1973年のワールドカップ西ドイツ大会予選を前に4月8日から5月14日にかけて行われた。同予選に出場する日本代表メンバーを除く日本リーグ1部所属10チームが出場した。東西5チームずつによる予選リーグを勝ち抜いた各2チームが国立西が丘サッカー場での準決勝に進んだ。同会場での決勝は藤和とヤンマーによる東西の予選1位同士の対戦となり、1対1のまま延長でも決着がつかず2チーム優勝となった。
JSLには2部までが設定されていたが、JSLカップではリーグカップの形態を正しく反映して2部までの全てのチームの参加を認めていた（Jリーグカップでは2部以下のチームの出場が見合わせられた期間が存在する）。主にリーグ戦開幕前の春または夏に行われた。特に1985年以降は新チーム編成で最初の公式戦であり、リーグ優勝の行方を占う前哨戦的な要素があった。1993年からJリーグが始まると、リーグカップの形態はJリーグカップに継承された。
アメリカの自動車メーカー「レオ・モーター・カー・カンパニー」で1930年代に生産されたモデル「スピードワゴン (Speed-Wagon)」と、同社の創業者ランサム・E・オールズ（Ransom E. Olds）の頭文字に因む。
1967年にイリノイ州で結成し、1971年にデビュー。代表曲には「Keep On Loving You」「Can't Fight This Feeling：涙のフィーリング」「In Your Letter：涙のレター」などがある。デビュー当初から年間300本に及ぶツアーでアメリカ国内のクラブ、ライブハウスや高校・大学を回る地道なライヴ活動を展開し、ブレイク前は「アメリカで最も売れていないが、長続きしているバンド」と評されるほどだったが、1980年代になって初ヒットを飛ばした。1991年10月に活動休止したが1992年後半から再開し、現在も活動を続けている。
英語表記はPhazon。生物の遺伝子に影響を与える放射性物質。被曝した生物は死亡、もしくは突然変異を起こし、その毒性に耐えられるように身体機能が著しく変化する。基本的には岩石に浸透して鉱石の形になるが、この鉱石は非常に危険な性質を持っており、生身で触れれば、たとえフェイゾンによって突然変異をした生命体でも一瞬にして死に至ってしまう。またサムスが接触しただけでもかなりのダメージを負い、バイザーの危険感知機能から警告文が表示される。パイレーツはこの鉱石を採掘し、仲間のパイレーツやメトロイドに注入して実験を行った。また、この鉱石の中には意思を持つものも存在しており、これをコアとしたサーダスと呼ばれる無機生命体が存在する。通常は毒々しい青色をしているが、濃度の濃いものは赤色(一部攻略本では『フェイゾンマグマ』と表記)や黒色に変色する。なお、ターロンIVと同時期にエーテルでも確認されているが、どちらの惑星もフェイゾンを含有する隕石の襲来によりフェイゾンがもたらされ、その隕石の発生源は、惑星フェイザである。
昭和43年（1968年）に起こったカネミ油症事件のポリ塩化ビフェニル（PCB）による健康被害を契機に、昭和48年（1973年）に制定された。カネミ油症事件が起こるまで、人への健康被害の防止は、直接、化学物質と接触して被害を及ぼすような毒劇物の製造・使用等の規制や排出ガス・排出水等の規制によっておこなわれてきた。ところが、この事件は、従来規制対象になっていなかった安定で分解しにくい物質が、長期間にわたって人体に残留してじわじわと健康に被害を及ぼしたことで、これまでの化学物質の安全性に関する考え方を根本的に覆すものだった。このため、化学工業の発展に伴って新しい化学物質が次々に製造されるにあたり、PCBのような難分解性・高濃縮性の化学物質に対して、その安全性を確認し、人の健康を損なうおそれのある化学物質の製造・輸入の規制が求められるようになった。そこで、厚生省（現：厚生労働省）・通商産業省（現：経済産業省）によって、昭和48年に化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律が策定された。化審法の特徴は新規化学物質の事前審査制度を世界に先駆けて導入したことであり、届出された新規化学物質のうち、難分解性、高濃縮性、長期毒性のあるものを特定化学物質(現：第一種特定化学物質)に指定し、製造・輸入の規制（事実上の製造・輸入禁止）を行った。化審法はPCBを規制するための法律として産声を上げたのである。その後、昭和61年（1986年）に従来の特定化学物質を第一種特定化学物質に改編するとともに、トリクロロエチレン、テトラクロロエチレンによる地下水汚染問題を契機に、高濃縮性ではないが難分解性、長期毒性のある化学物質を第二種特定化学物質に新たに指定し、規制をおこなうことになった。また、高濃縮性ではないが難分解性、長期毒性のおそれの疑いのある化学物質も指定化学物質(現：第二種監視化学物質)に指定し、必要な措置が講じられることになった。平成11年（1999年）には、中央省庁再編がおこなわれ、厚生省が厚生労働省へ、通産省が経済産業省へ再編されるとともに、業務の見直しがおこなわれ、環境省も共同で業務をおこなうこととなった。しかし、ここまでの化審法は、環境を経由した人の健康被害の防止のみを目的としており、一般環境中の動植物への影響を考えていなかった。また、OECDからも、日本の化学物質管理政策に対して「生態系保全」の考え方を導入するように勧告がなされた。そこで、平成15年（2003年）に法律を改正し、動植物への影響に着目した制度の導入（第三種監視化学物質の指定・措置）や環境中の放出可能性に着目した制度（中間物等の申出・確認）の見直しなどが行われ、現在に至っている。国際的な規制強化の潮流にあわせ、2009年の法改正で、2011年4月1日から企業に対して、すべての化学物質の製造・輸入量、用途を年1回報告することが義務づけられた。EUのREACH制度の日本版といえる規制である。