内容は反共主義の右翼的に見せかけているものの、前述の通り実は右も左も笑い飛ばしたパロディーであるが、一部の東欧SFファンやプロの中には、その内容を表面的に捉えたり、「露助」や「アカ」という蔑称がそのまま使われたりしていることから、これを「反社会主義的」「右翼的」と本気で問題視するグループもあり、1982年から1984年にかけて「『愛國戰隊大日本』論争」と呼ばれる論争も発生した。主に『イスカーチェリ』などのSF同人誌やダイコンフィルムメンバーによるゼネラルプロダクツの会報『パペッティア通信』を舞台に論争は行なわれたが、『SFイズム』『SFの本』といった商業誌やオランダで発行のSF情報誌なども論争の場となっていた。論争の参加者には、当の岡田斗司夫や武田康廣のほか、翻訳家の深見弾、山形浩生、波津博明などがいた。かつて日本SF大会を主催したこともあるSF作家の筒井康隆も、エッセイで「アホな演しもの」と本作について触れている。この影響で、本作オープニングに「富士山将軍」としてカメオ出演したSF作家からダイコンフィルムに申し入れがあり、本作を公の場所で公開する場合には、その作家の顔と名前を塗りつぶしたバージョンが用いられるようになった。岡田斗司夫によると、宮崎駿は本作を高く評価しており、岡田や庵野秀明を呼び出し、一族がバトンタッチしていく実写作品『アンカー』の制作を依頼しているが、テレビアニメ『未来少年コナン』の実写版のように思えた彼らは辞退している。岡田は、宮崎が本作の何を評価したのかわからなかったという。ただしこれについて赤井孝美は2019年にtwitterで、「宮崎駿さんが褒めたのは庵野くん監督の「帰ってきたウルトラマン」で「大日本」は『くだらない』とおっしゃってました。これは自分が聞いたので確かです」と述べている。
殿山の死の直後に評伝『三文役者の死』（岩波書店）を書いた新藤兼人は、それを原作にして2000年（平成12年）に映画『三文役者』を完成させた。殿山の役を竹中直人が演じている。映画『三文役者』と同じ年に、声優の麦人が独談（一人芝居）『タイチャン』というタイトルで舞台上演した。こちらも近代映画協会が協力している。
日本では、戸籍に登録された人口である本籍人口、現住人口などが、過去に集計された登録人口である。住民基本台帳に登録された人口である住民基本台帳登録人口、外国人登録原票に登録された人口である外国人登録人口など、様々な登録人口が存在する。「登録人口」を議論する場合、一般には「住民基本台帳登録人口」の数値を指す。しかし外国人登録制度が廃止される以前の「登録人口」について議論する場合は、一般には「住民基本台帳登録人口」と「外国人登録人口」を合算した人口を指す。
御器谷俊雄（創業者）が開発したエアマイクロメータの製造販売のために、御器谷が1956年10月に設立。1995年には株式を店頭登録。1998年、東証2部に上場。2000年には東証1部への上場を果たした。
イヴァン・マルクリ（Ivan Markulj、1889年2月11日 - 1945年9月）は、クロアチアの軍人。1941年4月のクロアチア独立国建国と共に、クロアチア軍（ドモブラン）に入隊し、ヴァラジンスキ歩兵連隊長に任命。1941年6月から1942年7月まで、第369歩兵連隊を指揮し、東部戦線で戦った。クロアチア帰国後、ザグレブ警備司令に任命。1943年から1945年、第3軍区（サラエヴォ）司令官。マルクリの部隊は、対パルチザン作戦、セルビア人虐殺に参加した。戦後、オーストリアに逃亡したが、連合軍により逮捕された。ユーゴスラビア当局に引き渡され、死刑を言い渡される。銃殺。
シャッター・コントロール（英語: shutter control）とは、偵察衛星の撮影対象を規制することである。通常、世界中に地上撮影が可能な商業衛星の画像を販売しているアメリカ合衆国が、自国に不利となる恐れがある場合に、対象地域を指定して撮影やその販売を大統領令で禁止したり、米国の偵察衛星技術を利用している他国の衛星にあらかじめ組み込まれた機能として特定地域の撮影を行なえないように任意のタイミングで規制をかけること。米国以外で、たとえばロシアが行なっているかどうかは不明である。米国の政策はその後、「buy to deny」（直訳: 拒否するために買う）が主流になった。アフガン戦争時やイラク戦争時に米国防総省がイコノス民間衛星の画像を排他的に買占め、他者がたとえ金銭によってこれらの情報を入手しようとしても、買えないようにしていた。イコノスを運営する米スペース・イメージング社は否定しているが、関係者の間では有名な話である。シャッター・コントロールを嫌い、日本の偵察衛星（情報収集衛星）はコストや時間がかかっても、日本独自の技術で開発することが決定された。また、撮影対象を規制するのと同様に、アメリカ合衆国連邦政府は、自国衛星技術を使用して撮影した地上画像の分解能についても規制しており、2014年6月までは分解能50cmより高精細の画像の商用販売を禁止していた。このため、2008年9月に打ち上げられたGeoEye-1は商用衛星としては最高の41cmの分解能を持っていたが、分解能を50cmに落として販売されており、米国政府の規制によって契約している米Google Inc.が使える画像も50cm強の解像度の画像であった。情報収集衛星光学5号機は、GeoEye-1のこの分解能41cmの性能を超えることを目標に開発された。2014年6月以降はアメリカ政府による規制が緩和され、分解能25cmまでの画像の商用販売が可能になったことにより、2021年度に打ち上げられる情報収集衛星光学8号機は、分解能25cmを越える性能を目指して開発される予定である。