トーマス・カリアーは「アマルティア・センへの授賞については、センの人道的な理論なら、不祥事に巻き込まれる心配がなく、メダルの威信を取り戻すため（#LTCMの破綻参照）、委員会はセンを選んだという憶測された背景がある」と述べている。『ウォールストリート・ジャーナル』ヨーロッパ版の編集員であるロバート・ポロックは、センのノーベル賞受賞について「左翼的見解を表明するばかりの人物」「なんでも『問題にする』ことが得意だが、多くの学生が影響されて博士論文のテーマにしている」と批判している。
塾講師の小泉祐一郎は、ジョン・ケネス・ガルブレイスやレスター・C・サローといった経済学者が経済学賞を受賞できない理由は、彼らの著作がジャーナル・アカデミズム的ではなく「政治経済学的」だからであるとしている。経済学者の石井信彦は、経済学賞は文学賞・平和賞と同様、政治的に偏向しており、「政治経済学的」であったり、主流派を無視したり反抗的であれば受賞できないことは実証されているとしている。ジョーン・ロビンソンは、14年間にわたって何度か候補に挙がったが、受賞することなく1983年にこの世を去った。ロビンソンは、政治色が強過ぎるため、受賞を辞退する恐れがあったために、経済学賞受賞を逃したと一部で憶測された。選考委員会の委員長を務めたアサール・リンドベックは「賞を辞退する恐れもあったし、脚光を浴びる機会に乗じて主流派経済学を批判する可能性も考えられたからである」と述べている。トーマス・カリアーは「偏見の強いノーベル賞選考委員会は、知名度・人気も抜群の20世紀の経済学者をもう一人（一人はジョーン・ロビンソン）、賞の対象から外してしまった。20世紀を代表する経済学者の一人ジョン・ケネス・ガルブレイスである。リベラル過ぎる、数学的でないなど理由はどうであれ、巨匠ガルブレイスの名が無いことは、受賞者名簿の不備を際立たせる一例である」と指摘している。根井雅弘は「経済学賞の受賞者たちが、極めて有能な研究者であることは間違いない。ただ、経済学賞が主流派経済学者に偏って授賞されており、『異端派』はほとんど排除されている」「経済学賞の選考委員会は、左翼系の学者を排除していると憶測されている。もちろん、これには確固たる証拠はないが、実際の受賞者の顔ぶれを見ると憶測を招きかねない状況はあるのは確かである」「相対立する理論が存在する場合、どちらか片方にだけ経済学賞を与えるのは誤解を招きやすい」と述べている。また根井は「経済学賞を廃止すべきとは言わないが、もっと多様な経済思想に寛容な人選になったほうがよい」「社会科学の一分野である限り、経済学は価値観・イデオロギーからまったく無縁とはなりえない」と述べている。経済学者の小島寛之は「ノーベル経済学者は政治的であるとよく言われるが、そんなことを言い出したらノーベル平和賞のほうがずっと政治的である」と指摘している。ノーベル賞選考委員会は当初グンナー・ミュルダール単独でに経済学賞を贈るつもりであったが、経済に対する政府の幅広い干渉を容認するミュルダールの立場とバランスをとるべきとの声に押されて、フリードリヒ・ハイエクとの共同受賞が決まったとされている。ミルトン・フリードマンは「非常に特異な組み合わせであり、左派と右派である」と指摘している。
ヴァレンヌ事件でのルイ16世の失敗を知った直後、ハプスブルク家のレオポルト2世は激しく動揺し、憤って、妹マリー・アントワネットと甥たち、すなわちフランス王室の身を案じて心を痛めた。そこで彼は1791年7月5日にパドヴァから回状 (Padua Circular) を発して、ヨーロッパの君主国にブルボン家への援助を呼びかけたが、これにはイギリスはもちろん、ブルボン家の分家であったスペイン、および別の妹マリア・カロリーナの嫁ぎ先でもあったナポリ、ブルボン家の旧同盟国サルデーニャも協力を断った。ロシアのエカチェリーナ2世は反革命に協力的だったが、ちょうど卒中を起こして動けなかった。僅かに呼びかけに応じたのが、スウェーデン王グスタフ3世と、プロイセン王フリードリヒ・ヴィルヘルム2世で、7月25日にオーストリアとプロイセンは軍事同盟を結んだ。8月4日、オーストリアがオスマン帝国と休戦条約を結んで後顧の憂いがなくなったので、コブレンツに集う亡命貴族たちはフランスへの即時侵攻を主張して、ウィーンにアルトワ伯（ルイ16世の弟、後のシャルル10世）とカロンヌを派遣した。しかし時間が経つと、レオポルト2世は冷静になって個人の心情で国家の大事を決めることは許されないことを悟り、侵攻に消極的になった。マリー・アントワネットからの手紙でルイ16世が憲法への宣誓という偽りの革命への協力をすると聞いて、直接的軍事行動よりもその方が好ましいと思うようになっていた。8月24日からレオポルト2世とフリードリヒ・ヴィルヘルム2世は、フリードリヒ・アウグスト3世を交えて、ザクセンのピルニッツ城 (Schloss Pillnitz) で会見したが、会談の主な内容はポーランド分割での両国の共同歩調であった。しかしアルトワ伯の熱心な働きかけを受け、外交的な圧力を宣言という形で出すことには同意し、8月27日にピルニッツ宣言と題した短い共同宣言が発せられた。この宣言を文言通りに解釈すれば、「フランス国王の現状はヨーロッパ全主権者の共通する利害」にかかわる問題であって、フランス国王を「完全に自由な状態」にするために両国王は「必要な武力を用いて直ちに行動を起こす」と決心したということになっていたが、実際にはただの威嚇に過ぎず、本当に戦争をすぐに起こす意志も準備もなかった。しかしこの宣言は亡命貴族を非常に喜ばせ、プロヴァンス伯（後のルイ18世）が9月10日に憲法批准に反対する猛烈な抗議声明を発するなど勢いづき、「もし狂信的な悪業で陛下（ルイ16世のこと）に危害を加えるならば、外国列強の軍隊がパリを粉砕させるつもりであることをパリ市民は知るべきである」と脅迫を加えたため、革命派はむしろ激怒し、ジロンド派などから主戦派と称するグループが台頭して、外国と戦って国王の反革命を暴くと息巻くようになった。また愛国心の高揚はパリのサン・キュロットたちをさらに過激な活動へと駆り立てた。結局、ピルニッツ宣言はフランス革命がヨーロッパ全体を巻き込んだ戦争へと発展していくきっかけとなった。