放射線科医としてPET検査の黎明期から研究に取り組み、後にPET検査やMRI検査を応用して細胞や分子レベルの生物学的現象を可視化する分子イメージング分野で研究を展開した。また、PET検査の第一人者として、2005年から2014年まで日本学術会議連携会員、2011年から2015年まで日本核医学会理事長を務めながら、日本におけるPET検査関連法令の整備と普及に携わった。さらに、放射線医学、核医学に関するアウトリーチ活動を積極的に展開した。とくに2011年東日本大震災以降、首都圏を中心に高校、大学、消防局、地域行政などで、放射能・放射線被ばくに関する出張講義を行った。
井上 登美夫（いのうえ とみお、1952年 - ）は、日本の医師、医学者。学位は医学博士（群馬大学）。横浜市立大学名誉教授。専門は放射線医学、核医学。医療法人沖縄徳洲会湘南鎌倉総合病院先端医療センター長。横浜市立大学医学部放射線医学講座教授、先端医科学研究センター長、附属市民総合医療センター病院長、医学部長などを歴任した。ポジトロン断層法を用いた分子イメージングに関する研究を行い、日本におけるPET検査の普及に貢献した。
花野 リサ（はなの リサ、4月1日 - ）は、日本の漫画家。福島県出身。血液型AB型。2009年（平成21年）、『ザ マーガレット』（集英社）3月号において「魔法使い彼女」でデビュー。翌2010年（平成22年）、3作目の「君の瞳に恋してる」が『マーガレット』本誌に掲載される。2011年（平成23年）『王子様（プリンス）コントローラー』にて連載デビュー。同作の単行本が『乙女ゲームやってみた。』に改題の上、初コミックスとなった。2012年より『スイーツボーイズ×スイートボイス』の連載を開始、一旦終了後の2013年にも同作の続編が連載された。元々はギャグ漫画家志望であったという。初コミックスである『乙女ゲームやってみた。』の描きおろしのおまけページとして4コマが収録されている。
1940年生。1989年に山口組傘下となった関保会で最高幹部の役にあったものの、内紛を原因として1991年、首領の赤石秀雄が除籍となり、事実上の解散状態へ。その地盤を引き継ぐ形で旭導会を結成し、翌1992年の2月に山口組の直参（二次団体首領）となった。六代目山口組発足と同時に若頭補佐に昇格。2008年には山口組の関東地区長に就任。山口組史上初の在北海道の最高幹部であった。さらに2011年の暮れには山口組の「舎弟」の役に就任している。
山口組系の暴力団・関保会の最高幹部であった鈴木一彦が、同組織の事実上の解散に伴い、その地盤を引き継ぐ形でこの旭導会を結成。これが1991年のことで、その翌1992年に山口組の直系組織（二次団体）となった。
小学2年で野球を始める。別府市立青山中学校を経て、大分商業高等学校へ進学。同校では遊撃手として2年秋に九州大会進出も2回戦敗退。3年夏は大分県大会決勝で明豊に敗れ、3年間を通じて甲子園出場はならなかった。2017年度ドラフト会議でオリックス・バファローズから7位指名を受け、契約金2,000万円・年俸480万円（推定）の条件で契約を結んだ。背番号は64となった。
テレビを設置しておらずワンセグ機能付き携帯電話のみの所有者にはNHK放送受信契約締結義務がないことの確認を求めて、埼玉県朝霞市議会議員・党副代表（当時）の大橋昌信が提訴（確認訴訟）した。NHKは、自宅のテレビに放送受信契約があれば、受信契約は世帯単位であるのでワンセグ機能付き携帯電話について新たに受信契約を結ぶ必要はないが、ワンセグ機能付き携帯電話も放送法第64条にいう「協会の放送を受信することのできる受信設備」であり、ワンセグ機能付き携帯電話のみの所有者については受信契約の対象となる、と主張しており、総務省も同様の見解を示している。2016年8月26日、さいたま地方裁判所は、ワンセグ機能付き携帯電話を単に所持しているのみでは放送法第64条にいう「放送の受信を目的としない受信設備」に留まるものであり、受信契約を免れる、として大橋の主張を認める判断を示した。NHKは東京高等裁判所に控訴。同年3月26日、東京高裁はNHK側の主張を認め、大橋敗訴の判決を言い渡した。同年4月、大橋は最高裁判所に上告したが、2019年3月12日、最高裁は大橋の上告を退け、ワンセグ機能付き携帯電話についても放送受信契約の義務がある、との判断が確定した。ワンセグ機能付き携帯電話をめぐる確認訴訟は5件起きており（原告はいずれも立花及び党関係者）、うち最高裁での確定はこの裁判が初めてのことであった。この判決により4件の訴訟でも、受信料の支払い義務が確定した。立花が2017年に東京地方裁判所に起こした同様の裁判では、ワンセグ機能付き携帯電話を単に所持しているのみでは放送法第64条にいう「設置」にはならず、契約をしなければならない「受信設備を設置した者」には該当しない、と主張するも、同年12月27日、 放送法第64条にいう「設置」とは受信機を所有の上管理する概念であるとして立花の訴えを退け、「ワンセグ携帯も受信契約義務あり」と判断された。立花は東京高等裁判所に控訴したが、2018年6月21日、東京高裁は一審判決を支持し控訴を棄却した。