電解水を参照のこと。二室型もしくは三室型電解槽を用いて、水道水や食塩水を電気分解することで、アルカリ性電解水が生成される。pH11程度の強アルカリ性電解水は血液や油脂等の有機物に対する高い洗浄力がある。掃除用として市販されているpH12以上の強アルカリ性電解水は、食塩水の電気分解で生成された水酸化ナトリウムの約0.2%水溶液である。濃度5%を超えると劇物扱いであり一般向けには販売できない。インターネット上では成分や濃度を記載していない事が多いため注意が必要である。電解質には一般的に、（食塩の主成分）塩化ナトリウムが使われる。塩化ナトリウムは錆の原因となるため、機械や金属の洗浄には向かず、そうした用途では炭酸ナトリウム（Na₂CO₃）や炭酸カリウム（K₂CO₃）が電解質に用いられる。また水素がコロイド上の気泡となって存在している。生成コストはリットルあたり1〜2円である。純水にて生成することでpH12.5以上の水溶液が生成される。アルカリ性電解水（約pH11）によって米を生育し収量や品質を改善させる研究も行われている。
平成25年薬事工業生産動態統計調査によると、アルカリイオン整水器（家庭用医療用物質生成器）は約19万台の出荷数である。日本の市場規模は2004年度の調査で、アルカリイオン水が100億円以上、アルカリイオン整水器の市場規模は2003年度で400億円であるといわれる。自然状態でアルカリ性を示す飲用水の販売も行われている。市場規模は不明だがアルカリイオン整水器は、台湾・中国・韓国、アメリカやヨーロッパ（ハンガリー）でも販売されている。また、台湾ではコンビニエンスストアのセブンイレブンでボトル入りアルカリイオン水が発売されている。洗浄・清掃の用途で水溶液や、アルカリ性電解水を生成しながら洗浄を行う機器などが流通している。
活性酸素による生体の酸化は生活習慣病との関連があると考えられている。生体を用いない実験（in vitro実験）ではDNAや、加えてRNAやタンパク質を活性酸素による酸化を低減するという研究がある。カルシウムの量が不十分の飼料で飼育したラットで、アルカリイオン水は水道水に比較して骨の形成を高めたことが観察された。
1993年にアルカリイオン整水器検討委員会が組織され、治験計画に基づき各方面から試験・研究が進められてきた。アルカリイオン整水器検討委員会が京都大学医学部に依頼し、安全性・有効性に関する再検証活動が行われた結果、｢アルカリイオン水は有効｣との結論が示された。以下に主な研究内容を次に示す。
アルカリイオン水を洗濯水に利用した研究では、酸性電解水や超純水より粒子汚れの除去効果、再汚染防止、脱臭効果が高い、酸性電解水やイオン交換水より個体粒子汚れを除去し洗浄能力が高いという報告がある。
アルカリイオン水は医療用以外にも料理でも使用されており、素材の味をいっそうおいしく引き出す効果があるといわれている。使用例としては、pH10をこえる「強アルカリイオン水」はゴボウ等のアク抜きに使用するとスピーディにアクが抜ける、「弱アルカリイオン水」でコーヒー、紅茶を飲むと味がまろやかになる。またお米を炊くとふっくらと炊きあがると言われている。昆布の旨味成分である弱酸性物質のグルタミン酸が通常の水の2倍抽出でき、パンではふっくら焼きあがるなどと新聞に掲載されたことがある。緑茶では、単なる浄水より弱酸性物質であるカテキンの抽出量が多く、水道水より色やアミノ酸が抽出が多い。アルカリ性にすると濃い色に呈色する紅茶色素については水道水より紅茶の色の抽出が多い。
アルカリイオン整水器は構造上の違いにより、水道等に接続して流水過程で電気分解する連続式電解水生成器と一定時間貯水し電気分解する貯槽式電解水生成器に大別されるが、いずれの場合も電気分解の原理は同じであり、薬機等法では同じ効果が認められている。なお、取付け方法から分類すると、台所のキッチンなどに据え置くタイプや、壁掛けタイプの「据え置き型」、キッチンの下に浄水器を置くタイプの「アンダーシンク型」などに大別される。
戦争のために財政はひどく悪化しており、このため財務総監マチュー・ダルヌヴィルは聖職者、貴族を含む全国民を対象とした「二十分の一税」の導入に取り組んだ。だが、新税の導入には免税特権を侵される聖職者、貴族が猛反発し、パリ高等法院は王令の登記を拒んで抵抗する。結局、新税は導入されたものの、譲歩を重ねたもので骨抜き同然のものになってしまった。ジャンセリストの問題でも国王とパリ高等法院が対立して紛糾し、国王の権威が低落する。1756年、フランスは七年戦争にオーストリア側で参戦した。伝統的にフランスはハプスブルク家と対決しており、この同盟は「外交革命」と呼ばれた。これにはプロイセン王フリードリヒ2世を嫌うポンパドゥール夫人がオーストリアとの仲介役となったが、その役割は巷間に知られるほど大きくはなかったようである。1757年1月5日、ルイ15世が馬車に乗ろうとした際に男に襲われ、右脇腹を短刀で刺される国王暗殺未遂事件が起こる。男はすぐに取り押さえられ、国王の傷も命に別条はなかったが、不安になった国王はしばらくひどく落ち込んでいる。犯人はパリ高等法院の司法官の家に仕えるロベール＝フランソワ・ダミアンで、主人から国王の悪評を聞き犯行に及んだと自白した。3月にダミアンは公開執行による八つ裂きの刑に処された。この事件の余波で、陸軍卿ダルジャンソン伯と海軍卿兼国璽尚書マチュー・ダルヌヴィルが罷免されている。ダルヌヴィルは「二十分の一税」を導入した有能な政治家だったが、ポンパドゥール夫人の不興を買って失脚したとされている。七年戦争でオーストリア・フランス同盟軍は、名将フリードリヒ2世率いるプロイセン軍に苦戦し、1757年11月のロスバッハの戦いで大敗を喫してしまう。アメリカ新大陸の戦いでもフランス軍はイギリス軍に敗れ、ケベックとモントリオールが陥落した（フレンチ・インディアン戦争）。1763年2月、パリ条約が結ばれ、フランスはカナダ、ルイジアナ、西インド諸島の一部を含む広大な植民地を失った。この条約は「フランス史上最もみじめな条約」と呼ばれた。翌1764年4月15日にこの戦争に少なからず関わったポンパドゥール夫人が死去した。ルイ15世はポンパドゥール夫人の葬列を涙を流して見送っている。