ウェッジウッドは1968年に、オーヴァーランダーズ (The Overlanders)に加入した。彼らの最大のヒット曲は、ビートルズの曲「ミッシェル」のカバーだった。そして、1971年まで在籍していた。1971年から1972年にかけてArthur's Motherと行動した後、1972年にカーヴド・エアに加入し、サード・アルバム『ファンタスマゴリア -ある幻想的な風景-』で演奏した。その後、バンドが分裂したとき、ソーニャ・クリスティーナと共にバンドに残り、新編成のバンドを結成するのを助けた。彼らは1973年に再び解散する前に、アルバム『エア・カット』（そして1990年に『ラヴ・チャイルド』としてリリースされる4つのトラック）をレコーディングした。イギリスで行われたエルトン・ジョンの「Yellow Brick Road Tour」に帯同し、キキ・ディーのバック・バンドで演奏を行った。エルトンの曲「Hard Luck Story」をキキとレコーディングした後、1974年にキャラヴァンに加入し、1976年まで彼らと共に活動した。アルバムとしては、『ライヴ・アット・ザ・フェアフィールド・ホールズ1974～ザ・ベスト・オブ・キャラヴァン・ライヴ』（2002年にデッカ・レコードによってCDリリースされた。実際にはキャラヴァンでの彼の演奏デビューを録音したものだった）、『ロッキン・コンチェルト』、『聖ダンスタンス通りの盲犬』で演奏している。1993年から1995年までには、ゴードン・ハスケルと仕事している。ウェッジウッドは現在、デンマークに住んでおり、ソロでライブを行うほか、ウェッジウッド・バンド、The Skriver Bjarnesen Blues Band、Stan Urban、その他、さまざまなメンバーとライブを行っている。彼はシルケボーにあるウェッジウッド・スタジオを所有し運営している。
その後、大洋漁業グループの傘下となっていたが、経営悪化により1985年秋に来島どっくグループの傘下となった。来島どっくグループ入りの際には、人員を350名から160名に半減して新造船事業を継続する条件であったが、実際には新造船の建造はなく修繕船事業中心の操業となり、1987年4月には新造船事業の継続が実施されていないことを理由に静岡銀行から融資を打ち切られた。同年5月に経営陣側は修繕船事業専業として建造設備を破棄、さらに人員を半減して企業存続を図る合理化案を提示したが、新造船事業の継続が反故にされた経緯から組合側は拒否した。同年6月には来島どっくの経営危機が表面化、10月になり希望退職者を募集したものの応募はなく、資金繰りの目処がつかないことを理由に、臨時取締役会で解散を決定、1987年11月27日に臨時株主総会で解散を決議した。来島どっくの経営危機に関係した創業90年以上の地域の中核企業の解散であり、臨時株主総会の強行などが問題となり、第111回国会の参議院運輸委員会でも取り上げられ、運輸大臣に就任した石原慎太郎が答弁を行っている。造船所跡地はバブル時代にリゾート開発が計画されたが頓挫、現在は岸壁、港湾用地、駐車場として使用されている。澤村久右衛門が1915年に建てた邸宅は現存しており、1985年に下田市歴史的建造物の指定を受けた後、2008年に澤村家から下田市へ寄贈された。2010年から2011年にかけて耐震改修、リノベーションを実施した後、「旧澤村邸」として2012年にオープン、観光交流拠点として使用されている。
コリンチャンスの下部組織出身で、2004年にトップチームに昇格。その後は国内の4つのクラブでプレーし、2011年からはベネズエラのカラボボFCに所属した。2013年、日本のガイナーレ鳥取へ移籍。同年5月、鳥取との契約を解除した。同年8月、スリアFCに移籍加入した。
妻あやめが亡くなった10日後の1939年9月24日6時50分、東京市淀橋区柏木の自宅で、腸結核により死去する。9月28日に森五郎の司式により、聖学院大講堂で葬儀が行われた。遺体は淀橋区落合町(現、新宿区上落合)の落合火葬場で遺骨になり、聖学院内の納骨堂に収められた。1951年(昭和26年)に中田の遺骨は改葬され多磨霊園に二人の妻と共に収められている。
国際司法裁判所(ICJ)は、国連の主要な司法機関である（国連憲章92条）。所在地はオランダのハーグである。15名の裁判官で構成され、そのうちのいずれの2人も同一の国籍であってはならない（国際司法裁判所規程3条）。実際には、西欧・北米5名、東欧2名、中南米2名、アジア3名、アフリカ3名という地理的配分の原則がとられている。任期は9年で、3年ごとに5名が改選される（規程13条）。すべての国連加盟国は自動的に国際司法裁判所規程の当事国となり（憲章93条）、ICJは同規程当事国のすべてに開放されている。国際組織や個人は当事者となることができない。もっとも、ICJが事案を審理し、判決を下すのに必要な管轄権を有するためには、当事国の同意がなければならない（規程36条）。判決は、出席した裁判官の過半数により決定される（規程55条）。判決は、当該紛争の当事国間において、かつ当該事件についてのみ拘束力を持つ（規程59条）。当事国は判決に従う義務がある。国際司法裁判所は判決を執行する能力が無いので、当事国の政府が判決に従わなければ、判決は履行されない。そのほか、総会と安保理、また総会の許可を受けたその他の国連機関（経社理およびほとんどの専門機関など）は、いかなる法律問題についても、ICJに勧告的意見を求めることができる（憲章96条、規程65条）。国家は勧告的意見を求めることはできない。勧告的意見は、国連憲章の解釈や権限の行使の適法性などについて述べられるものが多い。勧告的意見は法的拘束力がないので、紛争を解決できた実績はない。また、裁判の強制権が無いため、裁判を申し込まれた国が拒否すれば裁判を行うことができない。