戦国時代に甲斐国の武田信玄が小田原の城主・北条氏康を攻める際に犬を先導させて峠を越えた。犬が越えたことに由来して、犬越路と呼ばれるようになったと伝わる。この伝承が有名となり多くのガイドブック等ですっかり定着しているが、犬越路の犬（イヌ）はイノの転化であり、現地の方言で険しい道の意味である。犬越路の約200 m西側に位置する大杉丸（1,168.6m）の三等三角点の名称はイノコイシ峠となっており、イノに由来した地名が武田信玄の伝承に結びつけられ、いつしか犬越路になったとの説もある。なお、大界木山と菰釣山の鞍部にある城ヶ尾峠（じょうがおとうげ）においても武田信玄が小田原を攻める際に越した峠として伝承が残されており、この峠の近くには陣を張ったとされる信玄平や、甲州兵の炊事の際、米のとぎ汁で沢が白く染められたとされる白水ノ沢（世附川の支流）など武田信玄に由来する地名が点在している。行軍の経路については未だ不明な点が多いが、城ヶ尾峠に比べて犬越路は急峻な峠道であり、信玄が本当に犬越路を越したかについては定かではない。
檜洞丸と大室山の鞍部にある峠であり、丹沢主稜の最低地点である。峠には東海自然歩道がかかり、かながわの景勝50選の一つに選ばれている。峠の南方が開けており、中川川沿いの西丹沢の山並みを望むことができる。相模原市緑区津久井町青根地区と足柄上郡山北町中川地区を結ぶ犬越路林道の犬越路隧道（全長約800m）が峠の東方700mを貫いているが、林道の入口にゲートが設置されているため、現在一般車両の通り抜けは不可能である。
採用後、保護観察所又は地方更生保護委員会に配属となり、一定期間一般的な事務に従事した後、保護観察官に任命される。その後は、実務経験や勤務成績に応じ、統括保護観察官、保護観察所長などへと昇任する。保護観察官に任命された直後の2年間は、保護観察官として必要な基礎的能力を身につけるための「実務訓練期間」と位置づけ、その期間中に、合宿形式の「保護観察官中等科研修」及び「保護観察官専修科研修」に参加するほか、所属庁において保護観察官としての業務に従事しながら、統括保護観察官等の指導官から実務指導を受ける。また、少年院、刑事施設、地方検察庁などへの短期派遣研修も実施している。
採用1年目に新採用職員を対象とした基礎科研修、5年目に専門性を向上させるための応用科研修を矯正研修所で行う。また、幹部職員となるための高等科研修や教育方法等に関する種々の専門研修のほか、海外・国内留学の制度などが設けられている。昇任については、能力主義の人事管理を行っており、採用後おおむね5年目に専門官に昇任し、その後は統括専門官（課長相当）、首席専門官、施設長等に昇任する道も開かれている。
勤務地等については、本人の希望を考慮して決定しており、原則として採用施設を所管する矯正管区の管轄地域内で異動する。制服が定期的に貸与される。官舎は、勤務庁の近隣に設けられており、公安職俸給表適用職員の特例により、その宿舎費は原則として無料となる。
原則1日7時間45分の勤務（午前8時30分から午後5時15分まで）である（ただし、配属庁によっては宿直勤務あり）。なお、大都市では時差通勤制度を採用している。
R&Dは特に製造業で重視されているともされ、現代では企業はR&Dによって独自技術や新製品を開発することで価格競争を回避し有利な価格を設定できるとされる。R&Dは売上や利益に貢献し、R&Dによって企業は成長力を持つことができるともされる。「成長力の源泉」や「企業成長のエンジン」などと形容されることがある。各企業（特に製造業）では、R&Dを企業の将来に直結する重要な業務と捉え、数年先を（企業・分野によっては10年以上を）見据えて人や設備などに投資している、ともされる。昨今では、インターネットの発展によりインターネット企業を中心に新しい研究開発の姿を模索する姿があり、Yahoo!、楽天等が相次いで研究所を設立している。企業ではR&D部門は「研究所」「研究センター」「開発センター」「商品開発部」などといった名称で呼ばれていることが多い。研究開発の職務は非定型的であるため、研究開発の組織構造としては、柔軟性のある「有機的組織構造」、つまり、あまり厳しい業務ルールを設定せず権限の分権が進んでいる組織構造が向いており官僚的組織は向いていない、ともされる。通常、企業における研究開発の成果というものは、商品を市場に出して、投資したお金以上のお金を回収できた時に初めて認められるものだ、とも言われる。よって企業における研究開発では、「製品化できること」「市場に受け入れられること」「他社よりも優れた製品であること」などの要件が求められるともされる。すなわち、これらの要件を満たさないと、製品化できなかったり、売れなかったりするわけで、投資分が回収できなくなってしまうということになるのである。研究開発段階では成果は形ある製品としては存在しておらず、無形の状態であることは多いため、各企業は研究開発で得た発見やアイディアなどを特許登録などして他社に真似されないように守ることもある。朝鮮日報は2018年7月に日本企業247社による2018年の研究開発投資の総額が12兆4789億円となり、2017年に比べて4.5％増加したと報じた。その背景を「日本はアベノミクスによる円安で企業の収益が増加した」として韓国経済の低迷と比較している。更にアベノミクスで需要が高まった求人数に日本国内の労働者数が追いつかない人手不足のために人工知能（AI）やロボットを活用した自動化設備投資が増えたとして、「年間では1.1％成長は日本の潜在成長率（0.8％）を上回る」「成長に弾みがついた」と伝えている。