古くは宗教的な意味合いから拒食になるケースが多く、増え始めたのは13世紀頃である。一般的に、19世紀までは病気として扱われたことはなかった。ルドルフ・ベルの『聖なる拒食』(Holy Anorexia)には中世イタリアのカトリック261人の拒食聖女の記録がある。これらの聖女はほとんどが思春期の女性であった。聖カタリナは16歳頃からパンと生野菜と水しか摂取せず、25歳までにはほとんどの食事を採らなくなったが、非常に活動的で各地を渡り歩いた。聖クララは月水金は何も食べず、他の曜日もわずかしか食べず病気になり、聖フランシスコとアッシジ司教が毎日1.5オンスのパンを食べるように命じ、回復したという。これらの聖人の拒食は、禁欲業としての断食のレベルをはるかに超えるものであった。彼女達は貴族や富裕層の出身であり、親の結婚強要など、世俗の慣習から逃れる為に、宗教的救いを求めた結果の拒食とも言える。その一方で、医学的な捉え方は17世紀末から出始めている。1689年にジェイムズ二世の侍医であるリチャード・モートンが、拒食症の症例を初めて病気として記述した。その後の1874年には、ヴィクトリア女王の御典医であったウィリアム・ガルが初めて「Anorexia Nervosa（神経性無食欲症）」と呼称した。19世紀後半以降から、英米仏の中産階級の子女たちの間で拒食症は大流行する。この病気の流行はこの時代の家父長制度によって抑圧され、出口を失った女性の生のエネルギーが自己破壊に向かったものとする見方がある。また、現代に至り[痩身＝女性美]と考える社会風潮が拒食症を増やす要因になっているという見方もある。
大田 祐樹（おおた ゆうき、1971年6月17日 - ）は、山陰放送（BSS）のアナウンサー。鳥取県境港市出身、鳥取県立米子東高等学校、明治大学卒業。1998年BSSに入社。血液型はB型、星座はふたご座。同期に田中亜矢アナウンサー。
天保4年（1833年）、一門吉敷毛利熈頼の子として生まれる。元服の際には、藩主・毛利慶親（のちの敬親）より偏諱の授与を受けて親詮と名乗る。文久2年（1862年）、兵庫警衛総奉行を務める。元治の内乱による藩内の内戦では、大谷口総奉行として萩の防衛を務めた。慶應元年（1865年）、登城して藩主・毛利敬親に藩内の抗争の停止を建言する。改革派による新政権が成立すると城代となる。慶応2年（1866年）、長州藩が幕府による第二次長州征討を受けた際に、周防平生の防衛にあたる。明治26年（1893年）4月18日死去。享年61。五男の乙彦は宍戸家を相続し、明治33年（1900年）に男爵に叙された。
毛利 親詮（もうり ちかあき、天保4年（1833年） - 明治26年（1893年）4月18日）は、長州藩一門家老である大野毛利家の9代当主。父は毛利熈頼。母は堅田就正の孫娘。正室は綾小路有長の娘。子は毛利徳正（のりまさ、毛利元徳より偏諱の授与を受ける）、宍戸乙彦（五男）。通称は少輔五郎、伊賀、織部、将監。
妙多羅天（みょうたらてん）または妙多羅天女（みょうたらてんにょ）は、神仏、善人、子供の守護者、悪霊退散の神、縁結びの神とされる日本の神。新潟県、山形県で祀られている。
法務省の外局である出入国在留管理庁本庁が、一般への窓口を持たず、国会対応、法案・政策立案、外国機関との折衝、特異・困難事例（いわゆる進達事案）の法務大臣決裁の補助など上級庁としての業務を行うのに対し、地方出入国在留管理局は、窓口を持ち、日本への入国を目的とする外国人、既に日本に在留中の外国人、出入国管理制度に違反した在日・滞日外国人、さらには難民条約・難民議定書上の難民を主張する外国人（又はそれらの代理人等）からの申請を受け、その審査・調査・許認可・摘発等の、いわゆる「現場」の業務を取り扱うほか、入国者収容所へ収容される外国人の過渡的な収容施設として「収容場（しゅうようば）」を持ち、その処遇等にも当たる。地方出入国在留管理局という呼称は総称であり、個別具体的な名称は「東京出入国在留管理局」のように「地方」を省いて代わりに都市名の地名部分を冠したものとなっている（ただし、英語名称では Regional は外さず地名を冠する）。本局出張所・支局には本局の名称を、支局出張所には本局及び支局の名称をそれぞれ冠する。他省庁の大半の地方支分部局と同様、正式な辞令には「法務省」は冠されない。旧組織(後述）については、それぞれ「出入国管理庁東京出張所」、「入国管理庁東京出張所」、「東京入国管理事務所」のように称した。密接に関連する官署として、出入国在留管理庁の施設等機関である入国者収容所（入国管理センター）がある。従前の地方入国管理局の職員にとって、他省庁あるいは（同じ法務省にあっても）法務局等への異動は出向（人事交流）とみなされるのに対し、入国者収容所は本省出入国管理庁とともにいわば通常の人事異動の範囲内の官署として認識されていたが、現在ではいずれも出入国在留管理庁内部での異動となる。