トゥンカルの音は「仏教の法の世界への宣言の象徴」（Grove Music Online, 2006）であり、管弦楽において2つ1組で演奏される。また、特定の催し物で人を呼ぶ際にも用いられ、その際には東西南北の四方に向かって配される。トゥンカルの使われる合奏の例のうち仏へ捧げる音楽ではスィルニェン（小さなシンバル）とチューガ（捧げ物の太鼓）と共に用いられる。その合奏は悪霊を混乱させ仏を幸せにするといわれる。トゥンカルの演奏はまだ他の楽器の奏法を習っていない少年によるものが大抵である。
トゥンカルの記譜法、それらは特定の仏教寺院で疎らに見られ、多くは唱歌のためのものである。それらには音程の情報は非常に少ないか全くなく、主にリズムと発音のみである。これのために記譜法はネウマの体系を用いる（中世ヨーロッパの最初期の楽譜のいくつかと異なり）音程情報だけでなくリズム及び旋律輪郭情報を含む。しかしながら異なった音程で演奏されるのは非常に稀で、合唱における装飾音としてのみ使われる。
トゥンカル（チベット語：དུང་དཀར་ dung dkar）はチベット語で「白い法螺貝」を意味する。梵語で法螺貝を意味するシャンカ（śaṅkha）とも呼ばれる。白い法螺貝の上に鏤められた錫や青銅の象眼細工や良きエネルギーを表す明色のビーズによって飾りがなされている。インド史を通じ、法螺貝は大いなる力・権力・威信の象徴であった。インドの叙事詩の英雄達はみな名を持った白い法螺貝を持っていた。英雄が白い法螺貝を鳴らすとき敵軍は恐怖に慄き、それは戦いの始まりを意味した。この古の信仰はチベット音楽における、白い法螺貝の平和と良きエネルギーの神聖なる象徴というイメージへ影響していると考えられる。トゥンカルは有史以来宗教楽器としてチベットの宗教音楽において使われてきた。チベットでは仏教の到来以前、シャーマニズムであるボン教が信仰されていて、トゥンカルは霊を呼び起こして家畜や作物の成長を助けたり、病や破滅を齎す悪霊を消し去るために使われていた。今となってはトゥンカルは主に仏教寺院か興行において見られ、非宗教的な使い方は非常に稀である。
開山は1931年（昭和6年）、太平洋戦争が激化した1943年（昭和18年）には、軍需物資の調達を目的とした日本陸軍に接収され一時期官営鉱山となったが、終戦に伴い閉山した。1953年（昭和28年）に名古屋鉱業（株）が露天掘りを再開し、山の斜地に精錬所・ロープウェイを建設。最盛期には1日500tの原鉱を採掘していた。1970年（昭和45年）に山本直作が採掘を再開して以降、1983年（昭和58年）には高木正、1989年（平成元年）には原勝美により採掘がなされたものの1996年（平成8年）に小谷村で発生した大土石流災害（死者14名）により、再度閉山された。2013年（平成25年）に岩畔茂（地蔵鉱山開発株式会社／取締役会長）が採掘を開始、長野朝日放送のニュースとして取り上げられた。2016年4月（平成28年）より地蔵鉱山株式会社（代表取締役／大浦清一）が採掘/運営をしている。
地蔵鉱山は新第三紀・中新世頃に形成されたフォッサマグナの西端、糸魚川静岡構造線に位置し、凝灰質砂岩及び泥岩を伴う安山岩溶岩・火山砕屑岩からなる。地形の高低差は約500mと急峻な地形で、表層の堆積物の所々に花崗岩が露出する。鉱石は砂状のスメクタイトで10％程度の水分を含んでおり、地滑り地帯の指定を受けている。
地蔵鉱山は、1931年（昭和6年）に開鉱された長野県北安曇郡小谷村にある金鉱山である。金鉱石品位は約30 g/t と高水準で、金埋蔵量は 約 50 tと推定される。採掘様式は露天掘りで、雪のなくなる6月から11月の間（半年間）のみ採掘される。
地方公務員法・第38条第一項職員は，任命権者の許可を受けなければ，営利を目的とする私企業を営むことを目的とする会社その他の団体の役員その他人事委員会規則（人事委員会を置かない地方公共団体においては，地方公共団体の規則）で定める地位を兼ね，若しくは自ら営利を目的とする私企業を営み，又は報酬を得ていかなる事業若しくは事務にも従事してはならない。 第二項人事委員会は，人事委員会規則により前項の場合における任命権者の許可の基準を定めることができる。営利企業等の従事制限は、身分上の義務であることから、勤務時間の内外を問わず、また休職中であっても適用がある。これは、職員の職務専念義務を全うし、かつ職員が営利企業などに従事することによって行政に対する不信が生ずるのを防ぐためのものである。なお、講演料や原稿料を得て講演や原稿作成を行う場合や、職員が寺院の住職の職を兼ね法要を営む際などに御布施を受けている場合、これら講演料・原稿料・御布施は労働の対価としての「報酬」とは考えられないため、任命権者の許可を必要としないと解されている。また、農業協同組合や水産業協同組合等は、実質的には営利活動を行っているが、それぞれ農業協同組合法、水産業協同組合法等の特別法により非営利法人とされているので、法第38条の営利企業等に当たらないと解されている。したがって、これら営利を目的としない団体の役員になることについて任命権者の許可は必要とされていないが、役員として報酬を得ることについては任命権者の許可が必要となる。