1985年ウォントシリーズを発表。磯上物竿、磯底物竿、投げ竿を発売した。特に磯底物竿と投げ竿は好評であり、生産終了した後も高値で取引されていた。1987年には低価格ブランドのコスモエースを立ち上げるが不評であり、1989年に幕を閉じた。
1975年に「ダイコー」ブランドで日本国内販売を開始する。翌年にはカーボン繊維製の釣竿の製造販売も開始する。当時はスピードスティックの他にヘラ竿の晴釣、鮎友竿の清流、渓流竿の仙郷、磯竿(底物、上物)、トローリング竿、胴付竿、投げ竿など釣竿全般の製造を行っていた。1983年以降はスピードスティックコブラやボロン石鯛ボロンなどを使用した釣竿の製造も開始するなど業績も好調であった。しかし、チルダー社が釣竿の製造を全面的に韓国へ移行してしまったため、国内販売のみとなり、業績は悪化していった。
時代の流れとともに釣竿の素材は竹からガラス繊維へと移行していった。そんな折、ルーからガラス繊維製の釣竿の製造の依頼を受ける。しかし、ダイコーは当時ガラス繊維製の釣竿の製造設備を有していなかったため、天龍の塩澤美芳に釣竿の製造を依頼した。そこで完成したのがスピードスティックである。グリップにも厳しい要求があり、富士工業と共同開発で専用のグリップも開発した。そして、1971年に販売が開始される。1973年にはガラス繊維製の釣竿の製造設備をアメリカから導入し、スピードスティックの自社製造を始める。
1951年1月に大丸興業株式会社が、すだれ等の輸出用竹材の加工生産業を営んでいた日本チクレン株式会社を買収し、大丸興業高田工場・貿易部竹材課を発足する。1954年にアメリカで釣り具の販売を行っているチルダー社のルー・チルドレが来日し、福岡の釣具店を介して高田作業所の所長であった安井英雄と出会う。そこでルーと安井は意気投合し、チルダー社への輸出用竹製釣竿の製作を開始することとなった。チルダーの要求を満たすべく霧島山麓の試験林の購入し、京都大学や九州大学の研究者の協力を得て試作を重ね、1957年にチルダー社向けの釣竿が完成し本格的に輸出を開始した。
釣竿の製造設備を有しており、自社ブランドはもちろん他社の釣竿の製造も数多く行っていた企業である。有名メーカーの人気を博した釣竿等も手掛けていたことから、これらのノウハウを生かし、低価格で高品質な釣竿を販売していた。国内販売は1975年から行い当時は淡水の渓流竿、鮎竿、ヘラ竿、投げ竿等も販売していたが、1990年代以降はルアー竿、磯の上物竿、底物竿などの主力商品のみの販売となっている。2003年にダイコー株式会社及び和歌山ダイコー株式会社が清算したことから、大分と和歌山の製造設備を手放した。大分の製造設備に関しては、ロッドコム株式会社が引き継ぎ、ダイコーブランドの釣竿の製造を引き継いだ。2014年11月25日に釣り具事業から撤退することとなった。
1854年、イタリア・シチリアの港町カターニア、この年コレラの疫病が蔓延し、修道院にもその危機が迫っていた、国の命令で修道女見習いの娘は実家に一時帰省することとなる。7歳の頃から修道院で見習いとして暮らしているマリアは裕福な家庭で育ちながら継母から疎まれて修道院に追いやられていた。19歳と年頃となったマリアには一時帰省で実家の生活が夢のような時間であった、その中で弁護士見習いのニーノと出会うが…
アメリカ合衆国国勢調査局に拠れば、郡域全面積は417.64平方マイル (1,081.7 km²)であり、このうち陸地401.92平方マイル (1,041.0 km²)、水域は15.73平方マイル (40.7 km²)で水域率は3.77％である。
ルイザ郡は1836年12月7日に設立され、郡名はルイザ・マッシーに因んで名付けられた。ルイザは弟を殺した集団を射殺して復讐を果たしたので、当時この地域では有名だった。初代郡庁舎は簡素な木枠の建物だった。1840年、2代目の郡庁舎は大きさが40フィート x 20フィート (12 x 6 m) で石造りだった。1854年、3代目郡庁舎が建設された。今日使われている郡庁舎は1928年の建設である1928.。
1975年9月、物理学者・核化学者の高木仁三郎（理学博士(東京大学) ）が中心となり設立。 1999年9月、特定非営利活動法人化された。原子力業界の利害から独立した立場から、調査・研究・提言などを行っており、公開研究会や国際会議、シンポジウム等を開催している。その対象は、国内のみならず、海外の各原発、各国の原子力政策にも及び、公式Webサイトは、日本語のほか英語版が用意されている。2012年現在、山口幸夫（法政大学教授）、西尾漠、伴英幸（元事務局長）の3人が共同で代表を務めている。 1996年から、『原子力市民年鑑』を七つ森書館から刊行している（1998年までは『脱原発年鑑』）。海外のメディアから、分析や見解を求められることがあり、CNNでは、東電の隠蔽的体質を指摘する記事の中で「"Japan's largest anti-nuclear organization"：日本で最大の反核団体」と紹介している。また、イギリスのインディペンデント紙では、「"an independent watchdog"：独立系の監視団体」と紹介されている。また記事では、「長年にわたり、日本列島の海岸沿いに立地する原子力発電所の脆弱性を警告してきた」との原子力資料情報室の談話が掲載された。