ベガルタ仙台と提携していたサンパウロFCから2003年3月から3ヶ月間の契約で加入した。しかし、5月のサテライトリーグの試合で先発メンバーに選ばれなかったことを不満とし、試合開始前に無断で帰宅した。これを重く見た仙台は無期限謹慎処分を科し、契約も非更新となりトップでの出場のないまま退団した。
津留は宮崎県士族の出身である。海軍大臣を務めた海軍大将・財部彪とは同郷で、また縁故関係があったといわれる。岳父は男爵海軍中将・富岡定恭であり、日本海海戦で第三戦隊参謀を務めた丸山寿美太郎は義兄、最後の軍令部作戦部長・富岡定俊は義弟である。
「ハナビラナミダ」は、フジテレビフラワーネットのテレビCMイメージソングになっている。フジテレビフラワーネットウェブサイトの特設ページで試聴が可能。また、毎日放送「ENT」の4月度のエンディングテーマにもなっている。
小学1年生からラグビーを始めた。1998年、伏見工業高校卒業後、関東学院大学に入る。なお伏見工業高校時代、主将を務めたことがある。2002年、関東学院大学卒業後、神戸製鋼（現・神戸製鋼コベルコスティーラーズ）に加入。2009年、キヤノン（現・キヤノンイーグルス）に加入。2012年、現役を引退し、キヤノンイーグルスのBKコーチに就任した。
慶長9年（1604年）3月25日、徳川家康の次男である結城秀康の五男として誕生した。養祖父・結城晴朝に養育される。慶長12年（1607年）に結城家の家督を相続した。慶長19年（1614年）に晴朝が死去したため、その隠居料である5千石を相続する。寛永3年（1626年）からは松平姓を称したが、家紋は結城家のもの（結城巴、太閤桐）から変えず、結城家の祭祀を継承した。実兄の越前国主・忠直より偏諱を受け直基を名乗る。寛永元年（1624年）6月8日に越前勝山藩3万石、寛永12年（1635年）8月1日に越前大野藩5万石に加増・移封され、正保元年（1644年）には山形藩15万石と漸次加増を受け、慶安元年（1648年）6月14日に姫路藩に国替えを命じられたが、そのわずか2か月後、封地に赴く途上で死去した。享年45。
『タンタン』のTVアニメは、一般的には1991年頃にカナダのネルバナが制作したものが知られているが、本国ベルギーでは原作者のエルジェが現役だった頃すでにアニメ化されていた。当時は主に5分〜10分単位の帯アニメとして製作されていた。シリーズにおける監督はレイ・グーセンスが全話担当している。タンタンの製作および配給にかかわった会社にテル＝アシェット (Tell-hachette) があるが、唯一日本で見られる『ビーカー教授事件』はテル＝アシェットではなくMCMLXIVが関わっている。
玉電の1号形は15両すべてが、愛知県名古屋市にあった名古屋電車製作所の製造で、長さは大体11メートルぐらいで車体は台車以外が木造。1本ポール集電方式で、折り返す際は反対側にしなければならないというデメリットがあった。窓は1枚下降式でドアはなくオープンデッキ構造だったが、のちに一部がドア付に改造されている。連結器はなく、純粋な路面電車車両として製造された初の車両といえるが、4輪単車であることがネックとなり大型輸送に不適格だった。そのため1936年から順次廃車されるようになり、最後の3両は玉電の単線区間である砧線（二子玉川→砧本村間）専用となったが、1941年に満州の新京市（現・長春市）の私鉄・新京交通に譲渡されて形式消滅している（※ 満州へ渡った車両の消息は不明）。ちなみに残りの6両が玉電→東横の16号形で、こちらは木造ボギー車両であったため、東京急行電鉄になっても引き継がれて同社のデハ1形となる。
会社法上の会社には、合名会社・合資会社・合同会社（この3種を、持分会社 という）及び株式会社の4種がある。このうち、株式会社においては、多数の社員（出資者）を募って大規模企業の結成を予定するため、社員たる地位を均一な割合的単位である株式に細分化し、社員の責任を出資の限度に制限した（有限責任）。この場合、株主の多くは経営に関心が薄く、また、経営の能力もない無機能資本家である。そこで、その経営を経営の専門家たる取締役や執行役に委任し、会社運営の適正化（透明化）と合理化をも目的として、所有（株主）と経営（取締役、執行役）の分離・分担を原則とした。近時の法改正によって創設された社外取締役制度や委員会設置会社制度は、所有と経営の分離からさらに進み、経営と執行の分離をも図るものである。一方、同様に近時商法改正で創設されたストックオプション制度は、所有と経営（ないし執行）の一致を進めるものであり、「所有と経営の分離」に関る会社法制は会社の選択の幅を広げ、錯綜している。なお、「所有と経営の分離」は、以上の制度的な意味における用法の他、無機能資本家の増大および株式所有の分散化によって生じる、株主地位の低下・弱体化や、株主（ないし株主総会）の会社に対する支配・監督機能の喪失傾向という病理現象を指すこともある。もっとも、この場合には「所有と経営の分離」と呼ぶよりも「所有と支配の分離」と呼ぶ方が適切とも言われる（この点、『法律学小辞典（第4版）』、有斐閣、2004年参照）。