正力構想の本来のゆっくりとした拡大路線とは裏腹に、事態が表面化するとプロ野球への参加を狙っていた企業からの加盟申請が相次いだ。当時の記録では、毎日新聞、近畿日本鉄道、京都新聞、熊谷組、日本国有鉄道、松竹、大洋漁業、名古屋鉄道、西日本鉄道、西日本新聞、西武鉄道、中国新聞、星野組、リッカーミシン、小田急電鉄などの名前が挙がっており、このうち球団所有を計画していた京都新聞、熊谷組、中国新聞、星野組、リッカーミシン、小田急電鉄に関しては、球団所有が計画倒れに終わり、加盟は実現しなかった（ただし小田急電鉄では当時球団の所有計画が具体的な部分まで進んでおり、また同社はセントラル・リーグに加盟する方針を打ち出していたが、結局プロ野球球団の所有計画は中止された）。この時は計画倒れに終わった西武鉄道は、1979年シーズンより既存の加盟球団（当時のクラウンライターライオンズ）を買収する形で、パシフィック・リーグ加盟球団として所有が実現した。また、朝日新聞や日本鋼管、富士フイルムや大昭和製紙、安田生命、日本生命、松坂屋の参入も噂された。前述のように毎日新聞が9月21日に正式に加盟を申し込んだが、それに先んじる形で9月14日には近畿日本鉄道が、9月20日には西日本鉄道がそれぞれ申し込んでいる。その後も24日は林兼（大洋漁業）、28日には星野組と広島（中国新聞）が加盟を申し入れ、ここにきて正力構想は完全に崩れることとなった。
2004年10月11日にテレビ東京系列で放送されたドキュメント「ザ・真相～大事件検証スペシャル」によると、毎日の加盟申請の直前である1949年7月、当時の国鉄総裁・下山定則が失踪し、その後に常磐線の線路内で轢死体（れきしたい）となって発見された「下山事件」が発生した。警視庁は自殺・他殺両面からの調査を行ったが、日本を代表する三大新聞のうち、読売新聞と朝日新聞は他殺と報じたのに対し、毎日新聞は自殺と報じた。このことが、毎日新聞と読売新聞の対立を深めたと言われている。
1949年のプロ野球再編問題（プロやきゅうさいへんもんだい）とは、日本のプロ野球組織「日本野球連盟」（以下「連盟」。現在の社会人野球の統括団体とは関係ない）の球団数拡大を巡って既存球団が対立し、セントラル・太平洋の2リーグ分裂に至った1949年の終わりから1950年の始めにかけての一連の動きを指す。
現在の生徒数は、360名で、各学年3学級または4学級である（平成26年7月10日現在）。生徒数は、1997年（平成9年）度が402名であり、減少が続いている。
株式会社GDH（現・ゴンゾ）が、子供向けアニメの企画・制作を目的に2005年に設立したアニメ制作会社。作品は他社との共同制作により制作していた。子供向け市場への本格参入を狙うとされたが2007年以降主だった事業活動は見られない。2012年5月、子会社として沖縄県宜野湾市に「株式会社沖縄ゴンゾ」を設立。2018年12月清算。
区議会は、予算の承認や条例の制定といった議会に必要な権限をもっていない。従来は諮問機関として位置づけられ、実質的な権限がないため、行政に対する影響力は小さい。公共施設(文化や娯楽)・サービスの運営や都市計画などに関して、政府に意見を陳述する程度の機能しか与えられていない。そもそも、区は自治体や地方政府ではない。区の区分は、区議会の設置に伴って行われた。香港政府は区の分割や合併を行う事が出来る。区議会に対応する行政側の組織は、各区の民政事務処である。これは、香港政府民政事務局が管轄する執行部門である民政事務総署の出先機関である。民政事務処のトップである民政事務専員が地区運営委員会を主催している。区議会の正副主席も一メンバーとして参加し、政府と区議会の意見交換が行われる。なお、曽蔭権行政長官は2005年の施政報告で区議会の権限強化を打ち出し、図書館やコミュニティーホール、水泳プールなどの管理権限を委譲すると表明した。2007年から、屯門、灣仔、黄大仙、西貢の4区で先行実施される予定である。また、立法会により否決されたが、2005年に香港政府が提示した政治制度改革では、選挙委員会の定員が大幅増加し、その多くが区議会議員によって占められていた。そのため、今後は区議会および同議員が香港政治に与える影響が大きくなる可能性もある。
ふれあい山辺館の2階には研修室が備えられており、調理実習やそば打ち体験ができる。展示室では美ヶ原温泉の歴史や自然環境に関する資料が展示されており、会議等に使用できる。
松本市里山辺の「ふれあい山辺館」内にある、美ヶ原温泉で唯一の共同浴場。湯は透明、無味無臭、泉質は弱アルカリ性単純温泉、源泉の温度42.2度、湧出量130Ｌ/分。 4つの源泉を混合して供給されている。
前述のように、モハ101・102が搭載する主要機器は空気制動関連の部品を除き全て東芝製のものである。主電動機はSE-119H（端子電圧750V時定格出力56.0kW）を1両当たり4基搭載する。駆動方式は吊り掛け式で、歯車比は4.60と吊り掛け駆動の旅客用車両としては比較的大きく取られている。制御器は間接非自動制御方式のものを搭載する。東芝はゼネラル・エレクトリック (GE) 社の日本国内におけるライセンシーとして、戦前よりGE社の開発したMK電磁単位スイッチ式間接制御器をライセンス生産していた。本形式の搭載する制御器はその系譜に連なるものである。クハ201 - 203も導入に際して主幹制御器（マスコン）を同制御方式に対応したものへ交換している。モハ101・102の台車は側枠を一体鋳鋼製としたペンシルバニア形軸ばね式台車で、外観・機構とも国鉄制式台車であるDT16台車に酷似したものであった。枕ばねは2連の重ね板ばねを採用する。固定軸間距離は2,250mm、軸受構造は平軸受（プレーンベアリング）式である。クハ201 - 203の台車は汽車製造製形鋼組立型釣り合い梁式台車BW-78-25Aで、南武モハ100形として落成した当初より装備していたものである。同台車は戦前から戦後にかけて日本国内のメーカーにおいて大量にコピー生産されたボールドウィン・ロコモティブ・ワークス製ボールドウィンA形台車タイプの初期の製品であり、弓形の釣り合い梁が外観上の特徴である。軸受構造は同じく平軸受式である。