作品に、300曲の小品と、いくつかの学術的な著作がある。最後の著作『修業時代』は、タガンログでの少年時代や学生生活を振り返った回顧録である。ペテルブルク音楽院の教授を務めており、教育用の傑出したピアノ小曲によって国際的に名高い。
2019年、キャリア官僚の逮捕が相次いだ。いずれも職場で使用した疑いが持たれている。4月27日、経産省製造産業局自動車課課長補佐（28歳）が、覚醒剤（フェニルメチルアミノプロパン）約21グラムが入っていると知りながら国際スピード郵便を受け取ったとして、麻薬特例法違反（規制薬物としての所持）、覚せい剤取締法違反（密輸・使用）などの疑いで現行犯逮捕。勤務先の机から注射器6本が押収された。覚醒剤は海外サイトを通じて個人で密輸し、ビットコインで代金を支払っていたという。5月28日、文科省初等中等教育局参事官補佐（44歳）が、覚醒剤取締法違反（所持、使用）などの疑いで現行犯逮捕。勤務先から注射器数本が押収され、一部は使用済みで、小さなポリ袋に入った覚醒剤のようなものも見つかった。
国内で不法に製造が行われた例としては、福岡県南部を本拠地とした暴力団・浜田会によるものがある。過去の大規模な密輸活動および本拠筑後地区内での製造活動が確認されたほか、1996年の5月には同会の覚醒剤密造疑惑を内偵していた福岡・宮崎・熊本各県警が、400名以上の警察官を動員したうえで、同会会長の関連会社の所有する宮崎県内の山中の広大な土地と建物の捜査を実施。同会会長を含む複数の関係者を検挙している。また、オウム真理教においても覚醒剤を製造したとして、教祖の麻原彰晃など関連する人物が起訴された。
1885年、長井長義が麻黄からエフェドリンの抽出に成功。1887年にエフェドリンからドイツでアンフェタミンが合成され、1893年に長井と三浦謹之助によってエフェドリンからメタンフェタミンが合成された。1919年、緒方章がメタンフェタミンの結晶化に成功している。覚醒剤としての使用は、アメリカで薬理学者ゴードン・アレスが、1933年にアンフェタミンから吸入式喘息薬を開発し、ベンゼドリン (Benzedrine) として市販されはじまる。咳止めというより疲労回復のために長距離トラック運転手や、スーパーマンになれる薬として学生の間で乱用され、また食欲減退効果があることから、ダイエット薬として販売する業者も現れた。こうした乱用の報告を受けてアメリカ食品医薬品局 (FDA) が、1959年に処方制限に踏み切った。
東アジアでは、syabu (shabu、シャブ）、speed（スピード）、ice（アイス）などの俗称がある。中国では「冰毒」（ビンドゥ）、北朝鮮では「빙」（ピン）などとも呼ばれる。韓国では、日本の過去の商品名「ヒロポン」（히로뽕（필로폰））の名で知られる。東南アジアのマレーシアでは batu Kilat （バトゥ・キラット）、フィリピンでは batak （バタク）、タイでは yaaba (yama、ヤーバー、ヤーマ）などと呼ばれる。覚醒剤は、コカインよりも強い向精神作用が長時間続き末端価格も安いため、フィリピンなどでは「貧乏人のコカイン」という意味の poor man's cocaine との俗称もある。
覚醒剤という名称は、元々は「除倦覚醒剤」などの名称で販売されていたものが略されたものである。この「除倦覚醒剤」という言葉は戦前戦中に、メタンフェタミン製剤であるヒロポンなどの医薬品の雑誌広告などに見受けられる。健康面への問題が認識され社会問題化し規制が敷かれる以前は、取締法において指定されている成分を含んだ薬品は、疲労倦怠の状態から回復させ眠気を覚ますための薬品として販売されていた。闇市場で流通する覚醒剤では、アンフェタミン、メタンフェタミン、また粗悪なものではカフェインなどだけのものがある。
覚醒剤研究会による覚醒剤の定義は、広義にはカフェインやコカインも含む脳内を刺激する中枢神経刺激薬であり、狭義には覚せい剤取締法の規制対象のアンフェタミンやメタンフェタミンなどである。しかし、アンフェタミンは日本ではあまり使用されていないため、日本における覚醒剤の歴史解説では便宜的に狭義の覚醒剤をメタンフェタミンに限定している。ドイツ語の覚醒アミン (Weckamine) に由来する。英語の Stimulant では、もっと広義であり興奮剤なども含むとしている。
覚醒の「醒」が「せい」と表記されるのは、2010年まで常用漢字ではなかったためである。現在では法令を含め公用文においては「覚醒剤」と表記するのが原則であるものの、取締法においては覚せい剤取締法という表記が維持されている。
厚生労働省の「精神保健福祉資料（630調査）」は、都道府県が集計し国に報告するが、例年都道府県が情報公開していたが、2018年度より個人情報保護を理由に非開示とされるケースが続出している。市民団体「精神科医療の身体拘束を考える会」では従来は開示され、患者が病院を選ぶ判断材料としてきたとしている。精神病床のある全国の病院で50年以上入院する精神疾患の患者数が、2017年6月末時点で少なくとも1773人に達していると毎日新聞が報道したことが影響している可能性があると示唆されている。630調査について厚労省は2018年7月、都道府県への協力依頼文書に「個々の調査票の内容の公表は予定しておらず、その集計結果のみを公表する予定」「（精神科医療機関に対して）その旨を明示した上で協力を求めること」などの文言を入れたと報道されている。