フジテレビと東海テレビなどで放送。フジテレビでは1989年4月から1994年3月まで、同局の深夜番組放送枠『JOCX-TV2』内で放送されていた。東海テレビでは1989年10月20日から1994年3月11日まで、同局の深夜番組放送枠『スーパーフライデー24』→『スーパーサタデー25』→『スーパーフライデー25』内で不定期放送されていた。
『F1ポールポジション』（エフワンポールポジション、POLE POSITION＝番組タイトルクレジットではこのアルファベット表記が用いられていた）は、1989年から1994年まで一部フジテレビ系列局で放送されたF1関連の情報番組。全171回。
シアター・ロイヤルは、ジョン・メルトン・ブラックによって、1855年にバーク・ストリートの北側に建設された。3300人を収容でき、当時のロンドンにあったドルリー・レーンのシアター・ロイヤルやコベント・ガーデンのシアター・ロイヤル（後のロイヤル・オペラ・ハウス）に匹敵する規模であった。杮落としで上演されたのは、リチャード・シェリダンの『悪口学校 (The School for Scandal)』であった。しかし、「壮麗な劇場 (magnificent theatre)」と評されたこの建物の建設には6万ポンドの経費を要し、このためにブラックは結局破産することになった。1872年4月、劇場は火災で焼失し、すぐに4000人を収容する規模で再建され、同年11月に再開された。1904年には改装が施されたが、1933年に解体され、跡地はマントンズ百貨店 (Manton's department store ) となったが、さらにその後は、コールスとターゲットになっている。
カトリック教会では、第2バチカン公会議以降、典礼暦と聖人暦が見直された。その中で、1年間をキリストの生涯と関連付けるという典礼暦本来の意味が再確認された。これにともなって聖人暦も整理され、史実上の存在が明らかでない聖人などははずされ、キリストの降誕を準備する待降節、復活を準備する四旬節からは基本的に聖人の祝いがはずされた。この結果、どの聖人の日でもない平日（feria）も含む聖人暦となった。伝統的に聖人の祝祭日はその重要性に応じてランクがつけられている。そのランクはその聖人の重要性の順に大祝日（祭日）、祝日、義務の記念日、任意の記念日となっている。ミサや聖務日課において祭日や祝日の聖人の場合はその聖人固有の典礼文を用いるが、記念日では通常の式文も用いることができ、任意の記念日の場合では文字通り記念することも任意となっている。
熊本県出身。1969年北海道大学水産学部水産増殖科卒業。1971年北海道大学大学院水産学研究科修士課程修了。1975年北海道大学大学院水産学研究科博士課程修了、水産学博士。山本喜一郎門下で、専門は水産増殖の基礎研究。魚類の配偶子形成の解析により人工採苗法を確立した。日本学術振興会奨励研究員を経て、1976年北海道大学水産学部助手、1989同助教授、1994年同教授。1995年水産学研究科長・水産学部長。2001年北海道大学総長補佐。2005年北海道大学副理事、北海道大学創成科学共同研究副機構長、日本学術会議会員。2006年北海道大学大学院水産科学研究院特任教授。2007年愛媛大学社会連携推進機構特命教授。2008年愛媛大学南予水産研究センター長。2009年愛媛大学社会連携推進機構教授、全日本地域研究交流協会評議員。2010年学校法人野又学園評議員。
山内 晧平（やまうち こうへい、1942年9月4日 ‐ ）は、日本の水産学者。専門は水産増殖学。北海道大学名誉教授。紫綬褒章受章。産学官連携功労者表彰文部科学大臣賞受賞。
1813年、サヴィニーはわずか1年で総長を辞任したが、そのころナポレオン1世の敗北を受けてナポレオン時代にドイツに導入されたナポレオン法典を排除すべきかどうか、仮に排除するとしてもその後に旧来の法を復旧させるのか新たな法制を導入するのかが論争となっていた。サヴィニーもこの論争に加担して、1814年に『立法と法学に対するわれわれの時代の使命について』を著して、ドイツの法学は民法典を制定するまで成熟していない、法学を成熟させることこそ先決であると説き、アントン・フリードリヒ・ユストゥス・ティボーとの論争（法典論争）に勝利した。なお、サヴィニーが統一民法典編纂に反対したのは、単にティボーの啓蒙主義的な理性法に対する歴史法からの反対というだけでなく、政治的意図があった。そもそも、ティボーの主張（『ドイツ一般民法典の必要性について』（Über die Notwendigkeit eines allgemeinen bürgerlichen Rechts für Deutschland, 1814年）にも政治的意図があった。ティボーは、統一民法典編纂により、ナポレオン戦争後のドイツの保守反動の動き（領邦体制温存）に対抗し、ドイツ統一を願う国民主義的・自由主義的運動を擁護しようとしたのである。これに対し、サヴィニーは、領邦体制を含め神聖ローマ帝国の国制を基本的に望ましいものと考えており、また、神聖ローマ帝国において通用していた、自らの研究対象でもあるローマ法の延命・救済を図りたいと考えていた。また、当時の政治状況的にもプロイセン王国・オーストリア帝国・バイエルン王国などが割拠している状況では、仮にティボーの主張が認められても実際の法典成立に至るまでの合意を獲得するのは不可能であるとも見ていた。したがって、サヴィニーにとっては、その時点におけるドイツの法の分裂状態は必ずしも克服すべき対象ではなく、そこから統一民法典編纂に反対したのである。