前述のように、電子ジャーナルの価格高騰に不満をいだいた図書館を中心に、電子ジャーナルを無料で閲覧できるようにする「オープンアクセス」運動が始まった。オープンアクセスは、「学術情報は人類全体の財産で、だれでも自由にアクセスできるべきである」、「税金でおこなわれた研究成果には、納税者は無料でアクセスできるべきである」という 2 点が根拠とされている。前者はクリエイティブ・コモンズなどの考えに通じるところがある。オープンアクセスの実現には 2 つの流れがある。ひとつは無料で閲覧できる雑誌、オープンアクセスジャーナルを創刊することである。現在よく知られているオープンアクセスジャーナル出版者には生医学分野の BioMed Central (BMC)、Public Library of Science (PLOS) がある。これらの雑誌は購読料でなく、論文の執筆者から掲載料を徴収することにより、雑誌論文を無料で公開できるようになっている。もうひとつの動きは「機関リポジトリ」である。これは大学・研究所などが、所属する研究者の論文を集めて自分のサーバに載せて公開するものである。多くの場合、それらの論文は一般に無料公開されるので、誰でも読むことができる。通常論文の著作権は出版社に譲渡されているが、多くの出版社は著者がこのようにして自分で公開することを許可している。Google Scholar で論文を検索すると、そのような無料の論文が見つかることがある。さらに欧米の研究助成機関がオープンアクセスを推進する動きをみせている。米国の国立衛生研究所 (National Institute of Health: NIH) は研究助成を受けた研究者に対して、助成研究の成果が雑誌に発表されてから 12 ヵ月以内にその論文のコピーを NIH に提出するよう要請した。提出された論文は NIH の PubMed Central という電子ジャーナル・サイトで無料公開される。この方針は2005年5月より実施された。
電子ジャーナルは通常出版社のサーバから提供されている。主要サービスにはエルゼビア社の ScienceDirect、シュプリンガー社の SpringerLINK、ワイリー社の Wiley Interscience, Nature, Science や、米国化学会など大きな学会のサービスがある。出版社が小さい場合、アグリゲータ (統合サービス提供者) とよばれる仲介業者が電子ジャーナルを集めて提供している場合がある。これにはProQuest, EBSCOHost, HighWire Press などがある。日本の J-STAGE,PierOnline もこの一種である。出版社や学会から提供されている電子ジャーナルの多くは有料である。通常研究者の所属する大学や企業の図書館が購読しているので、研究者が直接費用を支払うわけではないが、購読していない雑誌の記事を読みたいときは、クレジットカードで記事単位で購入する事もできる。冊子体の雑誌が電子ジャーナルになることで、購読価格が上昇し、小さな大学では購読が困難になる事態も起きている。このことから、電子ジャーナルを無料で閲覧できるようにせよ、という「オープンアクセス」運動が起きている。
現在読むことのできる電子ジャーナルの多くは、冊子体の雑誌が電子化されたものである。実際には冊子体の印刷工程において電子ジャーナル用のデータも同時に作成している。したがって、紙で出版された論文と電子ジャーナルの PDF はまったく同一のものと考えることができる。しかし中には冊子体がなく、オンラインのみで出版されている電子ジャーナルもある。また、冊子体はあっても、電子版のほうが先に出版される、早期公開電子論文もある。冊子体は論文の取りまとめ、印刷、郵送などに時間がかかるので、電子版早期公開はいち早く論文を読む手段として研究者に喜ばれている。またほとんどの PDF は電子データから直接作成されている (ボーン・デジタル) が、中には一旦紙で出版されたものをスキャナで電子化したイメージ PDF もある。過去に出版された雑誌の電子ジャーナル論文は典型的なイメージ PDF である。このようなものとして、国立情報学研究所 (NII) が提供する NII-ELS (電子図書館サービス) や株式会社メテオが提供するメディカルオンラインがある。
オンライン雑誌というアイデアはかなり前からあった。科学技術分野では 1983 年に米国化学会がその雑誌データ全文 (1980 年以降) を当時の BRS のシステムにのせて検索提供したのがはしりである。その後このデータベースは STN の Chemical Journals Online (CJO) に移行した。しかしこれは図表のないテキストのみのサービスで、実用にはほど遠かった。電子ジャーナルのはしりは OCLC が開発した OCLC Electronic Journals Online ではないかと思う。これはOCLC が米国化学会などと共同でおこなった実験プロジェクト CORE が下敷きになっていると思われる 4)。これは 1995 年に Applied Physics Letters Online を最初の雑誌として始められた。その特徴は対応する冊子体がまったくないという点で, 購読者は OCLC が開発した Guidon というソフトウェアを使って専用線, あるいはインターネットで使うことになっていた。またオランダの出版社エルゼビアは TULIP という実験プロジェクトを 1990 年に開始した。これは雑誌ページの TIFF イメージを CD-ROM で配布し、検索システムをつけて電子ジャーナルとして利用するというものであった。しかし本格的な電子ジャーナルの開花にはインターネットの普及を待つことになった。1994年にスタンフォード大学図書館のサーバに Journal of Biological Chemistry の電子ジャーナルが登載された (図参照)。ここでは雑誌本文はインターネットブラウザ（当時は Mosaic）で使われている HTML 形式で提供された。図や写真は小さい図で、つまりサムネイルとして入っており、クリックすると拡大してみることができる。その後 Adobe 社のPDFと呼ばれる形式も普及してきた。PDFを使うと冊子体のページイメージをほぼそのまま画面に表示し印刷することができる。こうしてHTMLとPDFが現在世界で標準的な電子ジャーナルの提供形態となっている。
最初の自動車は蒸気機関で動く蒸気自動車で、1769年にフランス陸軍の技術大尉ニコラ＝ジョゼフ・キュニョーが製作したキュニョーの砲車であると言われている。この自動車は前輪荷重が重すぎて旋回が困難だったため、時速約3キロしか出なかったにもかかわらず、パリ市内を試運転中に塀に衝突して自動車事故の第一号となった。イギリスでは1827年ごろから定期バスとして都市部および、都市間で広く用いられ、1860年ごろにはフランスでも用いられるようになった。1885年に、フランスのレオン・セルボレが開発し1887年に自動車に搭載したフラッシュ・ボイラーにより蒸気自動車は2分でスタートできるまでに短縮された。1900年ごろにはアメリカ合衆国で、石炭の代わりに石油を使った蒸気自動車が作られ、さらに普及していった。この頃は蒸気自動車の方がガソリン自動車よりも騒音が少なく運転が容易だった。アメリカ合衆国では1920年代後半まで蒸気自動車が販売されていた。1865年にイギリスで赤旗法が施行された。当時普及しはじめた蒸気自動車は、道路を傷め馬を驚かすと敵対視されており、住民の圧力によってこれを規制する「赤旗法」が成立したのである。この法律により、蒸気自動車は郊外では時速4マイル（6.4 km/h）、市内では時速2マイル（3.2 km/h）に速度を制限され、人や動物に予告するために、赤い旗を持った歩行者が先導しなければならなくなった。その結果、イギリスでの蒸気自動車の製造・開発は、この赤旗法が廃止される1896年まで停滞することになり、それに続くガソリン自動車の開発においても、ドイツやフランスが先行する事になる。日本では1904年（明治37年）に、電気技師の山羽虎雄が制作した蒸気自動車が最初で、これが日本国産自動車の第1号だといわれている。