1973年から開催されていた日本独自のジュニア・フォーミュラであった全日本FJ1300選手権が年々衰退傾向にあったことから、状況を打破すべくFJ1300に参加していた関西のコンストラクターやチームが中心となって日本にF3を導入しようとする動きが起こり、有志により日本F3協会が設立された。FJ1300が1978年をもって終了すると、翌1979年より日本F3協会が「日本F3チャレンジカップ」を開催。チャンピオンには、翌年ヨーロッパで活動できる奨学制度を設けていた。このシリーズは、日本F3協会の独自開催のため、厳密には全日本選手権は掛けられていない（1981年より日本自動車連盟（JAF）の追認を受け、正式に全日本選手権となった）。
セガ・エンタープライゼス(現、セガ)入社後、VE研究開発部を発足。2009年に分社化し、セガサミービジュアル・エンタテインメントを設立。その後マーザ・アニメーションプラネットに社名変更した同社のディベロップメントデパートメントマネージャーに就任。
スタジオ・アルバムとしては『異端審問』（2014年）以来4年振りに発売されたスタジオ・アルバムである。本作の発表に伴うツアーで約3年振りに来日、ビルボードライブ東京及び大阪で３日間、計６公演を行った。日本盤ボーナストラック２曲収録、奥野高久（BURRN!）による解説付。
定数については、各市町村の条例で定めることとなっている。従前は地方自治法91条により人口に応じた上限定数が規定され、平成の大合併に際しては、合併特例法6条の規定により、合併後の市町村の最初の任期のみ上限の2倍まで増やすことが認められていたが、2011年の地方自治法改正により上限枠が撤廃された。
定数については、各都道府県の条例で定めることとなっている。従前は地方自治法90条により人口に応じた上限定数が規定されていたが、2011年の地方自治法改正により上限枠が撤廃された。
2019年現在では、公職選挙法4条により、衆議院は465人（小選挙区289人・比例代表176人）、参議院は248人（大選挙区148人・比例代表100人）と規定されている。なお、人口10万人当たりの総議員定数は0.57人であり、これはOECD加盟国34ヶ国中33位と、人口に対して定数が非常に少ない。
総議員定数を各地域に割り振ることを定数配分という。小選挙区制の場合は定数1と決まっているので、選挙区をどこにいくつ設けるかという問題となる。旧中選挙区制などの大選挙区制では、選挙区をどう設けるかという問題と、それぞれの選挙区にどれだけの定数を配分するかという問題が交錯する。各選挙区に同数ずつ配分する場合もある（アメリカ合衆国上院の各州配分など）が、人口等に比例して配分する場合が多い。後者の場合でも政治的配慮等によって加減する場合がある。また、人口が変動しても配分が変更されない場合もしばしばある。
これ以降は、腰痛に悩んだ上に右膝も痛めるなど怪我が重なり、1993年からは番付を徐々に下げていった。同年9月場所を最後に幕内から遠ざかり、1995年5月場所を最後に十両からも陥落して、力士生活の晩年はずっと幕下以下の地位に甘んじた。特に力士の職業病とも言える糖尿病が悪化、結局は関取の地位まで復帰することはできなかった。さらに1998年1月場所中に右肩を痛めたのも響き、東三段目85枚目まで番付を落として全休した1998年9月場所をもって、27歳で引退した。なお、三役経験者の三段目への陥落は1990年3月場所での栃赤城以来、昭和以降4人目である。
1992年7月場所では新小結に昇進したが、その場所の初日にて大関・小錦に敗れた後、場所前から傷めていた腰痛が悪化したため、わずか1日出場しただけでその後は休場した。結果的に、自身にとって同場所が最初で最後の三役昇進となった。
1991年1月場所では同じく19歳で新入幕を果たし、10勝を挙げていきなり敢闘賞を受賞するなど、順調な成長を見せた（ただし、同場所以降、巴富士が三賞を受賞することはなかった）。同年9月場所初日にて、当時関脇であった貴花田と対戦した際には14本もの懸賞が設定された。この記録は初日の関脇以下同士の対決としては長らく平成以降最多の懸賞設定数であり続け、後の2015年1月場所初日の遠藤-逸ノ城戦で21本を記録したことでようやく更新を見た。1992年から1993年の前半にかけては、幕内上位まで番付を上げた。
ドッジ・ラインは戦後のインフレーションを収束させるもデフレーションを招き、1949年は4月に労働組合法改訂に反対するストライキが始まり、10月に日産自動車、いすゞ自動車が人員を整理し、トヨタ自動車も経営が悪化している。12月に企業再建整備計画でトヨタ自動車電装品部門が独立して日本電装が設立され、トヨタは人員整理しないとする覚書で労使双方が合意している。1950年4月に経営再建案が発表され、販売部門が独立してトヨタ自動車販売株式会社が設立され、6月にトヨタ自動車社長を豊田喜一郎が引責辞任して石田退三へ次ぐ。同6月に朝鮮戦争の勃発で朝鮮特需を迎えるも、蒲田工場は廃止され、後に蒲田工場操業4年間の従業員らが神奈川県相模原市にセントラル自動車を設立する。蒲田工場は1953年にGHQの管理から開放され、戦前から操業していた日本内燃機蒲田工場として再開している。