『Gammera the Invincible』、または『Gamera』の題名で、海外に輸出された。アメリカには特撮部分のみ売られ、現地でドラマ部分を撮り足して公開された。湯浅監督によると、『対バイラス』の時点でバンクシーンに使おうと本作のオリジナルネガを探したが、散逸して見つからない状態だったという。新撮シーンにはブライアン・ドンレヴィや、アルバート・デッカーなどが出演している。
ガメラが口から吐く火炎は、従来の東宝怪獣のような光学合成ではなく、実際に加圧したガソリンをプロパンガスで噴出して熱したニクロム線で着火した。実物の炎を使ったのは湯浅の意見だった。八木ら造形スタッフは当初、ガメラが火を吐くということを知らされておらず、演技者が入ったまま火を吐かせているのを見て驚いたという。村瀬らは本物の火を使うということで、ガメラの口に石綿を貼り付けてラテックスを塗り、火炎放射の撮影ごとに塗り直して対処した。怪獣映画の撮影自体初体験である湯浅と築地の両監督以下、特撮スタッフはガメラが火を吐いただけで「出たよ!」と大喜びだったという。ガメラが海上の炎の帯で伊豆大島に誘導されるシーンは、水面すれすれに設置した樋にガソリンを流して点火した。ガメラが炎を飲み込むカットは、フィルムの逆転で表現した。当初は演技者が入ったまま火炎放射を行ったが、やはり危険なために演技者無しで撮影するようになった。この頃、水中から現れた後に演技者無しのガメラが火を吐くシーンでガソリンが暴発し、ぬいぐるみが破壊されて1週間撮影が中断してしまったことがあった。奇跡的に怪我人はなかったという。このときちょうどプロデューサーの斉藤米二郎が見学中だった。斉藤は「（本社と現場に挟まれて）普段ブーブー言ってるから、わざとやったんじゃないかと」と笑っている。火薬の量も試行錯誤で、飛行シーンでもよく爆発があったという。湯浅は「火薬は出たとこ勝負で、量を一ひねり多く詰めるだけで全然違っちゃう」と語っている。
本作では本編と特撮は湯浅憲明と築地米三郎ら両監督の分担扱いとなっているが、実際の現場では両監督が共同で特撮の演出を行っている。当時の大映としても湯浅自身としても、規模の大きな特撮を駆使した怪獣映画の制作は初のことであり、試行錯誤の連続だったという。特撮映画にはもとより光学撮影やフィルム合成が欠かせないが、大映の撮影所には現像所がなく、オプティカル・プリンターは旧式で、フィルムの傷消しに使っていた程度でしかなく、合成の技術者すらいなかった。まだデビュー2作目の新人監督である湯浅は、ベテランのカメラマンから「お前に何がわかる!」と侮られ、毎日が喧嘩だったと述懐している。これには、監督が主導権を持っていた東宝の撮影所と異なり、大映の撮影所は東京も京都も伝統的にカメラマンが主導権を持っていたという背景があった。こうした中、やがて撮影が遅れ始めた際には、心配した撮影所所長が個人的に「円谷特技プロに知り合いがいるから内緒で円谷監督を呼んでやるぞ、頼んだらどうだ?」と声をかけてきたという。しかし、湯浅は「それはできません!」と断ったといい、あくまで大映独自の特撮作品を創ろうと心に決め、これに臨んだ。とはいえ本作の撮影班は撮影所では「継子扱い」だったといい、周りでは誰も成功するとは思っていなかった。特撮の撮影では莫大な照明量が必要となるが、セットがそもそも特撮に対応していないため、ライトをつけると電気の容量が足りず、本番では他のスタジオの電気を落としてもらった。しかし、「冗談じゃない、お前一人でやってんじゃねえ」と、湯浅は他の撮影班からさんざんに怒られたという。
仏教の伝来の後、飛鳥時代の頃に皇族を中心として慈善的な活動が行われたとする伝説があるが、本格的な活動は奈良時代の行基からと考えられている。行基は道路や橋といった交通施設や池・用水といった農業施設の建設など公益的な活動に携わった。平安時代前期には、上流貴族が諸国で貧民救済政策をとる事例が比較的多く見られる。この時期の上流貴族の間では、儒教の精神に基づいて仁政を布くことが理想とされていたためである。日本のチャリティー史上で特筆すべきは、鎌倉時代中期-後期の叡尊と忍性、そして室町時代中期の願阿弥である。西大寺の僧であった叡尊は、当時賤視されつつあった非人の救済に生涯にわたって尽力した。忍性は社会から疎外されたハンセン病患者の救済に当たり、また医療施設を鎌倉極楽坂に設置して多くの病人の看護に努めた。室町中期に勧進聖として活躍した時宗僧の願阿弥は、応仁の乱前後に大飢饉が日本全国を襲った際、室町将軍足利義政の意を受け、京都を拠点として積極的な窮民救済活動を展開した。これら諸僧の他にも、社会福祉事業に大なり小なり尽力する仏教僧が中世日本には多数存在したが、反対に言えば当時の社会矛盾が大きかったことの表れでもあった。明治時代になると、西洋からチャリティー精神が紹介され、キリスト教徒や実業家らによる、西洋流のチャリティーが展開していった。その後、財界においてチャリティー活動が活発化し、第二次世界大戦前までは、皇室と財閥が中心となって、日本のチャリティー活動を牽引した。戦後は日本国政府が福祉国家政策を推進し、チャリティー活動の相対的地位は低下した。第二次世界大戦後の日本で行われている主なチャリティー活動には、歳末たすけあい運動・海外たすけあい運動、赤い羽根共同募金（毎年10～12月）、あしなが育英会（交通遺児への支援）、チャリティーショー・チャリティーコンサート、救世軍の「社会鍋」、大規模災害発生時の日本赤十字社や地方公共団体、マスコミ傘下の社会福祉事業団・基金など公的組織による募金（義援金）受付、インターネットを通じて行うクリック募金などがある。