「ブスかわいい」とは、「ブス」と「可愛い」の合成語である。「ブスかわ」、「ブサかわいい」、「ブサかわ」ともいう。主にペットや女性に対して使われる。女性に対しては、整った容姿ではなく一見不細工なようでも、愛嬌があり可愛らしい女性を指していう。またペットに対して「ブサかわいい」という言葉を使う時は、パグやブルドッグなどの愛嬌のある顔つきの可愛らしさを表現する。いささか不細工でありながらも、それがかえって可愛いという意味で使われる点は同様である。
「エロかわいい」は、「エロい」＋「可愛い」の合成語であり、セクシーさや性的魅力を含んだかわいらしさを示す概念である。語の発祥時期は不明だが、2002年の『smart』のワンコーナー「ちんかめ」内で確認される。2003年3月頃には、ゲームソフト『スターオーシャン3』の登場キャラクター「ソフィア」に萌えを見出した人物が2ちゃんねるに「SO3のソフィアたんはエロカワイイ」というスレッドが立っている。「エロカワイイ」という斬新なフレーズに感化された者が「（作品名）の（キャラ名）はエロカワイイ」というスレッドを乱立させ、「エロカワイイ」は一時2ちゃんねる内の流行語となった。2004年頃には歌手の倖田來未が自らのセクシーなファッションを「エロかわいい」と表現したことから、ファッション界でも「エロかわいい」は一般的な言葉として認知され、「エロかわ」といった略称も生まれた。ファッション雑誌でも表紙に「エロかわ」の見出しが多く見られるようになり、また、「エロかっこいい」、「エロかっこかわいい」といった表現も誕生した。「エロかわ」とされる衣服の傾向は、セクシーな要素と可愛い要素の組み合わせで成り立っている。セクシーな要素としては、肌の露出が多い、ランジェリー風のデザイン、シースルーの使用、黒色の使用などが挙げられる。逆に可愛い要素としては、フリル、リボン、レースの使用、水玉模様の使用、ピンク色の使用などが挙げられる。
1990年代以降の若者言葉として、「エロかわいい」、「キモかわいい」のように、異なる形容詞との組み合わせで、どのようにかわいいかを指示する用法が生まれた。これは「エロい」や「キモい」といった侮蔑的または際どい表現を「かわいい」として捉え、そのネガティブな印象を和らげている。
可愛い（かわいい）は、日本語の形容詞で、いとおしさ、趣き深さなど、何らかの意味で「愛すべし」と感じられる場合に用いられる。また、「かわいそう」と関連するという考え方もある。派生語にはやや意味を強めた「可愛らしい」、動詞の「可愛がる」がある。同義の古語は「うつくし（愛し）」（例：「うつくしきもの」〈『枕草子』〉）である。現代語の「かわいい」に該当する古語の「かはゆし（かわゆし）」は、「いたわしい」など相手の不幸に同情する気持ちを指す。共通語・標準語の「可愛い」と同義の方言の語彙は、東北方言・北海道方言の「めんこい」や「めごい」（津軽弁など）がある。これらの語は古語の「めぐし（愛し）」から派生した。「めぐし」には、「いたわしい」と、現代語の「可愛い」の両方の意がある。
この種は1700年代にアイルランドで発展したもっとも古いセッター種である。初期のアイリッシュセッターの毛色は、赤にところどころ白が混ざっており、アイリッシュ・レッド・アンド・ホワイト・セッターに近い犬種であった。JKCはすべて赤毛の場合しかアイリッシュ・セッターとは認定していない。
金銭執行は執行対象財産の種類に応じて、不動産に対する金銭執行（不動産の強制競売・強制管理、不動産競売・担保不動産収益執行）、動産に対する金銭執行（動産執行、動産競売）、債権その他の財産権に対する金銭執行（債権執行、各種財産権執行、少額訴訟債権執行）、船舶・航空機・自動車・建設機械等に対する金銭執行（準不動産執行、準不動産競売）に区分される。この財産の種類の区分は執行手続の構造上の異同によるもので民法における区別とは一致しない。
このほかの動産と不動産との差異としては、民事訴訟法上で不動産に関する訴えは不動産所在地の裁判所に提起することができるとされていること（民事訴訟法5条12号）、税法上において不動産は固定資産税や不動産取得税の対象とされていることなどがある。
法人の一定の動産譲渡については、2005年（平成17年）に施行された「動産及び債権の譲渡の対抗要件に関する民法の特例等に関する法律」（動産・債権譲渡対抗要件特例法）により動産譲渡登記が認められる。
国家は、一般的に自国の居住者（ここでは、個人も法人も含む。）に対しては、属人主義的な立場から全世界所得課税（どこの国で稼得した所得であろうと課税対象とする方式）を行う国が多い。したがって「居住者」の定義は国家の課税権の及ぶ範囲を決定する上で重要な概念の一つとされる。この居住者の定義が全世界共通であれば各国の租税法が適正に執行される限りにおいて課税権が重複する問題は生じないはずであるが、現実的には国家はその成立に至る歴史や法体系が異なることから、居住者について国内法上異なった定義を置いている。このことから、ある国家とその他の国家とで二重に居住者とされてしまい、一つの所得にも拘わらず重複して課税を受けることがある。例えば、日本では、本店又は主たる所在地のある国を法人の居住地国として取り扱っているが、イギリスの国内法では、法人を管理支配する場所が居住地国であるとされている。したがって、日本で登記された法人の取締役会がイギリスで開催され、実質的にイギリスで管理支配されているとした場合、その法人は、日本法人、イギリス法人のどちらなのかといった問題が生じうる。これについては、租税条約締結国同士であれば、「居住者」の一般的なルールを定めるほか、解釈に争いのある場合にはお互いに協議を行って居住性を判断することにより二重課税を排除する道が開かれている。