本作の企画母体となったのは、日本SF大会のOPアニメを製作するために組織されたアマチュア映像集団「DAICON FILM」である。当時大学生だった山賀博之・庵野秀明・前田真宏・貞本義行ら主要スタッフは『超時空要塞マクロス』や『風の谷のナウシカ』の制作現場に参加してプロの仕事を学んだのち、次の方向としてオリジナル商業作品の創作に向かった。当初は製作費4000万円のオリジナルビデオアニメーション (OVA) として企画されていたが、当時EMOTIONレーベルで映像事業に進出していたバンダイの山科誠社長への売り込みが成功し、2時間の長編アニメ映画として製作することになった。本作を制作するためDAICON FILMは解散し、1984年（昭和59年）にGAINAXが設立された。映画製作の進行状況などは月刊モデルグラフィックス誌上において毎月リアルタイムに連載された。企画がバンダイに来た時、押井守に相談している（世界初OVA『ダロス』監督）。すると押井は宮崎駿を紹介した。宮崎は庵野秀明を『風の谷のナウシカ』でアニメーターをしていたので「きっと面白いだろう」と勧めた、と渡辺繁は語っている。アマチュアで名を馳せていたものの、プロで実績のない制作集団が全国ロードショー作品を任されることは異例であった。本作で映画監督デビューした山賀は当時24歳、スタッフの平均年齢も24歳と若く、精密な世界設定や驚異的な作画水準など、アニメブーム期に台頭してきた若手クリエーターがセンスを発露する場となった。DAICON FILMの作品はマニア受けのするパロディやオマージュで知られたが、本作ではそうした要素を交えない姿勢に徹している。1992年（平成4年）頃には山賀自身によって続編の『蒼きウル』が構想されたが、諸事情から凍結となった。その後も何度か製作再開が発表されたが、まだ実現には至っていない。
1950年代の地球に似ている「もうひとつの地球」にある「オネアミス王国」、正式国名「オネ・アマノ・ジケイン・ミナダン王国連邦」が舞台となる。「失敗ばかり」「なにもしない軍隊」と揶揄され、世間にオネアミス王国の落第軍隊として見下されている王立宇宙軍。宇宙軍士官のシロツグ・ラーダットはかつては水軍のジェット戦闘機乗りにあこがれていたが、仕方なく入った宇宙軍で張り合いのない日々を送っていた。ある夜同僚たちと訪れた歓楽街で、シロツグは献身的に布教活動を行う少女、リイクニ・ノンデライコと出会う。多少の下心を秘めてリイクニの住居を訪れたシロツグだったが、彼女から「戦争をしない軍隊」である宇宙軍をほめられて思わず発奮し、人類初の有人宇宙飛行計画の宇宙飛行士に志願する。最初は呆れていた同僚たちもシロツグのやる気に感化され、宇宙旅行協会の老技術者たちとともにロケット打ち上げの準備を進める。落ちこぼれの軍人から国家的英雄にまで祭り上げられるシロツグだったが、打ち上げ計画の裏事情、多額の税金を使う宇宙開発の是非、開発責任者の事故死などのつらい現実に直面する。さらに計画を妨害するため敵国「共和国」が放った暗殺者に命を狙われ、自己防衛のためとはいえ人を殺めてしまう。シロツグはリイクニに救いを求めようとするが、宗教にひたむきな彼女とはすれ違うばかりで、むしろ彼女と暮らす幼な子マナとの交流に心を癒される。打ち上げ当日、リマダとの国境近くのロケット発射台を巡り、王国軍と共和国リマダ駐留軍との間で激しい局地戦が始まる。カウントダウンが一旦中止されるも、シロツグは操縦席の中から仲間に発射決行を呼びかける。ロケットは弾丸飛び交う地上を離れて天高く上昇し、衛星軌道上にたどりついたシロツグは、地上の人々へ祈りのメッセージを語りかける。
アイルランドで開催された初めてのUFC興行であり、2008年12月にリニューアルオープンしたThe O2で開催された初めての格闘技興行にもなった。キャリア10戦全勝のジョン・ハザウェイがUFCデビュー。
上記の通り、ウィーン交通条約しか締約していない国などと、ジュネーヴ交通条約しか締約していない日本との間では、これらの条約に基づく国際運転免許証による利便性は享受できない。それに代わって2国間取り決めにより、日本の運転資格を相手国内で有効とし、相手国の運転資格を日本国内で有効とすることがある。どちらの条約も締約していない場合でも同じである。ドイツはウィーン条約のみを締約しているが、実際には日本国内で発給された国際運転免許証と国内免許証（または、国内免許証とドイツ語翻訳）の携帯によって、ドイツ国内での運転が正式に可能となる。同様にドイツの免許で、日本国内の運転も可能である（ただし、国際免許証による運転は不可。下記、外国運転免許証を参照）。これはドイツと日本国間で直接的な取り決めを行っていることによる。また、中華民国発行の「国際運転免許証」は、原則的には台湾域外では使用できない。また、台湾域内においても、原則的には国際運転免許証を使用することはできない。現在では、取り決めにより、多くの国家で国際運転免許証の相互使用が認められている。日台間においても、日本国内で発給された国内免許証を指定された機関、もしくは団体が発行する中国語訳と共に携帯する形での運転が認められた。ただし、日本発行の国際運転免許証での運転は認められていない。
ジュネーヴ交通条約とウィーン交通条約のうち、日本はジュネーヴ交通条約しか加盟していない。ウィーン交通条約しか加盟していない国では日本発給の国際運転免許証は原則として効力を有さないし、当該国発給の国際運転免許証を所持していても日本国内では運転できない。
1941年6月、組織改編によりレーダー開発の中心であった陸軍科学研究所（陸軍技術本部隷下）は陸軍技術本部と統合、科研の廃止により旧陸軍科学研究所第1部は陸軍技術本部第7研究所、旧陸軍科学研究所第2部は陸軍技術本部第6研究所、旧陸軍科学研究所登戸出張所は陸軍技術本部第9研究所になり、また技本自体も内部組織が改編され通信・電波兵器担当部門である旧陸軍技術本部第4部は陸軍技術本部第5研究所となった。1942年10月には機構一元化のため陸軍技術本部、陸軍兵器廠（陸軍兵器本部・陸軍造兵廠・陸軍兵器補給廠）、陸軍省兵器局を統合する陸軍兵器行政本部を新設。技本の廃止により旧陸軍技術本部の各研究所は陸軍兵器行政本部隷下の各陸軍技術研究所に改編、旧陸軍技術本部第5研究所は第5陸軍技術研究所、旧陸軍技術本部第7研究所は第7陸軍技術研究所、旧陸軍技術本部第9研究所は第9陸軍技術研究所となった。さらに1943年6月、第5・第7・第9の各陸軍技術研究所および、第4陸軍航空技術研究所（陸軍航空本部隷下）の各「電波兵器部門」を統合し独立研究機関とした多摩陸軍技術研究所を新設、陸軍大臣直属とした（1945年4月、陸軍航空本部直属に変更）。以降この多摩技研がレーダーを始めとする電波兵器の研究開発を行っている。大戦中期頃から用いられるようになったレーダー命名規則の頭文字である「タ」は、この多摩陸軍技術研究所の「タ（多）」にもとづく。日本の敗戦までに多摩陸軍技術研究所で研究・開発された主要電波兵器は地上用17種類・機上用17種類・船上用7種類・その他4種類、第二次兵器（派生的付加装置的兵器）14種類、第三次兵器3種類と総計62種類にのぼる。