1869年12月（明治2年11月）、新井は密かに仙台に帰り、旧友たちに「今より後は、ハリストス教にあらざれば、世道人心を維持する能はざる」「その道たるや、其高尚なること儒・仏両教の比にあらず、且それこの道たる、貴賎上下の別なく、これを解得するを得べきの正道なり。予略々これを聞き殆んとその教義に服せり」と語り、ニコライの下でキリスト教の教義を探究することを熱く説く。1870年2月（明治3年1月）、受け入れ態勢が整い次第連絡するから学ぶ志ある者は来箱すべしと言い残し、箱館に先行した。函館に着いてみると、ニコライはまだロシアへ帰国中だったが、新井はその留守を預かる澤辺らとともに漢訳聖書とロシア語から中国語に訳された要理書『東教宗鑑』の学習に取りかかる。6月から9月にかけ、新井の名を騙った澤辺の書簡にも促され、仙台の同志8名が二陣に分かれて函館に到着する。その中には小野荘五郎、笹川定吉、影田孫一郎ら、後に澤辺とともに日本ハリストス正教会のリーダー格となる面々がいた。しかし彼らの生活は困窮を極め、その秋、生活費の捻出とさらなる同志を募るため、新井と小野は仙台に戻った。そこへ、森有礼の食客となっていた金成より上京を促す書状に新井は接し、急遽上京することになった。
箱館では旧友の金成善左衛門よりすでに箱館ロシア公使館付司祭ニコライ・カサートキンから洗礼を受けていた澤辺琢磨を紹介され、1869年2月（明治2年1月）頃、澤辺を通してニコライと3回会見し、大いに啓発され、ハリストス教の教理に心服する。ニコライは新井の才学に期待したとされるが、まもなく日本伝道会社設立のために一時帰国する。一方、新井と金成もまもなく募兵すべく仙台に潜行するが、当地の旧佐幕党の探索が厳しく、生命の危険さえあり、意を果たすことが不可能と知る。結局、新井は房州の知人宅に匿われ、『論語』と『象山先生全集』などを取り寄せて研究しながら時勢を見守る。その間に新政府軍は箱館を攻略し、榎本勢の降伏により箱館戦争が終わった。
戊辰戦争勃発の1868年(明治元年)春、新井は仙台に戻り、藩軍務局副統取の玉虫左太夫を補佐して奥羽越列藩同盟の結成に奔走する。だが10月（旧9月）に藩主が恭順降伏を決め、藩の首脳陣が交代、左幕党狩りが一気に厳しくなる。そこで、常之進は脱藩を決し、新政府軍への恭順に憤激した星恂太郎が率いる藩の洋式部隊・額兵隊250名余りに加わり、翌月、石巻南東沖に停泊の榎本武揚の幕府艦隊に搭乗して箱館に向った。
戊辰戦争後に森有礼に認められ、1871年1月23日（明治3年12月3日）、米国に渡る。アメリカでキリスト教系新興宗教団体教祖トマス・レイク・ハリスの弟子となり、労働と冥想の日々を送る。1899年（明治32年）、53歳のとき、英語の自著Inward Prayer and Fragments（『内観祈祷録』）一冊を携えて帰国する。1904年（明治37年）、巣鴨に「謙和舎」を開き、奥邃独特の伝道生活に入る。生涯娶らず独身を貫き、本人の意思で写真や肖像画は一枚も残していない。1922年（大正11年）6月16日召天する（76歳）。墓地は東京都世田谷区代沢の森巌寺にある。
東京都世田谷区生まれ。1978年法政大学工学部土木工学科卒業、日立運輸東京モノレール（現日立物流）入社、海運重量営業本部配属。2006年執行役国際営業本部長。2010年執行役常務。2012年執行役専務。2013年から取締役代表執行役社長を務め、SGホールディングスとの資本提携を行うなど、脱日立グループ化を進めた。
中谷 康夫（なかたに やすお、1955年11月12日 - ）は、日本の実業家。株式会社日立物流取締役代表執行役社長。
アボリジニの市民権は、1967年にようやく認められた。1993年には先住権が認められ、元々のアボリジニ居住地域の所有権が認められている。今日ではアボリジニの大半が都市部に住んでいるが、政府から支給された住宅に住みながら、一定の伝統的生活を嗜む人もいる。白人主流社会に同化し仕事を持つ一方で、伝統舞踊に興じる人もおり、今日では伝統と欧米文明の双方を独自に組み合わせた生活をする人が大半である。しかし、政府から支給された公的扶助を糧に堕落した生活に陥るという、他の少数民族同様の社会問題も見られる。また、白人との経済格差を解消するため、大学進学における優遇などの差別是正措置も講じられている。このような特典を得るため、実際にはアボリジニでないものが、アボリジニを詐称することも多く、問題となっている。ケビン・ラッド首相は、2008年2月13日の議会で、先住民アボリジニに政府として初めて公式に謝罪した。同日の議会には約100人の先住民らが傍聴する中で、同首相は「Sorry」の語を3度使い謝罪した。議事堂の外には全国から詰めかけた数千人がテレビを通じて謝罪の言葉を聞いた。この謝罪は、昨年11月の総選挙でラッド率いる労働党の公約を実現したものであった。これらは教育や医療、経済面における、アボリジニとその他豪州国民との格差是正に全力で取り組むという趣旨のもので、補償金の支払いについては応じない方針を明らかにしていた。自由党の下院議員5名と上院議員1名は、ラッド首相の公式謝罪に反対し、出席しなかった。