朝鮮王朝末期になると、近代化の動きの中で仏教への圧迫も弱まった。朝鮮の僧侶たちは日本や中国などの僧侶とも交流しながら、仏教の復興に取り組んだ。日韓併合以降は、日本統治の影響により妻帯する僧侶も現れた。この時期の独立運動家には、キリスト教以外に仏教界の指導者も加わっていた。戦後の朝鮮半島の仏教は、日本の支配と影響を否定し、朝鮮仏教復興の基礎を築くところから始まった。日本によって制定された寺院統制規則である寺刹令などを全面的に廃止して、新しい朝鮮仏教の教憲を決議した。また妻帯僧の追放と寺院の生活を正す運動（浄化運動）が展開し、1954年には李承晩大統領による「妻帯僧は寺刹より退去せよ」との談話を契機に、妻帯僧、非妻帯僧の間で争いが起こった。現代では非妻帯僧の宗派である曹渓宗が主流となり（韓国仏教寺院の8割以上を占める）、そこから分裂した妻帯僧の側は太古宗という宗派をつくっている。また現在韓国では、創価学会、霊友会、立正佼成会、真如苑など、主に日本発祥の仏教系の新宗教の拠点が韓国内に存在する。一説には、帰国した在日韓国人達の影響があるともいわれている。2005年に行われた韓国統計庁の社会統計調査によると韓国は総人口の約3割がクリスチャンであり、仏教徒は約2割で韓国第二の宗教となっている。朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）にも妙香山の普賢寺など仏教施設があり、朝鮮民主主義人民共和国社会主義憲法には信教の自由の保障が明記されているが、実際に国民に信教の自由が保障されているかは極めて疑わしい。詳しくは朝鮮民主主義人民共和国#宗教を参照。
後三国時代を経て、朝鮮半島には高麗王朝が成立した。高麗時代の朝鮮半島の仏教はシャーマニズムや道教のように変化して、高麗王朝によって鎮護国家の法として重視されて王都の興王寺など多数の寺院が造営されるなど仏教が保護された。国王や両班の参列の下に燃灯会や八関会などの仏教儀式が盛んに行われた。しかし、新しく伝えられた禅宗と、従来から存在する教宗は、次第に対立する様相も呈した。これを憂えた義天は、宋に入って慈弁から天台の教えを受けて帰国し、依教禅を説いて、天台と華厳の教学によって禅を包摂する禅教融摂運動を起こした。義天の教えは天台宗として引き継がれ、高麗の王室をはじめとした上流階級に支持された。これに対して、義天の半世紀後に知訥は、禅によって天台・華厳などの教学を包摂する教えを説いた。教えによって仏門に入り、その後に言葉を離れて参禅するという知訥の教えは、曹渓宗として引き継がれ、一般民衆の間に浸透していった。これらの努力により高麗時代には、禅とともに教学も同等に重視する教義が中心となって続いた。今に伝わる高麗八萬大蔵経が編纂されたのもこの頃で、モンゴル帝国の侵攻により危機感を抱いた天台宗およびそれを支持する上流階級が主に事業を推進した。一方、曹渓宗の僧侶は山に入り、参禅と学習にいそしむようになった。高麗中期以降、仏教界はこの天台宗と曹渓宗が主流となっていたが、権力と結びついていた天台宗は次第に堕落し、徐々に上流階級からも批判されるようになって、李氏朝鮮時代の排仏運動と儒教の隆盛につながっていく。
統一新羅の時代にも中国に渡る僧は続き、末期にかけて唐から禅が伝来した。特に新羅第40代の哀荘王の時代（808年）には、法朗が禅宗四祖道信の教えを伝え、813年（憲康王5年）には、曹渓南禅系の馬祖道一の門下である智道の教えを道義が伝えた。その後も同様に、洪陟・円鑑玄昱・忍寂恵哲・通暁梵日・大朗慧無染・哲鑑道允・真徹利厳らが、曹渓南禅系の教えを伝え、九山禅門が成立した。
東郷外相は10月21日に野村大使に対して「新内閣に於いても…日米国交調整に対する熱意は前内閣と異なる所なし」と交渉継続の方針を示していたが、御前会議前日にあたる11月4日に詳細な訓電を発した。東郷は「破綻ニ瀕セル日米国交」を調整するために日米交渉対案（甲案、乙案）を決定したこと、「本交渉は最後の試みにして我対案は名実ともに最終案」であることを野村に伝えた。訓電では、甲案は「要之甲案ハ懸案三問題中二問題ニ関シテハ全面的ニ米国ノ主張ヲ受諾セルモノニテ、最後ノ一點タル駐兵及撤兵問題ニ付テモ最大限ノ譲歩ヲ為セル次第ナリ」と説明されたが、撤兵問題については「撤兵ヲ建前トシ駐兵ヲ例外トスル方米側ノ希望ニ副フヘキモ…国内的ニ不可能ナリ」「国内政治上モ我方トシテハ此上ノ譲歩ハ到底不可能ナリ」とした。また、乙案は「若シ米側ニ於テ甲案ニ著シキ難色ヲ示ストキハ事態切迫シ遷延ヲ許ササル情勢ナルニ鑑ミ何等カノ代案ヲ急速成立セシメ以テ事ノ發スルヲ未然ニ防止スル必要アリトノ見地ヨリ案出セル第二次案」と説明された（ただし、野村に送られた乙案は、アメリカによる傍受・解読を避けるため、備考にある南部仏印からの撤兵の部分か意図的に落とされていた）。11月5日、東郷は甲案交渉の開始を訓電し、乙案の提示については「必ず予め請訓あり度し」とした。さらに「本交渉は諸般の関係上遅くも本月二十五日迄には調印をも完了する必要」との期限を付けた（この11月25日という期限は外務省独自のものと考えられる）。