咽喉頭異常感症の症状は、東洋医学的には「気滞」と考えられるため、漢方処方としては代表的な気剤である半夏厚朴湯が頻用され、また半夏厚朴湯と小柴胡湯との合方である柴朴湯（胸脇苦満を呈する場合や小柴胡湯の抗炎症作用を期待して）、茯苓飲との合方である茯苓飲合半夏厚朴湯（虚証で胃内停水を呈する場合）などが証に合わせて用いられる。他に苓桂朮甘湯、甘麦大棗湯、柴胡加竜骨牡蛎湯などが用いられる場合がある。
一般に本症は女性に多いと言われ、“咽喉頭異常感”を示す広義の咽喉頭異常感症ではその発症に男女の差はないが、器質的病変が見られない狭義の咽喉頭異常感症では明らかに女性が多い傾向（あるいは有意差をもって多い）が報告されており、更年期障害の関与も指摘されている。
川上は、内科を受診し食道疾患が疑われてX線検査を行った自験例126例の76%に器質的疾患が見られなかったとし、また中西らは、耳鼻咽喉科を受診し上記のような症状を示す患者1,386例の48.2%には器質的病変が認められたが、残りの過半数では異常所見を発見できなかったとしている。上記のような症状“咽喉頭異常感”を示す場合（広義の咽喉頭異常感症）でも、次のような器質的病変が見られるものは狭義の咽喉頭異常感症から除外する。局所的病変の精査に下咽頭食道造影による検査が有用であり、繁用されている。
東京大学法学部卒業後、横浜地方裁判所判事補、岡山地方裁判所判事補、宮崎地方裁判所判事補、法務省刑事局付検事、東京地方裁判所判事、札幌地方裁判所判事、北海道大学大学院法学研究科客員教授、司法研修所教官、東京高等裁判所判事を経て、2006年から6年間は東京地方裁判所部総括判事、2012年4月より大阪地方裁判所部総括判事、2015年4月より東京高等裁判所判事、同年12月から釧路地方裁判所・釧路家庭裁判所所長。2017年9月より札幌高等裁判所部総括判事。2018年11月目黒公証役場公証人。
ジョヴァンニ・プラキド・アゴスティノ・パスコリ（Giovanni Placido Agostino Pascoli、1855年12月31日－1912年4月6日）は、イタリアの詩人、古典学者。
1996年に行われた全国ツアー“TOUR'96”の最終日、10月23日渋谷ON AIR EASTでのライブ音源と、未発表バージョンを収録したライブ&レアトラック集。SHM-CDフォーマット。パッケージは紙ジャケット仕様。
1996年にリリースされたアルバム『東京』発売20周年を記念したメモリアル・ボックス。最新リマスタリングによる『東京』のアナログLPとCDに加え、レアトラックスCD、「青春狂走曲」「恋におちたら」の2枚のシングルをアナログ化した7インチ2枚。LPサイズブックレットと、雑誌『バァフアウト!』での『東京』特集記事復刻冊子。復刻版『東京』ポスター&CD初回盤封入ミニポスターをセットした、完全限定BOXセット。 アナログLP『東京』（初回限定生産）、リマスタリング盤CD『東京』も同時発売。どちらも樋口毅宏の寄稿文が付いている。
劇団設立の中心となった山田勝巳（1926 - 2010）は明治大学の演劇部出身で、一時は俳優座に在籍したほか、新宿『帝都座』で額縁ショーにもかかわったが、結局演劇を本職とすることはなく、1950年からは地域情報紙の仕事をしていた。1950年、山田は高校を卒業しは家業の建具店に専心していた久保田要三らと組み、劇団を立ち上げた。当初は稽古場もなく、区内の掘立小屋を使ったり学校の教室を借りたりしていたが、のちに久保田の父が自宅の2階を稽古場を提供し、徐々に劇団としての体裁を整えていった。当初は児童向け作品を持って学校を巡回していたが、1971年にはイタイイタイ病を扱った「神通川」を公演し、初めて社会問題を取り上げた。翌1972年には東京大空襲を取り上げた作品も公演した。1987年には地元に曳舟文化センターが開館し、ここを本拠に活動を行っている。
屋山太郎・櫻井よしこ・花岡信昭・すぎやまこういち・西村幸祐の保守論壇5人からなる「歴史事実委員会」は『ワシントン・ポスト』2007年6月14日に「THE FACTS(事実)」という見出しで意見広告を出し、慰安婦募集に日本政府や軍の強制はなかった、進駐したGHQは日本側に慰安所の設置を要請したと、「慰安婦は性奴隷ではなかった」という主張の下、旧日本軍の強制を示す文書がないとしたうえで慰安婦は公娼制度であったと主張した。また「事実無根の中傷に謝罪すれば、人々に間違った印象を残し、日米の友好にも悪影響を与えかねない」としていた。この意見広告について雑誌『AERA』は、日本政府や軍の強制はなかったと書きつつオランダ人女性について強制はあったが関係者は日本軍により処罰されたと書くなど矛盾があるとして、内容は杜撰でアメリカの知識人の嘲笑を買う結果になったと主張した。「歴史事実委員会」の西村幸祐によればこの広告によって日米同盟の重要性が再認識され、決議案可決の流れが止まることを期待していたという。しかし、日本側の動きがニューヨーク・タイムズなどに報道されたため全面広告が逆効果になったとも報道された。ディック・チェイニー合衆国副大統領も意見広告に不快感を示した。