サイクロンの上陸地点から95km (50マイル)東にあったチッタゴンの気象台では、2200 UTCに風速計が吹き飛ばされる前に風速40m/s（1分間平均）を記録した。同じ地域の港に錨泊していたある船はこの約45分後に最大瞬間風速61m/s を記録した。このサイクロンが上陸するに従い、ベンガル・デルタ地帯を高さ10m (33ft)の高潮が見舞った。チッタゴンの港では1.2m の高潮に加えて嵐により4mの高波が襲った。パキスタンのラジオはチッタゴン付近の13の島では生存者は皆無であると伝えた。現地上空を飛行し観察したところではボーラ島の南半分は完全に荒地となり、ボーラ島、ハチヤ島と近隣の本土沿海部の稲作地帯は根こそぎにされていた。チッタゴンの港とモングラ港では若干の船舶が損傷し、チッタゴンとコックスズ・バザーの空港は数時間の間1m (3ft)の水に覆われた。 被災者は360万人を超え、被害総額は8,640万米ドル（1970年当時。2007年換算で46,000万米ドル)と推計された。生存者によると現地では家屋の85%が全半壊し、中でも沿海部の被害が著しかった。漁業従事者の90%が大きな損失を被ったが、これには次のものが含まれる。即ち9,000隻の沖合漁船が破壊され、近海漁師77,000人中46,000人が死亡した上、生存者の40%が重大な被害を受けた。この沿海地方は蛋白質摂取量の80%を水産物に頼っていたのだが、全てを合わせると同地の漁業能力の65%が嵐で破壊された計算になった。農業への被害も同様に激しく、6,300万米ドル相当の農産物が失われると共に28万頭の畜牛が死んだ。嵐から三ヶ月過ぎた時点で人口の75%が救援隊員からの食料援助を受けており、15万人以上が食料の半分を援助に頼っていた。
サイクロンはアンダマン・ニコバル諸島の広い範囲に雨をもたらした。11月8日と11月9日には幾つかの地域で豪雨となった。ポートブレアでは11月8日に130mmの雨量を記録し、島々で多数の洪水が発生した。 西ベンガル州とアッサム州南部でも広範囲に降雨があり、これらの州で家屋と農作物に被害をもたらしたが、中でも南方の地域ほど被害が大きかった。11月12日にはカルカッタからクウェートに向かっていた5,500トンの貨物船「Mahajagmitra」がこの暴風雨のため沈没し、乗員50名全員が死亡した。この船は沈没前に遭難信号を送信し、ハリケーン級の風（ビューフォート風力階級12に相当する。32.7m/s以上）に見舞われていると報告した。
ベンガル湾の沿海部はサイクロンに対して特に脆弱であり、この地域で過去に10万人以上の死者を出したサイクロンは少なくとも6個ある（2008年現在）。1970年のボーラ・サイクロンはこの中で決して最強の勢力ではなかった。1991年のバングラデシュ・サイクロンはこの地域に上陸した時点で遥かに強力であった。にも関わらず、1970年のサイクロンは記録上史上最大の犠牲者を出したものであり、近代以降の歴史上でも最悪の自然災害の一つである。正確な死者数はもはや知りようも無いが、最悪の推計ではおよそ30万～50万人に上ると推定されている。これと比較しうる規模の犠牲者を出した災害としては1976年の唐山地震、2004年のインド洋大地震、2010年のハイチ地震が考えられるが、これら四つの災害の犠牲者数は何れも不確実で、政府筋の公式発表には疑問が持たれ（特に唐山地震）、大きな開きがある複数の推定値が通用している状態であり、どれが最悪のものだったかは判定できない。
ヨーロッパの安全保障の柱を独立させたことにより大西洋両岸の議論の場である北大西洋条約機構の重要性が薄れているのではないかという懸念が出されるようになった。サン・マロ会談を受けて、アメリカ国務長官マデレーン・オルブライトは現在でもなお用いられているアメリカの欧州安全保障防衛政策に対する要望を示した3つのDを表明した。すなわち、北大西洋条約機構の下で効率的に実施できる行動と重複 (duplication) させないこと、アメリカおよび北大西洋条約機構を分断 (decoupling) しないこと、トルコなどの欧州連合非加盟国を区別 (discrimination) しないことである。2002年の欧州連合・北大西洋条約機構共同宣言において、協力関係の形として6つの原則が策定された。このなかでも危機管理活動は「相互に補強しあう」ものであり、すなわち実効的な協議・協力がなされ、また相互の対等な関係に基づき「意思決定の自主性と影響力」に対して十分に考慮し、「両機関に共通する必要な軍事力の結合と相互補強」を行っていくというものとされた。これらの協力関係はベルリン・プラス合意を反映しているものである。つまり2003年3月以降は北大西洋条約機構が行動することを拒否した場合でも、欧州連合は北大西洋条約機構の組織や制度、資源を使って軍事行動を実行することができるようになった。さらに欧州連合・北大西洋条約機構間での情報共有についての合意が署名され、また欧州連合の連絡機関が欧州連合軍最高司令部（SHAPE; 北大西洋条約機構の計画・活動における戦略的中枢）やナポリの統合部隊司令部に設置されている。欧州連合の部隊と北大西洋条約機構との関係を表現する言葉に「分離可能だが一体のもの」(separable, but not separate) というものがしばしば使われることがある。つまり同一の部隊と軍事力によりEU・NATO双方の行動の基礎を形成することになるが、それらは必要であれば欧州連合のために用いられることがあるというものである。また作戦に関しては優先権があり、北大西洋条約機構が行動を拒否する場合に限り欧州連合が行動の実施を決定することができる。