1901年の町の人口は3,088人であった。10年おきの人口調査では1921年に2,616人になるまで継続的な人口減を記録している。その後人口は1931年に4,888人、1951年に5,545人と増加し、30年間で2倍以上となったことになる。この時点で過去のどの時期より人口が多くなっていた。人口調査の境界が1981年に変更されたため、現在の人口と直接比較できる数字ではない。プロムナードに沿ってニューリンと結び、そこからライトレールとしてセント・ジャストまでを結ぶ路面電車の構想は、1898年に承認を得られずに終わった。その代わりにバスの運行が1903年10月31日から始まった。このバスはペンザンスとマラザイアンを結んでおり、グレート・ウェスタン鉄道による運行であった。この会社の最初のバス運行からわずか11週後のことであった。これは年末までに16,091人の乗客を輸送して成功であるとみなされ、翌春ランズ・エンドとセント・ジャストへの路線も開設された。こうした路線網が現在この地域にバス網を運行するファースト・デヴォン・アンド・コーンウォールに発展し、今でもペンザンス駅の脇をターミナルとしている。乾ドックは1904年8月25日に、1840年以来ペンザンスで事業を行ってきた会社であるN.ホルマン・アンド・サンズに売却された。新しい工場が1930年代に建設され、施設はシリーへのフェリーやその他の商船、トリニティ・ハウス、イギリス海軍や王立海上予備軍などによって使用され続けた。1951年にファル川のキング・ハリー・フェリー向けの新しい船が古い上陸用舟艇の竜骨を利用して建造された。蒸気タグボートのプリムローズ (Primrose) は1963年に建造されている。鉄道の駅を拡張するために、1930年代に134,000ポンドかけてアルバート埠頭の脇が埋め立てられた。1880年の駅舎は保存されたが、さらに生鮮品や観光客の輸送増加に備えて新しいプラットホームと側線が建設された。1950年に新しい野外ステージがクイーンズホテルの向かいに建設された。そしてパビリオン劇場がそのそばに1911年に屋上庭園とカフェを備えて開設された。1904年7月1日にグレート・ウェスタン鉄道はコーニッシュ・リビエラ急行の運転を開始し、それまでの最速列車より所要時間を2時間短縮してロンドン・パディントン駅との間を7時間で結ぶようになって、ペンザンスへの旅行がさらに便利になった。2007年時点ではこの列車はパディントンを10時5分に出発して5時間5分を要している。鉄道会社は、駅で販売する絵葉書や毎年発行のガイドブックで観光の宣伝を行った。このガイドブックはザ・コーニッシュ・リビエラ (The Cornish Riviera) という本で、その中で作家のピーター・マイスはペンザンスのことを「コヴェント・ガーデン（ロンドンの中心街）の郊外ともいうべき地区で、大きな漁業の中心である。港ではいつも何かが行われている」と描いている。1923年には新しい道路が港とプロムナードを結び、1933年にセント・アンソニー庭園が造られ、2年後その向かいにジュビリー水泳場が造られた。観光客はこれによりペンザンスからニューリンまでの海岸全域を楽しむことができるようになった。
「国家神道」は広義には神道的な実践を国民統合の支柱とするもの、狭義には「宗教」とされた「教派神道」に対して、「神社非宗教論」の立場に立ち、内務省神社局によって統制されたものをいう。国家神道の定義によっては、内務省が神社を管掌する以前の神祇官、教部省による神社行政も含まれる。大日本帝国憲法では文面上は信教の自由が明記されていた。しかし、政府は「神道は宗教ではない」(神社非宗教論)という公権法解釈に立脚し、神道・神社を他宗派の上位に置く事は憲法の信教の自由とは矛盾しないとの公式見解を示し、また自由権も一元的外在制約論で「法律及び臣民の義務に背かぬ限り」という留保がされていた。宗教的な信仰と、神社と神社で行われる祭祀への敬礼は区分されたが、他宗教への礼拝を一切否定した完全一神教の視点を持つキリスト教徒や、厳格な政教分離を主張した浄土真宗との間に軋轢を生んだ面もある。大日本帝国憲法第28条の条文では「日本臣民ハ安寧秩序ヲ妨ケス及臣民タルノ義務ニ背カサル限ニ於テ信教ノ自由ヲ有ス」となっていたが、この「臣民タルノ義務」の範囲は立法段階で議論の対象となっており、起草者である伊藤博文・井上毅は神社への崇敬は臣民の義務に含まれないという見解を持っていた。昭和に入ってから美濃部達吉や神社局 には神社崇敬を憲法上の臣民の義務ととらえる姿勢があったが、内務省の公式見解として示されることはなかった。1889年の文部省訓令第12号「 一般ノ教育ヲシテ宗教外ニ特立セシムルノ件」によって官立・私立の全ての学校での宗教教育が禁止され、「宗教ではない」とされた国家神道は宗教を超越した教育の基礎とされた。翌1890年には教育勅語が発布され、国民道徳の基本が示され、国家神道の事実上の教典となった。国家神道は宗教・政治・教育を一体のものとした。時代により、政府による国民への「神社崇拝」の奨励の度合いは異なった。官国幣社は内務省神社局が所管し、新たな官国幣社の造営には公金が投入された。万世一系・神聖不可侵の天皇が日本を統治すること、国家の中心に存在する天皇と国民との間に伝統的な強い絆があることを前提に、全国の神社は神祇官の元に組織化され、諸制度が整備された。当初、全国の神社は全て官有となり、全神職は官吏（神官）となった。だが、制度に未成熟な部分があり、神官と呼ばれる官吏としての神職は伊勢神宮に奉仕する者のみとなった。官国幣社の神職には官等を配し、位階、勲等を付与した。その多くは判任待遇としたが、一部は奏任官待遇（高等官）とし、叙位の恩典も与え、退職後の恩給制度も整備した。村社以上の社格の神社の例祭には地方官の奉幣が行われ、上級神職による神葬祭等の「宗教的な活動」を政府が厳禁し、一種の国教的な制度であったとされる。第二次世界大戦後、GHQにより「神道指令」（後述）が出され、国家神道は解体へ向かったが、国家と神道を巡る政教関係については論争が続いている。