日本では特に主に夏の温度・積算温度に従うようである。日本アルプス中央部や富士山では約2500-2800mほどである。東北地方で約1600m、北海道の大雪山や日高山脈で約1000〜1500m、北海道の利尻島で標高約500m、千島列島では標高300m程度にまで下がっている。一方、九州や四国、 屋久島の宮之浦岳など標高が2000m程度で森林限界が見られるが、これは岩石地質や地形的な影響が大きい。日本の森林限界より手前（亜高山帯）における植生は、主にモミ属・トウヒ属・コメツガなどの常緑針葉樹林だが、森林限界の境界線付近では落葉広葉樹のダケカンバの比率が高くなる場合が多い。森林限界より奥（高山帯）では、ハイマツなどの小低木が多い。高木の先端部がそれ以上伸びることができなくなる高度を高木限界と呼ぶ。日本では亜高山帯林からハイマツ帯へ、短い距離で樹種と景観が一変するため、森林限界より上からは森林限界を容易に目視することが可能であることが多い。しかし、ハイマツは北東アジア特有の植物であり、世界的に見ると亜高山帯と同じ樹種が次第に疎林・低木化して、最後には姿を消す場合も多く、その場合は森林限界は明確な1本の線ではなく、幅の広い移行帯となる。高緯度地帯においてはこのような移行帯を森林ツンドラと呼び、ときには南北数百キロに達する場合もある。なお、ハイマツ帯を高山帯に含めるかどうかは議論がある（ハイマツの項および亜高山帯針葉樹林の項を参照）。
回帰線に挟まれた低緯度の高山の気温は、季節による年較差よりも日較差のほうが大きく、季節変化を示さず主に乾燥によって森林限界が形成される。低緯度の森林限界はおよそ3000m付近とされる。この付近からは貿易風の影響を受けやすくなる。水分が確保されやすい条件での高山地域では、かなりの高度まで森林限界が伸び、標高3600〜3800m付近に達するところがある。中緯度地域からの高山の気温は、季節の年較差の影響を強く受ける。北半球の中緯度以北では暖かさの指数15と森林限界がほぼ一致するとされる。ケッペンは「森林限界は月平均気温の最高が10℃の等温線と一致する」と主張したが、これは特に南半球ではズレが大きくなり、適用できないとの指摘がある。メキシコ湾流の影響を受けるヨーロッパでは、1800mが森林限界になりうる。キリマンジャロ山など低緯度地域に位置する高山では低地の熱帯雨林やサバナから標高が上がるにつれて温帯の落葉広葉樹林、亜寒帯の針葉樹林、寒帯のツンドラ、頂上近くの永久氷雪地帯へと高度別に段階的な植生の変化が見られる。一方中・高緯度地域でも広葉樹林・針葉樹林から始まる高度別の植生の変化は見られるが、森林限界、植物限界ともにその標高は低緯度地域に比べて低くなる。なお、高山に見られるツンドラを寒帯のツンドラと区別して高山ツンドラという。アメリカ合衆国アリゾナ州北部、フラッグスタッフ市付近にそびえる独立峰、ハンフリーズ・ピーク（Humphreys Peak、標高3,850m）ではその植生は山麓の高地砂漠（実際はステップ）から山岳森林、高山ツンドラへと変化する。
674年（天武天皇3年）に創建されたという。社伝によれば、神社裏を流れる志染川の中に岩があり、その形が靫に似ていることから岩靫神社と称され、また、岩のあった場所が淵となり、壺の形に似ていることから岩壺神社と称されるようになったと伝えられている。享保年間に本殿が焼失したが、その後産土大神として再建された。
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数多くのドラマの演出・監督を担当している。代表作には『ショムニ』や『世にも奇妙な物語』がある。フジテレビの作品を多く担当している。近年は共同テレビの永井麗子プロデューサーの作品で3シリーズ連続でメイン監督を務めている。2013年、『謎解きはディナーのあとで』の劇場版にて映画監督デビュー。
世界156カ国、延べ1億7,428万人が加盟している。日本では、日本労働組合総連合会（連合）がICFTUに加盟していた経緯から加盟している。また、インドなどのように複数のナショナルセンターが加盟している場合もある。
2006年11月1日に、オーストリア・ウィーンの設立総会にて、それまでの国際自由労働組合総連盟（国際自由労連・ICFTU、1949年結成）と国際労働組合連合（国際労連・WCL、1920年に国際キリスト教労連（IFCTU）として結成され1968年に国際労連へ改称）、そしてそれまでどちらにも加盟していなかった幾つかの国の労働組合中央組織（ナショナルセンター）によって設立された。
11月18日、甲案交渉が不調のため、野村は根本問題を限られた時間で解決することは困難なこと、情勢は極めて緊迫していることを説き、独断で「日本は仏印南部より撤兵に対し、米国は凍結令を撤去す。…其の上にて更に話を進むることと致した度し」と申し入れた。これは東郷の訓令を待って提示することになっていた乙案を狭めた私案であり、来栖大使は「出先としては思ひ切った提案であるが、自分もかねてから同意見であるし、現地の空気及び野村大使の立場及び心境としては寧ろ当然といひ得ること」としている。ハルはなかなか承服しなかったが、日本が平和政策を明確にすることを条件に検討を約した。11月18日夜、野村と来栖はウォーカー郵政長官を訪問。ウォーカーは大統領及び大多数の閣僚は日米諒解に賛成であること、日本が仏印撤兵など現実の行動で平和的意図を示せば、アメリカの石油供給もあることを述べたという。19日には某閣僚の旨を受けたウォルシュ司教が大使館を訪れ、日本が今日にも仏印撤兵の意図を表明すれば、ハルは即座に石油輸出を約束し、これをきっかけに急速に問題を解決したい意向との情報が伝えられた。またこの日、野村・来栖と会談したハルの対応も好意的だったという。しかし、11月20日発の公電で東郷外相はアメリカがさらに煩雑なる条件を持ち出してくる余地があること、我が国の国内情勢では乙案程度の解決案を必要とすることを述べ、「貴大使ガ当方ト事前ノ打合セナク貴電報腹案ヲ提示セラレタルハ国内ノ機微ナル事情ニ顧ミ遺憾トスル所ニシテ却テ交渉ノ遷延乃至不成立ニ導クモノト云フ外ハナシ」として野村の私案提示を叱責するとともに、日本の最終案である乙案の提示を指示した。現在の研究でも、野村の私案提示は「明らかに越権行為であった」、「日本の譲歩を最大限のものに見せようとした東郷の努力を結果的に水泡に帰すものであった」という指摘がある。