リチャードソンはまた、気象と同じように国際紛争を数学的に定式化して分析しようと試みた。　彼は軍備の増大する割合は相手国の軍備と相手国に対する不信に比例し、すでに自国が持っている軍備に反比例するという理想化された二国間の軍備に関する微分方程式を立てた。　これから、ある二国間関係が安定か不安定かという結論が得られる。さらに、リチャードソンは戦争の原因に関する統計的な分析も行った。　彼が考慮した要素には経済、言語および宗教が含まれていた。
リチャードソンは気象学に興味を持ち、微分方程式を離散化して数値的に解くこと（数値解析）による天気予報、すなわち現在使われている数値予報の原理を思いつき、実際にその計算を行った。大戦中に集めたデータを用いたが、当時の計算技術の制限のためにわずか6時間の予報に2ヶ月かかり、しかも数値の処理に問題があったため予報は失敗に終わった。1922年に彼は著書の中で「64,000人の計算者を巨大なホールに集めて指揮者の元で整然と計算を行えば実際の天候の変化と同じくらいの速さで予報が行える」と見積もった。「リチャードソンの夢」と呼ばれるこの構想は、コンピュータにより1970年代に実用化され、またその後の並列HPC技術とその応用（すなわち、自然現象の計算はその多くが並列化可能である、という原理）を見事に予言したものと現代では評価されている。またリチャードソンは乱気流に関する実験も行った。乱流に関する無次元量のリチャードソン数は彼の名前にちなんでいる。
リチャードソンは1881年10月11日にイギリスのニューカッスル・アポン・タインでデイヴィッド・リチャードソンとキャサリン・フライの7人の子供の1人として生まれた。　一家は敬虔なクエーカーで、そのことが彼にも大きく影響することになる。彼は1894年にブーザム・スクール（Bootham School：ヨークにあるクエーカー系の寄宿学校）に入学した。　1898年にはDurham College of Scienceに入学して数学、物理学、化学、動物学と植物学を学んだ。　1903年、彼はケンブリッジ大学のキングス・カレッジを卒業した。　1905年からアベリストウィス大学の教職、1912年からマンチェスター工科大学（現マンチェスター大学工学部）の教職など、いくつかの職を転々とした後、1913年にイギリス気象局のEskdalemuir測候所の所長となった。クエーカーとしての信念により、リチャードソンは平和主義者でもあった。　彼は良心的兵役拒否者として第一次世界大戦への従軍を拒否し、1916年から1919年までフランス軍の歩兵部隊で看護兵として友軍救急任務に就いた。　戦後彼は気象局に復職したが、その職場が1920年にイギリス空軍省に吸収されたので辞職した。1926年王立協会フェロー選出。
ルイス・フライ・リチャードソン（Lewis Fry Richardson、1881年10月11日 - 1953年9月30日）は、イギリスの数学者・気象学者・心理学者。数値解析による天気予報と並列計算の予言となった「リチャードソンの夢」や、マンデルブロによって引用されフラクタル研究の嚆矢とされる海岸線や国境線の長さの調査で知られる。
高校卒業後、成田国際空港で航空会社のグランドホステスを務めた後、芸能界デビュー。1990年度のエッソ石油のキャンペーンガールを務めたほか、グラビアモデル、タレント、女優として幅広く活躍した。『世界・ふしぎ発見!』のミステリーハンターとしては、出演回数52回で歴代第8位に入る。女優としての主演作品に、NHK土曜ドラマ『街角』（1993年）、映画『六本木フェイク』（1997年）がある。1999年ごろ、芸能界を引退した。
長田 江身子（おさだ えみこ、1967年6月1日 - ）は日本の元女優、元タレント。山梨県出身。クイズ番組『世界・ふしぎ発見!』のミステリーハンターとして知られる。
例えば特許権者は、業として特許製品を製造、使用、販売する権利を専有する。これを文言どおりに解釈すると、特許権者が製造販売した特許製品であっても、その使用や転売には一々特許権者の許諾が必要となる。特許権者によって適正に製造販売された特許製品の使用や転売に際して許諾という煩雑な手続を要求することは、特許製品の利用や商取引の妨げとなり、不合理である。そこで、特許権者によって適正に製造販売された特許製品については、使用や転売に許諾が必要でないことを説明するための理論が必要となる。特許権に限らず、知的財産権一般に関して、権利者によって適正に拡布された物については、使用や転売に許諾が必要でないことを説明するための理論が必要となる。消尽理論はそのための理論の一つである。なお、特許権の消尽により特許権の行使が制限される対象となるのは、飽くまで特許権者等が国内及び国外において譲渡した特許製品そのものに限られるものであるから、特許権者等が国内及び国外において譲渡した特許製品につき加工や部材の交換がされ，それにより当該特許製品と同一性を欠く特許製品が新たに製造されたものと認められるときは、特許権者は、その特許製品について、特許権を行使することが許されるというべきである。そして、上記にいう特許製品の新たな製造に当たるかどうかについては、当該特許製品の属性、特許発明の内、加工及び部材の交換の態様のほか、取引の実情等も総合考慮して判断するのが相当であり、当該特許製品の属性としては、製品の機能、構造及び材質、用途、耐用期間、使用態様が、加工及び部材の交換の態様としては、加工等がされた際の当該特許製品の状態、加工の内容及び程度、交換された部材の耐用期間、当該部材の特許製品中における技術的機能及び経済的価値が考慮の対象となるというべきである（最判2007年11月8日）。