この番組はプロピアによる一社提供で放送されていたが、同社は2007年3月一杯で同番組のスポンサーを一時降板し、2007年4月から2008年4月まではMLJがスポンサーに就いていた。プロピアは自主再建を図りつつ2008年4月にスポンサーへ復帰したものの、その後自主再建を断念。2008年7月8日に東京地方裁判所に民事再生法の適用を申請し、事実上倒産する形になった。なお、プロピア倒産直後の同年7月13日放送分では、CMが全て公共広告機構（現・ACジャパン）のものに差し替えられていた。プロピアが倒産したことは、その後の番組の放送にも多大な影響を残した。同社倒産が発覚したのは改編直前の時期であり、新たなスポンサーを獲得することは必須だった。しかし、獲得期限には間に合わず、番組は2008年9月28日放送分をもって7年間の放送に幕を閉じることになった。
世間にあまり実情が知られていない幾多の職業にスポットを当て、その仕事内容や給与額などを追求・公開していた番組である。キャバクラやホストクラブといった水商売にスポットを当てることが多く、その関係からかリポーターにグラビアアイドルやAV女優を多く起用していた点が特徴として挙げられる。内容によっては1週で完結できずに、2週もしくは3週に分けて放送するケースも見受けられた。
中川 鶴太郎（なかがわ つるたろう、1919年7月11日-1992年10月9日）は、日本の化学者。岐阜生まれ。1942年東京帝国大学理学部化学科卒業。赤松秀雄に師事。1952年理学博士。東京大学理学部化学科助教授、北海道大学理学部助教授、教授、1983年定年退官、名誉教授、札幌学院大学教授。富士通国際社会情報科学研究所主任研究員。
過去の20年間、情報通信技術（ICT）製品の物価指数の計算方法はかなりの注目を集めていた。議論はアメリカで開始され、世界中で続いている。ボスキン委員会は1996年に作成した報告書で、ICT製品の価格指数の偏りの問題を出した。彼らは、従来のマッチングモデルのインデックスは、実質のインフレを過大評価することがあるのでICT産業の特殊性を測るのに用いれないことを示した。（すなわち、商品替えの速さ、市場製品の大きな品質の違い、製品ライフサイクルの短さなど）。 委員会は、マッチしたモデル指数（伝統的な物価指数）を使用して得た結果は毎年アメリカ公式の消費者物価指数（CPI-U）に比べインフレ率は0.6％過大評価されることを発見した。同様の結果はカナダのカニンガムと日本の白塚とイギリスのクロフォードでも得られた。品質調整は国民経済計算のデフレーター（GDPデフレーターを参照）を理解するのにも重要である。例えば、アメリカでは1995年以降の成長加速は、ICT製品の投資拡大による資本ストックと労働生産性上昇率（ボスワースとトリプレット、2001）の増加のおかげである。これは、デフレーターの国際比較をより複雑にした。ワイコフとEUはOECDと欧州諸国におけるICTデフレーターに大きい分散が存在することを表明している。これらの違いは、それが市場の状況、規制等のいかなる手段でも説明できないほど大きいである。二つの研究は差異のほとんどが違う国の品質の調整手順のかヅレから来ていると表明している、逆に、ICTに国際比較の投資することは不可能（デフレで算出されているから）。そして、これによってさまざまな方法を使用しGDPの数値を計算、経済（国、地域、等）におけるICTの影響比較することを難しくした。
前項のような学問的下地を受けて1215年、ラテラン公会議において、教皇インノケンティウス3世は聖職者が神判に関わることを禁じた。神判は神の奇跡を前提とするのであるから、司祭なしに継続させることは難しかった。さまざまな歴史学上の論争があるものの、神判が衰えていくのはこの公会議が契機であったことはおおむね了解されている。この禁止令を受けて神判は、ヨーロッパ全土で次第に下火になっていく。1216年デンマーク、1219年イングランドでの神判廃止は、当時としては迅速な反応と言えた。教皇の権威が届きやすい地域や教皇に従順な支配者のいる場所では禁令は素早く、そうでない地域はなかなか浸透しなかった。ドイツは教皇と対立していたうえ小領主の分権化が進んでおり、教皇の意思伝達が困難であった。地域によっては聖職者に神判主宰を強要することもあり、民間ではなお神判信仰は根強かったことが窺われる。バルカン半島地域では16世紀にもまだ神判が行われていたし、下って19世紀にも神判らしき風習の記録が残っている。この神判廃止によって、それまで未分化であったキリスト教の罪（sin）と刑法上の犯罪（crime）が次第に分かれていったと指摘されている。訴訟・取り調べから聖職者が引くことで、各地の王たちは神の権威に頼らずに訴訟を処理しなければならなくなった。叙任権闘争によって王は聖職上の権力を失い、また教会は世俗権力から独立的地位を確保した。こうして聖と俗が分離し、さらに刑事法と民事法が分かれたのもこの頃であり、法制史上の転換点とされる。神判が廃止されても犯人特定のための方法は必要である。代替手段は地域によってまちまちであったが、雪冤宣誓に頼ったり、陪審制度を整備する地域もあった。しかしヨーロッパでもっとも多用されるのは、自白を得るための拷問であった。中世後期・近世を通じて拷問は広く使われることになる。拷問は自白を得るのにもっとも簡便な方法であったが、冤罪を多く生み出す結果ももたらした。拷問廃止に流れが傾くのは遠く18世紀、啓蒙思想の登場を待たねばならない。