オーストラリア首相に就任したケビン・ラッドは日本訪問前に中国の楊潔チ外務大臣を訪ね、豪中外相会談でステファン・スミス豪外務大臣は四カ国対話からの一方的離脱を発表した。オーストラリア国内では米中関係の不確実さによりオーストラリアの経済原則を揺るがし、中国はその原則に沿った戦略的パートナーではなかったという事実により、これを強化すべくこの決定をする動機となった。ラッドは更に対立している地域のエスカレーションを恐れ「アジア太平洋連合」を介してこれらを拡散させようとした可能性がある。なにより、既に豪中間の経済的つながりは以前より緊密なものになっており、日米との温度差があった。幾人かのアメリカの戦略家的思想家は四カ国対話からの離脱を批判し、アメリカ国家安全保障会議も元アジア担当者であったマイケル・グリーンによれば、ラッドはその目的を達成するため相当な外交的努力に傾倒し、四カ国対話からの離脱は中国を喜ばせる結果になったとした。ウィキリークスで明らかにされた内容には米国大使ロバート・マッカラム・ジュニアにより書かれ2008年（平成20年）12月に発表された大綱で、ラッドは四カ国対話からの離脱についてアメリカ合衆国との協議を実施しなかった。
中国の軍事支出と弾道ミサイル能力への懸念は、2007年（平成19年）キャンベラ防衛ブループリントにて概説されるように、アメリカ合衆国との防衛協定締結に向けてオーストラリアが主体的に動き出すのを助けた。オーストラリア戦略政策研究所（ASPI）のサンディ・ゴードンは類似し考慮すべき問題に基づいてインドへウラン販売を推奨し、それをアメリカ合衆国が後援したことが「中国の台頭に対抗」するように見えた。中国の怒りは四カ国対話が始まる前からオーストラリア国内に不安を巻き起こしていた。
安倍政権を引き継いだ麻生太郎首相は、四カ国対話後に調印された日印協定において中国の重要性を軽視しており、「中国への言及があったのか？我々には中国含めいかなる第三国も目標に定めていない。」とし、インド外務大臣シャンカル・メノン（en:Shivshankar Menon）は防衛協定が日印間の貨物運輸貿易にかかわる長年の懸案事項であったと主張し、特に中国を目標とはしていなかった。2008年（平成20年）1月にマンモハン・シン印首相は中国訪問の際、胡錦濤国家主席と温家宝首相との会談にて四カ国対話について質問され「インドは、中国の努力に関わる任意のいずれか一部を含んでいる」と答えた。
中国は正式開催前の四カ国に対して外交的抗議する。2007年（平成19年）5月のマニラにてジョン・ハワード豪首相はチェイニー副大統領の主張に応じて、1月後に開催される東京近海での日米海上演習にインドと共に参加することを表明する。さらに同年9月にはベンガル湾にて海軍演習が開催されこれにオーストラリアも参加する。これらは更に2008年（平成20年）10月東京での日印安全保障宣言の署名により相互の航路安全と防衛協力を促進させる。それ以前に日豪間では2007年（平成19年）3月に日豪安保共同宣言が署名されている。四カ国イニシアチブはブッシュ政権とデリーとの関係改善しこれにより中国を「包囲」するという印象を与えた。日印間の安全保障宣言はアジアにおける日本の戦略的パートナーのリスト外の存在を顕在にし、中国の存在を引き立たせた。こうした動向は中国を「制度的に阻害」させるように見え、東南アジア諸国連合は「ワシントン中心の」アジア同盟を促進させる。
民主的平和論の概念をモデルにした日米豪印の防衛取り決めは安倍晋三首相の功績であった。四カ国は「アジアの民主主義の孤」を確立すべく進められ、最終的に孤はモンゴルを含む中央アジア諸国を中心に朝鮮半島から東南アジアを覆い、実質的に中国を包囲する態勢となった。このプロジェクトは中国の世紀に対して「対中動向」や「民主主義の挑戦」とも呼ばれ、アメリカ合衆国と強調するアジアの大国にとって始められる。中国が上海協力機構を支持するのに対して、新アメリカ安全保障センターのダニエル・トワイニングは四カ国を「アジアのNATO」とし、「軍事衝突の可能性」を排除し「平和のための永続的基礎を置く」ことができるのであれば中国はアジアの民主的リーダーになり得ると書いた。
ジェフリー・B・コーラー中将（Jeffrey B. Kohler）らは米印防衛協定をアメリカ防衛産業の潜在的有利を維持するため、アメリカ製軍事システムの販売を監督した。それにもかかわらず一部のインド人評論家はアメリカ合衆国の軍事協力はイランとの関係悪化につながり、アジアの不安定化を招くとして反対した。そして南インド洋に展開する核兵器運用能力を保有するアメリカ軍艦のゴアやコーチへの寄港に反対する。2006年（平成18年）の日米豪三カ国の安全保障対話で、オーストラリアの懸念にかかわらず、チェイニー副大統領により合同海軍演習にインドを参加させると表明する。
21世紀初頭、アメリカ合衆国の戦略はイラクとアフガニスタンに没頭しており、この情勢はアジア太平洋地域の主要国の変化から注意を逸らすものとして見られた。これは成長した中国の経済大国化によってもたらされ、この地域におけるアメリカ合衆国の伝統的役割に疑問を呈するようになった。長期的にみて、アメリカ合衆国とその周辺の民主主義国との戦略的パートナーシップを維持することによって対中「柔軟封じ込め」方針を追求してきた。日本、オーストラリア、インドとアメリカ合衆国間との同盟がこの方針の支えを作成する間、緊密な軍事関係の発展はソ連崩壊から複雑な経緯を経ており、そしてオーストラリアの論評は中国を包囲する四カ国安保に対して複雑な態度を示した。
明治時代から観光地として知られており、大正時代になると冬季スポーツの開催地として知られるようになった。ただしもっぱら登山客が訪れる山だった。昭和初期には本格的な観光開発が始まり、公共交通機関や道路が整備され手軽な観光地となった。春の新緑、秋の紅葉など、四季を通じて観光客が集まる。関東近郊では、自然に結氷する湖としてはもっとも早い時期から氷が張ることで知られている。このため昭和初期までは採氷・製氷が行われていたほか、湖水を取水して天然水として利用されていた。スケート地としても早くから知られていた。一年を通じて釣りを楽しむことができ、とりわけ冬季の氷上ワカサギ釣りは赤城大沼の名物とされている。このほか夏季にはボート遊びなどが行われる。湖周辺はミズナラ、シラカバ、ブナなどの落葉広葉樹林となっており、春の新緑、秋の紅葉が楽しめる。6月中旬のレンゲツツジの見ごろにあわせてツツジ祭りも行われる。 毎年8月初旬には、赤城神社の例夏大祭（8月8日）にあわせて「赤城山夏祭り」が開かれ、沼の神に神饌を献じ、緋鯉を供える。例祭のある週末には湖上で花火大会などが行われる。このほか8月下旬にはマラソン大会、冬季にはワカサギ釣りの祭りが催されている。