例祭は古く陰暦8月15日であったが、後に10月5日に変じ、現在は10月第2月曜日。例祭には近世まで流鏑馬が奉納され、『尾張名所図会』にも掲載された春日井郡第一の盛儀であったと伝えられ、奉仕者は常念寺で甲冑を着し、3騎の馬に乗って参拝した後に流鏑馬を奉納していた。明治になってから衰退、廃絶し、現在では甲冑を着けた武者の行進と厄年の男子による馬之塔や前厄の男子による武者の射的が行われるのみであるが、その神事が昭和25年（1950年）4月14日に「伊多波刀神社奉納流鏑馬」として市の無形民俗文化財に指定されている。また、当日は地域の子供たちが獅子舞や神輿を担いで神社に集まる。
社伝に景行天皇42年の創祀という。延喜の制で国幣の小社とされ、国内神名帳である『尾張国神名帳』に「従三位 板鳩天神」とある。古来付近に設定された味丘庄17箇村の総産土神として崇敬され、板に鳩を描いて奉納する習いがあったために社名としたともいう。源頼朝が武運長久を祈願して朱印地と甲冑3領を寄進したと伝えるなど、中世以降八幡神として武家の信仰を集めて隆盛し、織田信長による寄進もあって慶長年間（16世紀末から17世紀前葉）には社領5町8反（およそ20,880坪、5.8ヘクタール）を有したが、検地により全て没収されたという。近世には神宮寺として常念寺（廃寺）が存した。なお、上述板に鳩を描いて云々は八幡神の神使が鳩である事から連想された由縁であろう事が指摘されている。明治3年（1870年）に郷社に列し、近代社格制度廃止直前の昭和21年（1946年）1月10日に県社に昇格した。
高皇産霊尊と誉田別尊、息長足姫命、玉依姫命の八幡三神を主祭神とし、大山祇命、市杵島姫命、伊豆能売命、品陀別尊（誉田別尊と同神）を合祀している。
アルフォンソ1世・デステ （Alfonso d'Este, 1476年7月21日 - 1534年10月31日）は、フェラーラ公。コンドッティエーレ。カンブレー同盟戦争で活躍した。エルコレ1世・デステと妃レオノーラ・ダラゴーナの長子。姉はルネサンスの華と謳われたイザベッラ、ベアトリーチェである。1505年に公位を継承した直後、実弟フェランテと異母弟ジューリオが、アルフォンソ1世ともう1人の弟イッポーリト枢機卿に対してたくらんだ陰謀に直面した。1506年9月、不敬罪の容疑で2人を捕らえて死刑を宣告したが、彼らを絞首刑にするところを変え、終身刑とした。2人はトッレ・ディ・レオニの2つの独房に分けて幽閉された。フェランテは34年後に独房で死に、ジューリオは53年もの幽閉ののち赦免され解放された。釈放後、ジューリオはフェッラーラの街頭で時代遅れの衣服を嘲笑されたという。イタリア戦争において、アルフォンソ1世はカンブレー同盟側についた。ローマ教皇ユリウス2世によって司令官に命じられ、ポレセッラの戦いでボローニャを獲得。しかし1510年にユリウス2世に破門され、フェラーラを教皇領にされた。その後はヴェネツィア共和国や教皇庁の敵と戦い続け、1512年のラヴェンナの戦いでは、フランス軍に勝利をもたらす重要な役割を演じた。これらの快進撃は、ラ・ジューリアと名付けられた巨大な大砲を含むフェラーラの兵器がもたらしたとされている。1526年、クレメンス7世から破門されローマに幽閉されるが、これがローマ略奪の切っ掛けとなる。1530年、神聖ローマ皇帝カール5世と和解したクレメンス7世はアルフォンソ1世の破門を解き、モデナとレッジョを与えた。父同様音楽のパトロンであり、アントワーヌ・ブリュメルやアドリアン・ヴィラールトを宮廷へ招いた。
法令（憲法、条約、法律、政令、省令、詔書、告示等）の公布は、公文式及び公式令の廃止以前は法令に基づき、廃止以降は慣例として、官報によりなされる。法令の公布方法などを定めた公文式（明治19年勅令第1号）では「凡ソ法律命令ハ官報ヲ以テ布告シ」（10条）と定め、これを受け継いだ公式令（こうしきれい、明治40年勅令第6号）も「前数条ノ公文ヲ公布スルハ官報ヲ以テス」（12条）と、法令の公布は官報によって行うことを定めた。日本国憲法の施行に伴い、公式令は内閣官制の廃止等に関する政令（昭和22年政令第4号）により廃止され、その後法令の公布方法を定める法令は定められなかった。しかし、以後も慣例的に法令の公布は官報によってなされており、判例では「（公式令廃止後も）特に国家がこれに代わる他の適当な方法をもつて法令の公布を行うものであることが明らかな場合でない限りは、法令の公布は従前通り、官報をもつてせられるものと解するのが相当」とし、「たとえ事実上法令の内容が一般国民の知りうる状態に置かれえたとしても、いまだ法令の公布があつたとすることはできない」と述べられている（最高裁判所大法廷判決・昭和32年12月28日）。なお、人事院規則、最高裁判所規則及び会計検査院規則の公布については、官報をもってすることが明文で定められている（国家公務員法第16条第2項、最高裁判所公文方式規則第2条、会計検査院規則の公布に関する規則第2条）。公布の時期については、「一般希望者において右官報を閲覧し、または購読し得る」最初の時点とされ、具体的には、国立印刷局本局及び東京都官報販売所に掲示される発行日の午前8時30分とされている（最高裁判所大法廷判決・昭和33年10月15日）。