戦時中に井の頭線に転出した車両のうち、デハ1366はデハ1401、クハ1553・1554とともに1947年に井の頭線から東横線に転出し、大東急から京王帝都電鉄（現・京王電鉄）・小田急電鉄が分離独立した後も東京急行電鉄に残ったが、台車は1946年に井の頭線のデハ1400形（旧帝都電鉄モハ100形）と同じものに交換され、主制御器と主電動機もデハ1401と同じPB-200FおよびSE-139-Bに交換されていた。1950年に片運転台・全室運転室化と乗降扉の3扉化改造を実施し、その後主制御器をMMC-H-10に交換したが、1964年に車体を載せ替えてデハ3550形デハ3554となり、1975年に豊橋鉄道に譲渡されて1730系ク2731として1998年まで渥美線で使用された。東急での更新後は小田急在籍当時の部品は全く残っていない。一方、1964年に載せかえられた旧デハ1366の車体は、元国鉄木造荷物電車のモニ13012を1949年に譲受したデワ3040形デワ3041の鋼体化改造に使用され、1981年に廃車となっている。
日露戦争終盤、日本海軍は日本海海戦に勝利し、大陸では日本陸軍は疲弊しながらも辛うじて優勢を保っていたが、（史実では行われなかった）ロシア陸軍最後の反撃によって限界に達して敗走。遼東半島を除く全ての占領地を失って停戦を迎えた。朝鮮半島の権益すら保持を許される状況ではなく、イギリスに譲渡した。このため歴史学でしばしば話題となるアメリカの鉄道王エドワード・ヘンリー・ハリマンが提案した東清鉄道の共同経営案（桂・ハリマン協定）は上記の事情により最初から存在の余地が無くなっており、作中紀伝体で描かれる歴史的経緯にも一切登場しない。従って、日露戦争の結果を操作してはいても、アメリカと接近する余地は乏しいような改変となっている。大陸進出を諦めざるを得なくなった日本は貿易立国、海洋国家となることを選択。史実では植民地経営に投じられた資金や人材を国内に投じ、産業の近代化に専念した。やがて全世界へ（武器を含む）優れた工業製品を輸出するようになり、二度の世界大戦と1944年に延期開催された東京オリンピックを経て、1930～1940年代に「日本の奇跡」と呼ばれる高度経済成長を達成する。第二次世界大戦では敗退したイギリスを中東などで支援したものの、第三次世界大戦勃発まで大規模紛争に総力を挙げて介入した経験がなく、戦歴の無い若者が戦う事になる。第二次世界大戦の結果、多くの植民地では事実上の宗主国を失って独立運動が激化し、日本はそれらの国にあらゆる製品を売りさばいている。これは実質的に日本（および英国）のシーパワーを背景とする市場の拡張であり、経済大国へ至る最終段階では内需と大陸権益のみで発達したのではなく、外需の面でこのような重要な背景が存在しており、史実の高度経済成長に近い描写を無理なく成立させている。また、アメリカ合衆国との関係は悪化してはいるものの、日米通商航海条約が破棄されるような決定的段階には至っておらず、内政においては制度の模倣さえ議論されている。また、第三次世界大戦関連の戦時経済運営も発展に寄与したととれる記述も外伝等に存在する。政治的には日露戦争で大敗して本土防衛に任務を限定された陸軍は政治的影響力が低く、貿易立国方針と日英同盟の継続から海軍では英米派の影響力が大きい状態で推移していた。この状況を逆転させ、社会的矛盾を解消することを名目に日本国内には陸軍を中心に親独勢力が浸透していたが、第二次世界大戦終盤の1943年、軍の若手将校によるクーデター計画「トライアングル・アロウ」が発覚。この事件を切っ掛けに国政の壟断を狙っていた陸海軍の将校は一掃された。事件を重く見た政府の働きかけにより明治憲法が一部改正され、天皇は軍に対する統帥権を内閣および統合軍令本部に委任し、このことにより軍政における近代化をほぼ達成した。この結果、第三次大戦時の日本は史実の「戦前と戦後がミックスされたキメラのような」状態（『レッドサンブラッククロス密書』による表現）となる。これらの変化から、技術や生活水準、価値観等で、同時代の史実の太平洋戦争前後の日本の常識は通用しない部分が多い（ただし、豊かになっているとは言え、史実の戦後日本の世界観と全ての面で一致しているわけでもない）。貿易立国、海洋国家という描写が目立つ一方、他の佐藤作品と同様、日露戦争に直接の関連が無い台湾についての記載が佐藤の手による本文では一切ない（『レッドサン ブラッククロス密書』には大山格の手になる陸軍編制の変遷が掲載されており、そこには「朝鮮軍」「関東軍」等はないものの「台湾軍」は存在している。そもそも立地面で農業生産のポテンシャルが高緯度の満州などより高く、史実において早い段階で製糖業等で利益を生み出し、シーレーンやイギリスが深く介入した中国大陸との連絡に関わる要地でもある台湾が、日露戦争の結果手放される必然性は低い。なお在日華僑の娘と結婚した予備役海軍士官は登場する。）。また、『侵攻作戦パシフィックストーム』ほどではないにせよ経済力の拡大を狙って第一次世界大戦に協力し、日英同盟が継続している世界であり、より好条件で太平洋の旧ドイツ帝国植民地（南洋諸島だけではなくニューギニア周辺にも存在する）の分割を行った可能性もあるが、統治範囲の記述や顛末についても記載が無い。