ひま部の学生限定という特性上、学生以外の犯罪者の的になっており、日本国内のサービスではTwitterに続き2番目に児童ポルノが多いアプリになっており、平成30年（2018年）上半期だけでも94件発生している。2019年5月に「保護者の皆様に知っていただきたいこと」という形でひま部の存在意義と運営方針を公開しているが、これによる問題解決への影響はまだ不明である。
ひま部には年齢制限があり、中学生、高校生、大学生など学生のみが使用できる。学生以外は禁止とされている。学生ではなくなる以前に使用していた場合はその限りではない。しかし、登録が安易に出来ること、学生が集まるというアプリの特性上、学生以外の犯罪者の的にされることがあり、逮捕者が出ることもある。そのため禁止行為が設定されている。禁止行為をしたユーザーはプロフィールをゴミ虫という名前にされ、凍結される。2019年4月より年齢確認機能が追加され、ゴミ虫くん(凍結)にされると、次からは年齢確認しなければアカウントを再開出来なくなる仕様が追加された。
特定の分野、趣味などを話し合うための場所である。推しメンの数が100を超えるユーザー若しくはVIPメンバーシップに登録してるユーザーのみサークルを作成可能で、サークルへの参加は自由。1つのサークルにつき最大18000人まで参加可能。
特定のユーザーと個人で最大200字のチャットを出来る機能である。ひま部のキャラクターであるアルパカやペンペンズのスタンプやgif画像も送信可能。画像も送信可能で最大30秒で2回見ることが可能でその後自動的に削除される。通話も可能。近い年代同士とのみチャット出来るような安全対策が取られている。詳細については公式のページを参照。
タイムライン。学年設定により同年代のつぶやきを見ることが出来る。つぶやくことも可能で200字まで可能。後述する推しメンの数が特定の数を超えた場合は画像も送信できるようになる。色文字が利用可能。そのほかYouTubeを載せる機能、アンケート機能などが存在している。
アルパカはひま部のメインキャラクターであり、運営のことを指す。アプリアイコンに使われている。ひま部内にあるチャット機能のスタンプにも登場。インターネットでアルパカのグッズの販売も行われている。運営としてユーザーに紛れてひま部をやってもいる。以前は色々なアルパカの種類が存在したが、現在では駆け出しアルパカのみになっている。
パソコン版は実質ブラウザ版であり、パソコン以外のオペレーションシステムでも利用出来る。2019年1月リリース。パソコン版単体では利用不可能であり、iOS、もしくはAndroidよりひま部アカウントを作成しなければならない。メールアドレスとパスワードを使ったログインの他に、Twitter、LINEアカウントを使ったログインが利用可能。
iOS版、Android版は専用アプリであり、パソコン版はブラウザアプリである。Windows Phone、Windows 10 Mobile、Fire Phoneなどはアプリが無いがひま部アカウントを持っている場合はパソコン版で利用可能である。
グラル人は、フトスル人、レムコ人、ボイコ人といった他のスラヴ高地人集団と類似性がある。グラル人の使う方言はポーランドの古い地方に住んでいた東部レフ人諸部族の使っていたスラヴ祖語を元としてスロバキア語の要素が加わったものである。つまり彼らの言語は古い時代のポーランド語を元としているが、過去の数世紀にスロバキア語の影響を受けた。グラル人の方言にはポーランド語に加えて、スロバキア語、ヴラフ語など、他の言語を起源とする語彙も見られ、なかには遠くカルパチア山脈のほうの諸言語と同源と思われる起源不明の単語もいくつかある。たとえば「山」や「丘」を意味する「magura」や、「暖炉」を意味する「vatra」といったグラル方言の単語は古代のイリュリア人やダキア人の言語を起源としている可能性があるが、こういった古代民族の言葉については、現代ではほとんどわからなくなっている。発音は「マズーリア化」する（mazurzenie）。これは摩擦音や破擦音が歯茎音へ変化する、南部ポーランドのグラル人居住地域から地理的に離れているポーランド北東部のマズーリア地方の方言に特に頻繁に見られる現象。
ポーランドではタトラ山脈のポトハレ地方とベスキディ山脈の一帯に広く住んでいる。現在のスロバキアではグラル人は北スピシュ地方（34村からなり、全体としてさらに2つの下位集団に分かれている）、オラヴァ地方の1村、キスツェ地方の1村、スロバキア北部一帯のそれぞれ孤立した7村、と、大きく4つの集団に分かれている。
終戦直後の南原繁は戦争責任について具体的に法律的、政治的、倫理的カテゴリーを区分した上で発言した。山折哲雄によれば戦後まもなくは天皇の戦争責任が取り上げられ退位すべきだという意見もあった。21世紀となってから秦郁彦は戦争責任は法律的、政治的、道徳的、形而上的の区分があると発言した。東京裁判では昭和天皇が大日本帝国憲法で大日本帝国陸軍および大日本帝国海軍の統帥権を所持できる国家元首、かつ大日本帝国陸海軍の最高指揮官（大元帥。軍の階級としては陸海軍大将）であったため、侵略戦争を指導した国際法違反を昭和天皇が犯したとする法的責任があるとして、訴追対象になる可能性があった。一方、立憲君主制の下に日本国民に対する政治的、道徳的責任、すなわち国民国家に対する多大の人的・物的損害と領土失地などの敗戦責任を何らかの形で取るべきであったのではないかという議論があった。後者については秦によれば、昭和天皇は退位することで取る意思があったが、こちらも実現することはなかった。その後、同盟国であった第一次世界大戦敗戦後のドイツにおける帝政崩壊とは相違して、占領政策を円滑に行うためのGHQ（SCAP、連合国軍最高司令官総司令部）の意図もあり、敗戦国でも皇室制度（天皇制）は維持され、昭和天皇は1947年（昭和22年）5月3日の大日本帝国憲法改正による日本国憲法施行の下にいわゆる「象徴天皇（日本国憲法第1条）」となり、1989年（昭和64年）1月7日に死去するまで第124代天皇として在位し続けた。