秋晴れの予選から一転して、24日の決勝は夜半から激しい雨が降り続くヘビーウェットコンディションとなった。コース各所に水溜りができ、御殿場名物の霧で視界も悪化した。午前中のフリー走行ではスピンするマシンが続出し、ドライバーはコース状況の危険性を訴えた。オーガナイザーとチーム代表、ドライバーらはコントロールタワーに集まり、レースを中止すべきか協議を重ねた。レース強行を主張する者もいて結論は出ず、7万2千人の観客やテレビ中継への配慮から天候の回復を待つこととなった。予定時刻の午後1時30分を過ぎても状況は変わらなかったが、午後5時の日没から逆算して午後3時にレースを決行することとなった。
金曜午前の第1セッションはハント、ラウダの両雄が100分の1秒差で1、2位。コジマの長谷見がいきなり4番手のタイムを記録して海外の報道陣を驚かせた。午後の第2セッションで長谷見は更にハイペースでアタックしたが、最終コーナーでクラッシュ。午前のタイムで最終的に10番グリッドを確保するが、ポールポジションの夢は潰えた。気温の上昇によりタイムは伸びなかったが、マリオ・アンドレッティ（ロータス）がトップタイムを記録した。桑島は持ち込み資金がチームに振り込まれなかったとして初日限りでシートを失った。土曜午前の第3セッションは本格的なタイムアタック合戦となり、アンドレッティが1分12秒77を記録してデビュー戦（1968年アメリカGP）以来となるポールポジションを獲得した。ハントも12秒台に入れて僅差の2位、ラウダも着実に3位につけた。予選の結果から、好調なアンドレッティがチャンピオン争いのキーマンになると目された。
地元日本のコンストラクター、チーム、タイヤメーカー、ドライバーがスポット参戦でエントリーした。コジマはこの1戦に照準を合わせてKE007を開発し、富士で事前走行を重ねた。タイヤは日本ダンロップ、ドライバーは長谷見昌弘。マキはF102Aを製造し、ホットスタッフレーシングに運営を任せた。ヒーローズレーシングはティレルの中古マシン007を購入し、ブリヂストンタイヤを使用して星野一義をエントリーした。ヒーローズのティレルには、ムーンクラフトが作製したスポーツカー・ノーズが取り付けられた。F1ノンタイトル戦に出場経験のある高原敬武はサーティースから出走。ヨーロッパのF3、F2に挑戦した桑島正美はRAMのブラバムをドライブする予定だったが、結局ウィリアムズから出走した。桑島は2年前のデモンストレーション走行でブラバムのマシンを借りて走行した経験がある。
1974年11月、富士グランチャンピオンレース最終戦のサポートイベントとしてF1マシン5台とドライバーが来日し、20周のデモンストレーション走行を行った。後援者のスポーツニッポン新聞社はこれを足がかりにして、国内4輪モータースポーツ統括団体（ASN）である日本自動車連盟 (JAF) に対して日本でのF1開催を申請。ノンタイトルレースから選手権公式戦という方向へ話を進めたが、F1興行を仕切るF1CAやJAFとの調整は難航した。1976年5月にF1開催の正式調印がなされた時点で、JAFは「日本グランプリ」の名称を11月の全日本F2000選手権最終戦に冠することを決めてしまっていた。そのためF1レースでありながら「グランプリ」の名称を使用できないことになり、日本初のF1レースには「F1世界選手権イン・ジャパン」という変則的なタイトルが使用されることになった。なお、日本国外ではこうした事情が知られていないため、単純に"1976 Japanese Grand Prix"と記されている例が多い。日本の文献でも、単に「日本GP」「日本グランプリ」と記される場合がある。
永江 一夫（ながえ かずお、1902年（明治35年）2月1日 - 1980年（昭和55年）4月23日）は、日本の政治家。農林大臣（第9代）、民社党副書記長を務めた。岐阜県出身。関西学院高等商業部（現在の関西学院大学）卒業。長男の永江一仁も民社党衆議院議員をつとめた。
宇宙航空研究開発機構 (JAXA) の総合技術研究本部の研究チームは、2020 - 2030年の間の実用化を目指している。100万 kW級（現行の原子力発電所で、商用炉1基相当）の実用システムを実用化するために、マイクロ波による電力送電方式の部分試作実験、太陽光を直接レーザーに変換する研究とNASAリファレンスシステムに代わる方式の検討などを積極的に行っている。2007年にJAXAが研究委託していたレーザー技術総合研究所、大阪大学レーザーエネルギー学研究センターの研究グループが、太陽光をレーザーに効率よく変換する技術の開発に成功している。開発されたのは神島化学工業製のセラミック増幅器で、レーザーへの変換効率は42%になった。2009年に経済産業省とJAXAが、マイクロ波による長距離送電技術の開発・実験に着手すると発表。政府は新しいエネルギー源として2030年の商用化を目指している。きぼうや小型衛星を利用した軌道上での実証も考えられており、以前からその近傍での自動組み立て実験が考えられている。2011年1月、三菱電機・京都大学・JAXAなどが、電力をマイクロ波に変換する技術の共同実証実験を同年春から開始すると発表した。実際に宇宙で行うのではなく、宇宙空間に条件を似せた空間においてマイクロ波を約10 m伝送させ、その伝送効率や条件などを研究する。研究が実証されれば2025年以降の宇宙太陽光発電実用化に一歩近づく。課題として挙げられているのは、発電コストを下げるためには相応の輸送費の削減が必要なことである。発電コスト8円/kwhを達成するためには輸送費を今の50分の1にまで下げる必要があるとしている。京都大学は、2010年秋に宇治キャンパス内に新設した世界最大のエネルギー伝送実験施設で、4月以降、本格的なマイクロ波伝送実験を開始した。「フェーズドアレー」と呼ばれる世界最先端のマイクロ波エネルギー出力機器などを備え、将来的には人工衛星による実証実験を行いたいとしているが、電気とマイクロ波を相互変換させる際の変換効率を改善することが当面の課題だとしている。