富田 升は、日本の歴史学者、作家。現職は日本東北大学教授、中華人民共和国文化部恭王府管理中心特邀研究員。専攻は中日文化交流史。
兵庫県明石市生まれ、岡山県岡山市で育ち、岡山市立南方小学校、岡山市立旭中学校、岡山山陽女子高等学校、日本大学文理学部卒業。中学時代から田中聡子のあとの日本水泳界を背負う最大のホープと騒がれる。100m自由形が主であったが、400m自由形や背泳ぎ、バタフライ、個人メドレーなどでもトップクラスのオールラウンダーであった。進学した山陽女子高には水泳部がなく、また岡山には冬の間泳げる温水プールはなく、和歌山県白浜や広島県呉市の海上自衛隊の室内プールに通う。高校在学時に1964年東京オリンピックに出場し「ミミ」の愛称で一躍アイドル選手となった。競技を引退後は東レの水着モデルを務めるなどタレントに転向。その後、東レ関連会社の役員や自らの水着ブランドや水泳教室を運営するなどビジネス界に進出。40歳を超えてからマスターズ競技に復活し日本記録を樹立している。また各種スポーツ団体や岡山県関連の理事・委員に加え、2005年より日本水泳連盟初の女性理事を務めるなど多方面で活躍していた。2007年10月13日、神奈川県平塚市内のプールで親子水泳教室の指導中に倒れ、意識不明のまま、平塚市民病院に搬送された。一時は意識を回復したものの、同18日午前1時25分、クモ膜下出血のため死去。59歳没。戒名は寶珠院秀泳智照大姉。葬儀は築地本願寺にて社葬で執り行われ、喪主は兄の木原信良が務めた。死去した10月18日に遡って、日本政府より旭日小綬章が贈られた。2009年10月、岡山県総合グラウンド内に顕彰碑が建立された。
東京府東京市本所区（現在の東京都墨田区）出身。鈴木富次郎の長男として生まれ、宮本けんの跡を継いだ。1914年（大正3年）、東京帝国大学法科大学独法科を卒業し、司法官試補となる。横浜区裁判所・横浜地方裁判所判事、長崎地方裁判所判事、横浜地方裁判所判事を歴任し、1920年（大正9年）に朝鮮総督府判事に転じた。京城地方法院判事、京城覆審法院判事、朝鮮総督府法務局民事課長、京城地方法院部長、高等法院判事を歴任し、1929年（昭和4年）に欧米各国を視察した。帰国後、覆審法院検事、法務局法務課長、京城地方法院長、法務局長を歴任した。1943年（昭和18年）から京城覆審法院長を務めた。
宮本 元（みやもと はじめ、1889年（明治22年）1月25日 - 没年不詳）は、日本の裁判官。朝鮮総督府官僚。
諸藩においても奏者番または奏者役を設置する藩が存在した。但し、越後長岡藩のように奏者番から取次に役職名を改称した事例や仙台藩のように奏者役を申次に改名した事例もある。戸田氏時代の大垣藩の奏者番は藩主直轄で人員は8から13人だったとする。
1996年（平成8年）3月7日、那覇地方裁判所は3人に対して懲役6年6ヵ月から7年の実刑判決を言い渡し、その後控訴した2人も控訴棄却され刑が確定している。当時のアメリカ太平洋軍司令官、リチャード・マッキー海軍大将は事件について「レンタカーを借りる金で女が買えた」という主旨の発言をしたため、女性差別発言として問題となり、1995年（平成7年）11月に更迭された。その後予備役へ編入させられた際に少将に懲罰的降格となっている。また、被告人となった海兵隊員の家族は「人種差別によるでっち上げだ」「若者たちが日本に連れ去られようとしている」と主張し来日した。来日後も「沖縄だと陪審員に良く思われないから裁判が我々に不利になる。だから裁判の場を九州に移せ」などと被告人の妻らが主張する様子が日米双方のメディアに流された。しかしながら被告人家族は泣きながら失神する姿まで披露したものの、そもそも陪審制が無い日本では的外れで空回りに終わった。また文化的にも白人・黒人が絡む人種差別問題になじみが無いため全く同情の声は挙がらず、むしろ反感を煽る結果となり、世論からも相手にされなかった。1998年（平成10年）6月12日、防衛施設庁は、被害者の少女に対してアメリカ軍が示談金を支払い、日本政府も見舞金を支払っていることを明らかにした。ただし金額については公表されていない。2003年（平成15年）4月15日、参議院外交防衛委員会における大田昌秀委員（事件当時の沖縄県知事）の質問に対する外務省北米局長の答弁で、犯人全員が刑期満了で釈放され帰国、不名誉除隊（日本で言えば懲戒免職処分）したことが明らかになった。そのうちの一人がアメリカへの帰国後に日本の刑務所内労務作業の体験を「奴隷的労働に従事させられた」と主張し非難したという。2006年（平成18年）8月20日、そのうちの1人がジョージア州で女子大生を暴行、殺害した直後に自殺している。なお、2002年（平成14年）に発生した沖縄米兵強制わいせつ未遂事件の際もアメリカ側は日米地位協定17条5(c)を根拠に犯人の身柄引き渡しを拒んだが、本事件を教訓に改められた日米地位協定の運用にて、特定の場合についてはその引渡しに「好意的な考慮」(sympathetic consideration)を払うという日米合意がなされていた。このため、最終的に身柄が引き渡されている。