2005年、日本のサンリオがエバー航空に自社グッズの機内販売を打診してきた。総経理（CEO）だった國煒は販売にとどまらず多様なマーケティングを構想した。それは機体ラッピング、機内インテリア、搭乗券に至るまでハロー・キティで埋め尽くすというものだった。國煒は自ら顧客となるキティファンの消費者心理を研究し、機内のトイレットペーパーから機内食の食器、乗務員の制服、買い物袋に至るまでキティ尽くしにする結論に至った。男性ビジネス客が主力だったことから、父の榮發を含めて社内では効果を疑問視する声もあったが、女性客の増加だけではなく娘や女性パートナーへのプレゼントとして購入する男性客も多く、狙いは的中した形となった。キティジェットの欧州乗り入れに際しては、月額300-400万ニュー台湾ドルの費用を投じてパリ近郊のラ・デファンスに機体を描いた幅60メートル超の巨大な看板広告を設置している。その後もHTC創業者王雪紅に直談判し、国内最大手通信事業者の中華電信の協力も得て「HTC Butterfly S Hello Kitty limited edition」の製品化を実現した。エバーとサンリオのコラボレーションは2005年から2008年までと2011年以降の延べ5年で搭乗率が10%向上し、機内販売の売上高も成長率20%を記録した。董事長就任後のキティジェット2期目は、それまでのラッピングから直接塗装に切り替えたが、これも國煒の「美観上コストが3倍になってもやるべき」という考えに基づくものだった。また、自社のハロー・キティラッピングを自国内他業種でも展開すべくサンリオと台湾鉄路管理局の交渉を仲介した。退任騒動直後にもかかわらず、2016年3月のキティ仕様太魯閣号出発式のテープカットにも参列していることから、エバー内部でのサンリオ・プロジェクトがいかに國煒および鄭傳義主導で進行していたかを物語っている。
2018年、投資業星宇航空が交通部法案改正施行後に正式に航空会社として成立する。『王子の復讐』と台湾の各メディアは書きたてたが、本人は「もはやプリンスではなくキングになった」と述べ、家族への復讐よりも自身の飛行機および空への愛が動機としている。2018年8月時点で従業員約200人中3割以上はエバー出身者で占められ、國煒がエバー総経理だった2000年代からの腹心で、2010年代の董事長就任時には総経理に抜擢していた鄭傳義は2016年3月にエバー退社後は約2年弱を財団法人中華航空事業発展基金会で董事として在籍していたが、星宇の正式発足に合わせて総経理として呼び戻すことに成功、再びタッグを組むことになった。また、グループのスポークスパーソンだった聶國維、エバー企画室副総経理だった翟健華など國煒の戦友ともいえるベテラン幹部が含まれており、かつての部下からは慕われていたことが窺える。だが鄭は2018年末に病で逝去し、少なくない衝撃を國煒に与えている。
2017年、10機体制での始動を示唆するなど航空会社設立の動きを具体化させる。従来は外部からの新規参入に際して国際運輸/貿易業務の運営5年以上や年刊売上高60億台湾ドルなどを規定していた「民用航空運輸業管理規則」について、御曹司である國煒の資産やエバーの董事長かつパイロットだった経歴など、法人であること以外の個人の資質は障害とはならなかったため、交通部が条文改正に踏み切り星宇の新規参入を事実上認めることになった。そのため修正法案は「國煒條款」とも呼ばれる。
2016年11月30日、張國煒は出資者を募って法人「星宇航空」を設立を大々的に発表。この時点では航空会社としての資格を有しておらず、投資業という形態だった。しかしその2日後には台中市の旅行業者である松霖旅行社が先行して商標登録申請を当局に行ったため、同業種の星宇航空側の使用時に障害となった。使用権を巡って両者の争いは続いたが、智慧財産法院は「國煒の動向は常に世間の注目を浴びており、國煒が星宇の名称を公表した段階での報道で既に広告効果が表れており、登録が後だったとしても消費者の認知度は問題ない」として、第一審で業者側の主張を退け國煒の勝利となった。
終戦後は鳴尾飛行場とともに米軍に接収され、1946年はプロ、中等学校の各種野球の公式戦の開催ができず、代わりに阪急西宮球場で行われ、選抜大会は中止となった。翌年（1947年）にはスタンドの一部とグラウンドの接収が解除されたため、春と夏の中等学校野球、プロ野球が再開され、甲子園ボウルも始められた。なお球場全ての接収解除は1954年まで待たなければならなかった。ホームランを増やすため、プロ野球再開のシーズン途中にラッキーゾーンが日本で初めて設けられた（当初はプロ使用時のみ）。周りの施設の土地は住宅などに転用されたため、阪神電鉄関連のレジャー施設はプール（現在はテニスコートとクラブハウスになっている）と場所を移した遊園地（甲子園阪神パーク）のみに縮小された。1948年にはプロ野球においてフランチャイズ制が暫定導入され、大阪タイガースが甲子園球場を専用球場とし、自前の大規模球場を持たない南海ホークスとともに主催試合のほとんどを甲子園球場で行うようになった。南海電鉄は中百舌鳥球場を所有していたが、中百舌鳥の立地条件が悪いため、戦後からこの年までは公式戦を当球場及び阪急西宮球場で開催していた。ただし南海ホークスの使用は暫定的なもので、1950年から名目上のフランチャイズであった大阪市内に新設された大阪スタヂアムに移転した。1950年のセ・パ2リーグ制になってからは阪急西宮球場が阪急ブレーブスの本拠地となったため、パ・リーグの試合は専ら西宮球場で行われ、当球場は阪神タイガースを中心にセ・リーグの公式戦のみが行われる状態が続いた（逆に当球場が高校野球などで使用できない時でも、タイガースが西宮球場で公式戦を行うことは1990年までなかった）。2リーグ分裂後に当球場で行われたパ・リーグの主催試合は、2011年の東北楽天ゴールデンイーグルス対オリックス・バファローズ戦が初である（詳細は後述）。