大学在学中に東八郎が主宰する「笑塾」にてお笑いを学び、新宿コマ劇場を始め数々の舞台を経験するが、大学卒業と東の死去に伴い、お笑いからアナウンサーへ転身。1989年4月、TBS（旧法人）にアナウンサー25期生として入社。同期には小林豊、小笠原保子、福島弓子、原山理一郎がいる。1995年、朝の情報番組『あなたにオンタイム』で秋沢淳子とともにメインキャスターを務める。その後は1996年の番組開始当初から出演していた『はなまるマーケット』で人気上昇。2005年3月後時間番組の『きょう発プラス!』へ異動に伴い、『はなまるマーケット』を降板。その後、平日昼の情報番組である『2時っチャオ!』、現在は『ひるおび!』に出演。
ターザンが愛するジェーンと結婚して1周年を迎えようとしていた。二人が、記念日をどう過ごすか頭を巡らすうち、この1年をどのように経てきたかを回想する。イギリスから来たジェーンの友人とジャングルで黒豹に襲われたこと、ターザンが火山に閉じ込められたことなど、様々な思い出が甦ろうとしていた。
2016年8月1日、地デジ難視聴対策放送を行っていたBS-17チャンネルでNHKが単独でスーパーハイビジョン試験放送を開始。4Kと8Kの混成であったが、当然の如く家庭で視聴できないため、NHKは全国の放送局などに受信設備を設け、一般公開していた。このため放送時間は基本的に日中に限られていた。同じ年の12月1日以降はA-PAB（放送サービス高度化推進協会）も試験実施主体に加わり、両者のコンテンツを交互に編成して放送していた。この試験放送は本放送移行準備のため2018年7月23日に終了。その後は本放送開始に向け準備を進め、BS-17チャンネルはNHKが3分の1のスロットをBS4K用に使い、残る3分の2の計80スロットについては地上波民放系BS2社の4K放送用に割り当てられた。BSデジタル放送開始18周年・地上波デジタル放送開始15周年にあたる2018年12月1日の10時、CSを利用する会社も含めた民間事業者と共に本放送を始めた。
昭和天皇（迪宮裕仁親王）が1歳2ヶ月であったとき侍医となり、1921年（大正10年）10月7日退職した。迪宮がジフテリアに罹った時、「馬の血液から作った血清を使うには、明治天皇のご裁可がなければ…」と侍従が躊躇するにもかかわらず、「一刻の猶予もないのだ」と独断で血清を注射し、見事に快復させた。無類の子ども好きであり、子どもを題材にした短歌を多く残している。幼子の遊びつかれていねしそばに母は糸くるわらぶきの家
1906年（明治39年）、和光堂の前身にあたる和光堂薬局を、東京の神田に設立した。当時の日本の乳幼児死亡率は、1000人あたり150人から160人と非常に高いものであった。なんとか乳幼児死亡率を低下させ、また子どもたちの病気を治療するだけでなく、病気を予防することにも力をいれたいと考え、当時最も進んでいたドイツの育児製品を輸入し、指導販売をしながら普及させるために和光堂薬局を開局した。
1896年（明治29年）12月3日に、東京の日本橋偕楽園において小児科研究会が創立された（後に第一回総会と認定）。 それまでには、1890年（明治23年）、東京帝大小児科関係医師十数名が「無名会」と称して会合し、2年後同帝大小児科教授であった弘田長の参加で「処和会」と改名、1895年（明治28年）には会員数45名となり、機関誌『小児科』1号を100部を発刊する経緯があった。『小児科』は『児科雑誌』と改名。 その第7号は、1897年（明治30年）「処和会」が発展改組した「小児科研究会」の発行となり、学会誌となった（当時の会員数は107名）。
担当は外科であったが、ハンセン病を研究した記録があり、増田勇の『癩病と社会問題』に記述がある。また、医学校当時学生であって、後に留学、京都に産婆学校を作った佐伯理一郎も弘田が本妙寺でらいを研究したと述べている。
2歳年下の弟、柳澤晶も同じ茨城県立中央高等学校の出身で、2007年には水戸ホーリーホックのユースメンバーに選ばれ、2008年から2009年までJFLの横河武蔵野FCに所属していた。
カナダの放送行政は、カナダ放送協会（CBC）から独立する形で1958年に設置された政府機関である放送管理委員会（Board of Broadcast Governors、略称BBG）が受け持っていたが、1968年にカナダ・ラジオテレビ委員会（Canadian Radio and Television Commission、略称CRTC）が設立されテレビ・ラジオ放送の規制機関として受け継いだ。1976年には（電話会社など）当時ほとんど独占状態にあった電気通信事業についてもカナダ運輸委員会（Canadian Transport Commission、略称CTC）からCRTCに引き継ぎ、CRTCは略称は同じだが「カナダ・ラジオテレビ通信委員会」となった。電気通信分野では当初は、BCTel（現テラス（Telus）の一部）など私有の通信事業者（アメリカ企業が資本の大部分を占める）、オンタリオ州とケベック州のほとんど、ノースウェスト準州の一部で事業展開中のベル・カナダ、ニューファンドランド州、ノースウェスト準州、ユーコン準州、北部BC州での事業のみを規制対象としていた。他の通信事業者の多くは公立であり州政府が規制にあたっていた。1990年代に公共部門に対する連邦裁判所での判決が出てからは、オンタリオ州やケベック州の小規模現有通信事業者50社余りも含む、それらの通信事業者についてもCRTCで規制対象とするようになった。