1996年、代表のキニョネスが経営陣から撤退してFMWへ手駒の外国人選手（プエルトリコ軍）を率いて参戦。これに中牧も呼応する形で離脱してFMWへ参戦するなど苦境が続いたが真FMW軍との抗争をメインに何とか興行活動を維持することが出来た。1997年2月、元WWF（現：WWE）極東地区担当マネージャーで前年にWARで選手兼ブッカーとして参戦していた佐藤昭雄を専務として招聘。この佐藤のラインから6月にはECWと業務提携を結んでレイヴェン、トミー・ドリーマー、スティービー・リチャーズなどのECWの精鋭が興行に参加するなど全盛期の勢いを取り戻すものと思われた。11月、「FFF（プロレスリング統一機構）」の設立に佐藤が関与して退団。これに呼応する形で真FMW軍も撤退するなど存続の最大の危機を迎える事となった。この時は若手選手の山田圭介（現：バッファロー）が代表に就任してテコ入れとしてFFFに参加しなかったザ・グレート・カブキを所属選手として三顧の礼で迎え入れてファンの支えにより何とか持続する事が出来た。
駿河湾から九州にかけての太平洋沿岸では、フィリピン海プレートとユーラシアプレートとの収束境界、すなわち沈み込み帯である南海トラフでは、過去に100 - 150年程度の間隔で巨大地震が繰り返されていると考えられていた。1944年昭和東南海地震および1946年昭和南海地震から既に50数年の年月が経過した2001年の時点では、昭和の2地震の規模が比較的小さかったことなどから21世紀の前半にも、南海トラフを震源とする巨大地震の発生が懸念されていた。そこで2001年6月の中央防災会議において、中部圏、近畿圏等における災害対策の強化、地震・津波被害の想定や災害対策のあり方を検討する「東南海、南海地震等に関する専門調査会」の設置が決定された。また、1970年代から発生の可能性が唱えられていた駿河湾を震源域とする東海地震がこの時点でまだ発生していないことから、次回の東南海・南海地震と連動して発生する可能性も否定できないとされ、当時の最大級の地震の想定として、これらの3つの震源域が連動する「想定東海地震、東南海地震、南海地震の震源域が同時に破壊される場合」すなわち東海・東南海・南海地震が想定された。
ヒョードル・シェーフテリ（Fyodor Schechtel、1859年8月7日 - 1926年7月7日）は、ロシアの建築家。ロシアのモダン様式期を代表する人物で、ロシア・モダン様式のほとんどの流派に属する作品を残している。モスクワ絵画彫刻建築専門学校で1年間だけ聴講したのみで、学歴はない。建築家の下でアシスタントとして実務経験を積んでいる。後の1900年からは、ストロガノフ芸術産業専門学校で教鞭を執る。1908年から1921年まで、モスクワ建築家協会会長を務める。代表作として、チェーホフ・モスクワ芸術座、ゴーリキー文学博物館（旧リャブシンスキー邸）、ヤロスラーヴリ駅、シヴェンソン印刷所、スミルノフ邸、ロシア外務省迎賓館（旧モローゾヴァ邸）、シェーフテリ第3邸宅、グラスゴー国際博覧会でのロシア・パビリオン、などがある。
1915年の第1回開催時は福岡県・長崎県の中等学校のみの参加だった九州大会も、1917年の宮崎県を皮切りに参加県が増大し、1922年に沖縄県が加わり8県参加となり狭き門となっていた。そこで1924年の第10回大会をもって九州大会を解体し、熊本県の阿蘇山より北の中等学校を対象とした大会として1925年の第11回大会から実施された。当初は福岡県・佐賀県・長崎県・大分県の4県が対象であったが、1930年の第16回大会から大分県が離脱し3県の大会となる。そして全国高等学校野球選手権大会と名称変更された1948年の第30回大会からは福岡県が単独代表となったため、1947年の第29回大会を以て北九州大会は解体され、佐賀県・長崎県は西九州大会へ移動した。
全国高等学校野球選手権大会北九州大会（ぜんこくこうとうがっこうやきゅうせんしゅけんたいかいきたきゅうしゅうたいかい）は1925年の第11回大会から1947年の第29回大会まで開催されていた全国中等学校優勝野球大会→全国高等学校野球選手権大会の地方大会である。
内閣法第9条は「内閣総理大臣に事故のあるとき、又は内閣総理大臣が欠けたときは、その予め指定する国務大臣が、臨時に、内閣総理大臣の職務を行う」と規定している（内閣法第9条）。内閣総理大臣が死亡・病気・海外出張等で不在となったときは、あらかじめ指定された国務大臣が「内閣総理大臣臨時代理」の職名で職務を代行する。なお、指定されていても実際に総理不在の状態が生じなければ、当該指定された大臣の権限・呼称等は他の大臣と変わるところはない。内閣総理大臣臨時代理の権限は基本的に内閣総理大臣と同一であるが、内閣総理大臣の専権事項については及ばない。内閣法制局は内閣総理大臣臨時代理は閣僚を任免したり衆議院解散をすることは内閣総理大臣の一身専属的な権能に属するためできないが、内閣が行う予算編成や条約締結や防衛出動をすることは可能という見解を示している。国務大臣の任命については、先例として石橋内閣において石橋湛山総理が病気のために岸信介外務大臣が内閣総理大臣臨時代理となったが、1957年（昭和32年）2月2日の小滝彬防衛庁長官の任命において石橋総理が自ら任命を行った例がある（認証式や両院への通告は岸臨時代理が行った）。首相が死亡した第2次大平内閣の伊東正義臨時代理、および首相の病気回復が見込めなかった小渕内閣の青木幹雄臨時代理は、就任後ただちに閣議を開き内閣総辞職しているが、新内閣発足まで職務執行内閣の長として首相の任務を代行した。特に伊東臨時代理の場合は、衆議院解散中の首相死亡を受けての就任であり、第36回衆議院総選挙・第12回参議院選挙（衆参同日選挙）後の新国会が新首相を指名するまで1ヵ月以上、職務執行内閣の内閣総理大臣臨時代理の地位にあった。