時は21世紀、自由に宇宙旅行が可能になった時代、「日本号」という修学旅行専用の宇宙船が宇宙を旅行していた。乗員はリーダーの次郎、サブリーダーの夕子、三郎、チョン子の4名、そしてお供に、電子頭脳を搭載し人語を話す事が出来るサイボーグ犬・グッドだ。やがて日本号は、突然現れた未確認飛行物体に包囲され、見知らぬ星へ連行される。その星は「ゼロス星」という、超近代文明を誇る星だった。やがて現れた支配者のゼロ・ゼロ・コンマ・ゼロ大統領は次郎一行を大歓迎し、歓迎会に招待する。一行は安心すると、歓迎会に有り付いた。その席上、このゼロス星は科学が発達し、物を生産してもすぐに破壊し、また生産するという、「浪費」を奨励する星だという事を知らされた。やがてどんどん料理が出され、食いしん坊の三郎とチョン子は喜ぶが、次郎・夕子・グッドは嫌気がさしてきた。ならばとゼロス星人はこの料理を捨ててしまった。これを見た一行は「勿体無い」と一言。ところがこの一言が大統領の逆鱗に触れ、一行に死刑を宣告する。あわてて逃げ出す一行。一方武器の製造&廃棄を繰り返しながら追うぜロス星人。やがて一行はある巨大なメーターを目撃、それはゼロス星の資源量を示すコンピューターだった。しかもメーターの針が「0」に近づいている。「0」になるとゼロス星は自爆してしまうのだ。それを知った一行は日本号目指して一目散、ゼロス星人も製造&廃棄を繰り返しながら追う、そして一行は日本号に飛び乗ると、日本号はゼロス星から脱出、同時にコンピューターの針が「0」を指し、ゼロス星は自爆して宇宙の塵と化した。一行はこの様子を見ながら、「節約しよう」と誓ったのだ……。
『人のくらしの百万年 マニ・マニ・マーチ』に続く、貯蓄増強中央委員会と東映動画（現：東映アニメーション）製作の短編PRアニメ。「浪費は無駄、節約しよう」というテーマを、宇宙SF仕立てで製作した。「主人公たちの乗る宇宙船が、航行中に未確認飛行物体に連行される」「着いた星が科学が進む余り、不幸な事になる」という設定は、かつて1965年に公開された東映動画製作の劇場用アニメ映画『ガリバーの宇宙旅行』を思わせる。『人のくらしの百万年』の様な劇場公開はされなかったが、フィルムを編集されて全国各地の公共施設に貸し出され、「上映会」という形で公開されている。
国際的に文化遺産を保護しようという動きは、戦時における記念建造物などの毀損を禁じた1907年ハーグ条約から始まったとされる。その後、レーリッヒ条約、アテネ憲章なども整備されたが、第一次世界大戦、第二次世界大戦では文化財にも多大な損害がもたらされた。1945年に国際連合教育科学文化機関（ユネスコ）が設立されると、その憲章には、「世界の遺産である図書、芸術作品並びに歴史及び科学の記念物の保存及び保護を確保し、且つ、関係諸国民に対して必要な国際条約を勧告すること」（第1条・抜粋）と明記された。ユネスコは文化遺産保護の制度を整備していき、1951年には「記念物・芸術的歴史的遺産・考古学的発掘に関する国際委員会」が設立された。この委員会の勧告をもとに、ユネスコ総会での採択を踏まえて1959年に設立されたのが、文化財保存修復研究国際センター (ICCROM) である。そして、国際委員会そのものは、1931年のアテネ憲章を発展的に継承したヴェネツィア憲章（1964年）を踏まえて、1965年に国際記念物遺跡会議 (ICOMOS) となった。また、ユネスコが「1907年ハーグ条約」を発展させるために検討した結果を踏まえ、武力紛争の際の文化財の保護に関する条約、いわゆる「1954年ハーグ条約」が採択され、武力紛争の際にも文化財などに対する破壊行為を行うべきでないことが打ち出された。これ以降も、ユネスコは文化財保護に関する勧告や条約を次々と採択していった。こうした流れの中で重要だったのが、ヌビア遺跡保存国際キャンペーンである。エジプト政府はナイル川流域でのアスワン・ハイ・ダム建設を1950年代から計画し始めていた。このダムが完成した場合、アブ・シンベル神殿をはじめとするヌビア遺跡が水没することが懸念され、それを受けて1960年から国際キャンペーンが展開されたのである。ヌビア遺跡救済は、ダム建設を決定したエジプト大統領ナセル自身がユネスコに要請したものであったが、スエズ運河国有化に対する欧米諸国の反発、アスワン・ハイ・ダム建設へのソ連の支援といった背景により、難航が予想された。しかし、フランス文化大臣アンドレ・マルローの名演説などもあって、50か国から、総事業費の半額に当たる約4,000万ドルの募金が集まり、日本からも28万ドルが寄せられた（日本政府が1万ドル、朝日新聞社が27万ドル）。成功裏に終わったこのキャンペーンは、その後も続く国際キャンペーンの嚆矢となり、続いて北イタリアの水害を受けてフィレンツェとヴェネツィアの文化財を保護するためのキャンペーンが1966年に行われた。そして、同じ年のユネスコ総会では、世界的価値を持つ文化遺産を保護するための枠組み作りを始めることが決議され、これが世界遺産条約に繋がる土台の一つとなった。これが「普遍的価値を有する記念工作物、建造物群及び遺跡の国際的保護のための条約」と称された案で、1970年のユネスコ総会にて、次回の総会（総会は2年に1回開催）で提出されることが決まった。なお、この案では、国際的な援助が要請される遺産のリストのみが想定されていた。それに対応するのは現在の世界遺産リスト全体ではなく、「危機にさらされている世界遺産リスト」のみといえる。他方、1948年設立の国際自然保護連合 (IUCN) でも、アメリカ合衆国が主導する形で、主として自然遺産保護のための条約作りが進められていた。アメリカではホワイトハウス国際協力協議会自然資源委員会が1965年に「世界遺産トラスト」を提唱し、優れた自然を護る国際的な枠組みが模索されており、その具体化作業が IUCN を通じて行われていたのである。アメリカはイエローストーン国立公園設立（1872年）によって世界で最初に国立公園制度を確立した国であり、大統領リチャード・ニクソンは「環境に関する教書」（1971年）において、国立公園誕生100周年（1972年）を期して、世界遺産トラストを具体化することの意義を説いた。そうしてできたのが、「普遍的価値を有する自然地域と文化的場所の保存と保護のための世界遺産トラスト条約」と称された案で、こちらの案にもりこまれた「世界遺産登録簿」案が現在の世界遺産リストに繋がった。