欧州安全保障戦略とは欧州連合の国際安全保障戦略の指針を示す文書であり、 "A Secure Europe In A Better World" というタイトルがつけられている。この文書は2003年12月12日にブリュッセルで開かれた欧州理事会で承認され、共通外交・安全保障政策上級代表であるハビエル・ソラナのもとで起草された。欧州安全保障政策が導入されたことにより、ヨーロッパは共同での安全保障戦略を初めて構築することになった。この戦略はアメリカ合衆国国家安全保障戦略に相当するものとされている。この文書は「ヨーロッパがこれほどまでに繁栄したことも、安全であったことも、自由であったこともない」"Europe has never been so prosperous, so secure nor so free" という書き出しではじめられ、「世界は新たな危険と好機だらけである」"The world is full of new dangers and opportunities" と締めくくられている。また文書ではこのようなものに沿って、「どの国も単独では今日の複雑な難関に対応することができないため」"no single nation is able to tackle today's complex challenges"、グローバル化が進む世界においてヨーロッパの安全保障の確保のために、域内外での相互協力は欠かすことができないものであるとしている。ヨーロッパは欧州安全保障戦略などで重大な脅威としているようなもの、すなわちテロリズム、大量破壊兵器の拡散、地域紛争、失敗国家、組織犯罪といったものに対応していかなければならないということがまとめられている。
欧州安全保障防衛政策の軍事力増強策の具体的な第一歩として欧州連合加盟国は1999年、ヘルシンキ目標に調印した。各国はまた、ペータースベルク・タスクを実行できるようにするために現存軍事能力リスト 'Helsinki Force Catalogue' を作成することにも合意した。その後、欧州連合は2001年のラーケン欧州理事会で欧州能力アクションプランを立ち上げた。ところがヘルシンキ目標で想定された目的は速やかに達成できるものではないということが明らかになった。2004年5月、欧州連合の防衛担当閣僚は "Headline Goal 2010" を承認し、欧州連合の計画実行にむけたさらなる予定を策定した。
欧州連合はアムステルダム条約によりペータースベルク・タスクを自らの扱う領域として取り入れた。アムステルダム条約ではペータースベルク・タスクに基づく共通安全保障防衛政策の漸進的な枠組みを示している。従来イギリスはこの計画を渋っていたが、サン・マロで発表したフランス大統領ジャック・シラクとイギリス首相トニー・ブレアの2国間宣言で方針を転換し、その宣言で両者は「連合は国際的危機に対応するために、信頼性のある軍事力とその行動を決定する手段に裏打ちされた、自立的行動のための能力を保有しなければならない」としている。1999年6月、ケルン欧州理事会において西欧同盟の機能を欧州連合に編入させることが決定され、これにより西欧同盟は事実上呈することになった。またこの理事会において共通外交・安全保障政策と欧州安全保障防衛政策の向上のために、ハビエル・ソラナを共通外交・安全保障政策上級代表に任命した。
1996年、ベルリンにおいて閣僚会議が開かれ、そこで西欧同盟は北大西洋条約機構の構造内における欧州安全保障防衛アイデンティティの創設を監督するということが合意された。欧州安全保障防衛アイデンティティは北大西洋条約機構においてヨーロッパの「柱」を設置すること、また北大西洋条約機構として軍事的な行動を望まないような分野においてヨーロッパ諸国が行動できるようにすること、さらには冷戦以降ヨーロッパに保有する軍事基地の維持費用についてアメリカの負担を軽減させることを目的としている。ベルリン合意では西欧同盟を通じて、希望すればヨーロッパ諸国が北大西洋条約機構の資源を利用することができるようになった。なおベルリン合意は後述のベルリン・プラス合意において修正され、欧州連合がこのような分野での作戦指揮を執ることができるようになった。
ヨーロッパ共通の安全保障と防衛についての政策をまとめようとする動きは第二次世界大戦後から間もない時期からあった。1948年、のちの北大西洋条約機構に参加することになる諸国で集団防衛を目的とした機関である西欧同盟が設立される。その直後に北大西洋条約機構が設立され、西欧同盟は存在感が薄れていくことになる。1950年代には欧州石炭鉄鋼共同体に似た性格を持つ欧州防衛共同体の設立が提唱されたが、フランスにおいて議会が設立に必要な条約批准に反対したことからこの構想は断念された。
吉治の豊臣政権下における史料は少なく、政権末期と大坂の役にその存在が示されるくらいである。吉治は吉継の嫡男との説が有力で、この場合は生年は天正8年（1580年）前後であるとされる。ただし西笑承兌は吉治を吉継の実弟で長男扱いの養子としており、慶長2年9月24日条では秀吉の大谷屋敷御成りを「養子大学介舎弟其外長男衆78人」と記している。また大坂の役に参加した土屋知貞は吉治の年齢を「50歳計り」と記録している。吉継が存命していても60歳前後であるので吉治が50歳というのは実子として説明がつかず、弟か養子の可能性がある。ただし土屋は大坂の役は関東方の武将であり、勘違いか信憑性の疑問などもある。
森は過去に「将棋も最初は脳が働くが、繰り返して慣れると脳の動きがパターン化して働かなくなってしまう。初期の段階はいいと思う。」と発言した。テレビゲームにおける「将棋のゲーム」については、『ゲーム脳の恐怖』の中で「ゲーム脳タイプの被験者においてβ波の活性がやや高まるケースがあったが、慣れるとβ波が低下したままになってしまう。考えなくてもゲームができるようになるからだろう」として、測定結果から、テレビゲームの形態では「考える」ことが抜け落ちた状態で将棋を指してしまうことになると指摘している。のちの2004年に行われた講演では、「（実物の）将棋や囲碁は、指先だけでなく腕を動かすことにゲーム脳を防止する効果がある。」としながらも「テレビゲームの将棋や囲碁は、慣れないうちは良いが、慣れるとパターン化してゲーム脳になってしまう」としている。つまり、きわめて高度な思考を伴うはずの将棋や囲碁であっても、その形態がテレビゲームであればゲーム脳の原因となり、実物がテレビゲームのものとは対照的にゲーム脳抑止に効果があるとする根拠は「腕を動かすから」の一点のみであるという見解を示している。一方で、東北大学教授の川島隆太によると、「囲碁や将棋のプロ級の対戦では前頭前野がほとんど使われていなかった」という実験結果から、これは多くのテレビゲームにおける実験結果と類似しているとしており、東京大学教授の馬場章も、棋士の羽生善治が将棋を指しているときの脳波を「しっかりとした脳波計」で測定したところ同様に前頭前野が全く働かなかったという結果が出たとしている。馬場は、実験結果から「ゲーム脳の定義をそのままあてはめると、羽生もゲーム脳にあてはまってしまうのではないか」と指摘している。なお、川島と馬場の両者は、ともにゲーム脳の「テレビゲームにより脳が壊れる」というゲーム脳の理論を一貫して一切支持しない立場にあり、これらの見解はゲーム脳仮説そのものを否定する意図によるものであることを補足しておく。