一方、平群広成の乗った第3船は潮の流れのままに南へと流された。第4船の行方は全く不明である。広成の船はようやく岸辺に流れ着いたが、住民の肌の色は黒く、崑崙国と知れた。この時、船には115人がいたという。上陸すると直ちに武装した崑崙兵が襲来したが、武器もない上に漂流で衰弱した身体では到底対抗できず、崑崙兵と戦って死んだ者も、密林に逃げ込んだ者もいた。残りの90人余りは捕らえられたが、ほとんどはマラリアで死亡し、生き残ったのは広成と水手3人だけだった。広成一行は崑崙の都に連行され、崑崙王に拝謁して抑留・軟禁された。開元23年（735年）になって唐の欽州（現在の中華人民共和国広西チワン族自治区。トンキン湾に面する）在住の崑崙商人に助けられ、欽州へ脱出することができた。欽州には長安から派遣された刺史が駐在しており、広成らは官府の援助で長安に送還されている。広成一行が漂着した「崑崙」がチャンパ王国と断定される理由はいくつかあるが、特に欽州到着後、知らせを受けた唐の尚書右丞相・張九齢が起草した「勅日本国王書」（『全唐文』巻287『唐丞相曲江張先生文集』）に朝臣広成等飄至林邑国と記されている。「林邑国」とはチャンパ王国の中国名である。なお、この勅書は副使一行が日本に持ち帰り、平群広成生存の事実は日本でも知られていた。名代帰国後の天平9年（737年）9月に広成は在唐のまま正六位上から外従五位下に昇叙されている。
神亀5年（728年）1月に日本海を渡って渤海使が初めて平城宮に入朝した。使節は前年9月に蝦夷地に漂着し、大使の高仁義ら16名は蝦夷に襲われて死亡、生き残った首領の高斉徳ら8名が出羽国に助けを求めたものであった。彼らが提出した渤海郡王・大武芸の国書には、渤海を高句麗の再興であると宣言し、日本との友好善隣を求めていた。同年2月に引田虫麻呂が送渤海使に任命され、6月頃高斉徳らを送るために渤海に向かった。天平2年（730年）に虫麻呂は渤海王の進物や国書を携えて帰朝している。
ソフィ・マリノヴァは複数回にわたってユーロビジョン・ソング・コンテストのブルガリア代表を目指し、国内予選に挑んできた。ブルガリアが初めてユーロビジョン・ソング・コンテストに参加した2005年大会のブルガリア代表を目指し、スラヴィ・トリフォノフとのデュエットで国内予選に参加したもののカッフェに敗れ2位となった。2006年大会でもトリフォノフと組んで国内予選に挑むが3位に終わる。2007年大会ではラッパーのウスタタと組んで国内予選に参加するが、エリツァ・トドロヴァ&ストヤン・ヤンクロフに敗れ、またしても2位に終わる。2011年大会でも国内予選に参加するがブルガリア代表の座を勝ち取ることはできなかった。2012年2月29日に行われたユーロビジョン・ソング・コンテスト2012のブルガリア国内予選の決勝では、デシ・スラヴァなどの競合歌手を下し、念願のブルガリア代表の地位を手にした。ユーロビジョン・ソング・コンテスト2012本戦は、同年5月にアゼルバイジャンのバクーで開催される。
ブラーネ・ポーレ（ウクライナ語：Бра́не По́ле；意訳：「戦場ヶ原」）は、ウクライナのキエフ州ボフスラーウ地区にある村。1594年に創建された。面積は約2.3km²（2005年）。人口は689人（2005年）。
旅行の際には、リスクに備えて持っていくと役に立つ薬がある。行き先や状況にあわせて、解熱鎮痛剤・マラリア予防薬・コンドーム・旅行者下痢症の治療薬、絆創膏や湿布やハサミなどの応急手当セットを用意するとよい。
死亡率研究によれば、旅行中の死亡の最大の原因は循環器疾患(50-70%)であり、外傷や事故(～25%)が続く。感染症は旅行中・旅行後の死亡原因のうちわずか2.8～4%を占めるに過ぎない。一方有病率研究によれば、先進国からの旅行者が途上国で1ヶ月を過ごした場合に、半数以上が病気になるとされる。中でも旅行者下痢症は最もよく見られる問題である。
国際化に伴って疾病はこれまでにない速さで拡散するようになり、健康を脅かす様々な環境に身を置く旅行者も増えつつある。渡航医学の扱う内容としては、旅行者の健康を脅かす病気の地域別流行状況(疫学)、予防接種、マラリア予防、そして年間6億人に及ぶ海外旅行者の健康を守るための旅行前カウンセリング、などが挙げられる。推定では、年間8,000万人の海外旅行者が、先進国から発展途上国へ旅行しているとみられる。
海事局は国防予備船隊計画に関して政府への提案を行う官庁として認められており、商船タイプの船舶で総トン数1,500トン以上のものが計画対象となる。州当局は船舶譲渡の申請書を提出して船舶の譲渡を求めることが出来、目的と使用箇所を明記して、国防予備船隊の船舶を人工漁礁として活用している。これは1972年に海事局が開始した人工漁礁計画に基づいており、1972年Public Law 92-402を根拠法としたのが始まりで、その後Public Law 98-623の改正を経てリバティ船のみだった対象を国防予備船隊の全老朽船に拡大した。漁礁設置の金銭的負担は全て州が負うが、船内機器類の売却益を充当することが出来る。51隻の船舶が10州に引き渡され、具体的には次のようになっている。テキサス州（12隻）、フロリダ州（10隻）、ノースカロライナ州（7隻）、バージニア州（6隻）、アラバマ州（5隻）、ミシシッピ州（5隻）、サウスカロライナ州（2隻）、カリフォルニア州（1隻）、ニュージャージー州（1隻）。国防予備船隊が保管対象としていない132隻の内、117隻はこうした処分の提案がされている。国防予備船隊計画は歴史的遺産を海洋遺産保存団体に譲渡、または貸与を根拠付けるものとなっている。譲渡に際しては、特別立法により船全体を記念協会に移管することも出来る。退役した商船設計の海軍艦船には揚陸作戦艦艇が含まれるが（海上輸送司令部のため海事局により動員状態に置かれている船舶は保管艦から除外）、退役艦船の整備施設の係留施設が満杯状態にある場合には、国防予備船隊に置かれることもある。戦艦、巡洋艦、航空母艦などで除籍された艦や最終処分待ちの艦は海事局の係留場所に移動させられることもある。最初の段階として、上述の船舶は維持・整備のため1932年経済法（Economy Act）に基づいて海事局に移管されることになる。