2003年には子会社を通じて「スターライト・アカデミー・システム」（現・SMアカデミー）を開校し、歌手、俳優、マネージャーなどを育成する芸能スクール事業に乗り出す。この学校からは、その後SMが需要に応じて市場へ送り出した「東方神起」「スーパージュニア」「少女時代」や、他の芸能事務所からデビューした「バトル」(Battle)、「エースタイル」(A'ST1) といったアイドルグループのメンバーらを輩出した。2005年頃からは、韓国のレコード市場が衰退の一途を辿るなか、音楽産業への依存体制から脱却するべく、実績あるコメディアン・俳優の招聘や所属歌手の俳優業への進出を推し進めるとともに、ミュージカル興行、ドラマや映画を中心とした映像制作、そして韓国ではレコード市場を完全に凌駕する市場規模にまで成長していたカラオケ業など異業種に次々と参入して事業を拡大させる。また、本業の音楽制作・芸能マネージメント事業においても、いずれ世界最大の市場になると目される中国で強固な地盤を築くため、2006年、香港に現地法人を設け、韓国側で育てた現地歌手を送り込む試みを行っている。
2002年4月、SM所属歌手のマネージメントとタレントの養成を請け負っていたイ・スマン所有のフォーエムイーを吸収合併し、一度分けていた業務の一本化を遂行、SMはレコード事業と芸能マネージメント事業を併せ持つ総合エンターテインメント会社へと転換する。その最中、同年1月の文化放送 (MBC) の報道をきっかけに始まった、歌手の宣伝費にまつわる芸能界とテレビ局・新聞社との一大スキャンダル、通称「PR費事件」に関するソウル地方検察庁（現・ソウル中央地方検察庁）強力部の捜査の過程で、上場前年の1999年にSMの資金約11億ウォンが横領され、資本金の水増しに使われていたことが発覚。この横領などの疑いでSMの当時の代表理事社長が同年7月に、帰国せず国際手配されていた理事も翌2003年5月に逮捕され、その後、代表理事には懲役1年6か月・執行猶予2年、理事には懲役2年・執行猶予3年の判決が言い渡された（理事のみは2007年2月実施の財界人を主対象とした大統領就任4周年記念恩赦により赦免（特赦及び復権）されている）。
一方、中国にはアルバムのリリースにより人気が出ていたH.O.T.を進出させ、2000年には北京での大規模コンサートを成功させる。この公演は中国本土でのティーンエイジャー向け音楽市場の顕在化や韓流ブームの本格化をもたらし、またイ・スマンが公演直前に後援側である韓国文化観光部の長官に働きかけたことで、渡航制限のある兵役前の韓国男性でも芸能人なら例外的に出国回数の制限がない「複数旅券」が発給されるようになり、H.O.T.をはじめとする男性タレントの海外展開が容易になる契機ともなった。
言論統廃合を機に芸能界に見切りをつけアメリカへ留学した元歌手で司会者のイ・スマンが、現地でのMTV人気に感化されて音楽プロデューサーへの転身を決意し、帰国後の1989年に前身となる「SM企画」を立ち上げたのが始まりである。スマンはまず、プロのブレイクダンサーをヒップホップ歌手に仕立て上げ、1990年にヒョン・ジニョンをデビューさせた。この歌手はヒップホップ・ブームの先駆者として一躍人気を得るも、その後、スマンは販売委託先の不渡りや歌手本人の麻薬使用による検察のアルバム押収騒ぎに巻き込まれ、大きな痛手を負ってしまう。
同社は、大衆や市場の心理を読み最も高い付加価値を持ったスターを創り出すCT（カルチャー・テクノロジー）戦略と、韓国の同業企業にとっては未踏の市場にいち早く参入するブルー・オーシャン戦略を推し進めており、前者は画一化された音楽や歌手を「商品」という形で量産し続け、結果的に韓国の音楽文化を荒廃させたとの批判が多い一方、後者は韓流の原動力となるなど業界の発展に大きく貢献したとして高く評価されている。2000年代後半以降、これらの戦略をさらに人材豊富な中国本土でも展開しており、これに日本の資本を加えることで現地から国際的スターを誕生させてアジア市場での主導権を握り、それを足掛かりに最終的にはタイム・ワーナーやディズニーに対抗し得る世界的な複合メディア企業に飛躍することを目指している。
韓国音楽産業協会正会員、韓国演芸製作者協会会員。韓国標準産業分類による業種は「記録媒体複製業」。アイドル歌手を中心とした音楽ソフト制作や芸能マネージメントが主な事業であり、レコード会社としては韓国最大手に位置している。このほか、番組制作やオンライン事業、傘下企業を通じて芸能スクール運営やカラオケ機器製造、カラオケ店運営、不動産開発なども行っている。韓国エンターテインメント界を代表する企業のひとつであり、業界への影響力の大きさなどから「SM帝国」とも称される。経営の実権は、社名の由来となっている創業者で筆頭株主のイ・スマン (Lee Soo Man) 理事が有している。
1929年創業。主に自動車用ブレーキを中心に生産し、トヨタ、日産や米GMを中心に各完成車メーカーへの供給を行っている。ブレーキパッドの日本と米国市場のシェアは4割に達する。2005年に筆頭株主であった米国の自動車部品メーカー・デルファイが供給先のGMの経営不振などのあおりを受けて保有株を全てトヨタ自動車に売却し、現在はトヨタが筆頭株主となっている。またドイツの同業大手のロバート・ボッシュとも提携している。自動車用のみならず、新幹線のブレーキライニングおよびキャリパーなど鉄道車両向けのブレーキも生産している。新幹線の非常用ブレーキは1964年開業以来、提供し続けており、非常に高いシェアを持つ。「akebono」ブランドでモータースポーツへの部品供給も行っており、ホンダが製造するダウンヒル用マウンテンバイク「RN01」にも同社製の専用ディスクブレーキが搭載されていた（2013年現在市販はされていない）。また、2006年の日本GPからF1のマクラーレンへもブレーキシステム（キャリパーとマスターシリンダー）を供給している。かつてはtvkの『新車情報』『新車ファイル クルマのツボ』のスポンサーを長年務めていたが、現在は撤退している。元横綱・曙の取組に限って大相撲の懸賞金を設定していた。