高知県出身。1899年（明治32年）、東京帝国大学文科大学史学科を卒業し、大学院に入った。高知県第一中学校教諭、愛媛県立宇和島中学校校長、奈良県立畝傍中学校校長、三重県立第一中学校校長、台湾総督府台北中学校校長、台湾総督府立商業学校校長、台北高等学校校長、東亜高等予備学校学監を歴任し、1926年（大正15年）から水戸高等学校校長を務めた。
松村 伝（まつむら つたえ、1871年9月1日（明治4年7月17日） - 1942年（昭和17年）10月7日）は、日本の教育者。
2012年に韓国人のレベッカ・キムとチームを結成し、所属を韓国に移した。2013年NRW杯のジュニアクラスでは韓国のカップルとしては初めて国際大会で優勝を果たした。2017年、怪我を理由にキムとのチームを解散した。
神奈川県小田原市千代にあり、周辺は一面田園が広がっている。すぐ近くには、小田原市立千代小学校があり、生徒の多くが千代小学校出身である。ほかに、曽我小学校、下曽我小学校、豊川小学校（場所によっては鴨宮中学校学区となる）学区も、本学校の学区内である。校舎は鉄筋コンクリート4階建、体育館が1階建である。
大元ウルスの北遷後コンゴタンがどのような変遷を辿ったかは不明であるが、ダヤン・ハーンの6トゥメンの1つ、ヨンシエブ部には「荒花且」というオトクがあり、これがコンゴタンの後裔ではないかと推測されている。
コンゴタンがオロナウル部から分派したことは各種史料が一致して伝えるものの、そのオロナウルの出自については史料によって記述が大きく異なる。モンゴル部では伝説上の始祖ボドンチャルの血を引くモンゴル部の支配氏族をニルン、ボドンチャルの血を引かない被支配氏族をドルルギンと呼んで厳密に区別しているが、オロナウル部のみはニルンとする記述(『モンゴル秘史』)、ドルルギンとする記述(『集史』)が混在している。『モンゴル秘史』によるとボルジギン氏のカイドゥ・カンにはチャウジン・オルテゲイという息子がおり、チャウジン・オルテゲイの子供達からオロナウル、コンゴタン、アルラト、スニト、カプトルカス、ゲニゲスといった諸氏族が派生したという。一方、『集史』ではチャウジン・オルテゲイの子孫はシジウト氏、オルテゲイ氏のみとされ、ボドンチャルの血を引かないとある家系にコンゴタン、アルラト、カルクヌウト(ケレングト)と呼ばれる3兄弟がおり、これがオロナウル3氏族の祖となったとする。また、『集史』はコンゴタンの語源が「大きな鼻」であると伝えている。コンゴタンは代々シャーマンを務める特殊な家系だったようで、君主の側近として屡々高い地位を誇っていた。チンギス・カンの父イェスゲイ・バートルの時代にはコンゴタン部のチャラカがイェスゲイの側近として、チンギス・カンから「エブゲン(祖父)」と呼称されるほど信任を受けていた。
コンゴタン(モンゴル語: ᠬᠣᠨᠭᠬᠣᠲᠠᠨ/Qongγotan,中国語: 晃豁壇)とは、モンゴル部に属する遊牧集団の名称。オロナウル部から分派した氏族で、同じくオロナウルから分派した氏族にはアルラト、ケレングト(オロナウル・ケレングト)がいる。『モンゴル秘史』では中晃中豁壇、『元史』では黄忽答氏/晃合丹氏、『集史』ではQūnkqtānقونکقتانと記される。書籍によってはコンコタンとも表記される。
別名、天神通り。JR京都線長岡京駅と長岡天満宮をほぼ一直線に結ぶ。長岡京駅から阪急京都本線を越えた所までが現在改良工事中であり、踏切附近の用地取得の関係で、産業文化会館前までの完成は令和2年に、全面完成は令和6年になる予定である 。
原案は、いずれも東京帝国大学への派遣学生であった池田純久（当時少佐・経済学部）、四方諒二（当時少佐・法学部）らによって作成され、鈴木貞一班長を中心とした新聞班の検討を経たのち、永田鉄山軍務局長の承認、林銑十郎陸軍大臣の決裁を得て発行された。内容は北一輝の『日本改造法案大綱』をより具体化したようなものであった。同パンフレットの内容は陸軍主導による社会主義国家創立・計画経済採用の提唱であったため多くの論議を呼んだ。軍事ファシズム体制を主張するものであった 。作成に関与したのは統制派に属する将校たちだったが、当時対立していた皇道派も表立っては反対しなかった。皇道派は行き過ぎた管理経済は共産主義的であるとして反対していたが、軍国主義体制の樹立については異論はなかった。政党政治家は強い反対を唱え、議会では陸軍大臣が追及されたが、「国民の一部のみが経済上の利益特に不労所得を享有し、国民の大部が塗炭の苦しみを嘗め、延ては階級的対立を生ずる如き事実ありとせば、一般国策上は勿論国防上の見地よりして看過し得ざる問題である」といった見地に立った統制経済の提唱に対しては，革新系の中野正剛や赤松克麿は賛意を表明し、なかでも社会大衆党の書記長麻生久は「パンフレットに沿って進まないものは、社会改革活動の落伍者である」との熱烈な賛辞をおくった。批判は美濃部達吉らからも起こり、雑誌「中央公論」11月号は「陸軍国策の総批判」という特集を組んだ。美濃部は「陸軍発表の国防論を読む」という論文で「国家既定の方針を無視し、真に挙国一致の聖趣にも違背す」と批判した。美濃部は陸軍の怨嗟を受け、すぐに天皇機関説問題として糾弾されることとなった。