1946年（民国35年）春、王造時は上海に移り、国共内戦反対の論陣を張った。中華人民共和国成立後に、王造時は華東軍政委員会委員、華東文教委員会委員、中国人民政治協商会議（政協）上海市委員会第1期常務委員、上海市各界代表会議特別招聘代表、上海法学理事となる。また教育界では、上海誠明文学院、上海前進中学、上海正平補習学校の董事長（理事長）をつとめた。1951年8月、復旦大学政治系教授となり、後に同大学歴史系教授も担当している。1954年12月には、政協全国委員会第2期委員となった。しかし1957年3月、反右派運動の中で王造時は「右派」人士とみなされて批判に晒されてしまう。以後、教職からは追放され、復旦大学図書館で便所掃除をさせられている。1966年の文化大革命でもやはり批判対象とされ、同年11月21日、上海第一看守所に収監、迫害を受けた。1971年8月2日、そのまま王造時は獄死した。享年69。1980年5月、王造時の名誉は回復され、同年8月20日、上海市政治協商会議と復旦大学の合同主催により追悼会が開催された。
1931年（民国20年）、満州事変（九・一八事変）が勃発すると、王造時は抗日救国運動に参加し、民憲改進会という団体を組織したり、雑誌『主張與批評』半月刊・『自由言論』半月刊などを刊行したりした。1933年（民国22年）、宋慶齢・蔡元培・楊杏仏らと中国民権保障同盟を結成した。1936年（民国25年）11月22日、王は沈鈞儒・章乃器・鄒韜奮・李公樸・沙千里・史良とともに、国民政府当局により蘇州高等法院看守所に収監されてしまう（「七君子事件」）。その後、世論の激しい反発もあって、翌年7月31日に王らは釈放された。日中戦争（抗日戦争）勃発後の1938年（民国27年）、王造時は江西省政府主席熊式輝の招請に応じ、江西地方政治講習院教務主任兼教授に任ぜられた。同年5月、吉安で雑誌『前方日報』を創刊して社長に就任、6月には国民参政会参政員に任命されている（以後、第2期・第4期で再任）。翌年3月、省会（省都）南昌が日本軍により陥落させられると、王は故郷の吉安で抗日の言論活動を継続した。このとき、周恩来と秘密裏に対面している。また、国民党からも入党の誘いがあったが、王はこれについては拒否している。
竹商人の家庭に生まれる。1917年（民国6年）、優秀な成績で清華留美（アメリカ留学）予備学校に入学した。1919年（民国8年）、五四運動が起きると、王は清華学校学生評議会主席などをつとめ積極的に参加し、2度逮捕された。1925年（民国14年）、清華学校高等科を卒業して、公費によりアメリカに留学、ウィスコンシン大学に入学している。またアメリカ政治学会にも加入し、1929年（民国18年）、同大学大学院で政治学博士号を取得した。同年中にイギリスに渡り、ロンドン政治経済学院（ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス）で政治思想・比較政治を研究している。翌1930年（民国19年）8月、王造時は帰国して上海光華大学教授・政治系主任・文学院院長、中国公学政治学教授などをつとめた。なお帰国当初の王造時は、国家社会主義を信奉して中国青年党に加入し、その幹部として反三民主義・反共産主義の論陣を張っている。後に中国国民党の一党専制を批判する論文を発表したために、ついに学校から追われてしまった。そのため弁護士を開業して、引き続き活動を展開している。
マージー・ハリソン（Margie Harrison）はアメリカ合衆国の女優・モデル。厳密な意味で、PLAYBOY誌のセンターフォールド（中央見開きページ）を「プレイメイト」として飾った最初の女性である。彼女より1ヶ月前の創刊号に登場し、初代プレイメイトとして位置付けられる事の多いマリリン・モンローは「Sweetheart of the Month」として掲載されており、ページも中央ページではなく16-18ページであった。ハリソンは最初の公式プレイメイトであり、1954年1月号に初登場した。モンローと同様、彼女の写真はピンナップ・カレンダーを専門とするJohn Baumgarth社から購入された。ハリソンは1954年6月号のプレイメイトとして再登場した。
早稲田大学第一文学部卒業。明治大学大学院文学研究科博士課程修了。1959年の朝鮮史研究会の創設に関わる。日本の朝鮮植民地を批判する立場で、自由主義史観研究会批判、新しい歴史教科書をつくる会批判、日韓併合の不当を主張する「2015年日韓歴史問題に関して日本の知識人は声明する」などのアピールや声明に名を連ねてきた。平凡社刊『朝鮮を知る事典』（1986年版）の「1943年からは女子挺身隊の名の下に、約20万の朝鮮人女性が労務動員され、そのうち若くて未婚の5万～7万人が慰安婦にされた」という記述は、千田夏光『従軍慰安婦』を読んで、宮田が執筆したという（『朝日新聞』2014年8月5日の検証記事）。これを『朝日新聞』の記者が引用して朝日新聞の慰安婦報道問題に発展したという。これについて下川正晴は、「慰安婦＝挺身隊」を混同する学者の失態だとして、「開いた口が塞がらない。」「日本の朝鮮史研究の水準が分かろうというものだ。新聞記者だけでなく、歴史研究者までもが、韓国人の無責任な言い分に引きづられたのである。日本のコリア研究に特有な贖罪史観のなせる技だと言うしかない。」と批判している。1965年に日本朝鮮研究所から『日・朝・中三国人民連帯の歴史と理論』という共著書を刊行しており、下川正晴は、日本人の「コリア誤解」の深淵であり、共著者の安藤彦太郎、寺尾五郎、宮田節子、吉岡吉典を「今や知る人も少なくなった面々」と評している。ちなみに、「日朝中」で「韓国」がないのは、「日韓会談粉砕のために」という副題がついており、日韓基本条約に反対しているからだという。