19世紀から20世紀初頭にかけて、エタノールの代替品としてエーテルの飲用が行われることがあった。飲用の効果はエタノールと良く似ており、始めは上機嫌になり、そのうち酩酊して眠ってしまう。特にアイルランドでは禁酒運動家がエタノールの代替として許容されると考えたために大流行したが、ロシアやフランスなどでも流行していた。アメリカ合衆国では、エタノールよりも害が少ないと考えられ、医師の会合から結婚式や裁縫会に至るまで幅広く飲まれていた。実際にはエタノールの数倍程度の経口毒性があり、ヒトにおける最小致死量は260 mg/kgである。ポーランドでは、湯で割って、少量の砂糖、蜂蜜、シナモン、クローブなどを加えて飲まれた。鉱夫らはコーヒーやラズベリージュースに加えて飲んでいた。ストレートで少しずつ飲むのは、効きが良いが危険な方法である。エーテルは体温で沸騰するためしゃっくりを引き起し、極端な場合には胃が破裂することもあった。
有害性が問題視されたクロロホルムに替わる吸入麻酔薬として、医療用麻酔に用いられた。特徴として、導入（意識を失うまでの所用時間）が遅く、筋弛緩作用が強く、呼吸器や循環系への抑止作用は弱く、また7 - 10 %の気体濃度で使用するため酸素欠乏に陥りにくい。さらに、麻酔深度の調節が容易で、麻酔作用を示す血中濃度の安全域（マージン）が極めて広く、致死量が高いことから、導入に他の麻酔薬を適用し、維持麻酔薬として使う手法が確立されている。しかし、極めて引火点が低く、低い誘電率から静電気を帯びやすいため、近代的な密閉され電子機器が並ぶ手術室ではガス爆発リスクが高く、先進国では使用されなくなっている。発展途上国では現在も維持麻酔薬の主流であるが、新興国では手術室の改善が先行したがゆえの爆発死亡事故が複数生じている。副作用としては、刺激性が強いため咳の原因となり、唾液腺や気管支を刺激して多量に唾液などの分泌物を分泌させることがあり、吸引の準備が一般的である。
溶媒抽出法に用いられる。水にやや溶けやすく、オクタノール/水分配係数は0.89。比重が水より小さいため、有機層は水層の上に位置する。グリニャール反応などの有機金属化学の溶剤としてもよく使われる。またアセチルセルロースなどの合成に使われる。
非有神論（ひゆうしんろん、英語：Nontheism）は、「宗教的」か「非宗教的」かに関わらず、神を必要としない信仰、神の不在を信じる者、有神論に否定的な無神論者等を含めた広い範囲を対象とする用語である。
1939年10月のドイツによるポーランド侵攻は、同じカトリック国であり、反ソ連の同志であると考えていたスペインに衝撃を与えた。1940年6月10日にスペインは中立を放棄して非交戦（en:Non-belligerent）を宣言し、事実上の準枢軸国となった。ドイツは英領ジブラルタル攻撃のためにスペインの協力を望み、イタリアは日独伊三国同盟へのスペイン加入も提案していた。フランコはアフリカの植民地とジブラルタルの獲得を望んだが、ドイツとイタリアにとってその要求は過大と映った。1940年10月23日にアンダイエでヒトラーとフランコの会談が行われ、フランコは同盟加入と参戦を約束したものの、時期については明言しなかった。これらスペインの枢軸国加入への動きに日本はまったく関与しておらず、知らされてもいなかった。日本の真珠湾攻撃成功はスペイン国の新聞で熱狂的に受け止められ、ラモン・セラーノ・スニェール外相は祝電を送った。この親枢軸的動きはアメリカの不興を買い、スペインとの経済交渉が中断され、事実上石油供給を絶たれた。スペインはアメリカにおける日本の利益代表国となったが、1940年以降セラーノ外相はアメリカに諜報網をめぐらせ、ドイツに益する情報をアプヴェーア（国防軍情報局）に伝達していた。真珠湾攻撃後は日本に益する情報も収集されるようになり、東機関と呼ばれる組織を通じて日本に渡された。一方で、スペインの旧植民地でありスペイン人が多数居住していたフィリピンをめぐって、若干の問題が発生した。特に、日本の占領当局が英語とスペイン語の使用を禁止したことは、スペイン関連機関の反発を招いた。日本は当初この要求を無視したが、スペイン側は情報提供の中断をほのめかすなど強硬な態度をとった。また、カトリックの多いフィリピン人やスペイン人への日本兵の不法行為が問題となり、スペイン政府はスペイン人の本国送還を要請したが、日本側は拒否している。戦局が枢軸国不利となった1942年以降、両国の関係は表面的には変わらなかったが、フランコはセラーノを解任し、ドイツと連合国の和平仲介の動きに出るようになった。一方で日本の参謀本部も1943年3月に、対ソ攻撃を中断して、北アフリカとジブラルタル制圧を前提としたスペイン侵攻をドイツに提案したが、拒否されている。この後スペインは慇懃ながらも日本の要求を回避し、徐々に距離をとるようになった。連合国も資源禁輸などでスペインに圧力をかけるなどして諜報網の壊滅に動き、1944年7月には東機関による情報収集も終了した。1945年1月のマニラの戦いではスペイン人200人以上が死亡し、旧市街と領事館も破壊された。スペインでは激しい反日機運が盛り上がり、日本に対する「義勇軍」の結成や、対日宣戦布告すら検討された。スペインはこの件で「天文学的」数字と評される賠償を日本に要求し、日本側はスペインが暗に国交断絶を望んでいると判断した。4月12日、日本の須磨弥吉郎スペイン大使は国交断絶の覚書を受領し、両国外交公館の電信事務は中断された。ただし、スペインと満州国および汪兆銘政権の国交は維持された。