2001年はブロードバンド元年といわれた。Yahoo!BBと組み合わせて使うIP電話のBBフォンがサービス開始となり、同事業者間で無料通話ができることからIP電話が広く認知されるようになった。2003年にIP電話で050番号が付番され、主にISP系のITSPの新規参入が顕著になる。NTTがフレッツブランドでFTTHとADSLの2本立てでブロードバンド対応を進めた。イー・アクセス・アッカ・ネットワークス・Yahoo!BBなど主要な電気通信事業者も利用可能な地域を拡大した。総務省の発表によると2001年1月の時点では16,194回線だったのが、2001年12月の時点で1,524,348回線になり、2003年12月末には1000万回線を突破した。2000年後半以降、ISP間でキャッシュバックや料金値下げなどで顧客を争奪する価格競争が発生しISPとADSL回線料金の合計（電話回線の基本料が別途必要）が月額3000円台前後へと低価格化が進み、ブロードバンド回線の主流となった。当初、電話局から1km以内ぐらいの地域であれば、下り公称帯域1.5Mbps、実効帯域でも1Mbps程度であった。その後、技術の向上により2005年には、電話局から数百Mという好条件であれば、下り帯域は100Mbpsを測定可能な場合があるまでに上昇している。
1999年4月に、伊那市有線放送農業協同組合にパラダイン製のADSLモデムを同社の従業員が持ち込み、有線放送電話網での接続実験を行った。同年8月27日に伊那xDSL利用実験連絡会が記者会見を行い、8月から9月にかけて伊那市有線放送農業協同組合でのxDSLの公開実験をすると発表した。その時の主な参加企業は、長野県のプロバイダー事業者として富士通長野システムエンジニアリング及び長野県協同電算、システム構築を担当した企業はKDDI研究所、数理技研、SunMicrosystems、xDSLの機材提供を行ったのは住友電気工業、住友電設、ソネット、パラダインジャパン、NECであった。同年9月1日にJANISネット（株式会社長野県協同電算）が長野市の川中島町有線放送農業協同組合の有線放送電話網を使って下り最高1.5Mbps・上り最高272kbpsのサービスを始めたのが商業ADSLサービスの始めとされる。東京めたりっく通信（後にソフトバンクへ吸収）は、1999年12月24日に新宿新南口のユースビル一階で、ADSL/SDSL接続サービスのデモ・センター「新宿めたりっくバー」を開設した。NTT電話網を利用した商用ADSLサービスは1999年12月にコアラが大分市の一部を対象に、次いで2000年1月に東京めたりっく通信によって東京23区内の一部を対象に開始（申し込みは1999年10月頃から）された。
日本では2000年代前半に既設のメタリック通信線が利用できることで急速に普及した。従来の公衆交換電話網を経由したダイヤルアップ接続による従量制通信料金ではなく、月額定額料金で提供される場合がほとんどで、常時接続という利用形態が普及した。しかし、2000年代後半になると、携帯電話に代表される高速な移動系通信サービスの普及と、光ファイバー（FTTH）による高速通信が主流になるにつれて利用者が減少しており、さらにPSTNの将来的なNGNへのマイグレーションに伴ってサービスの廃止が検討されるようになり、NTT東日本とNTT西日本は2017年11月30日、FTTHサービス「フレッツ光」提供エリアで、ADSLサービス「フレッツ・ADSL」の提供を2023年1月31日に終了すると発表した。既設の公衆交換電話網のメタリック通信線によるアナログ固定電話回線にデジタル情報を重畳して家庭や小規模事業所からのブロードバンドインターネット接続に使用される。アナログ電話回線に重畳させて提供するものをタイプ1、重畳させずに提供するものをタイプ2という。アナログ電話回線を使用するがデジタル情報による通信であるため、法的にはデジタル伝送路として扱われる。このため工事には電気通信設備工事担任者のDD種もしくは総合種が必要となる。
2015年6月末現在、ブロードバンド加入者数（約2,626万）のうち、83.6%がADSLで、14.6%が超高速ブロードバンド（最大通信速度30Mbps以上）、残りが幹線が光化されていないケーブルや衛星回線等であった。ADSL加入者数は2014年第3四半期をピークに減少傾向にある。
他方ケインズ経済学の側でも新しい古典派に対応した動きが見られた。ニュー・ケインジアンのマクロ経済学は新しい古典派のミクロ的な前提条件を受容し、ケインズ経済学にミクロ的な基礎を与えようと新しいモデルを構築してきた。またそれに伴い時間を通じて最適化を図るという意味での合理性を仮定するために、合理的期待仮説をも受け入れた。ニュー・ケインジアンも新しい古典派と同様に経済主体の期待の果たす役割を強調している。その上で名目価格の粘着性などアメリカ・ケインジアンを特徴付ける要素をモデルに盛り込んでいる。その1つの例としてサーチ理論を応用した協調の失敗のモデル化が挙げられる。サーチ理論とは売り手と買い手がそれぞれ取引相手を探し、首尾よく取引相手を見つけることが出来たならば直接相対取引する行動をモデル化したものである。裏を返せば取引相手が見つからなければ取引は成立しない。サーチ理論は、売り手と買い手が一堂に会し価格をシグナルに取引を行うワルラス的な市場環境とは全く異なる取引環境をモデル化している。ワルラス的な市場では経済主体は価格を通じてしか接触しないからである。このモデルでは産出量の異なる複数の均衡が出現する。高産出の均衡は好況に、低産出の均衡は不況に対応する。どの均衡が実現するかはサーチ活動の見通しについて経済主体が抱く期待に左右される。すなわち取引が成立する可能性が高いと予測すれば高産出の、可能性が低いと予測すれば低産出の均衡が実現する。このようにニュー・ケインジアンは新しい古典派と異なりワルラス的な市場と異なる取引環境をモデル化しながらも、経済主体の期待を重視する点で新しい古典派と共通点を持っている。