・信康に訴え出たため、弥四郎はふたたび捕らわれて馬に乗せられて浜松城下を引き回され、妻子5人が磔にされたのを見せられた後、岡崎で土に埋められ首を通行人に竹鋸で引かれ、7日後に死亡した。なお、小谷は甲斐国へ逃れ、倉知は討ち取られ、山田は千石を加増されたという。『三河物語』では、上記の逸話の他に、弥四郎の讒言によって家康と信康の間が険悪になったとも記されている。なお、近年ではこの事件を天正3年（1575年）の出来事とし、同年5月21日に発生した長篠の戦いの原因となった武田勝頼の三河侵攻は弥四郎との通謀の上で行われたとする説もある。山岡荘八の『徳川家康』などのフィクションでは、築山殿と武田の間者である医師の減敬とも共謀して武田勝頼に内通していたように描かれているものもあるが、史料の裏づけはない。
石倉 洋子（いしくら ようこ、1949年3月19日 - ）（戸籍名：栗田 洋子、くりた ようこ）は、日本の経営学者。一橋大学名誉教授。青山学院大学教授、一橋大学教授、慶應義塾大学教授、第20期日本学術会議副会長、第1期中央教育審議会委員、商船三井社外取締役、日清食品ホールディングス社外取締役、資生堂社外取締役などを歴任。
国際合気道連盟（こくさいあいきどうれんめい、英: International Aikido Federation）は、合気道の国際統括団体である。略称はIAF。本部は東京都新宿区の合気会世界合気道本部内におかれている。2012年現在世界35の国・地域で加盟している。1976年設立。GAISFに加盟。なお、各国内組織または全国組織は世界合気道本部、合気会が認めたものでしか加盟できない。
過去には、横綱になればその後の成績にかかわらず、引退後に自由に一代年寄を襲名したり返上したりすることができる時期があった。年寄名には引退時の四股名をそのまま用いる者もいれば、新たな名称を名乗る者もおり、その点についても横綱の自由だった。この特権は成績不振を続けながらも年寄名跡を所有していないために土俵に上がり続けていた男女ノ川を引退させるために協会が考案した制度と言われている。この最後の例となったのが、吉葉山である。
引退時に年寄名跡を取得していない横綱や大関は、横綱5年・大関3年（1998年新設）に限り、現役時の四股名のまま年寄を名乗ることが出来る。引退後、年寄として初めて番付に載る際は、一般の年寄や功績顕著の一代年寄とは異なり、氏名の上に「（四股名）改メ」とは書かれない。委員待遇の正年寄であり、過去には「現役名年寄」のまま審判委員に任命された者もいる。一代年寄と同様、一般の年寄株を一つ保有することが出来る。過去には、自分の名跡を人に貸していたためこの規定を利用した例もある。1998年の大関3年の規定の追加は、同時に定められた借株禁止の救済措置であった。同時に関脇以下の力士についても、上限2年、最大10名に対して同様の特例が定められた（この枠を特に「準年寄」といった）。しかし借株禁止の規定が程なく空文化したため、準年寄の規定は1年・5名への減員を経て、2006年に廃止された。公益財団法人日本相撲協会の定款（財団法人時代は寄附行為施行細則附属規定）には、これらの基準に満たなくても理事会に諮り承認された場合は年寄になれることが明記されているが、2015年2月現在、この適用例はない。
寺島の配流と並行して、寺島派や上田派（後述）らの重商主義派も藩首脳部から退けられ、かわって門閥上士層の輿望を担って登場したのが、国学者としても知られる奥村栄実である。栄実は文政元年（1818年）第12代藩主前田斉広から不興を被り、月番・加判（家老に相当）を免ぜられていた。しかし斉広死後、斉泰が跡を継ぐと、学者としても名を知られた栄実は、たびたび新藩主から諮問を受け、天保7年（1836年には45歳にして再び月番・加判を命ぜられ、藩政に参画することとなる。奥村は寺島蔵人を「前門の虎」、上田作之丞を「後門の狼」と呼び、寺島派・上田派の人材をともに藩政から排除した。翌年から奥村が主導する加賀藩の改革が行われるが、それは斉広時代の重商主義的な政策を廃止し、重農主義的かつ武士の利益を優先した反動的な側面を見せるものであった。奥村が行った高方仕法（徳政令）・株仲間の解放・農村営業の禁止・入百姓の奨励・新田開発・倹約令などは、一連の封建的反動政策ととらえられている。質に流れていた田地を持ち主に強制的に返却させるとともに、土地の売買を原則的に禁止し、百姓の土地の零細化と町人の土地集積を防いだ。さらに物価の安定をはかるため物価方を設置し、物価上昇の原因と見なした新規株立の冥加金や運上金を廃上して、株仲間を解散させるなど、商業を抑制し、農業重視の姿勢を貫いた。金沢藩下における株仲間の成立は天明5年（1785年）に藩が金沢城下町の一部商人に特権を認可したことから始まっているが、その解散命令は幕府の天保改革より4年早い。しかしその一方、藩財政の基本となる年貢米の販売のため、輸送・販売を行う大商業資本・海運業者との提携を必要とした。そのため算用場内に海運方が置かれ、藩所有の御手船を領内外の海商たちに運用させた。この政策に協力したのが、藩内随一の商人銭屋五兵衛や、三国一の豪商と呼ばれた福井藩粟崎の木谷藤右衛門・島崎徳兵衛らである。奥村政権は彼ら大商人に特権を与えることで金融を依頼し、やがて癒着するようになり、上田派から激しく批判された。天保14年（1843年）8月に奥村栄実が死去したことにより、天保改革は終焉を迎える。かわって政権についたのが、奥村を批判し、上田作之丞を理論的支柱としていた長連弘ら黒羽織党の面々である。