明治期の日本ではそれまでの日本の兵学が実用性がなかったために、西洋の軍事研究を人文学や社会科学などを除いた実学的な内容に限定して集中的に翻訳、研究、実用化が行われた。各兵種の編制、教練、戦法を規定する操練書については、特にオランダ、フランス、ドイツの歩兵操典が幕末より研究し、一時的に採用されており、はじめて実戦で用いられたのは西南戦争時の1869年版フランス歩兵操典であった。その後もフランスとドイツの教官が来日して指導していたが、最終的にはドイツ式の歩兵操典を採用し、明治24年版『歩兵操典』とし、銃器の発射機構の技術的発展に合わせてこれを小改訂しながら用いていた。この時、「師団」「連隊」「小隊」などの用語は明治5年の『隊前比較表』で統一化され、明治7年から14年に参謀本部が編纂した『五国対照兵語字書』によって「戦略」と「戦術」が用語として確立された。またドイツ陸軍から教官として来日したメッケルによって「状況判断」「決心」「戦闘序列」「兵站」などの指揮統率の基本的な用語が確定していった。野外での行軍、宿営、偵察、警戒、補給、衛生、給養などを規定する野戦要務書についてはオランダ版が幕末には採用されていたが、最終的にはドイツ版が採用されて明治24年に『野外要務令』となり、明治30年にも小改訂されて用いられている。独自のものではない外国の翻訳教範に対する不満は多少あったが、日清戦争および日露戦争においてその実用性が確認された。また日露戦争後に国防方針や用兵綱領の制定、また明治42年に歩兵操典において初めて綱領を記載し、内容も劣勢で優勢な兵力に打ち勝つことを目的として攻撃精神を基盤とする白兵主義が採用され、日本独自の原則、戦闘教義が確定された。この戦闘教義については後に火力主体論争が行われ、火力の重要性と近接戦闘の必要性が争われた。
幕末には西欧の近代的な兵学が洋学、蘭学として伝来した。ナポレオン戦争での三兵戦術についての研究文献が高野長英や鈴木春山によって翻訳されて『三兵答古知幾』や『三兵活法』が訳述され、その西洋兵学が日本にも紹介されることになった。幕末期には兵学は養兵学、練兵学、製器学、営城学、検地学、修路学を内容とする学問と、戦闘術、攻守術、将帥術を内容とする術問に系統化された。幕府はペリー来航後に蘭書に基づいて軍制の改革に乗り出すが失敗し、慶応に入ってからフランスから軍事顧問団を招待している。有名な兵学者に、高杉晋作の参謀で高杉死後に奇兵隊を率いた大村益次郎がいる。
日本において兵学という言葉がいつから用いられるようになったかについては明らかではないが、その本格的な研究は近世以降に徳川幕府の下で行われるようになった。関ヶ原の戦いの前後よりそれまで家伝の秘書とされてきた『孫子』などの『武経七書』が木版刊行（伏見版）され、戦国時代の戦史研究と合わせて多くの学者がこれまでの兵法に注解を行い、儒学、易学、医学などと並ぶ主要な学問と確立した。その軍事思想の違いから流派が生じ、甲州流、北条流、山鹿流、越後流、楠木流などが現れ、また明の研究である『陣法・操練』に西洋の火術を取り入れた長沼流なども生まれた。江戸時代に兵学が活発になったのは、日本において戦争がほぼ消滅したからである。実戦の機会が無くなっても、有事に備えて戦争の技術を継承する必要性により、学問として体系づけられたのである。しかし儒学の影響からその呼称や内容は時代が進むにつれて武士道、士道などの倫理的な側面が強くなった。一方で作戦部隊の運用や編制などについての、いわゆる陣法、戦法についての研究は下火になり、幕末にはその実践性、実用性を失った。
ブレーマーハーフェンとベフェアーシュテットで幼年期を過ごした。アドルフ・ヴィンダウスの元、ゲッティンゲン大学でマメ科デリス属における生理学的効果を持つ化合物たるロテノンの化学構造について研究を行い卒業した。学位取得後の1931年から女性ホルモンの研究を始め、ゲッティンゲン大学の有機化学及び生化学の研究室の指導者となった。1933年、ダンツィヒ工業大学（現グダニスク工科大学）の教授となる。1935年にはハーバード大学を視察し、1936年にはダーレムのカイザー・ヴィルヘルム研究所の生化学部部長となった。ドイツ第三帝国では人の肝臓を使った抗生作用を研究したので現在でも物議をかもしている。1938年にはベルリン大学名誉教授となった。1939年に性ホルモンの研究でノーベル化学賞受賞が決定したが当時のナチス政権により辞退させられ、第二次世界大戦後に改めて受賞した。1953年パウル・エールリヒ&ルートヴィヒ・ダルムシュテッター賞受賞。その後カイザー・ヴィルヘルム研究所はマックス・プランク生化学研究所となったがそこでも研究を続けた。1960年から1971年までは同研究所の所長となり、同研究所の所在地であるミュンヘンの名誉市民となった。1995年1月18日、同市で死没、91歳。死因は非公表。
1960年代初頭、パリ市内では武装強盗や誘拐など重犯罪の増加が問題となっていたが、これに対しては、事件から出発して実行者を辿っていくという従来の捜査手法では対応困難であった。このことから、1964年9月22日、パリ地域圏司法警察局（パリDRPJ; 警視庁の刑事警察部門）刑事部長マックス・フェルネ上級警視正は、これらの凶悪犯が犯罪を発起した瞬間に現行犯で逮捕するという全く新しいコンセプトのもと、独自の機動性を与えた専従人員として、フランソワ・ル・ムエル警視正の指揮下に捜査介入班（Section de Recherche et d'Intervention）を創設した。1967年には30名規模に増強したうえで刑事部から独立し、これと同格の捜査介入部（Brigade de recherche et d'intervention）に格上げされて、パリDRPJの主要内部部局の一つとなった。この施策は非常に画期的だったため、BRIはギャング対策部隊（Brigade antigang）のニックネームで知られるようになり、国家警察の内部部局である犯罪対策中央部（OCRB; 2006年に組織犯罪対策中央部（OCLCO）に改編）や、その他の司法警察（PJ; 刑事警察部門）の地方支分部局でも、これに範をとった組織が設置されるようになった。また1972年10月1日、警視庁はコマンド対策部隊（BRI-BAC: Brigade anticommando）の制度を発足させた。これは、人質事件やテロなどの重大事案発生時に、BRI-PPを基幹として、警視庁のその他部署から所要の人員を集めたタスクフォースとして人質救出作戦・対テロ作戦部隊を集成するというものであり、同年に西ドイツで発生したミュンヘンオリンピック事件や、1969年にジロンド県セスタで発生した人質事件、そして1971年のビュッフェとボンタン事件といったフランス国内の人質事件の教訓を踏まえた施策であった。これにより、BRI-PPは特殊部隊としての性格を具備するようになった。なおこれは、公共安全中央局（DCSP）の介入部隊（GIPN）、更には国家憲兵隊の治安介入部隊（GIGN）よりも先行しており、西ドイツ国境警備隊のGSG-9よりも5日遅いだけで、フランスとしては初、欧州全体としても極めて先駆的な試みであった。