音波だけでなく、光（電磁波）においても衝撃波に似た現象が観測される。一般に媒質中の光速は真空中より遅く、例えば水中では真空中の3/4である。素粒子などが媒質中を高速で移動する際、これを上回ると発生する。荷電粒子が原子内を通過すると、電子軌道が乱され電子の偏りが生じる。偏りは光子を放出して元に戻るが、通常は光子は打ち消し合って消えてしまう。しかし、荷電粒子の速度がその媒質での光速を超えていた場合、放出された光子の速度を超えて次の光子が放出されるため、追いつけず打ち消し合えない。この結果、光子は外部に飛び出し、チェレンコフ放射として観測される。
超音速飛行中の戦闘機やロケット、隕石や大気圏再突入した人工衛星などの周囲で発生する。また弾丸による発生も確認されている。地表に達すると窓ガラスを割るなどの被害を生じ、減衰してもソニックブームと呼ばれる大きな騒音になる。衝撃波を発生させるには大きな力が必要で、造波抵抗という抗力として作用するため、超音速飛行を実現するうえで大きな技術的課題となっている。爆発によっても発生することがある。爆発の膨張速度が音速を超えると、表面に衝撃波が生じる(爆轟)。自然界の例としては火山噴火や雷などが挙げられる。人工的な爆発では、地表核実験などがあげられる。発生した衝撃波は伝播とともに急激に減衰して音波となり、「ドン」という、いわゆる爆発音になる。ごく小規模なものとして、鞭を振るったときに先端部が音速を超えて発生するものがある。パシッと鳴る音は、衝撃波が減衰したソニックブームによる。ヒュウと鳴る音はこれとは別の、音速に関係のないエオルス音と言われるものである。
主に媒質中を超音速で移動する物体の周りに発生し、媒質中の音速よりも速い速度、すなわち超音速で伝播、急速に減衰して最終的には音波（ソニックブーム）となる。また、波面後方で圧力・温度・密度の上昇する圧縮波であるが、自然界で発生するほとんどの衝撃波は近傍に膨張波を伴っている。衝撃波の強さは、衝撃波前方と後方の圧力比・温度比・密度比・速度比などで示される。これらの比は衝撃波マッハ数（衝撃波伝播速度を衝撃波前方の音速で割った値）に対してそれぞれ1対1で対応するため、衝撃波マッハ数も衝撃波の強さを示す値として用いられる。なお、理想気体中でのこのような比はランキン・ユゴニオの式によって関係付けられる。
2006年1月、みずほコーポレート銀行出身の安田善巳が社長に就任した。しかし安田の在任中に、前任社長中村純司による退職金訴訟、プロデューサー板垣伴信への元女性社員によるセクハラ訴訟、板垣による成功報奨金未払い訴訟、労働組合による従業員への未払い残業代訴訟など、テクモに対する訴訟が頻発することになる。そのさなかの2008年8月31日に一身上の都合により社長の安田が辞任する。後任の社長には創業者の柿原彬人の次男である柿原康晴が就任した。だが康晴の本職は外科医だった。これらの一連の問題は、社外からは経営不安として印象づけられてしまう。2008年8月29日、スクウェア・エニックスが、1株あたり920円でテクモ株の株式公開買い付けの提案を行う。しかしスクウェア・エニックスが発表した買い付け価格は、直前の6月23日に行った自社株買い価格1,091円すら下回っていた。テクモ取締役会は、9月4日に株式公開買い付けへの非賛同表明を行う。そして創業者同士の親交が深かったコーエーとの合併を選択する。2009年1月26日、康晴は再び会長専任となり、社長にはみずほ証券出身の阪口一芳が就任した。2009年4月1日、コーエーとの持株会社である「コーエーテクモホールディングス」を設立した。
愛媛県新居浜市出身。1948年に東京大学法学部政治学科を卒業後、自治省に入省する。自治省官房長などを経て、消防大学校校長を最後に退官。1976年に行われた第34回衆議院議員総選挙に旧愛媛2区から自由民主党公認で立候補し当選（当選同期に愛知和男・鳩山邦夫・中村喜四郎・中島衛・西田司・池田行彦・堀内光雄・相澤英之・津島雄二・鹿野道彦・塚原俊平・中西啓介・与謝野馨・渡辺秀央・中川秀直・甘利正など）。以後、1度の落選を挟んで通算当選4回。防衛政務次官などを歴任した。自民党では福田赳夫-安倍晋太郎派（清和会）に所属し、中川派の旗揚げにも参加した。改憲派で自民党憲法調査会の正副会長会議で主査。憲法調査会副会長を務めた。選挙制度にも精通し、党選挙制度調査会副会長、衆議院公職選挙法特別委員長などを歴任した。病気療養のため、1990年の総選挙には出馬せずに政界を引退。1995年に勲二等旭日重光章受章。地盤は小野晋也が引き継いだ。政界引退後は神奈川県藤沢市に在住。言論活動を引き続き行い、2003年には雑誌『正論』（平成15年12月号）に論考「違憲違法の衆院の定数配分」を寄稿したほか、同誌への小稿の投稿もある。2006年には自民党新憲法草案について「新憲法草案は不十分な内容で、党内の意識を改革する必要がある。（安倍晋三）首相が（改正に）5年かけると言ったのはよかった」と指摘。現在の自民党の新憲法草案・中曽根康弘の憲法試案には批判的で、著書で自らの試案を公表している。2007年、元防衛事務次官・守屋武昌に対して過剰接待を行ったことを問題視されている山田洋行の宮崎元伸・元専務が起こした日本ミライズの取締役に就任していることが判明した。2008年6月24日、膵臓癌のため神奈川県鎌倉市の病院で死去。83歳没。叙正四位。