巻貝の場合、とがった部分を上に向けて置き、上から眺めて向きを判断する。中心から外側に向かう様子を上から見て、時計回りの時、右巻きと呼ぶ習慣になっている。横から眺めると、Z巻きである。巻貝の多くは右巻きであると言われている。他の記憶法として、次のようなものがある。巻貝の頂点を上に置き、横から眺める。穴を見える位置に置いた時、それが右なら右巻き、左なら左巻きとする、というものである。
日本の皇室は、京都御所で儀式の際に用いる屏風や刀剣、歴代天皇の宸筆などの伝来品のほか、近代化以降は東京の皇居宮殿、御所で用いた調度品、近代以降に華族、財界人、海外の賓客などから献納された美術品、院展などの展覧会で買い上げた美術品など、多くの美術品や文化財を所有していた。こうした皇室所有品は「御物（ぎょぶつ）」と称された。第二次世界大戦直後、かつての皇室財産は相当数が国有財産に移された。正倉院と正倉院宝物は宮内庁の正倉院事務所、京都御所、桂離宮、修学院離宮は宮内庁京都事務所の管理下におかれ、陵墓出土品や古文書・典籍などは宮内庁書陵部の管轄となった。これら以外の、第二次大戦後も天皇の私物にとどまった文化財は引き続き「御物」と呼ばれることになった。1989年（昭和64年）1月7日、昭和天皇が死去したことにともない、相続税の納税のため、遺産の範囲を確定する必要が生じた。天皇の晩年には、戦後「御物」と称されたものであっても、国有財産なのか天皇の私物なのかが曖昧になっていたのである。そして「三種の神器」をはじめ、歴代天皇の肖像・宸筆、皇室の儀式に用いる屏風や刀剣類など、皇室にゆかりの深い品は、皇室経済法第7条により、引き続き「御物」として天皇の私物とされた。その一部は相続税の課税対象となっている。残りの絵画、書、工芸品などの美術品類約3,180件（約6,000点）は1989年（平成元年）6月、遺族から国に寄贈された。これらの国有財産となった美術品類を適切な環境で保存研究し、一般に公開する目的をもって1993年（平成5年）に、皇居東御苑内に「三の丸尚蔵館」が開館した。地上2階建て、総床面積約1600平方メートル、1階には約160平方メートルの展示室と売店を設けたほか、約1000平方メートルの収蔵庫を備えている。当初は保存研究を主目的とした収蔵施設として建設を計画し、収蔵品の公開については博物館・美術館への貸出等を行って展示することを検討していたが、皇室の意向もあり当館内に展示室を設けることになったという。その後、秩父宮妃の死後の1996年（平成8年）にその遺品が、2001年（平成13年）に香淳皇后の遺品が、高松宮妃死後の2005年（平成17年）にその遺品が、さらに2014年（平成26年）3月に三笠宮崇仁親王ゆかりの品を中心とする三笠宮家の所蔵品が、それぞれ寄贈された。2014年（平成26年）時点で、約9,800点の美術品類を収蔵している。宮内庁管理の美術品（正倉院宝物や書陵部管理品を含む）は、慣習的に文化財保護法による指定の枠外となっており、三の丸尚蔵館の所蔵品も国宝、重要文化財等には指定されていないが、絵巻物の『蒙古襲来絵詞』や『春日権現験記絵巻』、狩野永徳の代表作『唐獅子図屏風』、また、明治時代に京都・相国寺から宮内省が買上げた伊藤若冲『動植綵絵』30幅などがある。収蔵品には、江戸時代以前から禁裏に伝来した品のほか、帝室技芸員に任命された美術家の制作した作品、焼失した皇居の明治宮殿で使用されていた調度、装飾品類、明治以降に旧大名家、旧摂関家や財界人等から皇室に献上された美術品などが含まれる。2014年8月、宮内庁が当館に新館を建設する構想を検討していることが明らかとなった。皇居東御苑は平成に入って以降入園者が増加し、2014年7月29日には公開開始以来の入苑者が2500万人を突破、同年には年間の入苑者が初めて100万人を超えた。皇居東御苑入苑者の増加に比例して当館の入館者も増えており、2014年11月15日には開館以来の入館者が500万人に到達、2017年5月28日には600万人を超えた。宮内庁はこうした当館入館者の増加傾向や、皇室からの寄贈品の増加により収蔵庫が手狭になっている問題を受け、新館を建設し『動植綵絵』30幅が並ぶ程度の展示スペースと新たな収蔵庫の確保することを構想した。2015年12月、改修と新館建設に関する基本計画がまとまり、2016年1月、宮内庁より公表された。総床面積は既存部分の約3倍となる4800平方メートル、展示室は360平方メートル、収蔵庫は約1800平方メートルに拡張。このほか皇居の概要や皇室の歴史などを紹介するコーナーも新設。完成予定は2022年度と発表された。2017年12月、宮内庁はこの計画を進めるべく、収蔵品の保存や公開の在り方を検討する有識者懇談会を設置した。しかし有識者からは、既存建物の増築や収蔵品の建物内移動など、宮内庁の計画に否定的な意見が相次いだ。2018年6月、懇談会座長の宮田亮平文化庁長官が宮内庁の西村泰彦次長に反対意見を盛り込んだ提言を手渡した。これを受け、宮内庁は新館建設計画を撤回。既存の建物を取り壊し、大型の新築棟に全面的に建て替える方針を明らかにした。最終的に展示室を1300平方メートルに拡張すること、外国人旅行客誘致を名目に建設費には国際観光旅客税（出国税）を充てることが決定された。完成は2025年予定。