1794年3月31日、マッケナンはデラウェア州ニューキャッスルにおいて誕生した。マッケナンは幼少期に家族とともにペンシルベニア州ワシントンへ移り住んだ。マッケナンは公立学校で教育を受け、1810年にペンシルベニア州のワシントン大学を卒業した。マッケナンは古典語の教師として働きながら法律を勉強し、1814年に弁護士として認可を受けた。マッケナンはワシントンで弁護士業を開業した。マッケナンは1815年から1816年までペンシルベニア州副検事総長を務め、1818年から1831年までワシントンの町議会議員を務めた。マッケナンはまた、弁護士としてトップクラスの評価を受け、ペンシルベニア州のジェファーソン大学から法学の博士号を授与された。マッケナンは1830年に反メイソン党の候補として連邦下院議員に選出された。マッケナンは1831年3月4日から1839年3月3日まで連邦下院議員を務めた。マッケナンは1842年5月30日に欠員充当のためホイッグ党から再び連邦下院議員に選任され、1843年3月3日まで連邦下院議員を務めた。マッケナンは連邦下院において、第27議会に下院道路運河委員会の委員長を務めた。1848年、マッケナンは大統領選挙でペンシルベニア州の選挙人団の1人を務めた。マッケナンはミラード・フィルモア大統領からの指名を受け、1850年8月15日に内務長官に就任した。この指名は、前内務長官トマス・ユーイングの辞任に伴うものであったが、マッケナンは就任には乗り気でなかった。マッケナンは猟官者の激しい要求や事務慣行に不快感を示し、就任からわずか11日後の8月26日に、病気を理由に内務長官を辞職した。マッケナンは内務長官退任後、ヘンプフィールド鉄道社長に就任した。マッケナンは1852年7月9日にペンシルベニア州レディングで死去した。マッケナンの遺体はペンシルベニア州ワシントンのワシントン墓地に埋葬された。
トマス・マッキーン・トンプソン・マッケナン（Thomas McKean Thompson McKennan, 1794年3月31日 - 1852年7月9日）は、アメリカ合衆国の政治家。ミラード・フィルモア政権でアメリカ合衆国内務長官を務めた。
師範と弟子のコントとビデオ映像により、昆虫の生態を紹介する作品。「虫拳」とあるが実際には格闘シーンは全くなく、作品冒頭に技がシルエットで登場するのみである。
1945年8月当時、北緯50度以南のサハリン島南部に住んでいた日本人は約40万人だった。1946年2月2日のソ連最高会議幹部会令により、1945年9月20日に遡り、南樺太と千島の土地・施設機関の国有化が決定され、翌1947年2月25日にソ連最高会議は、南樺太のソ連領編入を正式決定した。ソ連の占領下で生活することになった日本人は、技術者を中心として多くがそのまま職場にとどまった。ただ密航船による脱出が後を絶たず、宗谷海峡封鎖から公式引揚が開始されるまでに住民の4分の1近くにあたる約2万4000人が北海道へのがれて行った。ソ連は、技術者か非技術者を問わず在留日本人の送還にはまったく興味を示さなかった反面、在留日本人に対して、ロシア人と同じ労働条件、同じ給与、同じ職場を与え、実生活面では大きな違いはほとんどなかった。樺太は、戦前より米の生産ができず、内地からの移入に頼っていたが、ソ連領編入により日本と切り離され、米の移入が途絶えてしまった。その解決策として、ソ連は旧満州から大豆、北朝鮮から米を移入し、日本人への配給にあてる一方、北朝鮮から、漁業、林業、土木従事者等の朝鮮人労働者も送られるようになった。日本の敗戦からほどなくして、ソ連が占領した、旧満州・北朝鮮・サハリンでは一つの経済圏が早くも生まれていた。米国が、占領地や植民地に在留する日本人を本国へ送り返すことにこだわったが、ソ連は逆に日本人の送還に無関心であった。しかし、サハリンや千島に取り残された日本人は引き揚げを望み、日本政府もGHQに対して引揚促進を働きかけた。結局旧満州地区からの引き揚げが開始された1946年春以降、サハリンと北朝鮮、大連のソ連占領地区からの日本人引き揚げが米ソ間で協議されるようになる。11月27日には「引揚に関する米ソ暫定協定」、12月19日には、「在ソ日本人捕虜の引揚に関する米ソ協定」が締結され、サハリンと千島地区からの引き揚げが開始し、1949年7月の第5次引き揚げまでに29万2590人が引き揚げた。しかし、朝鮮人の家族のいた人やソ連に足止めされた熟練労働者ら少なくとも約1500人がサハリンにとどまった（京都大学地域研究総合情報センター中山大将助教による）。1956年の日ソ国交回復により、日本人約800人とその朝鮮人家族約1500人が集団帰国したのをはじめ、1976年までに日本人約140人、その家族300人が個別に帰国した。それでもなおサハリンに残留する日本人にとり、東西冷戦の影響のため、祖国は遠いものであった。1965年から「サハリン墓参」が始まり、既に日本に帰国したかつての「島民」がサハリンを訪ねて来るようになった。サハリン残留者にとって離散した肉親の消息を知りうる貴重な機会になった。しかし、両者が墓地等で会うことは黙認されたが、ソ連の警察に監視下にあり、墓参団に託された肉親からの小包や手紙は徹底して調べられた。1986年に改革政策ペレストロイカが開始され1991年のソ連崩壊までの一連のソ連の変化により、日ソの厚い壁が崩された。1988年にサハリンの外国人立ち入り禁止区域が解除された。1989年に「樺太同胞一時帰国促進の会」が発足し、同会が国に働きかけた結果、1990年には300人を目標に残留日本人の一時帰国事業も始まり、離散家族の再会が実現した。この事業により1992年までに371人が帰国した。同会は、「サハリン残留者全員の希望がかなうまで続けて欲しい」との要望をうけ、「日本サハリン同胞交流協会」に衣替えした。延べ3126人が一時帰国し、303人が永住帰国した。一時帰国事業は2015年現在も続いている。