イネはキリスト教を信奉していた王であり、教会のパトロンないし保護者としての役割を担っていた。イネの下した法令に彼の助言者として、ロンドン司教エルケンワルド（エオルチェンワルド、ウィンチェスターの司教ヘッデの名が記されている。イネが言うに法令は『余の全てのエアルドルマン、参議の長、そして神の僕たる会議の』助言と賜物によって作られたものと書かれている。子供に対する洗礼あるいは教会に支払う10分の一税を怠った際の罰金の記述に当時いまだキリスト教の普及が根強く行き渡っていなかった現状が見受けられるものの、法令にはイネのキリスト教への信念が明らかにされている。イネは宗教施設のパトロンになる事で教会を保護、とくに705年にウィンチェスター司教区より分割されたシャーボーンの司教区を手厚く保護した。。当初イネはシャーボーン司教区がウィンチェスター司教区から分割される事に反対しており、カンタベリー（イングランドにおけるキリスト教総本山であった）からの破門勧告を無視していたが、ウィンチェスター司教であるヘッデが没するとこれに同意した。またイネの時代に彼の同族の女性、先のウェセックス王チェントウィネの娘ブッガ(Bugga)とイネの姉妹であるクスブルホ(Cuthburh)によって尼僧院の建設が始められ、クスブルホが夫ノーサンブリア王アルドフリス(Aldfrith)と何らかの事情で分かれてからウィンボーン修道院を建てている。アングロサクソン年代記にはイネはグラストンベリー修道院を建てたとの記録がある。これは、しかしながらすでにブリトン人によってこの地に修道院は建設されていた事から修道院の増設ないし新設を意味するものと思われる。イネはウェセックスに置けるキリスト今日の発展を支援した者と評価されているが、この支援が彼の自発的意思によるものであったかははっきりとしていない。またイネは知られる限り最古の西サクソンでの宗教会議に関与、記述によればこの場で取り纏める議長を務め召還した聖職者の前で演説したとされる。
イネの統治で見られる事はまずエアルドルマンの官職があり、それがウェセックスの各州に配置された事が挙げられる。無論従来のウェセックス国内の慣習が影響を及ぼしてはいると考えうるものの、イネの時代になって現在のハンプシャー、ウィルトシャー、サマーセット、デヴォン、ドーセットに行政区分された可能性がある。またこのような区分けがウェセックスの各州に王族の一員が赴任され始めた事から始まった事から発している可能性も指摘されている。710年、イネの統治の中期に相当する時期、交易の中心地としてアイチェン川西岸（現在ではサウザンプトンの一部区域）にハムウィッチ(Hamwic)が建設された。この地でガラスの器、動物の骨が見つけられている事から積極的な交易があった事が示唆されている。さらには輸入された品にはひき臼の石、砥石、焼き物が見受けられ、当時の貨幣の中にはフリジア人の中で流通していた貨幣も含まれていた。町の交易品の中には布地作り、鍛冶、金細工など専門技術を要する加工品も活動していた。イネがこのハムウィッチから取り分をもらっていたかは分かっていないが、彼自身が興味を示したもの、例えば奢侈品などはここから輸入されており、恐らくはそれを扱う商人たちは王族の保護を受けていたものと思われている。ハムウィッチの人口は5,000人と推測され、これだけの人数をまかなう食料と住居を手配できるのはこの時代には王以外はあり得ない事から、イネが関与していたものと考えられている。700年ほどからの交易の拡大はちょうどこの地域の通貨流通がテムズ渓谷上流へと拡大した時期と重なる。最初に西サクソン人の間で貨幣が造幣されたのはイネの治世においてと考えられている。しかしながらこの当時の通貨には治めている王は記されてはおらず、彼の名前を刻印したものは発見されてはいない。
アングロサクソン年代記によると、721年イネはキュネウルフ(Cynewulf)という者を誅したと伝えられるが、この者がどのような素性かは知られてはいない。しかしながらその名からウェセックスの王族につながるものではないかと推測されている。王族間での軋轢がその後すぐに現れている。年代記の722年にイネの妃エゼルブルグ(Æthelburg)がタウントンを破壊、この都市はイネの統治したばかりの頃に築いたものであった。
リコーにおいては、1986年9月に生産本部の副本部長に就任した。翌年4月、アメリカ合衆国の現地法人であるリコーエレクトロニクスの取締役となり社長に就任した。その後、リコーの本社に戻ることになり、1990年10月よりコンポーネント事業部の事業部長を務めた。1992年6月からは、リコーの取締役に名を連ねた。また、1993年4月より、情報システム本部の本部長とシステムユニット事業部の事業部長を兼務した。1997年6月、リコーの常務に就任した。また、1998年4月より、生産事業本部の本部長とPCUP事業部の事業部長を兼務した。2000年6月、リコーの専務に就任した。2005年6月からは、取締役に加えて執行役員にも名を連ねるとともに、最高情報責任者に就任した。なお、2006年4月には最高情報責任者を離れた。2008年4月、リコーの副社長に就任した。2010年7月1日、リコーの販売子会社であるリコー北海道、リコー東北、リコー販売、リコー中部、リコー関西、リコー中国、リコー九州の7社、および、リコーの販売事業本部が統合され、新たにリコージャパンが発足した。それに伴い、同月付でリコージャパンの取締役および執行役員になるとともに、代表権のある会長に就任した。会長退任後は、2012年4月よりリコージャパンの顧問を務めていた。そのほか、日本情報システム・ユーザー協会の常任理事、内閣府の独立行政法人評価委員会の委員や、国民生活審議会個人情報保護部会の臨時委員、経済産業省のCIO戦略フォーラムの委員長、日本経済団体連合会の情報通信委員会情報化部会の部会長などを務めた。内閣の行政改革実行本部、および、IT戦略推進本部の下に設置された政府情報システム刷新有識者会議にて、学習院大学法学部教授の森田朗、東京工業大学像情報工学研究所教授の大山永昭、慶應義塾大学総合政策学部学部長の國領二郎らとともに構成員として参画していた。行政改革実行本部の副本部長である内閣府特命担当大臣（行政刷新担当）の岡田克也、IT戦略推進本部の副本部長である内閣府特命担当大臣（科学技術政策担当）の古川元久らとともに、日本の行政府におけるレガシーシステムの刷新、情報システムの統合・集約、最高情報責任者制度の導入などを議論していた。こうした経緯から、2012年8月10日、内閣官房にて政府情報化統括責任者に就任した。同年12月26日、野田第3次改造内閣が退陣し第2次安倍内閣が発足したが、以降も引き続き政府情報化統括責任者を務めた。2013年5月31日の「内閣法等の一部を改正する法律」の施行に伴い、非常勤の政府情報化統括責任者に代わって、新たに常勤かつ専任の内閣情報通信政策監が設置されることになった。それに伴い、同年6月4日、内閣情報通信政策監に就任した。2014年12月24日に内閣情報通信政策監に再任され、2017年11月1日にさらに再任された。2018年7月10日に内閣情報通信政策監を退任。