無限表示タイプのブラクラでは最も悪質なものもある。トロイの木馬 (JS/Offiz) として発動しバックドアをしかけ、パソコンが起動すると同時にこのブラクラを表示するウイルスもある。脱出するには、他のブラクラと同様にタスクマネージャでブラウザのプロセスを終了すればよい。前述の亜種の中にはタスクマネージャを利用不可能にするものもある。そのときはWindowsの場合はコマンドプロンプトでtaskkillコマンドを利用したり、UNIX系の場合はkillコマンドで対処すれば解決できる。
ウェブで検索したり、そのURLを入力してサイトにアクセスすると「You are an idiot」という文章と、その下にスマイリーフェイスが3つ表示され、これらが白黒に点滅を繰り返す。同時に「you are an idiot！ ha haha ha ha ha haaa！ ah hahaha haa！」と合唱のような音声ファイルが再生される。ウィンドウを小さくするとこれらが画面を大量に跳ね回りながら増えていき、数分後に画面全体が見えなくなる。また、1つでもウィンドウを閉じるとウィンドウがねずみ算式に増え、パソコン環境によっては処理しきれずにフリーズしてしまうことがある。再生される音声とポップアップウィンドウの内容が非常に過激なため、精神的ブラクラと言われるが、構造からはどちらにしても、ウィンドウ無限表示型ブラクラの一種となる。現在もそのサイト自体は存在するが、当時のサイトを利用できるソフトを使用しない限りブラクラとしては起動されない。
男子、女子それぞれ各地方のブロック予選を突破した23のチームと地元推薦の1チームの計24チームが参加する。ブロックに割り当てられたチーム数の枠はそれぞれの地方の登録チーム数に従って決定する。東北、関東、近畿、北信越の参加チーム枠が多く、北海道、四国は0チーム。それぞれ地区予選大会が各地方によって開催され、上位チームが本大会に出場する。
第1回は1971年で、当初は11人制で行われていた。第9回大会（1979年）からは6人制に以降。第12回大会（1982年）で11人制が復活し6人制との併催で行われたが、第19回大会（1989年）を最後に11人制は廃止、6人制の大会として現在に至る。なお11人制は2000年に全日本中学生都道府県対抗11人制ホッケー選手権大会として復活している。
主に人工芝を備えているホッケー会場を持つ地方自治体で開催されている。大会運営上、4面の6人制ホッケーコートが必要であるが、ウォーターベースの人工芝を4面備えているところは少なく、最近はウォーターベースの人工芝とサンドベースの人工芝を併用して行われている。第36回（2006年）大会から日本オリンピック委員会よりJOCジュニアオリンピックカップの指定を受けている。（全競技終了後にJOCジュニアオリンピックカップとして最優秀選手男子1名女子1名が選出される。）
愛知県道469号東浦阿久比線（あいちけんどう469ごう ひがしうらあぐいせん）は、愛知県知多郡東浦町から同郡阿久比町に至る、一般県道である。
特定疾患に対して「特定疾病」の呼称を用いることがある。たとえば、我孫子市は特定疾患と認定された患者へ定額の見舞金を支払う制度を「特定疾病療養者見舞金制度」として運営している。
審判官は、通常、審査官から昇任する。特許庁において審査官・審判官として7年以上従事した者は、弁理士となる資格を得ることができる（弁理士法7条）。
経済産業省組織規則326条1項では、審判官を審判部に置くことが規定されている。審判長については、特許法138条で審判官のうち1人を審判長として指定する旨が規定されている。経済産業省組織規則324条では、審判部に審判長129人を置くとされている。また、経済産業省組織令143条2項では、審判部に置く課長に準ずる職を129人としている。実際の組織としては、審判部には審判部長及び首席審判長が置かれている。また、特許・意匠・商標や担当技術分野によって審判部門に分かれており、各審判部門は、1名の部門長（審判長の中から兼職して任命される）、複数の審判長、審判官から構成される。
物品貿易については、CEPA IIIまでで、名目上は全品目の輸入関税免除を認めたこととなっているが、実際には原産地規則が定められていない品目がある。これらは企業の申請に基づいて半年毎に原産地規則を制定される予定であったが、実際はCEPA IV以降の(第3次)補充協定に盛りこむ形で制定されている。ただし、制定までに半年から1年あるいはそれ以上の時間がかかる。また事後的な制定であるため公平かどうかという問題も残る。しかし、中国・香港政府は、現段階での貿易のほとんどをカバーしており、現状でもWTOとの整合性に問題はないとしている。サービス分野や投資に関しては、日本が東南アジア諸国と締結した経済連携協定 (EPA) と比較しても開放分野や程度が低い。また、中国本土の未整備な法制度や地方政府などの障害も多い。そのため、法務部門を持ち、障害に対応できる大企業（流通・物流など）では恩恵を受けている例もある。しかし、当初香港で喧伝された中小企業や個人事業主の営業、専門職の就労や開業については、必ずしも期待通りの成果が出ていないとの批判もある。むしろ、香港経済への効果が顕著だったのは、中国本土住民の香港（個人）旅行であったと言われる。特に恩恵を受けたのは旅行代理店、ホテル、小売などである。また、小売店が彼らから人民元での支払いを受け付けるようになり、香港域内での人民元の流通増加の一要因にもなっている。