2000年代のモバイルサイトは、ドコモやAUなどのキャリアのポータルに掲載される公式サイトとなり、コンテンツ利用料を携帯電話料金と一緒に徴収することが成功には欠かせない条件といわれていた。当時のモバイルサイトは、PC向けサイトとは異なり、広告単価も低く、ビジネスになりえないと考えられており、収益化も難しかった。ゴルゴンゾーラは「着メロは有料」という固定観念がある時代に、著作権料を払いながらも着メロを無料で提供した事で、中高生を中心に口コミで会員数を急増させ、それまでの課金制、公式コンテンツにより発展してきたケータイ・ビジネスの常識を覆した。中高生の共感を得るために、ヤマハやレイドといった企業色をみせず、ゴンゾーという着メロ職人による個人サイト風のサイト運営を行なった。その為、広告はうたず、会員の95%を口コミだけで集めた。会員には広告を掲載したメールマガジンを発行し、会員はメールマガジンの広告をクリックし、スポンサーのサイトを閲覧するとポイントが貯まる。会員はそのポイントを使用して、着メロなどのコンテンツをダウンロードできる。会員にとって広告そのものが価値のあるコンテンツとなるよう広告情報を提供する事でCTRをあげており、2005年9月の平均CTRは43.2%あるなど、アクティブユーザー率も高い。広告の内容も出会い系や消費者金融など、未成年にふさわしくないものを排除し、利益よりサイトの雰囲気を大事にする運営方針が功を奏し、ローソン、日本コカ・コーラ、ロート製薬、講談社、ナイキ、オリエンタルランド、サントリー、マイクロソフト、リクルートホールディングスなどのナショナルクライアントがモバイル向けに広告を出稿するきっかけにも繋がり、モバイル広告市場の開拓に成功した。こうした最新のビジネスモデルは総務省による通信プラットフォームのあり方でも紹介されている。
無料会員登録すると、初回のみ10ポイントが付与され、着うたを50ポイントで1コンテンツ、メドレー着メロを30ポイントで1コンテンツ、着メロ、Flash、ゲーム、デコレーションメールひな形を10ポイントで1コンテンツそれぞれダウンロード、歌詞は無料で閲覧することが出来る。ポイントは広告メールをクリックするか、友達をサイトに紹介する事で追加される。以下のメニューの他にも、特別企画等が多数存在する。
大手アダルト画像・動画配信サイトTwistysで長年活躍している。2007年3月には同サイトでクリッシー・モランやペントハウス・ペットのシェイ・ラレン、エリカ・キャンベルを抑えてファン投票1位に輝き、Treat of the Monthの称号を獲得した。紙媒体では2005年12月、2006年1月と2ヶ月連続でイギリスのポルノ雑誌Mayfair誌の表紙を飾った。10本ほどブリジット名義で（綴りは若干変動がある）ポルノ映画に出演している。全てレズビアンかオナニーシーンでの出演である。エゲルハージ・ジャネット、イヴ・エンジェル、ソフィー・ムーンなど同じハンガリー出身の女優と絡む事が多い。
「週刊新潮」（2007年11月1日号）で「もともとP献金は、名誉会長の海外出張の餞別としてお金を包んだのが始まり。最近は池田の会長就任記念日(5月3日)や学会の創立記念日(11月18日)などに送るのが慣例となっています。議員個人が献上するケースもありますが、私の場合はグループで贈っていました。予算は1回約50万円で、1人当たりの予算は6、7万円。名誉会長の秘書室長から、コーヒーカップ50セット、ネクタイ50本などという風に指示されました。地方の学会員が上京して本部に来たときにお土産として使うのです」という福本の発言を掲載した。
2007年10月16日の参議院予算委員会で石井一（当時、民主党）が、福本潤一から得た情報として献金疑惑に言及。公職選挙法違反や政教分離原則に反するのではないかとして内閣総理大臣福田康夫に意見を求めた。国会審議や速記が数回にわたりストップした。また石井は国会に参考人として福本を招致する旨、福本も応じているとの内容を発言した。公明党を代表する形で答弁に立った山口那津男は石井の質問に対し抗議、国土交通大臣として大臣席にいた冬柴鐵三は「P献金」の存在を否定した。
P献金（ピーけんきん）またはプレジデント献金は、公明党所属議員による献金の一種とされており民主党の石井一が国会答弁の場でこう呼んだことからつけられているがここでは起こった経緯について述べる。プレジデントとは公明党の支持母体、創価学会名誉会長の池田大作を指しているとされる。
かつて大日本帝国憲法時代に行なわれたことのある陪審制を日本国憲法下で行なうことは可能か。裁判官以外の一般人を最終的な判断を裁判官が行なえば合憲である、と言われる。しかし日本国憲法第32条の「裁判所」を裁判官のみによって構成されるものと解すれば当事者が同意しない限り陪審員による裁判は許されないとも言われるため、一概に合憲であるとは述べられないのが現状である。
明治憲法とは異なり、日本国憲法32条の「裁判」には民事事件や刑事事件のほか行政事件の裁判を含む。また、裁判を受ける権利には一定の手続的な保障も内実として含まれる。
近世に入ると、美を存在の賓辞ではなく、人間の認識の構造から説明しようとする論者が登場する。これには心理学的把握と狭義の認識論的把握を挙げることができる。これはイギリス経験論と大陸合理主義哲学の影響下に発達した学説であるが、のちには実証的心理学の影響も受けて、現代における美の把握の一潮流をなしている。代表的な論者には、エドマンド・バーク、イマヌエル・カントがいる。18世紀イギリス美学においては、心理学的な美の把握がみられる。バークはジョン・ロックの影響下に、美を社交性への本能的欲求から説明しようとした（バークの美論については後で#美的範疇の節で詳述する）。一方ドイツでは合理主義哲学の影響下に、ライプニッツの表象理論を継承した認識論的美論が展開される。アレグザンダー・バウムガルテン『美学』からは、美を「感性的認識の完全性」とする定式が導出される。こうした近世の認識論的把握の頂点に来るのがイマヌエル・カントである。カントにおいて美は四つの徴表を与えられる。その認識根拠はしかし感性や悟性のアプリオリな制約にあるのではない。この意味で美は極めて主観的である。美は共通感官（センスス・コミヌス）に基き、判断の普遍妥当性を要求するが、それ自体は対象の性質ではなく、「構想力と悟性の自由な戯れ(das freie Spiel der Einbildungskraft und des Verstands) 」に帰着される。この認識能力の自由な戯れを引き起こすものが美しいものといわれる。そして美は理性の能力の調和、すなわち上級認識能力の理想的な調和の実現として、道徳性の象徴である（『判断力批判』第1部）。