柴田勝家の農民の刀と武装に対する行政は、後の豊臣氏の刀狩とは意図や内容を異にしており、寺社と農民の武装を前提に、寺社と門徒を中心に武器の増減を行い、反本願寺派や織田家の縁社の武力を高め、元一揆側の刀を減少させることで地域に区別を明確にさせるとともに、元一揆側の力を削ごうとしている。越前一向一揆の総大将で事実上の守護の下間頼照を、織田軍が攻めて落城の際に逃亡するところを、発見し討ち取った反本願寺派の真宗高田派の寺院と門徒に対しては逆に武装を奨励している。1575年（天正3年）10月真宗高田派の坂井郡黒目の称名寺に、門徒の地域の黒目村他4村に腰刀・武具での武装を命じ、翌年（天正4年）5月同派の専修寺門徒にも同様の「兵具を備えて忠節を尽くすよう」指令している。同時期に同派の大野郡折立の称名寺には、より踏み込み、「購入してでも帯刀するよう」指示している。その一方で、総員13万8千余人の越前一揆のうち丹生郡と越前海岸辺は約3万5千人を出したが、同年（天正4年）1月に丹生郡織田の寺社と関係者に対して、知行により刀の数量を決めて提出させる指令を出した。寺社は、知行に対する課役ととらえ、以前より知行高に対する諸役は免除されていることを理由に免除を願っている。その中で信長の先祖が神官で氏神で関係の深い織田神社へは対応が違い、領安堵の文書に、神社関係者に「刀さらへ」を免除するとした。これは後代に、江戸時代元禄期作の『明智軍記』に壮大に誇張して書かれ「九頭竜川に、刀狩の刀剣を溶かし鎖を作り船橋を渡した」という「船橋伝説」や「農具を製作した」などの説話が創作され、柴田神社に鎖が展示されるが、根拠は無い。（以上本節）
刀は、神聖視されて神社の神体となったり信仰の対象ともなった。一般的な通念と違い、騎馬上で刀や槍を振るうことは無く、騎馬白兵戦は無かった。14世紀に一時騎馬での刀戦が行われたが馬上では難しく馬も傷つきやすいので、すぐに馬から降りて戦うようになった。戦傷も矢疵がほとんどで中心は矢戦での遠距離戦だった。首を取るための近接戦闘の場合に刀戦となり、これが、日本の合戦で白兵戦中心だとのイメージとして、伝わった。しかし、前線でもあくまで騎馬弓兵が中心で刀は本来戦闘での主役ではなかった。だが早くから武士にとって刀は武の象徴とされ、信長、秀吉、家康も戦力や現実の使用を超えて、名刀を集めていた。後述の500万本もの刀が太平洋戦争後に存在したことは、刀が精神性を帯びたもので単なる武器で無かったことを表す。そして16世紀には、近畿や関東で庶民にも15歳の成人祝いを「刀指」と呼んで脇差を帯びる事が習俗となっていた。戦国時代の村では「おとな百姓」の家は、宮崎などでは村の3分の1に上る場合もあるが、名字もあり帯刀する別の階級で農業は他の「小百姓」に任せて、たえず戦争に参加し落ち武者狩りも行っていた。関東でも後北条氏の動員令でも、弓、槍、鉄砲は自弁で、村の武装は参戦可能で当然としている。フロイスは『日本史』で、文禄2年（1593年）の九州の豊臣政権による刀狩の記事で「日本では今日までの習慣として、農民を初めとしてすべての者がある年齢に達すると」大小の刀を帯刀し刀と脇差と呼び重んじていて、取り上げられるのを悲しんだ、と記述している。また中世や近世で、農民の腰の指物は不可侵で、中世以後16世紀や17世紀の村の争いでも相手の脇差を奪うことは重大で犯罪とされた。中世以来、刀は農民にとって武装権とともに成人男性の人格と名誉の象徴で、刀狩はそれを奪うということで、大きな問題だった。
能登半島で最初の電気事業者は、鹿島郡七尾町（現・七尾市）にて1910年（明治43年）に開業した七尾電気株式会社である。同社は地元の津田嘉一郎・湯川温之らによって1909年（明治42年）3月に発起され、1910年3月に創立総会が開かれて発足した。株式募集に際して大阪市の実業家才賀藤吉がその多くを出資したことから才賀が社長に推され、地元からは湯川が専務取締役に就いた。開業は1910年12月5日。七尾電気は当初、燃料を不完全燃焼させて燃料ガスを発生させるガス発生装置と、その燃料ガスを吸入して作動するガス機関を組み合わせた吸入式ガス発動機を原動機とする、小規模な火力発電所を電源としていた。しかし故障が多発するため、七尾港にあった硫酸肥料工場と交渉し、1912年（明治45年）より工場構内に発電所を移設した。移設後の設備はボイラー・蒸気機関と出力75キロワットの三相交流発電機である。同年6月からは西湊村・石崎村・端村・田鶴浜村にも供給区域が拡大した。七尾電気に続き、能登半島では鳳至郡輪島町（現・輪島市）で1912年3月12日に輪島電気株式会社が開業した。同社は名古屋市の電気工事業者が地元有志に勧誘して1911年（明治44年）4月に設立。吸入式ガス発動機を原動機とする出力75キロワットの発電所を電源とした。小火力発電ではあるが、1912年10月から電灯供給に加え動力用電力供給も開始した。電力供給先の多くは、地場産業輪島塗の木地業者であった。1912年下期以降は、後に能登電気ではなく能州電気へ統合される中島電灯・和倉電気なども開業する。能登電気に関係するところでは、1914年（大正3年）5月に羽咋郡羽咋町（現・羽咋市）にて地元資本で羽咋電気が設立され、翌1915年（大正4年）6月13日に石動電気からの受電を元に開業した。次いで1916年（大正5年）1月に羽咋郡志雄村（現・宝達志水町）で志雄電気が設立され、同年10月14日、これも石動電気からの受電により開業した。さらに1918年（大正7年）8月に羽咋郡高浜町（現・志賀町）で高浜電気が設立され、翌1919年（大正8年）4月15日に開業している。一方七尾電気では、1916年に地元七尾の実業家樋爪譲太郎が才賀系の松阪水力電気から持株を買い取り、新たに社長となった。樋爪は輪島電気で専務として経営にあたる新田與一を引き抜き、七尾電気の専務としている。翌1917年（大正6年）1月、金沢市の金沢電気瓦斯との間で受電契約を締結する。この受電転換により供給力が75キロワットから400キロワットへと大幅に拡大した。また石動電気と交渉し、同社との競願となっていた供給区域を七尾電気が獲得する代わりに、七尾電気の増資新株の半額を石動電気に割り当てることになった。