ライスの定理は、すべての自明でないクラス C（帰納的可算集合からなるクラスであって空でも全体でもないもの）において、インデックス集合 E = {e: e番目の帰納的可算集合 Wₑ が C に含まれる} を考えると、停止問題かその補問題が E に多対一還元可能という属性を持つことを示す。しかし、このようなインデックス集合の多くは停止問題以上に複雑である。このような集合は算術的階層によって分類される。例えば、すべての有限集合のクラスのインデックス集合 FIN の階層レベルは Σ₂、すべての帰納的集合のクラスのインデックス集合 REC の階層レベルは Σ₃、すべての補有限集合のクラスのインデックス集合 COFIN の階層レベルは Σ₃、すべてのチューリング完全な集合のクラスのインデックス集合 COMP の階層レベルは Σ₄ である。
上述のような再帰的な集合や関数の理論を出発点として、再帰理論は関連する主題を巻き込んで成長してきた。以下に挙げるのはそれぞれ独立した研究分野というわけではない。各分野は結果や考え方を相互に応用しており、再帰理論の研究者であればこれらの大半に親しんでいる。
再帰理論（さいきりろん、英: Recursion theory）は、数理論理学の一分野で、1930年代の計算可能関数とチューリング次数の研究が源となっている。発展の過程で、この分野は計算可能性や定義可能性全般を対象に含むようになった。これらの領域においては、再帰理論は証明論や effective 記述集合論(en)とも密接に関係する。再帰理論の根本的疑問は「自然数から自然数への関数が計算可能であるとはどういう意味か?」と、「計算不能関数は、その計算不能性のレベルに基づいて階層分けできるか?」である。これらの疑問への答えを探す過程で豊かな理論が生まれ、現在でも活発な研究が行われている。数理論理学における再帰理論の研究者がよく扱うのは、この記事で触れる相対的な計算可能性、還元性の概念、次数構造などである。これらは、計算機科学における計算可能性理論が、計算複雑性理論、形式手法、形式言語などを主な研究対象とすることと対照を成す。これら二つの研究コミュニティには知識と手法の面で重なる部分が多々あり、はっきりした境界を引くことは出来ない。
日本での独自企画盤。ポストカード付き。ビビアン・チョウが香港ポリグラムに在籍していた時代（1993年 - 1995年）の代表作12曲を収めたビデオ・クリップ集。
これらと並行して教育活動においても、1969年にパリ第7大学に講師として赴任し、1974年に助教授に昇任した。さらに、中国学者ニコル・ヴァンディエ＝ニコラ、マリー＝クレール・ベルジェールに勧められてフランス国立東洋言語文化研究所 (INALCO) の教授職に応募し、採用された。同学院には1996年の定年退官まで勤務した。
移民としてフランスに暮らすチェンは、長い間、貧窮と孤独に苦しんだ。かろうじて生計を立てながら、図書館に通い、ソルボンヌ大学やコレージュ・ド・フランスで講義を聴講した。コレージュ・ド・フランスの中国語・中国文学の教授ポール・ドミエヴィルと出会い、ドミエヴィルにフランスの国民教育省の高等教育部門の部長ガストン・ベルジェに紹介された。「未来研究センター」設立の準備を進めていたベルジェには、中国人の協力者が必要だったからである。だが、ベルジェは交通事故で不慮の死を遂げた。ベルジェの葬儀で、偶然にも東洋学者ポール・ペリオの弟子アレクシス・リガロフに出会った。彼は中国語センター（社会科学高等研究院の東アジア言語研究所の前身）の設立にあたり、チェンを採用した。1960年のことであり、渡仏12年目にしてようやく定職に就くことができた。彼は、他に多くの人に助けてもらったとしながらも、フランスで生きていく目途が立ったのはドミエヴィル、ベルジェ、リガロフの3人のお蔭であると語っている。
愛宕山地域開発事業は当初の総事業費850億円、宅地供給数1500戸の計画で、1998年（平成10年）頃より着手した。しかし2002年（平成14年）に実施した需要予測では戸建て住宅の需要推計は当初計画の19%に過ぎなかった。当時の岩国市の年間歳入は400億円程度で、事業のため設立した公社の借入金残高は260億円に達し、県と分担して処理した場合、重い負担になることが懸念された。それを解消するために、米軍再編を利用して艦載機部隊の隊員・家族の住宅に充て、債務を国に肩代わりさせる構想もあるが、賛否に割れている。2006年に実施された予測では184億〜492億円の赤字発生が予想されている。2007年（平成19年）9月には、山口県の希望が通り、国は用地の75%の買取に応じた。米軍住宅の有力な候補地として検討しているが、米軍住宅への転用を前提としない名目であるという。また、有力な漁場ともなっていた干潟を埋め立てたため、その代替として10年程度の期間で人工干潟を創生する計画が実施されている。ただし、着手当時はミティゲーションの概念が日本に入ってきて間もなく、建設業界でも日本の環境に即した干潟創生のための技術開発は模索の段階であった。そのこともあり、着工間もない頃から環境団体により維持費と効果に批判的な意見が寄せられている。なお、2006年（平成18年）には、防衛施設庁談合事件に絡んで、中央地区の工事で大林組などが関係した談合があったのではないかと、しんぶん赤旗などに報じられた。