2007年（平成19年）10月7日から12月9日まで放送されていたコーナー。野際と視聴者がなぞかけで対決するというもの。スタジオに2つの作品が用意され、中井が紹介（この時、作者名は伏せられていた）。どの作品が優秀かをゲストが選び、その作品が視聴者の場合は3万円分の旅行券がプレゼントされた。ハガキと番組ページで作品を募集していた。
2008年（平成20年）1月20日から、番組で旅をした地域にある「ダジャレ土産」の名前を当てる、クイズ形式の新コーナーとして始まる。クイズの出題者は、車内販売の売り子さんに扮したテレビ朝日の上宮菜々子アナウンサー。同年6月8日に終了。
2009年（平成21年）に入り番組の最後に放送されているコーナー。料理などに役立つちょっとした豆知識を放送内で出演した料理人が紹介する。放送ではクイズ形式で一部分を伏せた状態で放送してからCMに入り、CM後に伏せた部分を発表しそのまま次回予告とスタッフロールに入ることが多かった。
芸能人が日本各地の風土、歴史、食、温泉宿を訪ね、その映像の合間に紹介した店舗や旅館などの詳細を表示する時に、野際と中井がVTRに関して映像に関するコメントをする。出演する芸能人は40代以上であることが多く、若い芸能人が出る場合は年配の芸能人とのペアとなっていた。開始当初は、後日その芸能人をスタジオに呼び、野際陽子・中井美穂の司会で振り返るという形式で、2007年（平成19年）10月からはスタジオには旅人ではなく別のゲスト（主に料理研究家）を招いていた。過去には、ヒロシが有名芸能人と毎回さまざまな町を探訪するコーナーもあった。当初ヒロシは、氷川きよしが担当していた「小さな小さなふれあい旅」「お国自慢」コーナーが収録出来ない時の代打として、都内の安価なスポットを日帰りで探訪するコーナーを任されていた。しかしレポーターとしてのヒロシの能力が評価されたのか、ほぼレギュラー状態となり2時間特番ではベテラン女優などに同行する場合が多かった。しかし、ヒロシ単独の場合はタクシー代がなくヒッチハイクをしたり、最初に渡された費用（数千円ほど）のみでやりくりしなければならなかったりと、なぜか予算がケチられていた。また、日曜19時台に放送されていた頃、番組内ではスポンサーのトヨタ自動車（トヨタレンタリース）とEPSONが番組コラボCMを展開していた。
東京都生まれ。父は奈良康明。1980年慶應義塾大学文学部史学科東洋史専攻を卒業。1983年同大学院修士課程修了。ライデン大学研究員。現在公益財団法人中村元東方研究所研究員。
奈良 修一（なら しゅういち、1961年12月8日 - ）は、日本の歴史学者、曹洞宗の僧侶、公益財団法人中村元東方研究所研究員、法清寺住職。
浅草料亭の息子に生まれる。新門辰五郎が幅を利かせていた浅草で顔役となり、幕臣などとも交流があったと言われる。安政3年(1856年)、五稜郭築城のため自ら人員を率いて箱館へ渡り築城動員を補佐。その後、江戸流柳川鍋を商売として生活していたが、箱館戦争が勃発し、敗北して賊軍とされた旧幕府軍の遺体が埋葬を許されずに箱館市中に放置されると言う惨状に堪えられず、実行寺住職・松尾日隆、大工棟梁・大岡助右衛門と相談し子分たちに遺体を回収させ、実行寺・称名寺・浄玄寺に仮埋葬した。新政府軍に捕らわれ死刑宣告を受けたが、軍監田島圭蔵の助命により釈放された。後に函館山の麓に旧幕府軍の遺体を改葬して碧血碑を建立。榎本武揚ら箱館戦争の生き残りの者達と交流を持った。碧血碑の管理を務め、大正2年に死去。享年89。熊吉の功績を讃える記念碑が碧血碑のすぐ傍に建てられている。
オフショア金融は、2000年以降ますます注意を払われるようになっており、特に2009年8月のG20会議の後はなおさらである。同会議においては、各国首脳によって、非協力的な法域に対して「措置を執る」（take action）ことが決議された。経済協力開発機構（OECD）、資金洗浄に関する金融活動作業部会（FATF)および国際通貨基金（IMF）を先鋒とするイニシアティヴは、オフショア金融産業に対して重大な影響を及ぼしてきた。ほとんどの主要なオフショア・センターは、相当程度、資金洗浄その他の主要な規制される活動についてその内部規制を締め付けた。現に、ジャージーは国際的に最も従順な法域と格付されており、「40＋9」の勧告事項のうち44を遵守している。2007年には、エコノミスト誌が、オフショア金融センターの調査結果を公開した。同雑誌は歴史的にオフショア金融センターに対して敵対的であったものの、この報告は、オフショア金融の役割についてずっと寛大な見解にシフトしたことを示すもので、次のように結論づけている。Although international initiatives aimed at reducing financial crime are welcome, the broader concern over OFCs is overblown. Well-run jurisdictions of all sorts, whether nominally on- or offshore, are good for the global financial system.（国際的イニシアティヴが金融犯罪の減少を目指していることは歓迎すべきことであるが、オフショア金融センターに対するより広範囲な懸念は誇張されたものである。状態のよい法域は何であれ全て、名目上オンショアであれオフショアであれ、グローバルな金融システムにとってよいものである。）チャネル諸島は、オフショア事業によって得られた資金は現にイングランド銀行を経由しており、そのためオフショア・センターとしてのこの王室属領の成功から英国がは利益を得ているのだとする。