2006年6月28日（中村の21歳の誕生日）にリリースされた。CDとCD+DVDの2形態が同時リリースされている。CDジャケットのタイトル字は中村直筆のものである。オリコン初登場155位と初動売上は振るわなかったものの、シングル「友達の詩」のヒットにより作品が再注目され、オリコンチャート圏外から200位以内に再浮上するという現象を生み出した。PVは中村本人が1人6役で出演している。役の内訳は、バンドのボーカル・ギター・ベース・ピアノ・ドラムの各担当と清掃人。
青蓮寺川の上流域の約8km区間は、香落渓の深い渓谷沿いを走るので、道路両側は垂直に切り立った柱状節理の岩肌が露出する絶壁が続いており、春の新緑や紅葉が美しいところで知られる。近くに、ススキの草原で特に知られる曽爾高原や、赤目四十八滝がある。
ウェストマール修道院はカトリック厳律シトー会の修道院。正式名称はオランダ語で「Abdij Onze-Lieve-Vrouw van het Heilig Hart van Jezus」日本語に訳すと「Abdij(修道院） Onze-Lieve-Vrouw（私たちの貴婦人） van het Heilig Hart van Jezus（イエスの聖なる御心）」となり、「私たちの貴婦人」は聖母マリアを意味し、これをフランス語ではノートルダム (Notre-Dame)となる。これらは聖母マリアに捧げ名付けられた堂名・院名で世界各地に存在している。アントウェルペン州では『フランダースの犬』に登場しルーベンスの絵画で知られるノートルダム大聖堂などがある。それらとの区別もあり、通常はウェストマール修道院と呼ばれる。醸造しているビールの中でも、特に黄金色のウェストマール・トリプルで知られる。原料は院内で汲み上げた地下水と大麦麦芽に、キャンディーシュガーを液化して投入し、二次発酵の後に瓶詰めされ、さらに保管して瓶内熟成を行ってから出荷される。
ユース年代からデンマーク代表歴がある。2011年11月、A代表初招集。スウェーデンとの親善試合に臨むメンバーに選ばれたが、出場はしなかった。12月にも翌年1月に開催されるタイツアー参加メンバーに選ばれたが、同様に出番はなかった。
FCノアシェランのアカデミー出身。2003年1月にトップチームに昇格し、5月に最初のプロ契約を結んだ。レンタルで経験を積んだ後、2005年11月に復帰。その後も中々出番が得られなかったが、2008年3月に第一キーパーのキム・クリステンセンがIFKヨーテボリに移籍したことで新たにファーストチョイスに据えられた。そして同月のFCミッティラン戦でプロ入りから5シーズン目にして待望のリーグ戦デビューを果たした。2015年8月、SCバスティアに移籍。2016年6月、リンビーBKに移籍し母国復帰。
2002年1月、日本の政府開発援助 (ODA) によって再建されたエクストラドーズド橋。正式名称は「日本・パラオ友好の橋」(Japan-Palau Friendship Bridge)であり、通称で「日本パラオ友好橋」ともいわれる。設計上の耐用年数は50年である。パラオ政府が財政的な理由から自国の資金による建設を断念したため、1997年に日本の無償援助による橋の再建を決定し鹿島建設によって再建された。旧橋と同じ位置に建設されたが、旧橋のコンクリートが低品質であったので旧橋残存部の再利用はせずに一から建て直すことになった。5年後の2002年1月に橋は完成し、1月11日には開通式典が行われた。この新しい橋のたもとの記念碑には、日本・パラオ友好の橋 (Japan-Palau Friendship Bridge) と刻まれ、友好の象徴として両国の国旗が描かれている。この橋と両国の国旗は、橋完成後の2012年1月にパラオ郵便局より発売された建設10周年を祝う記念切手にも描かれた。2002年には土木学会田中賞を受賞している。
1996年はパラオ大統領選挙の年であり、再選を目指すナカムラ大統領とそれに対抗するトリビオン（後に大統領に選出される）候補とコロール大酋長（アイバドゥール）のギボンズ候補の三つ巴の選挙戦を争っていた。ところが橋崩落に伴う非常事態を迎えたことで、トリビオン候補は「こんな時に争っている場合ではありません」とし、立候補を取り下げた。これに伴い大統領選挙は、ナカムラ大統領とギボンズ候補との一騎討ちとなり、ナカムラ大統領が圧勝して再選を果たすことになった。
前述のように、外国人による土地所有を認めない方針をとる明治政府は、居留地内の土地を永代借地（無期限の借地。事実上の所有）として外国人に貸与した。永代借地権は居留地返還後も存続したが、返還後日本側は永代借地の上に建つ家屋に課税する方針を打ち出した。これに対し外国側はすでに地税が徴収されているにもかかわらずさらに家屋への課税を行うことは二重課税に当たり不当であると反発し、1902年（明治35年）に日本政府が常設仲裁裁判所に提訴する事態に発展した。この提訴は1905年（明治38年）に日本側の申し立てが棄却される結果に終わり、日本側は永代借地上の家屋には一切の課税ができないことになった。税の徴収が不可能となった神戸市は1933年（昭和8年）より永代借地権撤廃に向けて行動を開始し、1936年（昭和11年）9月に同様の問題を抱えていた横浜市、長崎市とともに協議会を発足させると、両市と協力して外国側との折衝を行った。その結果1937年（昭和12年）3月に、1942年（昭和17年）4月1日をもって永代借地権を消滅させ土地所有権に切り替え、その代わり切り替え後5年間は地税を免除することで合意が成立した。条約上の居留地返還は1899年（明治32年）7月17日であるが、居留地の完全な消滅、居留地の歴史の終焉は永代借地権が解消された1942年（昭和17年）4月1日であるとされる。