ジョッカーの怪人は、ノリダーと同じく人間からの改造人間で、脳手術まで完了している。鑿と金槌が用いられ、改造にかかる時間はさまざまだが、最長でも1週間とかからない。改造手術を受けると、血液の色が「緑」に変更される。改造のモチーフは特に決まっておらず、バラエティ豊かなさまざまな怪人が登場する。技は強力なものからまったく役に立たないものまで千差万別で、自分の技を返されてダメージを受けることもしばしばあった。また、台本上で嫌がったりダメージを受けるのではなく、演じる木梨憲武本人が本気で嫌がった技もあった（例：ゾウ男のつば攻撃は、石橋貴明本人がつばを垂らすという不潔なものであり、木梨も「名場面集」でこの場面を挙げ、「恐るべし、ゾウ男」と述懐している）。なお、怪人のほぼすべては石橋貴明が演じており、「日本一のぬいぐるみ師」の称号を自称している。大柄な怪人は転倒すると石橋だけでは立ち上がれなくなり、ジョッカーの皆さんやADの助けが入る。作戦室に登場後から作戦開始まではファンファン大佐との間で掛け合い話を行うスタイルとなっている。戦闘パターンは本家ライダー同様に「戦闘員を倒した後に1対1の対決」となることが多かったが、着ぐるみの取り回しが難しい場合は何人かのジョッカーの皆さんが残って手伝うこともあった。また、スポーツをテーマとした怪人（ゴルフ男やプロ野球男など）との対決では、ニアピン対決やホームラン競争など、その怪人が得意とするスポーツで戦うこともあった。特殊な例ではその場に居た一般人を対決に巻き込むこともあり、ひな祭り男などは幼稚園を襲った挙句、ノリダーに鼓舞された大勢の幼稚園児に逆襲されるという憂き目に遭っている。前述のように、最後は高いところから転落し爆発、後から落ちてきた岩石（撮影用のプロップ）を受けて死ぬのが定番となっており、『週刊少年ジャンプ』の『ジャンプ放送局』で投稿者にネタにされたこともあった。初期はロケ地の都合（高い場所が無かったり火薬の使用許可が取れなかった等）で、転落→爆破のパターンではなく、怪人が人間や動物に戻ったりジョッカー基地に送り返されたりするケースもあった。石橋は毎回着ぐるみを着るのが相当しんどかったらしく、最終回「キング・ジョッカー男」によると「オランウータン男」ぐらいまで楽しかったが、「うま男」で初めてつらさを経験し、「花火男」のころはもう嫌だったそうである。しかし、冬の寒い日のロケでは着ぐるみのおかげで石橋だけが暖かく、元気だったこともあった。
アメリカに移住した政治学者のフランツ・レオポルド・ノイマンは、ナチズムの実践と構造について論じた著書『ビヒモス (フランツ・ノイマン)』（1942年、1944年）のなかで、ナチスの統治機構は私的資本主義の生産方式から脱したのではなく、「全体主義的独占資本主義」を生みだしていると論じた。ヒトラーは私的所有権について、1919年には個人的に、1926年にはハンブルク・ナショナルクラブで公に支持を表明した。しかしベルリンの経済史研究者のアルブレヒト・リッチルは、ヒトラーが1942年3月に自分の副官たちと打ち解けた雰囲気のなかで述べたことに注目した。そこではヒトラーは、「労働者が株式会社で怠けないで勤勉でいたり、天才的な技術者が経営のトップに立っていても、株主は自分で何にもしないでたくさんの配当を得ている」と述べて「株を匿名で私的に所有することについては」基本的に反対した。1944年6月26日、ヒトラーとアルベルト・シュペーアは、オーバーザルツベルクでヴァルター・ローラントのような軍需産業の重要人物の前で演説し、「自己責任」を求め、戦後には「ドイツ経済の私的な主導権」が最も開かれる時代になると予告した。私的所有権を没収することに対するナチズムの正当化が最も顕著に現れた事例として、ユルゲン・リルタイヒャーは、ローゼンタール陶磁器株式会社の事例を挙げた。新しい企業経営幹部がオーバーフランケン地方の大管区長官へ宛てた手紙のなかでは、国家介入へのお願いが次のように説明されていた。「いまの時代にPh.ローゼンタールやU.フランクのような人々が、まだ自分たちの取り巻きと一緒になって、リベラルで資本主義的な方法とユダヤ的屁理屈によって、純粋に利己的な動機から大企業を危険にさらすことができるような状況というのは、企業はいまや古くからの党の闘士たちの指導下にあるのですから、排除されなければなりません。おそらく陶磁器産業こそが今まで、『利己心より利他心』という考えや国家社会主義的な思想が職場の友人関係に貫徹される唯一の場所なのでしょう」。当時ナチスの政治家で保守的なファシズム理論家だったヘルマン・ラウシュニンクによれば、経済問題に関してヒトラーは、純粋に「あらゆるドクトリンから自由でいようとする[...]現実主義的な政治態度」であった。ラウシュニンクによれば、ヒトラーは一貫して経済を上位の政治的目標に従属させていて、つまり経済に関しては、原理的な秩序構想ではなく、流動的に適応可能な目標だけを追求していた。歴史家のヘンリー・アシュビー・ターナーは、ヒトラーが「リベラルな競争原理」と私的所有権を肯定していたという結論に達した。もちろん「彼は歪んだやり方で経済生活の社会進化論的見解を押しつけただけであった」のだが。アブラハム・バーカイはターナーの命題に反論し、ヒトラーは自由放任主義を根本的に拒否していたのだから過激な反リベラリズムであったとした。ターナーが不十分に描写した結論部の出展引用が参照しているのは、リベラルな競争原理とは両立しない考え方である。ターナーが根拠として引用したヘルマン・ラウシュニンクは、1984年に当事者としての証拠の信憑性に疑問を持たれたため、「ヒトラーとの会話」は「今日ではほとんど信憑性を認められない作品」であり、「まともに注視されない」とKerschawは説明している。イェルン・アクセル・ケンメラーによれば、ヒトラーは1920年代の民営化構想を拒絶しており、むしろ大企業の株式会社やエネルギー事業体などの国有化を支持していた。たしかに既存の産業部門が国有化されることはなかったが、国立企業（例えば国家工場ヘルマン・ゲーリング）が設立された。このような企業は経済法において今日でも影響を及ぼしている。