愛知県出身。名古屋大学理学部生物学科を卒業後、1960年から1997年まで、放射線医学総合研究所の研究員（定年退職時、特別研究官）。メダカを用いて放射線の生物影響を研究した。その過程で、遺伝的に均一な近交系メダカを世界で初めて作出した。これによってメダカは、マウスやラットと同様な、遺伝的にコントロールされた実験動物として確立された。1989年科学技術庁長官業績表彰。また、1994年の日本人初の女性宇宙飛行士、向井千秋（スペースシャトルコロンビア号）によるメダカの宇宙実験に共同研究者として参加し、実験を成功させた。
1966年、神奈川県茅ヶ崎市に生まれる。幼い頃は喘息を患っており、身体も小さかった。特にこれといった将来像も無く少年時代を過ごし、フリーターとなる。26歳のときに見かねた母から茅ヶ崎市内のスポーツクラブに誘われ、そのスポーツクラブで働いていたプロレスラーと出会う。自分と全く違う肉体に感銘を受け、自分のトレーニングを開始。そのプロレスラーとの交流が生まれ、試合にもついて行くようになった。1997年3月総合格闘技道場に入門する。翌1998年3月21日に横浜文化体育館（神奈川県横浜市中区）で31歳の遅咲きながらリングデビューを果たす。 普段は茅ヶ崎市内で高齢者ヘルパーの職に就いている。2015年7月に群馬県太田市の「おおた夏まつり」で開かれたプロレスイベントに出場した戸田と安倍健治は駅前に設置された特設リングに上った。行政を上げてイベントと観客の盛り上がりに感銘を受け、安倍も茅ヶ崎市出身であったこともあって、地元の茅ヶ崎にもこの熱気を興したいと、2016年には地域密着型となるイベント企画「ちがさきプロレス」を発足させ、2016年6月に初興業を行った。市内の飲食店などもちがさきプロレスへの賛同を行っている。なお、ちがさきプロレスの運営は戸田がボランティアで行っており、出場した際のギャラももらっていない。
ミシェル（ミシェル・マロ）は、フランス共産党系の新聞社の編集記者であり、共産党系組織であるフランス労働総同盟の職場代表である。共産党が情報をつくり出す過程を示すため、勤務先の新聞社と印刷所を撮るビデオ映画を構想していた。現在のミシェルのタイピストのオデット（アンヌ＝マリー・ミエヴィル）は、クレディ・リヨネ情報処理部出身で、労働総同盟よりも過激なフランス民主労働同盟の元職場代表だった。ミシェルはオデットを共同製作者に迎え、ビデオ映画を製作する。製作途上のラッシュ映像を印刷所の地下室のモニターでプレヴューしながら、ミシェルとオデットは激しく論争することになる。
1968年（昭和43年）8月の「商業映画との決別宣言」、同年のジャン＝ピエール・ゴラン、アンヌ・ヴィアゼムスキーらとの映画製作集団「ジガ・ヴェルトフ集団」の結党、1972年（昭和47年）の『ジェーンへの手紙』の完成をもっての同グループの解散、ヴィアゼムスキーとの別離をへて、ゴダールは、前作の『万事快調』（1972年）に初めて参加したアンヌ＝マリー・ミエヴィルとともに、1973年（昭和48年）、パリから、イゼール県グルノーブルに移住、「ソニマージュ」を起こした。「ソニマージュ」での共同監督作の第1作が『パート2』（1975年）、第2作が本作『うまくいってる?』である。前作に引き続き、ゴダールの長篇デビュー作『勝手にしやがれ』を手がけたジョルジュ・ド・ボールガールがプロデュースをしている。本作は、フランス共産党の反動性を告発する作品で、画面に映し出される映像と、画面の外で語られる音声の意味を分析することを観客に要求する映画である。本作のフランスでの公開は製作の3年後の1978年（昭和58年）4月26日で、ボールガールは二度とゴダールに出資することはなかった。日本では早くも同年11月には『コマン・サ・ヴァ?』のタイトルで東京で上映され、2003年（平成15年）4月5日にハピネット・ピクチャーズとアニープラネットの共同配給で劇場公開され、2005年（平成17年）11月25日にはハピネット・ピクチャーズからDVDが発売された。
懲戒免職（ちょうかいめんしょく）とは、職場内の綱紀粛正及び規律と秩序の維持を目的として懲罰の意味で行う免職のことであり、職務に関するあらゆる懲戒処分の中で最も重い処分である。具体的には、法規違反や職務上の義務違反、職務懈怠、全体の奉仕者としてふさわしくない非行（要するに民事・刑事に関わらず犯罪を犯す）などを理由に行う。任命権者は懲戒免職を行う前に、国家公務員は人事院、地方公務員は人事委員会もしくは公平委員会へ解雇予告の除外を申請し、認定が得られた場合には通常の退職手当を支給せず、即日（即時）に免職できる。この認定が得られない場合には、免職の際に解雇予告手当にあたる「予告を受けない退職者の退職手当」を支給しなければならない。懲戒免職の宣告を受けた場合、その対象が20歳以上の成人では多くの場合で氏名や職名などが公表され、再就職も非常に困難となる。また、公務員は雇用保険に加入しないため、同制度上の失業給付を受けることもできず、再就職しない限り収入を得る手段がまったくなくなる。さらに、宣告を受けた日から2年間、国家公務員の場合は国家公務員に、地方公務員の場合は当該地方公共団体の地方公務員に就職することはできない（国家公務員法･地方公務員法ともに『欠格事項』として定められている）。年金も、職域年金相当部分の額の2分の1が60か月間支給停止される。以上のようにきわめて厳しい処分であるため、その運用は厳格に定められており、民間企業であれば確実に懲戒解雇となるような行為であっても、多くの場合は停職以下の処分や諭旨免職（後述）相当の処分となる。このため、懲戒免職となるのはきわめて悪質なケースに限られている。