システムセキュリティ検査は、システム上の機器に対してパッチのあたっていない脆弱性が存在しないか、不必要なポートが空いているなどの設定上の不備がないかを調べる検査である。何らかのツールやサービスを用いて主に開発時のテスト工程と運用時に行われる。なお性能の良いシステムセキュリティ検査ツールであれば、既知の脆弱性はもちろん、未知の脆弱性も発見できる。システムセキュリティ検査では検査のためにシステムをスキャン（脆弱性スキャン）する必要があり、スキャンにはパッシブスキャンとアクティブスキャンがある。パッシブスキャンはミラーポートを使ったりWiresharkなどのアナライザを使ったりした受動的なパケットキャプチャ等で脆弱性を発見する手法である。それに対しアクティブスキャンはスキャナが機器にパケットを送信してその反応を見るなど能動的な方法で脆弱性を発見する手法である。パッシブスキャンよりもアクティブスキャンのほうがより多くの脆弱性を発見できる可能性が高いが、その分システムに負荷をあたえたり、障害の原因になったりする可能性がある。また脆弱性スキャンはネットワークの外部から行う外部スキャンとネットワークの内部から行う内部スキャンに分類できる。外部スキャンの場合、スキャンのための通信がネットワーク境界にあるファイヤーウォールに阻まれるため、内部スキャンほど多くの情報がとれない。しかし外部スキャンは攻撃者が外部から侵入可能な入口を発見できるなど、内部スキャンとは異なった役割を果たす事ができる。システムセキュリティ検査は障害の原因になったり、検査対象が増えるにつれて検査費用が高くなるなどの事情があるため、ネットワーク全体に対して検査を行うとは限らず、一部の機器に限定して行われる事もある。
ファジングは開発したソフトウェアに脆弱性を引き起こしやすい様々な入力を与える事で、脆弱性を発見する手法である（インプットとして極端に大きな値を入力してみるなど）。ファジングは実装工程やテスト工程において、何らかのツールやサービスを利用して実行される。ソースコードセキュリティ検査がソースコードを利用するホワイトボックステストであるのに対し、ファジングはソースコードを使わないブラックボックステストないしグレーボックステストである。ソースコードセキュリティ検査と同様、ソフトウェアの設計そのものに含まれる脆弱性を発見するのは難しい。制御システムセキュリティのEDSA認証ではファジングが必須になっているなど、ファジングの標準化の流れがある。ファジングを出荷前に行う事により、出荷後に脆弱性が原因で回収等で莫大なコストが発生する可能性が下げられる。ファジングも導入費用とツールの保守費用をあわせて数百万から数千万円程度かかるが、半年程度で投資回収できるとされる。
ソースコードセキュリティ検査は、開発中のソフトウェアのソースコードをチェックする事で、セキュリティ上の問題点を発見する検査であり、おもに実装工程で行われる。その目的は、脆弱性を引き起こしやすい関数をソースコードから抽出したり、構文解析により脆弱性であると思われる箇所を特定する事である。検査は人間によるソースコードレビューにより行われることもあるし、何らかのツールやサービスを用いて自動的にソースコードを検査することもある。なお、ソースコードセキュリティ検査は実装段階で混入する脆弱性を発見するものであるので、そもそもソフトウェアの設計そのものに脆弱性があってもそれを発見するのは難しい。
アクティブディフェンスの手法の一つ。これまでのセキュリティ対策では、静的なシステムに検知技術や防御技術を導入することでセキュリティを担保していたが、それに対しMoving Target Defense (MTD)は、守るべきシステムの構成、特にネットワークを動的に変更する事で、攻撃者がシステム内を探索したりシステム構成を予測したりするのを難しくする手法である。従来のセキュリティ対策では、攻撃側がシステムを熟知しているのに対策側は攻撃者に関して断片的にしか知りえないという非対称ゆえの不利が対策側にあったが、MTDはこの種の不利を攻撃者にも背負わせようというアイデアである。
ゼロトラストはForrester ResearchのアナリストJohn Kindervag（ジョン・キンダーバグ）により提唱された概念である。従来のセキュリティ対策ではネットワークの境界で攻撃の遮断が可能であり、境界内は信頼できる事を前提としていたが、標的型攻撃や内部犯行の広がりによりこうした前提は崩れており、攻撃者が内部に侵入してくるのを前提とした対策が必要となる。それに対しゼロトラストは従来型のセキュリティ対策よりも「性悪説」に基づいており、組織内ネットワークであっても、ユーザがデータやリソースにアクセスする際、ユーザが利用しているデバイスの信頼性とユーザ自身の信頼性とを動的に評価してデータやリソースへのアクセス認可を行う。一般的にはゼロトラストネットワークはユーザ関連情報を管理する ID プロバイダ、リソースにアクセスできるデバイスのリストを管理するデバイス ディレクトリ、管理者が設定したポリシーにユーザとデバイスが適合しているかを判断するポリシー評価サービス、リソースへのアクセス制御を行うプロキシから構成され、ゼロトラストネットワークのプロキシはユーザとリソースの間に置かれ、ユーザはプロキシでアクセス認可を受けた場合のみがデータやリソースにアクセスできる。
昭和初期の武蔵野鉄道は、大恐慌に端を発する沿線人口の伸び悩みや、需要に対して過大な設備投資を行ってきたことに起因する経営不振に陥り、車両の増備も1928年（昭和3年）6月以降凍結されていた。太平洋戦争の開戦前後より苦しい経営状況を脱し、増加しつつあった利用者に対応するため1940年（昭和15年）4月から同年11月にかけて制御車クハ5855形・5860形電車7両が約12年ぶりの新車として導入された。モハ5570形電車（以下「本形式」）は前掲2形式に次ぐ増備車両として1942年（昭和17年）9月にモハ5571 - 5574の4両が木南車輌製造で新製されたものである。後述の通り、本形式は間接非自動制御（HL制御）仕様で設計・製造され、そのため形式称号ならびに車両番号（以下「車番」）は武蔵野鉄道においてHL制御の車両を表す5000番台に区分された。もっとも、本形式の落成時期は太平洋戦争激化に伴う物資不足が生じつつあった時期と重なっていたことから電装品の手配が大幅に遅延し、本形式は1943年（昭和18年）3月23日付の設計変更認可をもって電動車から制御車へ設計変更され、クハ5570形5571 - 5574として運用された。太平洋戦争終戦後の1945年（昭和20年）9月22日付で、武蔵野鉄道は（旧）西武鉄道を吸収合併して（現）西武鉄道が成立したが、同時期の利用客増加に伴って保有する電動車のみでは車両不足を来たし、本形式を落成当初の計画通り電動車に改造することとなった。1947年（昭和22年）4月21日付の設計変更認可によって全車とも電動車化されてモハ5570形5571 - 5574と改称、さらに1948年（昭和23年）6月の西武鉄道に在籍する全車両を対象に実施された一斉改番に際してはモハ301形302・301・303・304と改称・改番された。本形式は終始池袋線系統に配属されて他形式の制御車および付随車を編成中間に組み込んだ4両編成を組成し、主に急行・準急といった優等列車運用に充当され、1964年（昭和39年）3月まで在籍した。