15t積の石油類専用（除ガソリン）二軸タンク貨車（私有貨車）。1967年（昭和42年）9月29日に1両（タム9200）が川崎車輛にて製作された。C重油など高比重・高粘度の油種を輸送するための車両であり、タンク内部には蒸気加熱管、タンク端の鏡板には大型の点検蓋を持つ。積込口のドームは廃止された。1979年（昭和54年）10月より化成品分類番号「燃31」（燃焼性の物質、引火性液体、危険性度合2（中））が標記された。全長は8,300mm、全高は3,512mm、自重は10.6t、換算両数は積車2.6、空車1.0であった。共同石油が所有し、神奈川臨海鉄道水江線の水江町駅を常備駅として運用された。1999年（平成11年）8月に廃車となり、同時に形式消滅となったが、現車は1997年に姿を消している。
15t積の石油類（除ガソリン）専用二軸タンク貨車（私有貨車）。1937年（昭和12年）9月17日から1961年（昭和36年）5月4日にかけて90両（タム4000 - タム4089）が汽車製造、鉄道車輌工業、飯野重工業、東洋レーヨン、東洋機械、ナニワ工機、三原車輌、新潟鐵工所にて製作された。全長は8,100mm又は8,800mm、全高は3,790mm、自重は10.1t - 11.1t、換算両数は積車2.4、空車1.0であった。落成当時の所有者は三井物産、成沢精油所、昭和石油、出光興産、ゼネラル物産、大協石油、東京貿易、歴世砿油、日本石油であった。1987年（昭和62年）4月に最後まで在籍した1両（タム4084）が廃車となり形式消滅した。
15t積の石油類専用（除ガソリン）二軸タンク貨車（私有貨車）。1942年（昭和17年）3月16日に8両（タム800 - タム807）が新潟鐵工所にて製作された。この内タム804が1968年（昭和43年）8月にタム20804（タム20800形）へ改番され別形式となったが4年後の1972年（昭和47年）8月21日に廃車となった。落成当時の所有者は全車石油共販であったがその後タム800は昭和石油に、タム801 - タム807は日本鉱業を経て共同石油に名義変更された。全長は8,820mm、自重は10.0t - 11.1t、換算両数は積車2.6、空車1.2であった。1974年（昭和49年）8月3日に最後まで在籍した2両（タム802, タム803）が廃車となり形式消滅した。
15t積の石油類（除ガソリン）専用二軸タンク貨車（私有貨車）。1932年（昭和7年）11月7日から同年12月3日にかけて3両（タム700 - タム702）が汽車製造、三菱重工業にて製作された。登場時は専用種別がなかったが、後に石油類の専用種別が与えられた。落成当時の所有者は、三菱商事の1社のみであり扇町駅を常備駅として運用された。1941年（昭和16年）4月1日に全車石油共販へ名義変更された。1945年（昭和20年）8月14日にタム701が戦災により廃車になった。1949年（昭和24年）9月21日に残った2両が三菱石油へ名義変更された。全長は7,880mm、全高は3,842mm、自重は10.3t - 10.8t、換算両数は積車2.4、空車1.0であった。1971年（昭和46年）7月29日に最後まで在籍したタム702が廃車となり形式消滅した。
タンク体はドーム付き直円筒形で、荷役方式は上入れ下出し式。小型貨車では重ね板ばねによる軸箱支持の走り装置を持つ二軸車であるが、1955年（昭和30年）度以降の増備車では二段リンクとなり、一段リンクだった車両も一部の車両を除いて二段リンク化された。側ブレーキは片側のみ装備された。
小川 徹（おがわ とおる、1923年2月25日-1991年2月10日）は、日本の映画・文芸評論家。東京生まれ。学徒出陣を経験。1946年東北帝国大学法文学部経済科卒。1946年から時事通信社に勤務、同人誌「世代」に参加。1961年「映画評論」編集部に移り、のち「映画芸術」編集長。『新日本文学』にもしばしば寄稿した。映画芸術新社社長。日活ロマンポルノ裁判特別弁護人、日活ビデオ、黒い雪裁判検定で証人として出廷、いずれも勝訴となった。
中国は日本の新幹線のE2系をベースとして独自開発したCRH2-300の発展形としているが、2010年（平成22年）4月に、JR東海会長の葛西敬之は「中国の高速鉄道は安全性を軽視することで、限界まで速度を出している。技術も『外国企業から盗用』」と主張した。それに対し中国側の何総工程師は「我々が求めている技術は、日本のような島国向けの技術とは異なる」と表明する国も多いと主張した上で、「安全性が保証されている中国の高速鉄道技術は既に世界をリードする地位を獲得した」などと反論した。しかし、中国鉄道部科学技術局長などを務めた周翊民は、中国紙『21世紀経済報道』に対し、「世界一にこだわり、設計上の安全速度を無視し、日独が試験走行で達成していた速度に近い速度での営業を命じただけで、中国独自の技術によるものではない」と暴露し、「自分の技術でないので問題が起きても解決できない。結果の甚大さは想像もできない」と指摘した。また米国議会の超党派諮問機関「米中経済安保調査委員会」は2011年10月26日、日本の新幹線技術の中国側の取得について「中国企業が外国技術を盗用した最も酷い実例」と明記し、「中国政府が外国の技術を取得する過程では中国の国有企業が決定的な役割を果たす」として、日本の新幹線技術の盗用も中国政府の意思だったという見解を明示した。