1枚目（通常盤）には、マイケル・ジャクソンのヒット曲・代表曲（スタジオ音源）が映画での登場順に収録された。この中には映画のエンディングで使われる初収録曲『THIS IS IT』が含まれている。ジャクソンの没後初めて発表された遺作曲であることから、リリース時に複雑な問題が生じた。詳しい経緯は本楽曲の記事に記述されている。2枚目には、ジャクソンの未発表音源と、彼が創作した詩「プラネット・アース」（Planet Earth）の朗読音源が収録された。この詩は1991年に発表されたアルバム『デンジャラス』の歌詞解説書が初出で、最終第14曲「デンジャラス」の歌詞の後に配置されたものである。さらに、1992年に出版された自著『ダンシング・ザ・ドリーム』（Dancing the Dream）の4-5ページで読むこともできる。それは「イモータル」で「チャイルド・フッド」や「アース・ソング」に挿入された。限定盤は、ペーパーのデジブック仕様で36ページに及ぶ歌詞とロンドン公演のリハーサルの貴重な写真を収録したブックレットが入っている。11月9日付のオリコンアルバムチャートで初登場1位を獲得。これは1987年のバッド以来22年ぶり3作目（1作目はスリラー）の快挙である。
日本国政府は、1965年に内閣総理大臣の佐藤栄作が大韓民国の朴正煕大統領との間で批准した日本国と大韓民国との間の基本関係に関する条約（日韓基本条約）により、韓国を「朝鮮半島唯一の国家」としており、2019年現在、朝鮮民主主義人民共和国を国家として承認していない。従って、正式な外交関係（いわゆる国交）はない。日本政府は、朝鮮民主主義人民共和国の国際連合加盟に賛成票を投じる等、事実上の政府（デ・ファクト）として扱うこともあるが、同様に国交非締結国である中華民国（台湾）とは異なり、日本台湾交流協会や台湾日本関係協会のような事実上の大使館に相当する利益代表部は設置されていない。かつては日本国旅券に "This passport is valid for all countries and areas except North Korea (Democratic People's Republic of Korea)."（「このパスポートは、北朝鮮（朝鮮民主主義人民共和国）を除く全ての国家と地域で有効です」の意味）と記載される渡航先適用除外条項があった。日本は外務省の各国・地域情勢ウェブページでも「北朝鮮」と表記し、地域扱いされている。1991年からこの条項は削除されたものの、依然として政治的・軍事的な対立から緊張した関係が続いている。日本には多くの特別永住者許可を持つ朝鮮籍（北朝鮮国籍とは異なる）の人々が生活をしており、在日本朝鮮人総聯合会（朝鮮総連）はこれらの人々の団体であると同時に、北朝鮮政府と極めて深い関係にある。朝鮮総連は日本における北朝鮮の利益代表部として扱うよう日本側に要求しているが、日本政府は認めていない。朝鮮総連が行う本国への送金は、北朝鮮が国外で外貨を得る窓口的な役割を担っていた。朝銀信用組合の破綻事件では北朝鮮への違法送金の疑惑が取りざたされている。2002年9月に小泉純一郎首相は電撃的に北朝鮮を訪問して、金正日総書記と初の日朝首脳会談を実現し、17日日朝平壌宣言に調印した。この訪問で金正日は北朝鮮による日本人拉致を「一部の英雄主義者が暴走した」として公式に認め、5人の拉致被害者の帰国となった。しかし「8人死亡・1人行方不明」とする北朝鮮側の回答は日本政府は受け入れず、北朝鮮が認めた以外にも拉致被害者は存在していると主張している。第1次安倍内閣以降、日本政府は拉致問題において「拉致被害者を全員生存しているとして対応する」方針をとっている。2005年頃まで貿易関係は存在しており、日本への船舶の入港は年間千数百隻に上っていた。内訳は、日本からの輸入は輸送機器が中心で、日本への輸出は水産物が中心であった。また、同年の12月には北朝鮮人権侵害問題啓発週間が定められた。2006年10月9日の北朝鮮の核実験やテポドンなどのミサイル発射事件を受けて、安保理による制裁が開始されると、日本政府は「厳重に抗議し、断固として非難する」との声明を発表し、安保理決議による制裁の他、日本独自の制裁も行っている。制裁の一環として、海外危険情報では、通常の治安・政情の程度によって出される勧告とは別枠で、渡航の自粛を勧告している。これにより北朝鮮船籍の船舶の入港は禁じられ、全貨物に輸入割当制が設定され輸出入も停止されている。2008年5月31日、北朝鮮軍部は「日本の反動勢力は、日本列島がわが革命的武装力の容赦ない打撃圏（攻撃圏）内にあるということをひとときも忘れてはならない」と警告し屈服しない姿勢を改めて鮮明にしている。2009年6月、アメリカ国際政策センターのセリグ・ハリソンが米下院外交委員会の公聴会で証言し、「国連制裁の結果、事態が悪化した場合、北朝鮮は報復として韓国ではなく日本か在日米軍基地を攻撃するだろう」と予測したとされるが事実かどうか定かではない。2014年の日朝政府間協議で北朝鮮は同年7月から1年をめどに拉致被害者らの調査を再開するとし、当初、同年秋までに初回の報告をするとしていたが9月に先送りを通告、その後も延期されており報告時期の見通しは立っていない。2017年9月、北朝鮮の朝鮮アジア太平洋平和委員会は日本が度重なる国連制裁に便乗したとして「日本はわが国の近くに存在する必要ない」「日本人を叩きのめさなければならない」「日本列島四島を核爆弾で海に沈めなければならない」と声明した。また、英語版では日本人への蔑称である「ジャップ」が使われ、朝鮮語ではジャップに相当する「チョッパリ」も使用された。日本政府はこれに「極めて挑発的な内容で言語道断」と抗議した。