AppleはAWS、Google Cloud、Microsoft Azureを利用するとともに、中国ではGuizhou Cloud Big Data Industrial Developmentのデータセンターを利用し、自社データセンターも運用している。Appleの自社データセンターは米国内では、ノースカロライナ州Maiden、カリフォルニア州Newark、オレゴン州Prinevill、 ネバダ州Reno、アリゾナ州Mesaにあり、アイオワ州Waukeeに2020年から稼働予定で建設中のほか、米国外ではデンマークViborgで建設中であり、Aabenraaでの計画は2019年6月に、アイルランドAthenryでの計画は2018年5月にキャンセルしている。
2011年にスティーブ・ジョブズCEOの元で進められていた新本社Apple Campus 2（当時）、2017年2月に同年4月より6か月をかけて移転が行われること、名称はApple Parkと発表した。2018年2月16日に本社所在地住所もApple Parkへ変更された。
アップルは、2004年から同社の使命として環境のページを運用してきたが、2014年に環境への取り組み担当VPとしてリサ・ジャクソンを採用し、環境に対する取組みを加速させ、100パーセントを目指し再生可能エネルギーの利用（RE100プロジェクト参加）とリサイクルを促進している。米国内では、ノースカロライナ州、オレゴン州、ネバダ州、アリゾナ州、カリフォルニア州で、大規模な太陽光発電など再生可能エネルギー事業へ投資している。また、中国での太陽光発電事業を支援・促進し、デンマークに建設中のデータセンターは再生可能エネルギーだけを利用する。
2015年以降、アップルは法人向けのサービスや異業種との提携を相次いで発表。一般消費者向けと法人向けの両市場で拡大を図る米Googleや米Microsoftへの対抗を意識し、法人向けビジネスのシェア拡大を推進している。2015年には米ビジネスコンサルティング大手デロイトとの法人向け販売の強化、2016年にはドイツの大手ソフトウェア企業SAPと組んで法人向けクラウドサービスへの参入や人工知能の業務への活用、米通信機器大手シスコシステムズの製品と連携可能にするなど、法人市場におけるシェア拡大に取り組んでいる。
2011年1月18日、ジョブズが病気を理由に休職することが発表された。日常業務は前回（2009年前半）同様ティム・クックCOO（最高執行責任者）に任せるが、CEOにはとどまり、大きな戦略的決定には関与するとしている。2011年8月24日、取締役会に辞表を提出してCEOを辞任。取締役会の承認を受けて会長職へつく。ジョブズがCEOを退任する8月には、Appleは時価総額でエクソンモービルを抜き、世界最大の企業となっていた。2011年10月5日、スティーブ・ジョブズ死去。56歳没。同日同社の公式サイトでは、すべての言語のTOPページにジョブズのモノクロ写真が掲載され追悼を行った。
2010年1月28日、Appleは新製品iPadを発表し、タブレットPC分野に進出した。製品発表会において、スティーブジョブズはiPhoneとMacBookの間となるものと位置づけていると語った。iOS 12まではiPhoneと同じオペレーティングシステムを採用しており、多くのソフトウェアはiPhoneと互換性がある。マルチタッチスクリーンを採用している。また、米国内で発売される当端末にはiBooksが搭載され、iBookStoreを開設し電子書籍分野にも進出することを発表した。2012年10月24日の製品発表会で手のひらサイズに小型化したiPad miniを発表。同時に、iBooksとiBooks Authorのバージョンアップを発表し、教育現場におけるiPad活用をアピールした。2019年6月3日のWWDC 2019で、macOS Catalinaとともに、iPadの新たなオペレーティングシステムである、iPadOSが発表された。
2007年1月9日、Appleは新製品iPhoneを発表し、スマートフォン市場へ進出した。同年6月29日米国で発売。iPhoneは高機能携帯電話+iPod+インターネット端末と発表され、マルチタッチスクリーンなど先進的でユニークなデザインが話題を呼び、世界的な話題となった。当初よりiPhoneのOSはMac OS Xベースであるとされ、2008年6月にはOS X iPhone SDKが公開される（名称は"iPhone OS", "iOS"と変遷）。2008年6月9日には、第三世代通信規格のUMTS、高速通信のHSDPAやA-GPSに対応したiPhone 3Gが発表された。この機種より日本でも発売されている。その後も年1回のペースで改良を重ね、ブランド、売上において同社の主力製品となっている。
行政面積は10.16km²。であるが、国内法は適用されるものの在日アメリカ空軍横田基地が市域東側の平坦部、約3分の1を占めており、これを除いた行政面積は約6.84km²である。これは多摩地域において狛江市に次いで小さく、全国の市でも3番目に小さい（2016年10月1日現在）。人口は1991年（平成3年）11月に6万人を突破した後、2001年（平成13年）12月をピークに微減傾向が続いている。また 65歳以上人口比率は22.37％と多摩26市中14位である一方、14歳以下人口比率は10.98％と最下位（最低）である。外国人比率は4.35%で1位（2位の羽村市の2倍以上）、横田基地を除いた実質的な人口密度は1km²あたり8,575人で13位である（2014年4月1日現在）。市名の由来には諸説あり、麻の古語、フサに由来するという説、北方から来る敵を防ぐ要衝であった所から来ているとする説、アイヌ語由来説など、多数ある。「ふっちゃ」とも「ふっつぁ」とも発音されることがあったようだが、いずれにしても音が先行し、あとから「福」「生」という縁起の良い字が当てられたようである。