アメリカでは1943年にテキサス州ヒューストンを襲った「サプライズ・ハリケーン」の際に敢行された直接観測をきっかけとして、アメリカ軍が航空機により台風を直接観測するためハリケーン・ハンターと呼ばれる専門部隊を編成した。当初は空軍と海軍が個別に観測していたが、1993年からはアメリカ海洋大気庁のNOAAハリケーン・ハンターズに移管され、NOAA士官部隊が運用する観測機で直接観測を継続している。日本の気象庁は緯度では赤道から北緯60度、経度では東経100度から180度までの範囲にある台風の位置決定と予報を担当する。現在、台風の観測では気象衛星ひまわりが重要な役割を果たしており、雲画像の連続的な解析により台風の中心や風速などの観測がなされる。日本付近に接近あるいは上陸した台風については気象レーダーやアメダスも利用される。2017年からは名古屋大学や琉球大学などの研究グループが航空機からドロップゾンデを投下、観測ドローンなどで直接観測を実施している。同研究グループは2017年10月21日、日本人研究者として初めて台風の中心付近を飛行機で直接観測することに成功した。得られたデータを衛星やレーダーからのデータと合わせることで予報精度の向上を目指している。
台風やハリケーン・サイクロンなどの熱帯低気圧を発生する機構については様々な説が唱えられてきた。熱帯の強い日射により海面に生じた上昇気流によるという説、熱帯収束帯（赤道前線）上に発生するという説などが出されたが、どれも不完全であった。現在では、「偏東風波動説」が多くの支持を集めている。南北両半球の北緯（南緯）30度付近には、赤道で上昇して北上（南下）した空気が上空に滞留して下降し、「亜熱帯高圧帯」が形成される。北太平洋高気圧もその例であるが、これらの高気圧から赤道方向に向けて吹き出した風はコリオリの力を受けて恒常的な東風になる。これが偏東風で、この風の流れの中にうねり（波動）ができると渦度が生じ、熱帯低気圧となるという考えである。なぜ波動が出来るのかはまだはっきりしないが、実際の状況には最もよく合致した説である。ただし、そうして発生した波動の多くは発達せずにつぶれてしまう。1万メートル以上の上層に高気圧を伴う場合には高気圧の循環による上昇気流の強化により台風に発達すると思われる。一般に台風が発生する場合は海面の水温が26 - 27 ℃以上であり、高温の海面から蒸発する水蒸気が原動力になっている。また台風の発生のうえでコリオリの力は必要であり、コリオリの力が小さい赤道付近（緯度5度くらいまで）では顕著な熱帯低気圧が発生しない。
ほとんどの台風は北半球における夏から秋にかけて発生する。最盛期のコースを例にとると、発生当初は貿易風の影響で西寄りに北上しつつ、太平洋高気圧の縁に沿って移動し、転向した後は偏西風の影響で東寄りに北上し、ジェット気流の強い地域に入ると速度を速めて東進し、海水温や気温の低下に起因する中心部上昇気流勢力の低下、海上に比べ起伏が激しくまた昼夜の温度差が大きい陸への上陸によって勢力を弱めていく。ただこのような教科書的なコースを辿るものはそれほど多くなく、太平洋高気圧の影響により西進し続けたり、停滞したりと、複雑な経路をとるものもしばしば現れる。日本列島やフィリピン諸島、台湾、中国華南・華中沿海部、朝鮮半島などに大きな被害を与える。コースによってはベトナムやマレーシア、マリアナ諸島、ミクロネシアなどを通ることもある。稀ではあるが冬季にも、海水温の高い低緯度で発生する 。コースの北限はジェット気流であり、その流路変化に伴って暖かくなるにつれコースは北に移り、夏を過ぎると南に下がってくる。日本へのコースの詳細は、#日本へのコースを参照。
明治維新後、日本政府は、経済上及び国防上の観点から海運業と造船業の近代化を進めており、早くも1869年（明治2年）10月には太政官布告で、西洋式帆船や蒸気船の建造と購入を奨励していた。しかし、当時は日本の重工業全体の発達が未熟であり、造船材料の不足や造船技術の低さから、外国船の輸入が中心であった。1870年代後半には民間造船所も設立され始めたが、建造されたのは沿岸用の小型木造船が中心で、しかも時代遅れの帆船が多くを占めた。1887年（明治20年）にようやく官営造船所の払い下げがされたものの、これらの造船所でも沿岸用の小型木造蒸気船の建造や修理が業務のほとんどであった。1894年（明治27年）の日清戦争で、日本は国内保有船腹16万トン余りの状態で開戦を迎え、船舶不足に悩まされた。そこで、日本政府は、国防上の見地から海運業と造船業の育成に一層の努力をした。1893年（明治26年）に日本初の遠洋定期航路であるボンベイ航路が開設されたのを機に、民間からも海外航路拡張に向けた海運と造船の保護強化が強く求められるようになっていた。そして、1896年（明治29年）3月、東京商工会議所などからの建議に応える形で、15年間の限時法として造船奨励法が制定された。同時に優秀船の航海を助成する航海奨励法も成立し、いずれも同年10月1日から施行された。造船奨励法は、施行期間満了が近づいた1909年（明治42年）に改正され（明治42年法律第16号）、対象船舶の大型化や鉄製船の除外など基準見直しがあった。施行期間も1910年（明治43年）1月1日からの10年間へ延長された。第一次世界大戦による船舶需要増大で日本の造船業が飛躍的に成長する中、1917年（大正6年）7月24日に奨励金の交付が停止された（大正6年法律第29号）。そのまま1919年（大正8年）12月末日をもって、造船奨励法は施行期間が満了した。その後は、関税定率法改正による船舶用鋼材等の輸入税免除や、製鉄業奨励法改正による国産船舶用鋼材への補助金交付を通じた、間接保護政策へ切り替えられた。