神奈川県横浜市生まれ。1999年上智大学社会学科卒業、2002年一橋大学大学院社会学研究科地球社会研究専攻修士課程修了。2009年同博士後期課程を修了し、論文「オトは流れてヒトは往く―戦後日本の米軍基地と音楽1945-58―」により、一橋大学博士（社会学）の学位を取得。指導教員は落合一泰。一橋大学大学院社会学研究科ジュニア・フェローを経て、2011年一橋大学学生支援センターキャリア支援室大学院部門特任講師。2013年、著書『めぐりあうものたちの群像』により、 第35回サントリー学芸賞受賞。2016年東京女子大学現代教養学部国際社会学科国際関係専攻講師。同年論文「エキゾティシズムを歌う」によりアメリカ歴史家協会（OAH）デヴィッド・ティーレン賞受賞。2017年日本ポピュラー音楽学会理事。
青木 深（あおき しん、1975年 - ）は、日本の文化人類学者、歴史学者。東京女子大学国際社会学科講師。研究テーマは日米交流史、日米比較文化史、ポピュラー音楽研究で、日本ポピュラー音楽学会理事を務める。サントリー学芸賞、アメリカ歴史家協会デヴィッド・ティーレン賞受賞。
三重県出身。三重高等学校では甲子園の出場経験を、法政大学では大学選手権の出場経験を有し、学生野球のエリートコースを歩む。1996年に河合楽器に入社して力を蓄えると、1998年に初めてアマ日本代表に選出される。勝負強い中距離打者としてチームの主軸を任され、主将として臨んだ第72回都市対抗野球大会（2001年）では、.474の打率を残して河合楽器の都市対抗初優勝に大きく貢献。大会最優秀選手賞の橋戸賞を獲得し、同年の社会人ベストナインにも選出された。しかし、同年秋に突如河合楽器の休部が発表され、奥村は同じ浜松市に本拠地を置く同業ライバルチームのヤマハに移籍。橋戸賞選手が翌年移籍するのは異例のことであったため、大いに注目を集めたが、奥村は体調不良に陥ってしまい、ヤマハでは大きな活躍を見せることなく1年限りで現役を引退した。
実際に公表されたのは、神代～神武天皇誕生までの1～3巻(上中下)のみであり、平田宗家に、草稿として第7巻の神功皇后の伝までが現存し保管されている。成文は天地開闢から鵜草葦不合命(うがやふきあえずのみこと)までの出来事を165段に分けて記述している。上巻の34段までは高天原の物語を、中巻は105段までで、出雲を舞台とした神々の物語を記し、下巻の106～165段迄は筑紫の物語を含めて神孫の代に及ぶ。神代の物語である古史成文を脱稿する切っ掛けになったのは、駿河の門人の一人である柴崎直古の依頼により1812年（文化八年）十月から年明けまで逗留した事による。滞在中の僅かな期間に『古史成文』『古史徴』『霊能真柱』等の稿を次々と書き著した。
この定理を記したコンドルセの「多数決論」が発表された当時は、フランス革命など近代民主主義の黎明期であった。政治の素人である一般民衆による多数決の優位性を説いたこの定理に、政治のプロである貴族だけで決定を行うそれまでの政治システムを変える役割をコンドルセは期待した。しかし革命の間、この定理はほとんど顧みられることが無かった。複雑な社会に対して、単純なモデルしか扱えない数理的手法を適用する事が、認められなかったからである。その数理社会学は現在、アローの不可能性定理によって「望ましい政治システムなんて不可能」「どの政治システムにも一長一短があるから、比較しない」と考え、現実の政治システムの評価を放棄している。陪審定理の最初の問題点は、現実の政治では有力な政治家や指導者の弁論や言説に多くの大衆の意思が影響を受けてしまうことである（仮定２が成立しない）。第二はは啓蒙活動により個々の投票者が正しい結論を選択する能力が付与できるという前提にあり、未来の予測を含む不可知な条件下での意思形成には必ずしも適用できないことが挙げられる。例えば死刑制度の存廃については啓蒙活動の継続により「より正しい結論」が得られる可能性があり陪審定理の提示する強力な作用が成立する可能性があるが、「ある犯罪者」が不十分な証拠の元に有罪であるか無罪であるかを結論するさいに、いかなる啓蒙活動によってもその啓蒙活動そのものによって陪審定理が真実の「判決」を導くかどうかは数学的に証明することはできない。有限の条件下で提示された証拠により結論を判示したとしても、不可知の未来に未知の新証拠が提示される可能性は否定できないのである。ただし、この問題は他の殆どの代替前提にも当て嵌まる。例えば、職業裁判官制度は「啓蒙の代わりに職業訓練を施すことにより、正しい結論を選択する能力を裁判官に付与できる」という前提に立っているが、有限の条件下で提示された証拠により結論を判示する以上、不可知の未来に未知の新証拠が提示される可能性に晒される点は陪審定理と同様である。陪審定理と異なる点は、「法令に示されていない追加の捜査を、権限もなしに実施する」「裁判を拒否する」「"真実の判決"に反してでも守らねばならない原則がある!」など、二者択一のはずの問題に新たな選択肢を付け加えることが、(許されるか否かはともかく)裁判官などに可能なことである。(ちなみに少なくとも日本の裁判では、不十分な証拠の元に有罪であるか無罪であるかを結論しなければならないときに備え、疑わしきは罰せずや証明責任などの原則が用意されており、「"真実の判決"に反してでも"原則に沿った判決"」を採用している。しかも原則に過ぎないので、想定外の事情を証拠採用することで、この原則を裁判官は破ることができる。)すなわち、最大ではないが特異的な陪審定理の問題点は、選択肢が三つ以上の問題については触れていないことである。選択肢が三つ以上の研究としては、同じくコンドルセによる投票の逆理やそれをケネス・アローが一般化したアローの不可能性定理によって否定的な結論がある一方、アローの不可能性定理を直接には適用できない二分型投票が提起されている。