国柱会・申孝園（こくちゅうかい・しんこうえん）江戸川区一之江6丁目19番18号。昭和3年（1928年）に造られ現在は国柱会本部とその霊廟、老人ホーム、医院があり、池では大賀蓮を鑑賞、春には桜祭りも開催される。国柱会は純正日蓮主義を唱えた田中智学が大正3年（1914年）に組織した在家仏教教団で日蓮宗とは別団体、当初は国家主義的な行動をとったが現在は国から認められた宗教法人で政治的活動はないという。幼少時の田中智学は一之江6丁目の妙覚寺29世・智境院日進を師として明治3年（1870年）10歳の時に得度した。国柱会は作家・宮沢賢治が会員だったことでも知られ、昭和57年（1982年）宮沢賢治の50回忌追善のため、申孝園内に辞世の歌2首が刻まれた歌碑が建てられた。また大正12年（1923年）賢治の妹トシが亡くなった際、賢治は静岡県三保にあった国柱会本部でトシの分骨の納骨手続きをとっており、申孝園の霊廟にはトシの骨と賢治の遺形が納められているという。国柱会本部によれば遺形とは賢治直筆の手紙である。賢治の墓は岩手県花巻市の日蓮宗寺院・身照寺にある。
江久山蓮光院・感應寺（かんのうじ）江戸川区一之江7丁目23番11号。一之江駅西口から徒歩7分。元久2年（1205年）真言宗の空念が開山。正応元年（1288年）のちに日蓮宗総本山・身延山久遠寺3世となる日進が改宗した。江戸川区の有形文化財に指定された梵鐘は、元禄11年（1698年）江戸幕府御用を勤めた鋳物師の名跡・釜屋六右衛門が鋳造したもので、戦時供出を免れ区内に残る中では最も古いとされる。鐘楼堂の横には枝垂桜があり、境内には他に千葉県にある大本山・清澄寺の日蓮像を縮小復元した銅像や江戸川区登録有形文化財の筆子塚がある。
第二次世界大戦後、昭和22年（1947）に農地改革が行われるまで、多くの寺院は広大な農地を所有し、多数の小作人に耕作権を与え小作料を得ることで寺院を経営していた。一之江境川親水公園沿川の寺院も一之江境川を農地の用水路として利用したと考えられる。
江戸川区船堀6丁目11番。マンション敷地内に残る小さな隠れ古民家。枝垂桜が鑑賞できる。後述する船堀7丁目の新川さくら館、6丁目の船堀日枝神社と共に、江戸情緒を考える会が主催する庭園鑑賞と茶房、和風文化などのイベント「江戸楽遊にわカフェ」の会場として利用される。普段、古民家の中には入れないが、近隣のNPO法人ACT「江戸川たすけあいワーカーズもも」が運営するカフェ「まちカフェ広場もも」（船堀6丁目11番25号）に事前予約を入れると古民家の中でランチができる。
江戸川区船堀6丁目7番13号。全国屈指のラーメン職人の店・大島はTRYラーメン大賞・味噌の名店部門で4年連続（2014-15／2015-16／2016-17／2017-2018）1位を獲得。店主は札幌味噌ラーメンの名店すみれで12年間修行を積み平成25年（2013年）に一之江境川親水公園近くに店をオープンさせた。
江戸川区一之江6丁目17番27号。村井染工場（むらいせんこうじょう）の鉄塔に干された浴衣地が空にたなびく様子が「えどがわ百景28」に選定。村井染工場は昭和11年（1936年）に東小松川で創業、昭和14年（1939年）に現在地に移転し一之江境川で洗いを行っていた。川が親水公園となってからは井戸水を引いて工場内で作業している。二代目・村井米扶（よねすけ）氏は12歳から家業に携わり、平成2年（1990年）東京都伝統工芸士に認定、平成27年（2015年）には東京都から東京マイスターとして表彰された。村井染工場では暮らしの洋風化に伴い、現在は浴衣地よりも手拭い造りの方が多い。また伝統の注染による染めにこだわり、手作業で裏表を同じ色に染め上げる。注染は機械生産にないぼかしの風合いが出るという。注染を行う染業者はかつて周辺に30数社あったが、現在は東京に4社しかないとされる。
1958年、帝国海軍時代より通常動力潜水艦の建造実績を積み重ねてきた川崎重工業は、原子力潜水艦を建造した場合のコスト、必要な設備等について81ページのレポートをまとめ、後年これが明らかとなった。このレポートによれば、当時の試算では後の攻撃型原子力潜水艦に相当する艦1隻を建造するためには通常動力艦10隻分の資金を要すると結論されたと言う。1960年3月11日、衆議院内閣委員会において当時の中曽根康弘科学技術庁長官は、アメリカが豊富な原子力推進艦艇の建造実績をもって商業原子力船「サヴァンナ」を建造していることと比較して「日本は原子力潜水艦なんかを作る力も意思もありません。従ってやはり商業採算ベースに合うということが非常に大事」と答弁しており、商業化によってコストの問題が解決されない限りは「（原子力潜水艦を建造する、しないという）政治力が働く余地がない」としていた。作家の谷三郎は、1986年に出版された著書で「ソ連海軍力の伸長が続けば1990年代には必要性が高まる一方、日本には建造する能力があり、1950年代よりは通常動力艦と比べたコストを5倍程度まで低減させることが可能」であると主張していた。2004年の「防衛計画の大綱」の策定時に、防衛庁(当時)の「防衛力の在り方検討会議」に於いて、原子力潜水艦の保有の可否が検討されていた。