甘みのある香りで残香性が良く、アルコールに対する溶解性が優れていることから石鹸・洗剤、シャンプー・リンス、オーデコロンやヘアトニックなどに多用される。商標名に「Musk T」「Musk MC-5」「Musk BRB」「Astrotone」がある。
ボルドー美術館は2つの建物で構成されており、南館ではイタリアのルネサンスから19世紀までの絵画を見ることができる。ティツィアーノ、ピエトロ・ペルジーノ、ヤン・ブリューゲル (父)、フランス・ハルス、ヘンドリック・テル・ブルッヘン、ジャン・シメオン・シャルダン、ウジェーヌ・ドラクロワ、アントワーヌ＝ジャン・グロ、シャルル・フランソワ・ドービニー、アルベール・マルケ等を展示。北館では企画展が開かれる。
九州地方に住む若者たちが、夢の実現に向けて日々の課題に取り組む姿を紹介していた。番組は、松井礼明（FBSアナウンサー）と牟田剛司（当時FBSアナウンサー）のナレーションで進行していた。
本業である商業デザインやテレビ等における活動のほか、現代美術家川俣正によるワークショップのプロデュースも担当している。1984年に川俣と出会い、その後福岡県田川市で開催されているワークショップ「コールマイン田川」に川俣と共同参加。また豊田市美術館（愛知県豊田市）が2000年と2004年に川俣をメインに据えて実施した「ワーク・イン・プログレス豊田」に総合プロデューサーとして参加した。
東京都出身。立教高等学校（現・立教新座高等学校）、立教大学文学部卒業。1984年、株式会社日本デザインセンター入社。同社の内部専門機関「CIデザイン研究所」のプロデューサーとして、阪急電鉄、茨城県、新潟県など日本を代表する一流企業、自治体のCI（コーポレートアイデンティティ）やブランドデザインを40社以上担当。1998年に独立し、加藤淳事務所を設立。エコツーリズムの促進に関わるデザインや、行政施設のデザインモデルを提示するなどの活動を行う。企業関連のデザイン作品としては「ジョージア」「アサヒビール」のロゴ製作があり、冬季オリンピックのデザインディレクター、「JTB CIリメイク計画」、「大塚製薬ポカリスエットブランドデザイン・システム」、「フェリス女学院VI」ほか多数。
加藤 淳（かとう じゅん、1961年7月17日 - ）は、日本のデザインプランナー・クラシック音楽評論家。東海大学国際文化学部デザイン文化学科(札幌キャンパス）客員教授。
一般に、メモリにはアクセス局在性に基づく階層化モデルが存在し、それに基づいて実装されている。たとえば、CPUの内部レジスタからキャッシュメモリ・メインメモリ・補助記憶装置と徐々に低速・大容量の記憶装置を階層的に配置する事により、アクセスの集中度合いに応じた適切なメモリデバイスが割り当てられている。ディスクアレイシステムにも、やはりアクセスの集中が存在し、ディスクアレイ全体のうち80%のアクセスは、20%のハードディスクドライブに集中している事が統計的に明らかにされた。言い換えれば、高性能で常時スタンバイしているハードディスクドライブはディスクアレイ全体の20%だけでよく、残りのハードディスクドライブは低性能で常時モーターを回す必要すら無い。アクセス集中がおきる領域を担う高速なアクセスできる高階層のファイバーチャネルハードディスクドライブ等と、その下の階層にあるテープの様な非常に遅い媒体の間に、テープよりは若干高価で高速だが高階層の高性能ハードディスクドライブよりは安価なシリアルATAハードディスクドライブを大量に挿入する。これらの中階層にあるハードディスクドライブはアクセスが集中しないので通常モーターの回転を止めておく事によりシステム全体の寿命を延長する。そして安価なデバイスを使う事によりストレージシステム全体の性能を向上しながらもシステム全体のコストを削減するものである。
1945年（昭和20年）8月15日の正午、玉音放送によってポツダム宣言の受諾が国民に伝えられた。翌8月16日付『島根新聞』社説では、これを「休戦の詔勅」と伝えた。国民に「国体の護持」を告げた鈴木貫太郎内閣は総辞職し、17日には東久邇宮内閣が発足した。政治的激動を迎えるなか、島根県知事であり島根県国民義勇隊本部長でもある山田武雄は15日に告諭を発し、内省・痛恨の銘記と、自暴自棄や嫉視で一億同胞に亀裂が生じないよう県民に求めた。翌日16日には「祖国復興」「皇国の復興」のために県民の結束を勝ち取るという目的から「県民指揮方策大綱」を決定し、その冒頭では「今次外交折衝の経過、内容及び戦争終結の止むなきに至った事態を出来る限り県民に発表」するという方針が掲げられた。また3・5・6項では県民自身の内省に基づいた戦争責任の分有を求め、他者への敗戦責任追及の遮断と天皇への臣従を求めていた。このように県当局が秩序維持に動いている一方で、軍当局も県民に対して引き締めを行っていた。17日、小川松江地区司令官は「休戦の大詔を拝したといってあたかも和平が訪れたように考えたり、また憶測に基づく流言飛語に迷うことは危険である」とし、「大詔の趣旨に沿って講和条約が結ばれるまでは敢闘精神を堅持しなければならない」と語った。この8月15日の終戦を前後して、軍隊の内部では宮城事件や霞ヶ浦航空隊・厚木航空隊の抗戦呼びかけ・基地占拠などの動きがあり、また民間では愛宕山での尊攘同志会会員の立てこもり・自爆があった。これらはいずれも22日までには鎮圧されたが、島根県松江市では8月17日から19日にかけて、隣県の鳥取県美保航空隊基地から飛来した海軍機が「断固抗戦」のビラを撒き、市内にも「ソ連打倒・聖戦完遂」の張り紙がなされた。また鹿足郡柿木村では20日、新村長選任に際して本土決戦が意識されている。東京・大阪などの空襲の惨状をみれば、日本に戦争遂行の能力がなかったことはあきらかだが、このような戦災を受けなかった山陰地方では、本土決戦はまだ可能かにみえた。そのことが、事件発生の素地のひとつになっている。