1980年（昭和55年）より年1回行われている読売新聞の読書週間世論調査によると、1990年代（平成2年-平成11年）後半以降、月に1 - 3冊読んだ人を1冊も読まなかった人が上回るようになり、無読率は50%前後を推移している。とくに50代以上の各年齢層では過半数が読書をしていない。一方、20代の読書離れも指摘されている。学生層の読書量減少は顕著で、1985年（昭和60年）に1割だった無読率は2005年（平成17年）には4割弱へ増加し、また月4冊以上読んだ学生は4割から2割へ減ったという。一方、後述する全国学校図書館協議会では、青少年層向けの活字媒体（ライトノベルや良質な児童文学・ベストセラー小説）の流行により若者の活字媒体への関心は増加し、読書量も増大していると見ており、読売新聞の調査とは相反している。1947年（昭和22年）に始まった毎日新聞の読書世論調査によれば、2002年（平成14年）に調査開始以来最高となる59%の書籍読書率を記録し、雑誌読書率も84%に達した。なお2003年（平成15年）の調査では雑誌読書率が急落している。
日本新聞協会経営業務部の調査によると、日本国内の新聞発行部数は1990年代（平成2年-平成11年）にピークを迎え、1999年（平成11年）と2009年（平成21年）で朝夕セットで比較すると漸減している。書籍・雑誌の販売部数もまた1990年代（平成2年-平成11年）にピークを迎え、約10年間、販売部数も販売総額も減少傾向にある。ただし、2004年（平成16年）の書籍販売は8年ぶりの増加となるなど下げ止まりのきざしはある。こうした状況下において、日本では読書量に関するいくつかの調査が継続して行われている。ただし若年層は新聞でなく、無料媒体を使うので「活字離れは正しくない」という調査もある。
現代の先進国では様々なメディアが大衆に情報を提供している。活字離れでは他メディアの隆盛による活字メディアの衰退という意見もあり、他メディアの消費動向と活字メディアの消費動向の比較がしばしば行われている。アメリカの市場調査会社GfK NOPの調査によると、本と新聞、雑誌など活字媒体を読む時間は、調査対象30か国の平均が週6.5時間であった。活字媒体を読む時間の上位5か国は順にインド（週10.7時間）、タイ (9.4)、中国 (8)、フィリピン (7.6)、エジプト (7.5)であり、下位5か国は順に韓国 (3.1)、日本 (4.1)、台湾 (5)、ブラジル (5.2)、イギリス (5.3) となっている。同調査ではテレビ視聴時間、ラジオ聴取時間、インターネット利用時間も同時に調べているが、活字媒体と明らかに競合しているメディアは存在しない。読書時間下位の台湾と上位のタイがインターネット利用時間の1位、2位であり、日本はいずれも下位である。タイ・フィリピン・エジプトはテレビ視聴時間の上位国でもある。日本と韓国はラジオ聴取時間の26位、29位となっている。ただし、これらの比較では「平均値」同士を比較している面もあり、特にその内容に踏み込んでのデータ比較は困難である。以上のデータを見るだけでも、メディア間の接触時間比較では、あまり相関性がみられない。
一般に識字率（文字を読み書きする能力を有する者の全体に対する割合）が上昇すると、活字媒体の利用率も上昇する。しかし、識字率が非常に高い値を維持し続けている国や地域においては、インターネットなど他メディアの躍進などによって書籍や新聞などの活字媒体の利用率がある程度低下する場合があり、この現象を「活字離れ」という。活字離れは、教育者や保護者が学生をはじめとする若者について、あるいは識者らが社会全般の傾向として、言語能力の低下、勉学意欲の減退など、知的水準が落ちていると主張するとき、その原因として挙げられることが多い。また「出版不況」の原因ともいわれる。活字離れはしばしば社会問題のひとつとされ、活字媒体を好まない者を否定的に断じるとともに、そのような者をいかに減らすかが話題となる。 ただし、「活字離れ」を議論するときに、インターネットは巨大な活字媒体であるという視点からの発言は少ない。インターネット上での情報伝達の多くは(YouTubeなどの動画を除けば)活字である。また、「活字を読む側」だけだった立場から、作家や編集者、ライターと同様の立場で「活字を発信する側」に立つ人が、ブログやEメールといった「デジタル活字」の出現によって格段に増えたのは、活字を通じた多様な文化形成に貢献しているといえる。その一方で、「活字」=「文字媒体」としたときに、紙媒体に載っている文字だけが「活字」だとするならば、「活字離れ」の議論も「(新聞・書籍などに限定された)狭義の活字論争」と言わざるを得ないという意見もある。
理容師が一人だけいる床屋を考えてみる。この店には理容椅子が一脚あり、待合室には椅子がいくつか置かれている。理容師は整髪を終えると客を帰し、待合室で次の客が待っていないか調べる。もし客がいたら理容椅子に座らせ、髪を切り始める。客がいなかった場合は、理容師は昼寝を始める。一方、客は来店したらまず理容師が何をしているのか調べる。もしも理容師が昼寝をしていたら、理容師を起こして自分の髪を切らせる。理容師が他の客の髪を切っていたら、待合室の椅子に座る。ただし待合室に空きがなければ、客は髪を切らずに黙って帰る。上記の挙動で床屋は順調に機能し、理容師は客がいなくなるまで髪を切っては、また客が来るまでは昼寝することができると思われる。しかし実際にはいくつもの潜在的な問題があり、それらはスケジューリングにおける一般的な問題の具体例となる。問題は、理容師や客の挙動（待合室を調べる、理容師を調べる、待合室の椅子に座るなど）に要する時間が不明だということにある。たとえば、来店した客はまだ仕事中の理容師を見たら待合室に向かう。そしてその客が待合室の椅子に腰を下ろすまでの間に、理容師が髪を切り終えて待合室の様子を調べる。しかし厳密には待合室に客がいない（まだ誰も椅子に腰を下ろしていない）ので、理容師は昼寝を始めてしまう。理容師は客に起こされるのを待ち続け、一方で客は理容師に呼ばれるのを待ち続ける。そして二人め以降の客は、既に待合室に客がいるので、理容師が寝ているかどうかを調べようとせず、ついに床屋は機能しなくなってしまう。また二人の客が同時に来店するケースでは、理容師がまだ仕事中かつ待合室に椅子がもともと一つしかない場合、二人とも椅子に座ろうとしてしまう。居眠り床屋問題はエドガー・ダイクストラの考案であるという説がある。