茶罐、茶缶（ちゃかん）、茶筒（ちゃづつ）とは、茶葉を保存しておく容器のことである。金属製のものが主流ではあるが、磁器、陶器などで作られたものもある。特に紫砂泥で制作された茶缶は、陳茶の保存に適しているとされる。
聞香杯（ウェンシアンペイ、もんこうはい）とは、茶の香りを楽しむための茶器である。煎れた茶を、一端聞香杯に注ぎ、聞香杯から茶杯に茶を移した後、聞香杯に残された茶の香りを楽しむ。単一で販売されることはあまりなく、茶杯と対となっている場合がほとんどである。茶杯と聞香杯の組み合わせを対杯と呼ぶ。 使用されている材質には、磁器、陶器がある。 台湾式の工夫茶で使用される。
茶杯（チャーペイ、ちゃはい）とは、茶を飲むための小さな器である。大きさは、一口で注がれた茶をすべて飲み干せる小さなものから、マグカップのような大きなものまで様々である。基本的に、蓋は付属しない。 使用されている材質には、磁器、陶器、耐熱ガラスがある。
茶海（チャーハイ、ちゃかい)(zh)、公道杯(こうどうはい)、茶盅(ツァーツォン)とは、茶壺から茶を一端注ぎ入れる、いわゆるピッチャーの役割を担うものである。茶海に茶を出し切ることで、複数の茶杯に注ぐ茶の濃度を均一に保つことができる。 1980年代に、コーヒーのピッチャーを模して作られたとも、清代に使われていた酒器の公道杯や公平杯に由来するとも言われている。
茶壺（チャフウ、ちゃこ）とは、いわゆる急須である。中国において、茶は、香りを重視しており、その時すぐに飲む量だけをその都度抽出するのが美味であるとされている。そのため、すぐに飲みきる量の茶を抽出できる小さなものが主流である。 使用されている材質には、磁器、陶器、耐熱ガラス等がある。 その中でも特に紫砂泥で作られる紫砂壺（zh）は、青茶や黒茶を煎れるのに適している。また、実用性だけではなく、芸術品としての価値も付加されている。 また、その形状も多彩である。一般的なものだけではなく、茶壺としての機能を備えた鑑賞目的のものも多く見られる。
蓋椀（ガイワン、がいわん）とは、蓋のついた茶碗である。日本の一般的な湯飲みと違い、蓋は蓋椀のなかに配置するようになっている。茶杯と同じように茶を注ぎ入れて飲むだけでなく、茶葉を蓋椀に入れて茶を抽出し、蓋を少しずらして茶杯に茶を注ぎ入れたり、直接茶を飲んだりする。茶芸の世界では品茗杯（ひんめいはい）と呼ぶ
チャールズ2世期のイングランド議会（騎士議会）は、王党派が主導権を終始握り続けた長期間にわたる体制下にあった。しかし、騎士議会はチャールズ2世を終始支持したものの、財政問題や対フランス外交を巡って国王と議会の間の意見対立が次第に深刻化して、後の名誉革命の遠因となった。また、議会とは別にクラレンドン伯が政権を取り仕切った。1661年に議会は常備軍を解散させたが、国王警備など一定の範囲で存続と再軍備は認められ、連隊が次々と創設された。しかし宗教問題で議会は寛容を認めず、1661年から1665年にかけて非国教徒を弾圧する一連の法案（クラレンドン法典）が議会で可決され、1662年のチャールズ2世の信仰自由宣言も却下された。同年、財政上の必要から、1658年にフランス・スペイン戦争でイングランド領になったダンケルクを4万ポンドでフランスに売却した（ダンケルク売却）。オランダとの間に第二次英蘭戦争（1665年 - 1667年）が起こり、ブレダの和約によってオランダの北アメリカ植民地ニューアムステルダム（現在のニューヨーク州）がイングランド領となった。しかし、この戦争中にペストが流行したり（1665年）、ロンドン大火が発生し（1666年）、1667年にオランダ艦隊がロンドンに近いテムズ川やメドウェイ川河口に侵入して沿岸の町々を砲撃した（メドウェイ川襲撃）結果、財政は常に火の車であり、政府借入と返済のための炉税の徴収を巡って議会やシティとの紛糾が絶えなかった。
ポルトガルはドイツを後押しし、IGC への付託に対する合意取りまとめを支えた。6月の協議や16ページにわたる改革条約の枠組みが決まり、同月23日に IGC での新条約の起草作業が開始された。ドイツの後を受け議長国となったポルトガルは「欧州連合条約および欧州共同体設立条約を修正する条約草案」と題した、145ページにわたる条約本体文書と132ページにわたる12の付帯議定書および51の宣言書を提示し、起草作業の開始点として欧州連合理事会のウェブサイト上に公開した。IGC には各国政府の代表や法学者のほかに欧州議会からも欧州人民党・民主主義グループからエルマー・ブロク、欧州社会党グループからエンリケ・バロン・クレスポ、欧州自由民主同盟からアンドルー・ダフの3人の代表が送られた。IGC が開かれるまで、ポーランドは6月に合意された内容の撤回を求めており、とくに議決方式について反発していた。その一方で協議の進行をただ1か国が妨害すると見られることを恐れ、またほかの加盟国からの政治的圧力を受けてその姿勢を弱めた。しかし一部の報道によると起草過程の期間中に、ポーランドとアイルランドはイギリスとともに人権条項の例外規定を設けることを求め、またポーランドは加盟国が立法手続を遅らせることができる規定を加えるよう求めていたとされている。アイルランドに対する例外規定が協議されていたにもかかわらず、アイルランド労働組合会議 (ICTU) は、例外規定が適用されていれば国民投票での反対を呼びかけていたという声明を出した。結局アイルランドに対する人権分野に関する適用除外は実施されなかった。