1日の偵察（その偵察はドイツ軍が第1塹壕にとどまるか、撤退するかを確認するものであった）を行った後、ソビエト赤軍は午前4時40分より準備爆撃を開始、1943年8月7日午前6時半より攻撃を開始、ソビエト西部戦線所属の第5軍、第10親衛軍、第33軍の3個軍が攻撃を担当した。しかし、ドイツ軍は各防衛地区から戦車、突撃砲、重砲、迫撃砲の支援を受けて多数の猛反撃を行ったため、その進撃は進まなかった。コンスタンチン・ロコソフスキーは「我々は順番にドイツ軍の防衛線を進撃し、文字通り、身が裂けるようであった」と回顧する。初日、ソビエト赤軍は利用できるあらゆる部隊を戦いに用いたが、わずか4km進んだに過ぎなかった。激しいソビエト赤軍の攻撃にもかかわらず、3個軍がドイツ軍の防衛線を突破することが不可能であることが明らかになったため、予備戦力である第68軍の投入が決定した。一方、ドイツ軍はこの防衛に3個師団（第2装甲師団、第36歩兵師団、第56歩兵師団）が、ソビエト赤軍の攻撃を止めるため、オリョールから戦線へ送られた。翌日、北方での攻撃と同時に、ヤルツェボ方面への攻撃を再開したが、両方の攻撃はドイツ軍の反撃で停止、しかし、翌日から5日間、ソビエト赤軍はドイツ軍の猛反撃を撃退、多大な損失を負ったが、徐々に進撃し始めた。ソビエト赤軍は予備戦力を投入しながら、8月11日までには15kmから25km進撃することができた。しかし、第6親衛騎馬軍団の装甲部隊と騎兵部隊は度重なる攻撃を行ったが、ドイツ軍の強力な反撃のために多大な損害を負い、手詰まりに至っていた。
中央軍集団所属師団はこの地区での攻撃の可能性のために、集中配置されていた。例として1943年7月末、ドイツ軍の状況説明にはこう記されている。「戦線では…（中略）…ソビエト赤軍による攻撃の可能性を示す多くの兆候が中央軍集団にもたらされ、これまでの限られた攻撃（ロスラヴリ、スモレンスク、ヴィチェプスク）、そして、中央軍集団は現在位置を保持、連続準備を行った…（攻略）」戦線は4、5ヶ月前（一部地区では約18ヶ月）から多かれ少なかれ安定しており、防衛線を構築するのに都合の良い地形であった。このように、ドイツ軍は100から130kmに及ぶ深さに5本から6本の防衛線を築き、広く防衛陣地を築く期間が存在していた。第1防衛区域は第1主防衛線と第2防衛線を含んでおり、12kmから15kmの深さで、高台に位置していた。そして主防衛線は深さ5kmをもち、3線の塹壕と砲兵陣地で形成されており、広く連絡路を保持していた。火砲は1km当り、6、7門を保持しており、一部、ソビエト重戦車の突破が懸念された箇所の西部では最深部の塹壕に砲兵陣地、機関銃座を形成、対戦車壕をも築いていた。また、前線前部には有刺鉄線と地雷原を3線築いていた。第2防衛陣地（第1防衛陣地の後方約10km地点で最重要箇所であった）は塹壕と砲陣地が一組となって形勢されていた。そこには有刺鉄線が張り巡され、重戦車の突破が予想される地点では地雷原が用意されていた。さらに、第2防衛陣地と外部との間には、万が一、ソビエト赤軍が突破してもその進撃を遅らせるための火点と部隊の配置が行われ、重砲が陣地の後方に配置されていた。最後に、最後方の防衛陣地は、川の西岸に3本から4本の防衛線が築かれており、例として、重要な防衛線はドニエプル川西岸とデスナ川で構築されていた。その上、防衛線（エリニャ、ドゥホフシチーナ、スパス＝ジェメンスク）に位置する町は防衛を強化し、潜在的な長期戦の準備を行っていた。さらには、道路には地雷が敷設され、対戦車用の設備で覆われており、火点は背の高い建物に設置された。
1943年7月当時、東部戦線におけるソビエト赤軍の最前線ではオリョールに集中する凹形であり、さらにオリョールで小さな凹形を形成していた。そして、それにより、北側面からドイツ軍防衛線を攻撃するのに都合よく存在していた。そのため、攻撃の主力となるカリーニン在住のソビエト赤軍西部戦線にとっては難しいものとなる可能性があった。カリーニン戦線には第10親衛軍、第5軍、第10軍、第21軍、第33軍、第49軍、第68軍、第1航空軍、第2親衛戦車軍団、第5機械化軍団、第6親衛騎兵軍団が所属していた。西部戦線には第4突撃軍、第39軍、第43軍、第3航空軍、第31軍が所属していた。
ロックは国家を基礎付けるために自然状態についての考察から始めている。（なお、本編内でも引用されていることからも分かるように、ロックの「自然状態」観は、神学者リチャード・フッカーの影響を多大に受けており、牧歌的・平和的状態と称した。）ロックの自然状態では、人間は自然法に従った範囲内において完全に自由な状態にあり、原則的に服従関係がない平等な状態である。ここで導入されている自然法の規範によれば人間には所有権が認められている。この所有権の起源は労働に求められ（労働価値説）、全ての人間が持つもの（自然権）である。もし自然法が認識されずにある人物の権利が侵害されれば、当事者は抵抗することが可能（抵抗権）であり、また第三者であっても制裁を加えることが可能である。この状態を戦争状態にあるとする。しかし自然状態では「確立され、安定した公知の法」「公知の公平な裁判官」「判決を適切に執行する権力」が欠けている。そのため、所有の相互維持という目的のために、自然法の解釈権（立法権）や執行権（司法権・行政権）を理解力ある一部の人びとへ委譲することで安定的な自然法の秩序をもたらすことができる。ただし政治社会を形成するためには対等な権利を持つ人間による相互の同意が不可欠である。こうして政治的な統一体が成立すると議会という統治機関による多数決ですべての構成員を拘束する立法や行政などの権利を有することができる（議院内閣制）。しかし自然法という前提の帰結として政治社会の立法行為は自然法を逸脱することはできない。立法権は常設の必要がなく、また立法権と執行権が同一人の手にあると利己的に用いられる恐れがあるため、しばしば分離されることがある（権力分立）。また他国との和戦・締盟・交渉を行う権力を別に連合権（federative）とするが、実際には執行権と統合された組織によって実行される。この三権のうち、立法権が最高権であり、他の権力はこれに従属する。社会の成員となった個々の人間の権力を社会から取り戻すことはできない。しかしながら、政府が人民の共同の利益から外れ権力を乱用するようになれば、政府はその由来と権限を失い解体されたとみなされ、人民は新しい形態の立法権を定めたり、古い形態のまま新しい人間に立法権を与える権利を持つ。これが人民の抵抗権であり、このことで人間の生命や財産の所有は保障される。