幼い頃、曾我廼家五郎の弟子（最晩年の弟子）となりから曾我廼家八百子を名乗る。またちょろ子と名乗っていた時期もある。父の所属する曾我廼家五郎八劇団に入り、子役として舞台に立つ。1949年から1958年松竹新喜劇に所属。1960年頃には吉本ヴァラエティ（現在の吉本新喜劇）に出演、横山エンタツ、花菱アチャコ、笑福亭松之助、白木みのるらと共演。1983年退団し、花登筐の笑いの王国を経て、1988年東京に仕事の場を移しフリーとなる。その後、帝劇、芸術座などの舞台で活躍する。1963年に吉本新喜劇で活躍していた花紀京と結婚したが後に離婚。その後、一般人男性と再婚して現在に至る。1970年には父・曾我廼家五郎八と共にテレビドラマ「ザ・ガードマン」に出演し、勤務先の海苔屋の乗っ取りを企てる吉村親子の役を2人で見事に演じた。
大谷 泰重（おおたに やすしげ、生没年不詳）は、安土桃山時代から江戸時代前期にかけての武士。大谷吉継の三男。『華頂要略』では鳥居小路経孝の子で青蓮院門跡防官大谷泰珍の養孫とされる。吉継を泰珍の子とする説では吉継の伯父大谷泰増の子とも伝わる。官途は治部。息子に大谷重政（越前福井藩士）。
2009年、キッズダンスチーム「DANCE NUTS'」に所属していた小池杏奈・優奈姉妹と幼馴染の田沢涼夏の3人により結成。2012年4月から2013年12月まで、杏奈・優奈がALLOVERのメンバー兼任。2013年には、うどん兄弟としてカーネーションのトリビュートアルバムに参加。以来、ANNA☆Sと並行して活動。2016年6月21日、杏奈・優奈によるWAY WAVEが初ステージ。2017年よりWAY WAVEとしての活動が本格化し、2019年現在、杏奈・優奈はWAY WAVE、涼夏は舞台の活動がメインとなっている。
NAVERまとめでは他人の著作物を盗用した「まとめ」の存在がかねてから指摘されている。2011年には違法アップロードされた動画の「まとめ」などを理由としてGoogle AdSenseの配信が停止された。2016年秋には、同じくキュレーションサイトを運営しているDeNAが盗用などの問題で炎上、他社のキュレーションサイトでも記事の非表示化などの動きが広がった。NAVERまとめを運営するLINEはこれらの問題を受け、12月5日に、1次情報発信者を対象とした権利保護やインセンティブの還元制度などの試験運用を2017年内に目指すと発表した。一方でLINEは、12月6日時点ではサイトに問題は見つかっていないとの見解を示しており、過去記事について「いままで、ガイドラインに従って作られたコンテンツをモニタリングしてきた。基準が甘かったということはない。いまになって見直すことはない。」とも述べている。同社が運営しているBLOGOSやメルマガに記事を配信している永江一石は、この方針では対応に2017年度いっぱいかかってしまうため、新方針が実際に適用されるまでサイトを閉鎖するのが妥当ではないかとして、LINEがNAVERまとめの著作権侵害を続けるならば記事の配信を停止すると宣言した。著作権侵害にあった写真家の有賀正博は、「Yahoo!などの広告配信サービス会社はNAVERまとめへの広告配信を停止して」とネット署名サイトChange.orgで署名を開始し、多くの署名が集まっている。また、著作物を盗用された権利者が「まとめ」の削除を要請したところ、該当ページに「NAVERまとめへの転載を禁止する」旨の文言を掲載することを求められたため、削除要請を断念したという事例が紹介され、LINEの対応が問題視された。この手続きには批判が相次いだため、2016年3月には確認番号を記載する方式に変更されている。LINEはこれらの手続きについて、権利者の本人確認が目的であり、正当性のない申告によって「まとめ」作成者の表現の自由を阻害することを防ぐ意図があるとしている。本来の削除手続きでは、削除を求める側が、そのコンテンツの権利者本人であることを確認するために個人情報を書類で提出する必要があるが、あまりに手間がかかるため、権利者側の負担を減らすために、このような方法を採っていたという。このような手続きはプロバイダ責任制限法が定めたプロバイダ（サービス提供者）がとるべき対応に準じたものだが、被害者側が手間をかけなければならないことに反発の声も上がった。著作権侵害の対策が不十分との批判を受けたLINEは、12月28日に方針を転換し、著作権侵害の申告があった時点で「まとめ」を非表示化して、「まとめ」作成者が著作権を侵害していないと証明した場合のみ非表示化を解除するという対策を導入し、「まとめ」作成者に関する情報開示請求については正当な権利者からの請求であれば作成者の同意なしで開示するように運用を改善したと発表した。弁護士の杉浦健二は、NAVERまとめで著作権侵害があった場合、「場」を提供しているLINEも著作権侵害の主体に含まれるかについては、TVブレイク事件判決（東京地裁平成21年11月13日判決、知財高裁平成22年9月8日判決）を前提に考えると、LINEが著作権の侵害主体にあたると考えられる余地は残るのではないかと述べている。また、LINEが著作権の侵害主体にあたると判断される場合、「プロ責法上も『発信者』にあたるものとして免責されないと判断される可能性はある」という。新指針によって著作権侵害は減り、LINEの法的責任は問われにくくなるだろうが、まとめ記事のシステム自体が改善されたという発表はないため、なお法的責任追及の余地が消えたわけではないと言える、と述べている。