1932年、第一次上海事変が起きる。上海事変から南京攻略を終えた1937年末までに、日本兵による強姦が頻発したため、その防止に向け慰安所が設置されたといわれる。この時期は民間の経営による民間客と兼用の慰安所・風俗売春店が多く、長崎の女性達がだまされ帰りの旅費がないためにそのまま就業したという事件も起きている。1937年7月29日に発生した通州事件では冀東防共自治政府保安隊によって日本人約260名が虐殺された際、多数の女性が強姦殺害され、陰部にほうきを刺された女性の遺体もあった。1937年10月6日、当時の中国には紅槍会という地方農民の自衛団があり「特に強姦に対しては各地の住民一斉に立ち死を持って報復せるを常しあり」と、各方面軍から通達が回っている。
中国でイギリスとフランスが公娼制を行っていたので娼婦が集まったが、1929年に中国の国民政府の国家主席である蒋介石が上海の公娼廃止を行ったため、1930年の統計では上海で私娼が圧倒的多数となっている。上海の租界では、1930年の統計で、中国人2万人余り、朝鮮人千人余り、日本人7百人余りで、そのほとんどが私娼である。日本では、1920年に海外への日本人娼婦である「からゆきさん」を廃止。朝鮮では、1920年代に年間3万人の私娼が朝鮮で売り買いされ、1920年代半ばには外国に売られたの人が年間5000人、8割が騙されてだという。1930年頃の朝鮮内の公娼は、日本人と朝鮮人それぞれ4、5千人程度とされる。1937年、日本内地では、芸妓を含めて21万人とされる。
当時日本軍のための売春施設を「特殊慰安所」、従事する公娼を「特殊慰安婦」と称した。その他の名称として「軍人倶楽部」、「軍人娯楽所」、「後方施設」などと呼ばれた。軍人は俗に「ピー屋（ピーは中国語での売春婦の蔑称）」と呼ぶことが多かった。商事会社の漢口（現・武漢）支店に勤務していた小野田寛郎の記憶では、1939年、「漢口特殊慰安所」という看板が掲げられていたという。日本から海外へ渡航した娼婦の前身の呼び名としては、料理店の酌婦、また娘子軍（からゆきさん）という言い方もあった。1998年、国連人権委員会に取り上げられた「マクドゥーガル報告書」では日本軍の慰安所を「rape center（強姦所）」としているが、この報告書の事実認識を含め「アジア女性基金」ではこれを批判している。「慰安所」や「慰安」という用語の日本軍以外の使用例は、太平洋戦争後の米占領軍相手に強姦事件を防ぐ目的で設立された公的な売春施設である「特殊慰安施設協会」、朝鮮戦争における韓国の「慰安所」、戦時中に朝鮮労働者向けに企業が設置した「産業慰安所」などがある。
1970年代以降、超音速ジェット戦闘機においてカナードは広く普及する。その嚆矢となったのはスウェーデンのサーブ 37 ビゲン戦闘機である。それまでの超音速戦闘機に採用例が多かった無尾翼デルタ翼は、離着陸性能に劣るのが最大の欠点であった。尾翼つきデルタ翼とすればその短所は回避できるが、空気抵抗が小さく翼面積が大きく取れるという無尾翼デルタ翼形式のメリットも無くなる。そこでエンテ型の利点のひとつである、高迎え角での揚力増大効果が着目された。かなり小型のカナード翼であれば空気抵抗の増加は僅かで、それでもなお揚力増大効果が大きく、翼面積も無尾翼デルタ翼形式と同等に取れ、離着陸性能が大幅に改善された。またエンテ型の安定性の低下という欠点は同時に運動性の向上をも意味し、戦闘機においてはメリットとなる。特にCCV技術の確立により、安定性を意識的に低下させても運動性を優先させるのが現代戦闘機（特に第4世代ジェット戦闘機以降）の趨勢となっている。かくて70年代以降の新型戦闘機はカナード機が全盛となった。ただしサーブ 37 ビゲンは揚力カナードであるのに対し、それ以降の機体は制御カナードが中心である（サーブ 39 グリペンでは、着陸時にはカナードを急角度に立てることでエアブレーキとしての機能を持たせる）。そのため従来のエンテ型とは若干性格が異なるため、嚆矢となったビゲンも含めてエンテ型とは呼称せず、カナード付きデルタ翼、あるいはクロースカップルドデルタと呼称する場合が多い。Su-27戦闘機の発展型であるSu-27M(Su-35)のように、通常の水平尾翼にさらにカナードを追加して運動性能を向上させた機体も多い。ただしSu-27のカナードは、大型の機首レーダーの重量を支えるためでもあり、もともとレーダーが軽いSu-30MK系の一部機種には備わっていない。さらに、2007年型式以降のSu-35であるSu-35BMおよびSu-35の実質上のロシア国内仕様であるSu-27SMでは改良によりレーダーが小型化したため、カナードが廃されている。CCV技術の実験機においても通常の尾翼にさらにカナード翼を追加した形式が採用され、各国で研究が行われた。日本でも、結局は導入されなかったもののF-2戦闘機でもカナードが検討されており、コンピューター技術の進歩もあいまって、80年代～20世紀末にはカナード付きデルタ翼機が世界の主流となるかのように見えた。しかし、21世紀以降に設計・製造される新型のマルチロール戦闘機では、運動性と同時に高度なステルス性も重視されるようになる。カナード翼（先尾翼）はバードストライク対策のために小型ながら強度を確保する必要があり、全金属製とすることが主流であるが、前縁部などに電波吸収材の内蔵が困難な全金属製の全遊動式カナードは、ステルス性を損なうとして避けられることがある。たとえば、米国のF-22戦闘機ではカナードも検討されたがステルス性が問題となり通常の水平尾翼が採用されるなど、アメリカ空軍では2015年現在、実用量産機としてはカナード翼を持った機体は運用されていない。逆に、中国において開発中で2011年に初飛行を実施したJ-20は、ステルス機であるがカナードを装備している。