漢数字を十進表記の位取り記数法で用いることもできる。この場合、アラビア数字の 0 から 9 を単に零から九に変えれば好い。読み方はそれぞれの言語による。小数点は中黒（・）を用いる。例えば 32.8 は数詞なら「三十二点八」だが、位取り記数法なら「三二・八」である。漢数字の位取り記数法は新しい。漢字文化圏では、長らく算木が使われ、位取り記数法で漢数字を用いる必要がなかった。元までの漢文に「二八」とあったら、十六 の意味 (2×8) であって 二十八 ではない。中国では、アラビア数字による筆算の翻案として漢数字の位取り記数法が現れた。梅文鼎の「筆算」（1693年）では、120303 を「一二〇三〇三」と書いて筆算している。一方、日本の建部賢弘は『円理綴術』（1684年）の中で、算木を用いた代数学において 513 を「五一三」と書いている。この表記がアラビア数字と算木のどちらに由来するのかは不明である。
漢数字には数詞だけの意味を持たない。例えば「一」は数詞を表す 1 の他に「ひとつにする」（統一）、「同じ」（同一）、「全て」（一斉）等の意味を持つ。「百」も「数が多い」という意味で用いる。漢数字は数詞を兼ねた漢字であり、学研の『現代標準漢和辞典』の執筆者は、本当は数漢字と呼ぶのがふさわしいと記している。
現在は万万を億、万億を兆と呼ぶ。古くは万までしか位が無かったので、十万、百万、千万までだった。後に億、兆などが作られたが、その意味する位は一定しなかった。
朝鮮語では千位の 1 を読まない(修正: 重要な計算が必要な時には読む場合もある)。また「万」の前の 4 桁の組が 1 である時も読まない。従って、10000 は単に「万」であるが、110000 は「十一万」と読む。
漢数字は主に数詞を表すために使われる。漢数字による数詞を漢数詞と呼ぶ。この場合、漢数字の通りに発音するので、数字より文字と見なすべきである。漢字文化圏の言語の数詞は基本的に古代の中国語に基づくが、多少の違いがあるため、表記にも当然違いがある。上位から読むこと、大数は 4 桁ごとに区切ることは、共通である。
日本の新字体および中国の簡体字では、10000 は「万」となっている。古くは「萬」と書き、「万」は起源的に別の字だったが、10000の意味に「万」字を使うことも古くから行われている。日本でも中国でも大字で 10000 を表現する場合は今も「萬」と書く。「萬」はサソリを表す象形字であり、仮借で 10000 の意味に使うようになった。なお、「萬」の下に「虫」のついた「蠆(U+8806)」という字もあるが、この字は「タイ」と読む別字である。「万」は、浮き草の象形とも、卍の変形ともいうが定説はなく、これも仮借で 10000 の意味に使われている｡一方、仏教の吉祥の印である卍は、当初は徳と訳されたが、北魏の菩提流支は『十地経論』の中で、卍を萬と訳した。萬徳の意味である。693年、武則天は卍を萬と読むことを定め、以降、卍は萬と通用するようになった。
日米交渉は民間外交を起点として、その後に正規の外交ルートにのせられたという経緯を持つ。その発端は、1940年11月25日、アメリカからメリノール宣教会のジェームズ・ウォルシュ司教とジェームズ・ドラウト神父が来日したことであった。両師は元ブラジル大使沢田節蔵と、近衛文麿首相に近い産業組合中央金庫（現・農林中央金庫）理事井川忠雄に宛てた紹介状をそれぞれ持参しており、彼らの紹介で各方面の要人と面談した（その中には松岡洋右外相や武藤章軍務局長ら日本の高官も含まれていた）。両師の目的は日米関係改善にあり、その背後にはフランクリン・ルーズベルト大統領の側近であるフランク・C・ウォーカー郵政長官がいた。翌1941年（昭和16年）1月に帰国したウォルシュとドラウトは、23日、ハル国務長官、ウォーカー、ルーズベルトに経過を報告し、「日本提案」なる覚書を提出した。その内容は三国同盟の破棄、中国における停戦、極東モンロー主義の承認、米国との経済関係の回復、というものであったが、これは正式な日本提案ではなく、両師が日本側の意見をまとめたに過ぎないものであった。この時のルーズベルトの態度は明らかではないが、ハルは懐疑的であり、反対にウォーカーは乗り気であった。ともかく、ルーズベルトとハルは、両師が私的に日本側と接触することを容認しつつ、政府としての行動は新任の野村吉三郎大使着任まで待つこととした。一方、ウォルシュ、ドラウトとの連絡役を担っていた井川は、両師から大統領との会談の結果は前途有望であるとの連絡を受け、渡米を決意する。井川の渡米には近衛の支持があり、その活動を保証したのは武藤であった。2月27日、井川はウォルシュ、ドラウトと再会し、両師とともにウォーカーを訪問した。ウォーカーは「私は陰の男としてルーズベルトやハルに連絡斡旋の労をいとわない」「三者で協議を進めて日米国交を正常化する方法をきめてほしい」と井川を激励した。こうして日米の民間人による外交が動き出し、28日には井川が野村大使を訪問して経過を報告し、ウォーカーもまたルーズベルトに覚書を提出した。もっとも、ウォーカーの覚書では、井川を正式な権限を与えられている日本の全権代表としているが、これは全くの誤解で、井川は日本政府から何ら権限を与えられていなかった。井川とドラウトは協定案の作成に着手し、3月13日にはウォーカーからハルに三国同盟からの日本の脱退、太平洋の平和の保障、中国の門戸開放、中国の政治的安定、軍事的・政治的侵略の不可、共産主義拡大阻止などの内容について作業中との覚書が提出された。ウォーカーは、あたかも日本政府が井川・ドラウトの協定案に同意しているかのように報告したが、その内容は日本政府の立場と相異なり、井川の独走と言えるものであった。