多田 文男（ただ ふみお、1900年7月3日 - 1978年3月15日）は、日本の地理学者、地形学者。東京大学で長く教鞭を執り、定年退官後は、法政大学、駒澤大学の専任教員を務めた。活断層研究の先駆的研究者のひとりであり、応用地形学分野における河川地形と水害被害に関する研究を主導した。 東京市下谷区（現在の台東区西部）出身。
射撃指揮用として高機動車（中距離多目的誘導弾指揮用）×1両（小隊長・小隊陸曹・操縦手兼通信手等が乗車する車両）、射撃分隊（分隊長、操縦士、誘導手）×4で1個対戦車小隊を構成し4個対戦車小隊で1個対戦車中隊を構成予定
2009年（平成21年）度予算に10セット経費総額41億円が初めて盛り込まれ、2011年（平成23年）度に普通科部隊などへの配備が開始される予定である。この配備に伴い、配備予定の普通科連隊においては各普通科中隊の対戦車小隊を連隊直轄の対戦車小隊に再編する予定が組まれている。
誘導方式は、2種類の光波ホーミング誘導（赤外線画像（IIR）及びセミアクティブ・レーザー・ホーミング（SALH））の併用による第3世代方式で、照準は赤外線画像（IIR）またはミリ波レーダーで行なう。1秒間隔の連続射撃で同時多目標への対処能力と撃ち放し能力を有しており、また、LOAL（発射後ロックオン）が可能といわれる。市街戦や対ゲリラコマンド任務を考慮して、舟艇、装甲・非装甲、人員、構造物などに対して対処が可能とされている。従来の重MATや中MATが車上から一旦降ろして射撃する必要があり、また、MPMSは発射機や照準機が別々の車両に搭載されていたことから、中距離多目的誘導弾は高機動車に発射機と追尾装置、さらに自己評価装置を一体化したシステムを搭載し、自己完結性の高いシステムとなっている。また、発射機と照準装置の分離や、これらを降ろして地上に設置することも可能になっているが、一方中MATのように1人では運用することができない。前翼を持たず後部に矩形翼を持つ、アメリカのヘルファイア・ミサイルを小型化したような形状をしている。サイドスラスター方式の推進装置や共通の赤外線画像シーカーなど、01式軽対戦車誘導弾（軽MAT）の開発で得た技術が生かされているとされる。
電子-陽電子衝突型の加速器で、最高のビームエネルギーを記録したのは2000年までCERNで稼働したLEP-II (209GeV) であり、最大のルミノシティ値を持っていたのは、2010年まで高エネルギー加速器研究機構で運転したKEKBである。CERNでは、LEP実験が終了し、LHC実験（陽子-陽子衝突型）へと移行し、2008年9月10日にその初期運転が、また2010年3月から本格実験が始まっている。陽子-陽子もしくは陽子-反陽子衝突型の実験（ハドロン型とも呼ばれる）では、陽子、反陽子など複合粒子であるハドロン内部にあるクォーク同士の反応が複数並行して起こるなかで、多数の終状態粒子が発生する。そのため、どの終状態粒子がどのようなエネルギーのどのクォーク反応に由来したかの不確定性が常に伴い、データの選別と統計的分析に大きな労力と解析計算を必要とする。一方、電子-陽電子の衝突実験（レプトン型とも呼ばれる）では、始状態での電子と陽電子のエネルギーが全部集約され、終状態粒子はすべてそこから生成される。したがって、バックグラウンド事象の排除が容易で、データ解析が比較的簡便、という利点がある。そのため、TeVクラスのレプトン衝突型実験を行おうという計画が、各地の物理学研究者の間での共通の夢であり目標でもあった。「加速器基本技術の一本化」とは、常伝導型の加速空洞と超伝導型の加速空洞との開発研究の比較の結果、超伝導型の加速空洞の方が、空洞内で発生するウェーク場が比較的弱いためビーム品質を保ったまま大電流のビーム加速を行ううえで有利であること、空洞のQ値が高い（空洞内に高周波電力の共鳴状態をいったん発生したあとの減衰スピードがゆっくりである）ため、比較的低いピーク電力の高周波源で運転が足り、電力パルス長は増やす必要があるもののピーク電力を増やすよりは楽、などの点で評価され、決定されるに至ったものである。KEKB実験にも記載があるように、電子-陽電子衝突を行う貯蔵リングタイプの加速器では、ビームエネルギーが大きくなるとシンクロトロン放射によるビームエネルギーの損失が急激に増大し、したがって加速電力を生成する装置の費用また電力経費が急激に増大する。これを緩和するには、リングの軌道曲率半径を大きくする必要がある。建設費用を最小にする設計最適化を行うと（貯蔵リングの総延長に比例するコストと必要加速電力に関係するコストの和をなるべく小さくする、ということである）、リングの大きさはビームエネルギーの二乗に比例することがわかっている。一方、リニアコライダーの建設費用は、おおむね線形加速器の総延長に比例するが、これは最終ビームエネルギーに比例することを意味する。これらは概念的なコストスケール則であって、コスト算出の詳細は当然具体的設計に依存するが、現在までの評価によれば、重心系エネルギー約200GeVで運転したCERNのLEP電子陽電子加速器を大幅に超えるエネルギーを電子陽電子衝突で目指すならば、リニアコライダーが必要、というのが関係研究者間の世界的了解事項である。それであっても、TeVクラスの重心系エネルギーを実現するためには、30kmを超える直線トンネルが必要となる。実際には、リニアコライダーの加速器施設の大部分は地下に建設され、とくに大深度トンネルを使った場合には地上用地取得の規模は限定的となるが、環境アセスメントなどにおいて十分な検討と準備が必要であることは従来の加速器施設と同様またはそれ以上となる。