SHIORIに搭載されていない機能を追加するためのプラグイン規格、またはそのファイル。この規格はMATERIAの作者が策定したものではなく有志によって規格化されたものである。そのためうさださくらにはSAORIの規格内容に関する記述はない。SAORI-basicとSAORI-universalが存在し、前者はコンソール上で標準出力が可能な.exe。後者は独自規格SSTP(Sakura Script Transfer Protocol)に基づいたdll。形態素解析を行うkisaragiやMMDデータをシェルとして扱えるuka3Dなどがある。名称の由来はPCゲーム『はじめてのおるすばん』のキャラクター「観月 さおり」（双子の姉の「観月 しおり」とSHIORIをかけている）より。
その後は順調にバージョンアップが進み、名称も2001年8月5日から何か、2002年4月14日からは現在の伺かに改称されて同時に制作者が「ls」（旧：川上新夜）に引き継がれた。その際、「すか」のデザインによる新規のデフォルトゴースト（「さくら」と呼ばれる）と「うにゅう」が添付されている。2002年6月22日に公開されたperiod 583を最後に、バージョンアップは行われていない（これにともなう影響は徐々に出てきている）。制作者であるlsによると「一アプリケーションがプラットフォームになったため」という理由による開発の終了で、アプリケーションとしての伺かはしなちくへと形を変えて開発が続行されたが、こちらも更新が停止している。これらの影響で、現在も更新が続けられ、MATERIAの仕様との互換性も高いSSPが事実上の標準クライアントとなりつつある。なお、閑馬永空、川上新夜の両ハンドルネームは、黒衣鯖人が無限の住人の登場人物だったことから、同作の登場人物である「閑馬永空」および「川上新夜」から由来したものと思われる。
ソフトの名称と偽春菜の類似性を問題視したペルソナウェア側は、2001年1月25日に翼システムとプラエセンス（翼システム傘下のベンチャー企業として2000年9月設立）両社社長の名で、黒衣鯖人に対しあれ以外の何かの公開停止と「ペルソナウェア」・「春菜」・「haruna」などの名称の使用停止を要求。あれ以外の何かユーザー側からは非難の声が高まった。1月26日に名称の使用停止に応じるかたちであれ以外の何か with "任意"に改称（キャラクター名の部分が「任意」となっている通り、キャラクター名はソフトの初回起動時にユーザーが任意に入力できるようになっている。また、外見の変更はされていない）し、1月31日にはペルソナウェア側の言い分に納得したわけではないが無用の摩擦を避けるためとの理由で公開を停止した。これを受け、一部のあれ以外の何かユーザーおよび元ペルソナウェアユーザーは2月16日に連名の公開質問状をプラエセンスに送付。2月20日には黒衣鯖人がウェブサイトを閉鎖（以後、黒衣鯖人は消息不明とされる）した事も重なり、ペルソナウェア側とあれ以外の何かユーザー側の緊張関係は極点に達した。事態が沈静に向かったのは、ウェブサイトが閉鎖された翌日の2月21日、Doichan!によってあれ以外の何かの互換ソフトSAKURA Script Player（現：SSP）が公開されてからである。さらに2月23日、あれ以外の何かの後継ソフト（仕様を継承しているため、全くの別物とはなっていない）の開発が明らかにされ、3月18日に開発者限定ながら何か。（仮）（制作者：閑馬永空）の名称で公開を開始した。何か。（仮）に対するペルソナウェア側からの警告の動きはなかった。当初何か。（仮）にはGhostが添付されていなかった。
参照：テキサス州の経済2008年時点で、テキサス州は州総生産が1兆2,240億ドルであり、アメリカ合衆国の州では第2位である。世界の国と比較すると第11のカナダや第12位のインドに匹敵している。世界に国の地方区分では、カリフォルニア州と東京都に次いで第3位である。2007年の一人当たりGDPは37,083ドルであり、国内第22位だった。テキサス州は人口が多く、天然資源が豊富であり、多様な民族と多様な地形があることで、大きくまた多様な経済になってきた。石油が発見されて以来、州経済は石油産業の状況に大きく依存してきた。近年、都市部のサイズが大きくなり、2005年時点では人口の3分の2がそこに集中している。州経済の発展は都市スプロール現象とそれに付随する兆候を生んできた。2010年1月時点での州内失業率は8.2％である。テキサス州は「低い税、低いサービス」の定評がある。シンクタンクのタックス・ファンデーションに拠れば、テキサス州民の州税と地方税負担率は国内最低レベルの下から7番目であり、一人当たり3,580ドル、収入の8.7％である。州税の中に所得税が無い7州の1つである。その代わりに6.25％の消費税を徴収するが、地方課税地区（市、郡、特殊目的課税区および公共交通機関管理所）も2％までの消費税を課すので、トータルは最大8.25％となる。テキサス州は「税寄贈州」である。2005年時点で連邦政府に所得税として払った1ドルにつき、約0.94ドルがテキサスに返ってくる。2004年、「サイト・セレクション・マガジン」がテキサス州を企業に最も優しい州に位置付けた。これにはテキサス州の運営する30億ドルのテキサス起業基金があることが貢献している。フォーチュン500に入っている企業の本社がある数では合衆国の州で最大である。2010年時点で、州内には346,000人の100万長者がおり、合衆国の州ではカリフォルニア州に次いで第2位である。