軍部の参加が不可能と知った段階で、桜井三郎右衛門は岡崎らから離れていった。事件後、桜井が決起の黒幕だったという噂が流布されたが、桜井はこれを否定した。しかし深田屋旅館別館で岡崎らと一斉蜂起の議論をした桜井が知らなかったとはとても考えられず、岡崎らが何か起こそうとしていたのは知っていたが、具体的計画と行動には参加せず見て見ぬ振りをしたのではないか、とジャーナリストの林雅行は推理している。また猪瀬直樹も同様に、桜井は不穏な動きがあったことを知っていた、としている。この当時、桜井は安岡正篤が設立した金鶏学院の事実上の山陰支部「山陰素行会」の会長でもあった。終戦に際し、安岡正篤自身が終戦の詔勅の編纂に加わっており、金鶏学院の態度もまた徹底抗戦ではなく詔勅にしたがうものであった。こうした状況で山陰素行会会長の桜井が決起するなど到底不可能であり、また軍隊との連携もできないなかで、自分自身は行動できないが岡崎らの主張も共感できるという心中で苦悩していたのではないか、と林は推測している。
1945年（昭和20年）4月、岡崎は大日本言論報国会島根支部（以下、報国会島根支部）に入った。当時は東京大空襲や硫黄島の玉砕などが発生し、戦局はさらに絶望的となっていた。「神州不滅」「一億玉砕」が流行語となり、日本国民は本土決戦に向け動員されていた。島根県では敵上陸に対する武器として、高等女学校生には千枚通しの常時携帯が決定され、子どもには少年用竹槍が配布された。報国会島根支部は、松江市内の和田珍頼弁護士事務所の一室と、深田屋旅館（松江市殿町、「深田旅館」とする資料もある）別館2階を事務所としていた。この旅館は、報国会島根支部長である桜井三郎右衛門（当時満41歳）の常宿でもあった。岡崎は尊攘同志会と連絡を取りつつ、波多野安彦（尊攘同志会所属）、長谷川文明（当時24歳、大東塾所属）、森脇昭吉（島根県立農業技術員養成所所属）、白波瀬登らと、敗色の濃い戦局に焦り「昭和維新・一斉決起」を謀議していた。支部長の桜井は決起に際して、民間だけではなく軍隊との連携も提案したが、岡崎はこれに反論した。連絡を取る余裕はなく、民間から立ち上がれば軍も追従するとして昭和維新の捨て石となるべきと述べた。この考えが波多野や長谷川など若い世代からの支持を得た。
事件を起こした皇国義勇軍のメンバーは、全て主犯の岡崎功（当時満25歳）の影響を受けていた。またサブリーダーの長谷川文明（当時24歳）と行動隊長格の波多野安彦は、大東塾の影山正治を崇拝していたとされる。この岡崎・長谷川・波多野の3人は、事件発生の約半年前から、島根県松江市内の大日本言論報国会島根支部を介して知り合い、敗色の濃い戦局のなかで「昭和維新・一斉決起」の謀議を行っていたが、そのまま1945年（昭和20年）8月15日の終戦を迎えた。終戦までの詳細は以下の通り。
本業はパティシエであるが、ABCテレビのバラエティ番組『探偵!ナイトスクープ』における「番組に押し付けられた珍食材を軽妙な話術を交えて料理する林先生」として関西中心に高い知名度と根強い人気を獲得。同番組に「探偵局顧問」としてゲスト出演する回もある他、その調理技術と話術を買われて様々なメディアで活躍中。テレビ出演時は、トレードマークのトックブランシェを野外ロケであっても常時着用し、専門の洋菓子のみならず和洋中はじめあらゆる料理を扱う。私生活では、2005年4月1日、西川きよしの娘であるかの子と再婚するが、2008年に入ってから別居状態となり、同年10月27日、正式に離婚した。かの子との間に1女、最初の妻との間には1男1女。2009年6月、林繁和から林裕人に改名。
4階から下は2棟に分かれており、展示室のある5,6階で2棟を橋渡しするような構造である。エントランスホール（地下1階）から5階までは、2棟の間の吹き抜け空間を斜めに横切るように設置されたガラスチューブの中のエスカレーターで移動する。展示室は、5階が企画展示用、6階が収蔵品展示用となっている。
テーマパーク「秋田ふるさと村」敷地内に所在する。美術館周辺には「彫刻広場」「彫刻の小道」「彫刻の丘」があり、屋外でも彫刻を楽しめる。館内には展示室のほか、事務室、収蔵庫、ハイビジョンギャラリー、研修室、展望ルーム、ミュージアム・ショップを併設する。
1990年後半には、イングランドの国民アイデンティティ (English national identity) は復活をみせた。これを後押ししたのが、1990年代に行われた、スコットランド議会・ウェールズ国民議会 (National Assembly for Wales)・北アイルランド議会への政治権力の一部分権である。イングランドは自身の分権議会を持たず、法律はイギリス議会のみで作られていたため、ウェストロジアン問題 (West Lothian question) が持ち上がった。これは、イングランドにのみ影響する法律に対して、スコットランドの議員も賛成・反対票を投じることができることになる、という仮定上の問題である。この結果、Campaign for an English Parliamentといった団体は、イングランド人に対する民主主義上の欠陥があると主張し、イングランドの分権議会の創設を呼びかけている。イングランド人の自己関心の高まりによって、イングランドの国旗が用いられることも多くなっている。2005年に設立されたイングランド協会 (The England Society) は、イングランド人らしさを政治的・宗教的概念ではなく文化的・市民的な考え方としてアピールしている。イングランド協会は、主にweb中心の多くのキャンペーンを展開しており、2008年10月の時点でおよそ800人の登録会員を有している。イングリッシュ・ナショナリズム (English nationalism) 活動の結果は様々である。世論調査に寄れば、イングランド分権議会はウェールズ・スコットランドのナショナリストに加えて、イングランド居住者の3分の2からも支持されているという。だがこれとは逆に、イングランド民主党 (English Democrats、イングランドのナショナリスト政党) は2005年のイギリス総選挙で14,506票しか得票できなかった。