本級は、対水上火力として、台湾国産の雄風II型SSM 4連装発射機を2基搭載している。これは、対外関係により供給が不安定なアメリカのハープーンを置換するために開発されたミサイルであり、必然的に同規模となっている。原型艦の搭載するエグゾセMM40と同等の射程であり、レーダーに加え赤外線センサーを併用するシーカーや自己鍛造弾頭の採用など、独自の工夫がこらされている。一方、対水上センサーとしては、Triton-Gレーダーを使用する。これは、日本のOPS-28やオランダのMW-08に似た性格のレーダーで、遠距離での探知能力に優れる。また、電波発振が危険な状況では、データリンクによって僚艦などから伝えられた敵の情報や電子戦装置によって傍受した敵の電波情報によって攻撃を実施する。
原型艦であるラファイエット級は、後方警備という性格から、いかなる対潜兵装（ソナーおよび対潜火力）も搭載していない。しかし、設計・建造を担当したタレス社は、輸出用としてBRAVOと呼ばれる対潜型を開発しており、本級はこれをもとにしている。対潜センサーとしては、スフェリオンB 艦首装備ソナーおよびATAS(v)2曳航ソナーを有する。スフェリオン・ソナーは6～8kHzを使用して探知距離は2～24kmで、本型と同様の改ラファイエット級であるサウジアラビアのアル・リヤド級フリゲート、オーストラリアのアデレード級フリゲート（強化後）やアンザック級フリゲート、さらにはノルウェーのイージス艦であるフリチョフ・ナンセン級フリゲート（改良型）でも採用実績のある優秀なソナーであるが、一方、ATAS(v)2は使用時に艦の安定性を損なうという報告がある。自艦装備の対潜火力としては、両舷にMk 46短魚雷のMk 32 短魚雷発射管を有する。Mk 46短魚雷は旧西側諸国海軍の艦艇で標準的な対潜兵器であるが、比較的短射程である。しかも、魚雷発射管は剥き出しのまま搭載されているため、艦のステルス性を損なっている。本級はこれを補完する中・長射程の対潜火力は持たないが、有力な哨戒ヘリコプターであるS-70C（SH-60 シーホークにほぼ匹敵）を搭載することから、その対潜戦闘能力に不足はないものと見なされている。
全部で50の原則が示されている。 その原則は以下の通り。第1章 一般的諸原則原則1： 情報に対する権利原則2： 本原則の適用原則3： 国家安全保障上の理由に基づいた情報に対する権利の制限のための要件原則4： あらゆる制限の正当性を確立するために公的機関が担うこと原則5： あらゆる公的機関への適用原則6： 監視機関による情報へのアクセス原則7： 資源原則8： 緊急事態第2章 国家安全保障を理由に秘匿され得る情報と開示されるべき情報原則9： 合理的に秘匿され得る情報原則10： 公開することが望ましいと強く推定される情報又は公開による利益が大きい情報のカテゴリー第3章A 情報の機密指定及び機密解除に関する規則原則11： 情報を機密指定する理由を述べる義務原則12： 機密指定の規則へのパブリック・アクセス原則13： 機密指定の権限原則14： 機密指定に対する内部での異議申立を促進する原則15： 国家安全保障に関する情報を保管し、管理し、維持する義務原則16： 機密扱いの期間の期限原則17： 機密指定解除の手続き第3章B 情報請求の扱いについての規則原則18： 情報が機密扱いになっていたとしても、請求を検討する義務原則19： 承認又は否認する義務原則20： 拒否の理由を書面で述べる義務原則21： 遺失した情報を回復又は再構築する義務原則22： 文書の一部を開示する義務原則23： 秘匿された情報を特定する義務原則24： 入手可能な形式によって情報を提供する義務原則25： 情報請求に対する回答の期限原則26： 情報の秘匿の決定を審査する権利第4章 国家安全保障と情報への権利の司法的側面原則27： 司法による監視についての一般原則原則28： 訴訟手続へのパブリック・アクセス原則29： 刑事訴訟の当事者による情報へのアクセス原則30： 民事訴訟の当事者による情報へのアクセス第5章 安全保障部門を監視する機関原則31： 独立監視機関の設置原則32： 任務の遂行のために必要な、情報への無制限のアクセス原則33： 情報へのアクセスを保証するために必要な権限、資源、手続き原則34： 独立監視機関の透明性原則35： 安全保障部門の監視機関が扱う情報を保護するための対策原則36： 立法府が有する、情報公開の権限第6章 公務関係者による公益的開示原則37： 不正行為原則38： 不正行為を示す情報開示の理由、動機及び証明原則39： 組織内部において又は監視機関に対して行われる保護された開示の手続き及びその対応原則40： 公衆に対する情報開示の保護原則41： 不正行為を示す情報の暴露に対する報復措置からの保護原則42： 保護された開示の勧奨並びに促進原則43： 公務関係者のための公益的保護第7章 公衆への情報暴露に対する制裁又は制約行為の制限原則44： 情報取り扱い公務員が誠実に行った合理的な情報暴露に対する制裁からの保護原則45： 情報の廃棄及び開示拒否に対する処罰原則46： 公務関係者による情報暴露に対する刑罰の限度原則47： 公務員以外の者による機密情報の保有及び流布に対する制裁からの保護原則48： 情報源の保護原則49： 事前の制限第8章 結びの原則原則50： 本原則と他の基準との関連