18世紀の終わり、1792年に教皇領のセニガッリアで貴族の家に生まれたジョヴァンニ・フェレッティは神学校で学び、1819年に叙階された。ローマやチリで働き、スポレートの大司教に任命された後、1840年に枢機卿に選ばれた。グレゴリウス16世の死去を受けて行われたコンクラーヴェは保守派と改革派の激しいせめぎあいとなったが、紆余曲折を経て選ばれたのは改革派とみられていたフェレッティであり、ピウス9世を名乗った。1700年以来最年少となる54歳での選出だった。選出時は内外から熱狂的に歓迎され、新教皇にとって上々の滑り出しであった。
1929年（昭和4）に市内新高町（現・北区雙十路一段）に建てられた宮原の邸宅。州立台中一中（現・台中市立台中第一高級中等学校）付近に位置するバロック建築の洋館で、戦後長らく台中市長の公邸として使われていたが、文化資産登録を経てレストラン併設の高齢者福祉施設として活用されている。
田所作太郎（たどころ さくたろう、1927年1月7日 - 2011年9月25日）は、日本の医学者・薬理学者。群馬県前橋市生まれ。1949年前橋医学専門学校卒、1955年東京慈恵会医科大学医学博士。群馬大学医学部薬理学教室講師、助教授、教授。1991年定年退官、名誉教授、群馬県立医療短期大学学長。群馬老人保健センター陽光苑副施設長。2002年勲三等旭日中綬章受勲。
コーポレート・ミニストリー(The Corporate Ministry)は、アメリカ合衆国のプロレス団体WWF(現・WWE)に存在したプロレスラーのユニット名である。同時期の二つのヒールユニット、コーポレーションとミニストリー・オブ・ダークネスが合併して誕生した。
小藤石（ことうせき、 Kotoite）は、1939年に発表された新鉱物で、当時北海道大学に勤務していた渡辺武男により、朝鮮のホルゴル（笏洞）金・銅鉱山（現在の朝鮮民主主義人民共和国黄海北道遂安郡）において、苦灰岩とホウ素を含む熱水との反応の生成物として発見された。化学組成は Mg₃[BO₃]₂ で、斜方晶系。東京帝国大学の地質学者、小藤文次郎の業績をたたえて命名されたもの。日本で、初めて人名に由来する名前のついた鉱物であった。通常は透明もしくは半透明の粗粒結晶集合体として産出し、条痕色は白、モース硬度は6.5。へき開は完全。密度3.10g/cm³。水に不溶。
メインイベントのWAMMA世界ヘビー級タイトルマッチでは、王者エメリヤーエンコ・ヒョードルが元UFC世界ヘビー級王者アンドレイ・アルロフスキーをKOで下し、WAMMA世界ヘビー級王座の初防衛に成功した。
ラピンド・ブランタス社はアブリザル・バクリ国家福祉担当調整相（当時）の親族が株式を保有しており、バクリ財閥の民間石油・ガス企業Energi Mega Persada (EMP) の子会社である。2013年時点でバクリ自身は対応に消極的であり後述するデモなどで批判されることがある。2013年5月29日、未払いの賠償金の支払いを求める被害者らがデモを実施し、約400人が参加した。デモではゴルカル党党首でありラピンド・ブランタス社をグループ傘下に収めているバクリの対応を批判する声が上がり、参加者らはバクリに責任を果たすよう要求した。この時点で未払いの賠償金が7860億ルピアあったと報じられている。2013年8月、インドネシアの国家人権委員会 (KOMNAS HAM) はラピンド・ブランタス社が地元住民に対し15の分野で人権侵害を行ったとして同社幹部への刑事責任の追及を求め、被害者への補償は国家予算から行うのではなく全てラピンド社が負担すべきだと主張した。2014年、補償策を巡って閣内で意見対立が発生した。12月にジョコウィ大統領が総額3兆8300億ルピアの補償金の内約2割の支払いが未払いのため早期完済に向けて対策を検討するよう指示を出した。8日、バスキ・ハディムルヨノ公共事業・国民住宅相は補償窓口であるミナラック・ラピンド社の資産を7810億ルピアで国有化、補償資金にあてるとの方針を発表した。だが、以前から同社救済にあてるだけの予算上の余裕はないとしていたユスフ・カラ副大統領はこれに反発した。カラ副大統領は同日8日に公的資金投入の報道を否定し、ミナラック・ラピンド社は補償金を支払う代わりに住民の土地を相場の3-4倍で買い取る補償策を行っていると非難した。2015年6月、政府はミナラック・ラピンド社に対し補償金支払いのために7810億ルピアを提供することを決定し、大統領令により年利4.8パーセントで4年以内に返済するよう規定されることになった。2016年の『じゃかるた新聞』の報道によれば、BPLSは未払いの補償金が3.6兆ルピアあるとしている。インドネシアの英語新聞『ジャカルタ・ポスト』によれば、補償金を支払われるべき被災地域の土地所有証明書は3331件あるが、その内86件が未払いだという。ラピンド・ブランタス社は補償金の支払いが滞っている理由として、測量結果と住民が報告する土地状況に差異があるため査定金額に対して不満が生じること、相続権や分配でトラブルになり住民側が補償金をなかなか受け取らないことを挙げている。2016年1月、ラピンド・ブランタス社は泥流の中心から5キロメートル離れた地点で新たな坑井の掘削を開始した。カラ副大統領は政府がラピンド社に長期間にわたり資金を貸し付けていることを指摘し、政府への負債を返済するために必要なことだと見解を述べた。WALHI東ジャワ支部支部長のOny Mahardikaは災害が発生するリスクがあるとして掘削に反対した。2016年6月時点で、掘削は政府の指示により中断されている。