英国のラファエル前派に同じく、ベノワとその友人は、近代の産業社会のもつ美に反する性質に嫌悪感を覚え、画壇の闘争的な実証主義に支えられつつ、すべての新ロマン主義的なロシアの美術家を糾合しようとした。かつてのロマン主義者のように、『芸術世界』の同人は、古い時代の美術作品、とりわけ伝統的な民芸品や18世紀のロココ美術について、理解と保管を広めようとした。『芸術世界』同人によって最も評価された画家は、おそらくアントワーヌ・ワトーであろう。このように復古主義的な事業を、『芸術世界』の同人たちは、いわば自己パロディの精神によってユーモラスに繰り広げた。彼らが耽溺したものは、仮面やマリオネット、謝肉祭に人形劇、そして夢とメルヒェンであった。グロテスクなものや愉快なものが、まじめなものや情緒的なものに勝るとされた。お気に入りの土地はヴェネツィアであった。こうしてディアギレフやストラヴィンスキーは、自分の埋葬場所にヴェネツィアを選んだのである。表現手段について言えば、『芸術世界』は、油彩よりも、水彩やグワッシュの軽い質感や透明感を好んだ。「各家庭に芸術を｣を標榜して、しばしばインテリアのデザインや装幀を手懸けた。バクストとベノワは、《ペトルーシュカ》（1911年）や《牧神の午後》（1912年）のための革新的な装飾（デコール）によって、舞台美術に革命をもたらした。
1899年に、アレクサンドル・ベノワ、レオン・バクスト、セルゲイ・ディアギレフの3者によってペテルブルクによって創刊される。移動派末期の美的水準の低さを攻撃し、芸術家の個性やアールヌーヴォーの原理を擁護することを目的とした。この3者のほかに活躍した『芸術世界』の同人は、ムスティスラフ・ドブジンスキー、コンスタンティン・ソモフらがいる。『芸術世界』が企画した展覧会は、ミハイル・ヴルーベリやミハイル・ネステロフ、イサーク・レヴィタンらのロシア内外の著名な画家を魅了した。1904年に『芸術世界』は、「ロシア美術家連盟」に一新され、公式には1910年まで、非公式には1924年まで活動を継続した。「美術家連盟」は、ワレンチン・セーロフ、コンスタンチン・コロヴィン、ボリス・クストーディエフ、ジナイーダ・セレブリャコワらの画家や、イヴァン・ビリビンらの挿絵画家、イーゴリ・グラーバリらの絵画修復家、セルゲイ・スデイキンやニコライ・レーリッヒらの舞台デザイナーが参加した。
『芸術世界』（げいじゅつせかい、ロシア語: Мир иску́сства, ラテン文字転写: Mir iskusstva（ミール・イスクーストヴァ））は、ロシアの美術雑誌。これが発端となって実現された芸術運動は、1900年代のヨーロッパ芸術を革新したロシアの文化人に、多大な影響を与えた。『芸術世界』の同人は、1909年から、パリで活動中のバレエ・リュス（ロシア・バレエ団）にも貢献した。皮肉なことに、ロシア以外でこの雑誌の現物を見た人はほとんどいない。
第43回世界遺産委員会（2019年）終了時点で、世界遺産は1,121件登録されているが、その内訳は文化遺産869件、自然遺産213件、複合遺産39件である。一見して明らかな通り、文化遺産の登録数の方が圧倒的に多く、地域的には文化遺産の約半数を占めるヨーロッパの物件に偏っている（世界遺産条約締約国の一覧参照）。また、イタリア・中国（各55件）、スペイン（48件）、ドイツ（46件）、フランス（45件）など非常に多くの物件が登録されている国がある一方で、世界遺産条約締約193か国中、1件も登録物件を持たない国が26か国ある（数字はいずれも第43回委員会終了時点）。西アジア史の専門家からは、西アジアの世界遺産が少ないことの一因は、文化財保護の思想自体がヨーロッパ由来のものであって西アジアにとっては新しい概念であること、言い換えると、制度設計そのものが欧米中心主義に根ざしていることなどを指摘する意見も出されている。もともと世界遺産委員会の委員国に、地域の割り当ては設定されていなかった。ユネスコ本体の場合、執行委員に西欧・北米、東欧、中南米、アジア・太平洋、アフリカの5地域の割り当て枠があるのに対し、文化の衡平性に配慮するなどの理由で世界遺産委員会には21世紀初頭まで割り当て枠が存在しなかったのである。その結果、1999年の時点でわずか10か国が3度も委員国（任期6年）を務めていたのに対し、当時の締約国の6割に当たる95か国が一度も任命されたことがなく、前者にはイタリアをはじめとする世界遺産保有数の多い国がいくつも含まれていた。こうした問題点を踏まえ、「作業指針」および「締約国会議手続規則」が改定され、委員国は「自発的に」6年を4年に短縮すべきこと、再選までに最低6年を置くこと、「西欧・北米」「東欧」「ラテンアメリカ・カリブ海」「アラブ諸国」から各2か国、「アジア・太平洋」から3か国、「アフリカ」から4か国の最低割り当て枠を設定することなどが定められている。世界遺産審議に当たっては、世界遺産を持たない（もしくは少ない）国の推薦を優先することとされるが、これが過剰に考慮されることへの批判もある。たとえば、セントルシア初の世界遺産「ピトン管理地域」（2004年）が諮問機関の厳しい評価を覆して逆転で登録された背景には、同国がそれまで世界遺産を持っていなかった事情が斟酌された可能性が指摘されている。これは例外ではなく、2011年の第35回世界遺産委員会では、ついに登録勧告された物件よりも逆転登録された物件が上回り、価値の証明や保護管理計画の不十分な物件を世界遺産に登録してしまうことは、諮問機関からも問題視される事態になった。この際に逆転を果たした物件は、アフリカ、アラブ、ラテンアメリカの物件が主だった。こうした傾向は、2002年に策定され、2007年に改訂された戦略的行動指針の中では、「信頼性」に関わる問題点とされている。そもそも現在の主権国家の国境線は、自然や文化の代表性に配慮して引かれているわけではないため、すべての条約締約国が各1件以上の世界遺産を持つことは、かえってリストに偏りをもたらす可能性もある。このような世界遺産の地域格差とその是正策としての優先制、あるいは真正性・価値観の押しつけを「上から目線で、世界遺産はユネスコの覇権主義の道具と化し、ユネスコのための文化ヘゲモニーである」との辛辣な批判意見も噴出してきている。