南怡の祖父は太宗の四女・貞善公主と結婚した、宜山君 南暉。父は南份、母は洪汝恭の娘。1453年（世祖3年）、17歳のときに武科に状元及第（首席合格）した。横行する盗賊の討伐で名を上げ、1467年、李施愛の乱が勃発すると、亀城君李浚とともにこれを鎮圧。勲功一等として賞せられ、宜山君に封じられた。つづく建州衛（女真族）の李満住との戦いでも先陣を務めて功績を上げ、工曹判書になる。1468年には五衛都摠府都摠管を兼ね、26歳の若さで兵曹判書に昇った。しかしこの年、世祖が崩御して睿宗が即位すると、一転して冷遇された。南怡がかつて遠征中に詠んだ詩に「男児たるものが二十歳になっても国を平定することができないならば、後世誰が立派な人物だと認めるだろうか（男兒二十未平國 後世誰稱大丈夫）」という一節があったが、これを国（朝鮮国）を打倒する謀叛の企ての証拠であるとして同僚の柳子光が告発。南怡は逮捕され、漢江沿いの処刑場・沙南基で処刑された。康純ら世祖に重用された人々も陰謀に加担したとして南怡とともに粛清され、亀城君李浚も領議政を辞めさせられている（南怡の謀叛事件）。事件は太宗の外孫である南怡ら新興勢力と、申叔舟・韓明澮ら旧勢力との対立が背景にあると推測されている。
2008年4月1日、通算4度目のリニューアル（内容としてはThe Thirdの次にあたるが、タイトルにそれを表すものは入っていない）をしたが、それに伴い、番組開始からの筆頭スポンサーだったアサヒビールが降板（降板理由はアサヒビールが昨今の不況による広告費の大幅な見直しを迫られたことと、番組の内容とかつてのコーナースポンサーだったアサヒスーパードライのブランドイメージ（挑戦、アクティブ）が大きくかけ離れたことによるもの。これにより、アサヒビールがスポンサーのtvkの番組はあっぱれ!KANAGAWA大行進だけとなった）し、角川マーケティング（社名変更の経緯は後述）は提供枠からは降りたものの、Yokohama Walkerとの連動は続けていくこととなった。提供スポンサーとしてテロップ表示されているのはソニー損保だけとなった。さらに女子大生リポーターも「将来アナウンサーを本気で目指している人」を対象にしたため、大幅なリストラを敢行。前年度からの在籍メンバーは7人(2008年3月25日放送終了時点では11人いたが、4人が降板した。うち2人は前年度の卒業生にプリザーブドフラワーを作成したメンバーであり、さらにこのうちの1人はver.2.5からの在籍メンバーだった)に減少し、4月1日放送では2人が加わり9人でスタート。その後、4月15日放送で3人(このうち1人は公式HPで紹介済み。またもう1人は前述のアルティメット部の一般参加者)、9月9日放送ではさらに3人が追加（このうち1人はファーストステージ時代の道場破り経験者）された。しかし、8月に1人が降板、9月16日放送で1人が卒業（詳細は後述）。翌9月23日放送からは13人体制となった。
2007年4月3日、放送時間がこれまでの木曜日夜10時から火曜日夜10時へ移動。サブタイトルこそついていないが、内容そのものはThe Thirdから変わっていない。また、女子大生リポーターも前年度からの在籍メンバー9人と新たに4人が追加され13人でスタート。その後、数回の変動がありながらも延べ19人の女子大生リポーターが活躍した（このうち1名は海外特派員として活動。2名が降板。卒業式についてはThe Third同様後述する）。
20世紀末の国際社会において経済的および政治的な結びつきがいっそう強化されていくグローバリゼーションが進行する一方で、同時にこのような世界情勢に対して抵抗を試みる反グローバリゼーション運動が発生していた。例えば1999年11月にはシアトルで開催された世界貿易機関（WTO）の会合に対して、世界各地から参集した環境保護や労働運動など多様なNGO団体による抗議活動が展開された。クラインは在学中からこの問題について調査を始め、卒業後には海外での取材にも乗り出し、企業の権力や労働問題をめぐる政治対立の顕在化およびその問題点に迫った。このような調査の上で彼女は本書を発表し、フランス語版がカナダ、アメリカ、イギリスで出版された後に世界29ヶ国語に翻訳されて世界的に普及していった。日本語版も2001年に翻訳出版されている。本書の内容は第1部奪われた公共空間(No space)、第2部奪われた選択肢(No choice)、第3部奪われた仕事(No jobs)、第4部そして反撃は始まった(No logo)、の4部から構成されている。この著作では基本的に経済的なグローバリゼーションを背景としながら成長している多国籍企業での労働の実態を描き出している。そして、そのような国際的に有名なブランドを保持して影響力を行使している企業に対する活動家の反企業運動を記述する。クラインの意図とは、世界を超えて広がりつつある経済システムと企業の権力について分析を加えることによって、新しい市民運動の可能性を示すことにあった。クラインの説明によれば、19世紀後半にブランドが成立してから企業は自社のブランドを計画的に形成しながら都市、音楽、スポーツ、学校、社会運動などに展開させ、自社の知名度と影響力を国際的に拡大し続けてきた。こうして台頭したブランドは結果として人々が公共空間と選択肢を明け渡すように仕向けていると指摘されている。クラインが特に強調しているのはこのブランドによってもたらされる失業や労働の問題である。彼女は商品を海外で生産して輸入する方法を採っているナイキを代表的な事例として挙げながら、企業が自由貿易を活用しながら世界各地で労働力を使い捨てていると主張する。このような情勢の中で、反企業運動や反グローバリゼーション運動の活動家によって採用されている戦略は企業のブランドの価値を破壊する戦略である。実際に、ナイキ、シェル、マクドナルドに対するブランド攻撃は企業の方針を変更させるに至った。このような戦略を通じて、世界的に結びつきを強めながら、多国籍企業の権力を規制し、弱める国際的な市民運動が成長しつつあるものと論じられている。