本砲は1995年に開発が開始され、アパルトヘイト政策が続いていた時期に南アフリカが開発したG5 155mm榴弾砲の技術を応用して設計された。105mm榴弾砲としては異例の52口径という超長砲身を装備しており、これが後述の長射程を提供する。本砲の最大の特徴は射程距離の長さにあり、ベースブリード弾を使用した場合は32,000mにまで達する。この数字は世界に現存する全ての種類の105mm榴弾砲より長射程であり、同じ南アフリカ製のG5とG6ライノを除く大半の155mm榴弾砲すらも上回る数字である。現時点において採用国は存在しないが、アメリカでは陸軍のストライカー旅団や海兵隊への配備を考えており、南アフリカもカナダ、イギリス、オーストラリアへの売り込みを積極的に行っている。
ニューポール・ドラージュ セスキプラン（Nieuport-Delage Sesquiplan）は1920年代に速度記録挑戦のために設計された航空機（レース機）。ジョゼフ・サジ＝ルコワントの操縦で速度の記録を樹立した。1921年に製作された。木製モノコック構造の肩翼の単葉機で、エンジンはスーパーチャージャー付の300馬力のイスパノ・スイザ 8Fbで名称のセスキプラン（一葉半）は主脚の車軸の位置に小翼を持つことから名付けられた。2機が製作され、サジ＝ルコワントの操縦で1921年9月26日に330.275km/hの最初の速度記録を樹立した後、1921年10月に開かれた、ドゥッシュ＝ド＝ラ＝ムルト杯に参加し、1機は墜落したが、1機が平均速度、278.36 km/hで優勝した。エンジンを400馬力のライト H.3に換装し、尾翼を改造した機体はサジ＝ルコワントの操縦で1922年9月21日に341.232 km/h、1923年2月15日に375.000 km/hに速度記録を更新した。
キリル文字を使用している国や文化圏では、外国語の表記のために伝統的に行われてきた。また、ロシア帝国のようなキリル文字使用国家によって支配を受けた非キリル文字使用民族の言語もキリル文字化されたが、これには元々使っていた文字を破棄させてのキリル文字化と、文字を持たない言語に文語としてキリル文字を流入するキリル文字化の両方が見られた。ロシア革命後には、モンゴルのようなそれまでキリル文字を使用してこなかった共産圏諸国の一部でもキリル文字化が行われた。
一般的な包絡線検波の受信機と比較して、USB、LSBの一方を選択して復調することもできることから、混信の影響などを受けているのが片側の場合にそれを回避できる。放送の搬送波に対し、周波数だけでなく位相までそろった信号を受信機内で生成し、受信した信号との積を作るとUSB+LSBの音声信号が得られる。搬送波と位相が90度異なる信号を用いれば、USB-LSBの音声信号が得られる。この二つの和差をとれば、USB、LSBが得られる（その際、USB-LSB側は位相が回っているので、再度位相をシフトする）。目的の放送より高い周波数の電波の混信ならUSB、低い周波数の電波の混信ならLSBが影響をうける側波帯なので、逆側の側波帯を聞けば混信の影響が少ない。なお、混信除去だけが目的なら、単純にフィルタを使ってUSBかLSBを選択するような構成の受信機でも良い。ただ、工業的に考えた場合、大きくて高価なフィルタは現実的ではないので、実際にはそのようなアプローチはされない。また、BFOを用いたプロダクト検波の代わりに、SSBの復調にも用いることができる。送信元の信号がわかっている場合は同期できるが、人間の聴覚にもとづいた操作では、完全な同期は難しい。
同期検波 （どうきけんぱ）（coherent detection,synchronous detection）は、振幅変調やデジタル変調など、搬送波を持つ変調された信号を、復調する方法の一つである。送信機で変調するのに使った搬送波と位相が同期した搬送波を受信機側で何らかの方法で作りだし、この搬送波を使って検波する。
1977年9月に発生したダッカ日航機ハイジャック事件において、日本政府は、一度は機動隊員23名の派遣を検討したものの、バングラデシュ当局に拒絶されて、結局は犯人側の要求を全面的に受け入れるかたちでの決着となった。これに対し、翌月に発生したルフトハンザ航空181便ハイジャック事件では、西ドイツ政府は犯人側の要求を容れることなく、ミュンヘンオリンピック事件を教訓に創設した特殊部隊GSG-9の突入作戦によって犯人を制圧、人質を解放した。ダッカ事件の後、警察は従来の「特殊部隊」による、より実戦的な訓練に着手したものの、2つのハイジャック事件が異なる結末を迎えたことを契機として、政府関係者や警察上層部のあいだで、より本格的な対テロ作戦部隊の保有論が強まった。警察庁は警視庁と大阪府警察に対テロ作戦部隊の編成を下命し、警視庁では1977年10月20日より隊員の面接を開始した。そして同年11月1日、警視庁第六機動隊 特科中隊および大阪府警察第二機動隊 零中隊として、対テロ作戦部隊が発足した。部隊創設当時、警視庁機動隊は6個中隊（基幹中隊4個＋特別機動隊2個）編成であったことから、この特科中隊は他の機動隊にはない7個目の中隊として、「六機七中」と通称された。また1982年夏頃、警視総監により、警視庁特科中隊の名称がSAP（Special Armed Police）として認定され、「S」をあしらった紫色の部隊旗が授与された。しかし部隊自体は極秘の扱いであり、第六機動隊の隊員名簿からも名前を消される措置を受けていた。