引退後は種牡馬となり、様似町のエーコープファームで繋養された。最後の出走から3年以上が経過しているにも関わらず、初年度から50頭以上の繁殖牝馬を集めたが、種付け後に受胎馬なしという結果に終わる。翌年も数十頭への種付けを行ったが、誕生馬は2頭のみとなり、授精率の悪さから2シーズンの供用のみで廃用となった。以後は去勢され、種馬場長の計らいで帯広畜産大学馬術部へ乗馬として寄贈された。種牡馬として供用された馬は、激しい気性から一般に乗馬には不向きとされたが、馬術部員の努力によって徐々に気性は改善され、全日本選手権に出場するまでの成長を見せた。1992年の全日本総合馬術大会では5位入賞という成績を残している。以後も馬術競技馬として全国大会での活躍を続けたが、1996年12月、厩舎内で疝痛を発症。治療による症状の改善が見られず開腹手術が行われたが、結腸破裂が見つかり、回復の見込みがないものとして安楽死の措置が執られた。遺体は火葬の後、馬術部敷地内に埋葬されている。
ウィキペディアの特質上、誰でも編集が可能なため、2008年以降大手マスメディアが伝えた日本国内での犯罪予告の投稿は2年間に10件、3人の逮捕者が出ている。
スーパーマーケットを展開するオークワの関連子会社であったが、後にDJHDの完全子会社になっている。また、かつての親会社・オークワと共にマツモトキヨシと業務提携していた。地盤とする近畿圏において、ダイキと重複することから、2009年3月に吸収合併されることになった。合併された時点では、店舗ブランド名は従来通りで、運営会社のみ変更される形となっている。なお、2009年3月以降のダイキ（のオージョイフルブランドの店舗）とカーマでは、三重県においてエリアが重複する形となる。ファミリーレストランのジョイフル、関東地方でホームセンターを展開しているジョイフル本田とは一切関連がない。
19世紀以降、インドからのパールシーの移住に伴い、北米には18,000-25,000人の南アジア・イラン系の信者、オーストラリア（主にシドニー）には3,500人の信者が在住している。1990年、アリー・A・ジャファリーによって、ロサンゼルスにおいてゾロアスター教系新興教団ザラスシュトリアン・アッセンブリーが設立された。ガーサーのみを聖典とし、入信儀式を得れば民族・国籍問わずに誰でも会員となることができるとされている。
19世紀後半から20世紀前半にかけては上海・広州などにインド亜大陸から渡来したパールシー商人が、租界を中心に独自のコミュニティを築いていた。現在でも香港には「白頭教徒」と呼ばれる数百人のパールシーが定住し、コーズウェイベイ（銅鑼灣）の商業ビル（善楽施大厦）の一角に拝火寺院が、ハッピーバレー（跑馬地）に専用墓地が存在する。マカオには現在パールシーは居住していないが、東洋望山に「白頭墳場」と呼ばれる墓地があり、香港が貿易拠点として発展する以前はパールシー商人が居留していたものと考えられる。近代の日本では、戦前からインド・ゾロアスター教徒により、神戸在住の貿易商として定住がはじまり、その子孫の人々は現在でも健在である。在日も3世代目ないし4世代目となり、日本生まれの日本育ちとしてすっかり日本文化にとけ込んでいるが、国籍はインドを維持し、祭祀の際などにはムンバイに帰ってゾロアスター教の儀礼に参加している。1990年代後半にプロの霊感占い師幹野秀樹によって日本ゾロアスター教団が設立されたが、2017年現在その活動は確認することが出来なくなっている。
ヤズィーディー教は原イラン多神教と12世紀にスーフィーの指導者アディー・イブン・ムサーフィルが作ったアダウィーア教団の教えが融合したクルド人の宗教である。クルド人は言語学的に古代アーリア人の分派であり、ザラスシュトラ以前の教えを保存していると考えられている。ヤズィーディー教の聖典には原イラン多神教とよく似た教義や物語が多く登場するが、固有名詞がイスラム風のものに入れ替わっているものが少なくない。インドにおいては口伝の中にいくつも神々の名前を登場させ、改竄ができないよう注意を払われていたが、同じアーリア系でもイランではそのような注意を欠いていたことが原因であるとされている。
モントルー文書（英: Montreux Document）は、紛争地帯で活動する民間軍事会社の行動に関して定めた文書である。正式名称はMontreux Document on Pertinent International Legal Obligations and Good Practices for States related to Operations of Private Military and Security Companies during Armed Conflict。スイスのモントルーで開催された会議で作成されたことから命名された。この会議にはスイス政府と赤十字国際委員会（ICRC）が中心となり、各国政府と民間軍事会社関係者などが参加。2006年11月から5回にわたる会議で作成され、2008年9月17日に17カ国によって批准された。この文書は条約ではなく指針であり、批准国に対する法的拘束力を持っていない。この文書では定義や法的責任が非常にあいまいであった民間軍事会社に関する定義を示している。民間軍事会社は人道主義と人権法に従う義務があることを示しており、70項目からなる指針から構成されている。民間軍事会社の活動について依頼した国（Contracting States）、活動する国（Territorial States）、民間軍事会社の母国（Home States）の三つを明確化してどの国が責任を負うのか基準を示している。2018年12月時点で55か国が参加している。