2000年9月20日に1stシングル「ダイヤモンド」をリリースし、トイズファクトリーからメジャーデビューを果たす。2001年3月14日に発売された2ndシングル「天体観測」が、累計で55万枚以上を売り上げる大ヒットとなりバンドの知名度が大きく上昇。この楽曲から着想を得たテレビドラマ『天体観測』も2002年夏に放送された。同年10月17日リリースの3rdシングル「ハルジオン」を経て、2002年2月20日に発売されたメジャー1作目となるスタジオ・アルバム『jupiter』は、バンド初のオリコンアルバム週間チャート初登場1位を記録している。
1999年3月にハイラインレコーズからデビューアルバム『FLAME VEIN』をリリースした。多忙を縫って強行的に行なわれたレコーディング期間はわずか3日間であった。同年春に、浪人していた増川が大学に合格。2000年3月にアルバム『THE LIVING DEAD』を同じくハイラインレコーズからリリース。上記の2つのアルバムは共に廃盤となっており、2004年4月に再発盤が発売されている。なお、この再発盤『FLAME VEIN』には「バトルクライ」が隠し的要素で収録され、それに伴い『FLAME VEIN+1』と表記変更された。なお、藤原がラブソングだと公言している曲はこの時期以外に作られてはいない。
1976年6月1日に東成区大今里西三丁目6番6号（東成会館4階）に開館した。2011年1月4日、大阪市営バス東成車庫に建設された東成区民センター8階に移転開館している。移転の際、延床面積および閲覧室面積は旧館と比較して約2.2倍に広げられている。
株式会社コンセント 代表取締役社長。1973年、山形県上山市生まれ。東北大学理学部物理学第二科卒業。 東北大学大学院理学研究科物理学専攻博士前期課程修了（理学修士：素粒子物理学）。東京大学大学院総合文化研究科広域科学専攻博士課程修了（学術博士：認知科学）。ネットイヤーグループ株式会社を経て、2002年株式会社コンセントを設立、代表取締役に就任。武蔵野美術大学武蔵野美術大学 造形構想学部／大学院造形構想研究科 教授。Service Design Network Japan Chapter代表。NPO法人 人間中心設計推進機構（HCD-Net）副理事長。情報アーキテクチャアソシエーションジャパン（IAAJ）主宰。
国民革命軍を前身とする中華民国国軍は中華民国憲法第36条に規定されており、中華民国総統が陸海空軍の統帥権を持つ。国防部組織法・国防部参謀本部組織法・国防部政治作戦局組織法・国防部軍備局組織法・国防部軍医局組織法・国防部主計局組織法の、いわゆる国防六法で定義されている。中華民国憲法第20条により徴兵制度が敷かれていたが、徴兵規則の変更で2012年1月1日から徴兵を「停止」し、2018年12月26日徴兵制が「廃止」され志願制度に移行した。当初は2014年に完全な志願制への移行（4箇月の軍事訓練も廃止）を予定していたが軍事訓練は残ることとなった。2012年以前の徴兵制度では、満19歳以上の男子国民は、常備兵役として12カ月間の兵役義務（2003年までは22カ月）を有していたが、良心的兵役拒否権が認められていた。制度の移行期間中は、1994年1月1日以降に出生した男性については2013年1月1日より4箇月の常備兵役の軍事訓練を受けることにし、1993年12月31日以前に出生した男性については、徴兵を受けていない者あるいはまだ徴兵に就いていない者は兵役法第25条3項の規定に基づいて1年間の期限で代替役（兵役の代わりに公的機関で勤務）につく。兵役では、基礎訓練と専門訓練をそれぞれ8週間ずつ行う。基礎訓練は1日8時間の計320時間、専門訓練は1日7時間の計280時間。訓練終了後は予備役に編入される。訓練終了時の合格基準は、基礎は腹筋運動と腕立てを2分間25回ずつと19分以内の3000メートル完走、専門段階では腹筋と腕立てを2分間32回ずつと17分以内の3000メートル完走となっている。中華民国国軍は、正規軍で約21.5万人、予備役で約180万人の兵力を擁しており、正規軍の内訳は陸軍13万人、海軍3万5000人（陸戦隊9000人）、空軍3万8000人、憲兵5000人である。主力戦車926両以上、駆逐艦・フリゲート艦24隻、潜水艦4隻、作戦機約400機となっている。なお、中華民国国軍の最も重要な軍事基地は中国大陸沿岸の金門島である。アメリカ合衆国は、米華間の協定である「台湾関係法」を根拠に兵器の輸出を行っている。1949年以降の中華人民共和国との軍事的対立を背景として、中華民国の軍事施設には自国製のみならずフランス製やアメリカ製の最新鋭の兵器、軍用機、軍用船が装備されている。だが、中華民国の国防関係予算が2015年度を基準として過去20年間ほぼ横ばいの増減となっている一方、中華民国と敵対する中華人民共和国が継続的に高い水準で国防費を増加させており、政府は特別予算を組むなどして対応している。将来的には総兵力を27万5000人から21万5000人まで削減し、兵士の専門性を高める予定でいる。女性兵士の割合は7.7%で、女性軍人は約1万5000人となっている。上限は8%だが、将来的には女性定員枠を拡大する方針を明らかにしている。2015年（民国104年）度の国防関係予算は、3,128億元で、国家予算全体に占める割合は16.17％となっている。過去10年の国家予算に占める国防関係費の比率は2008年以降減少しており、GDPに対する比率も約2%で推移している。