名古屋に拠点を置き、作曲家、アレンジャーとしてダンスユニットQloverやAOI、PinKフラミンゴなどへの楽曲提供、サウンドプロデュースを行っている。彼が影響を受けたミュージシャンは、ジェフ・ダウンズ (ASIA)、デビット・ペイチ (TOTO)、ジョナサン・ケイン (JOURNEY)、リック・ウェイクマン (YES)、キース・エマーソン (EL&P)、ゲディー・リー (RUSH)、ジョーダン・ルーデス (DREAM THEATER)、イェンス・ヨハンソン (STRATOVARIUS)、デイヴィッド・フォスター、ジョージ・ウィンストンなどを挙げているが、邦楽では小室哲哉、浅倉大介の影響も伺える。アマチュア時代に自宅のスタジオにてヤマハDM2000を配置し、ミックスダウンを行える環境を構築している。日本には10台前後しかないと言われるWaldorf THE WAVEを始め、その機材の多さはアマチュア時代から目を見張るところがある。短編映画のサウンドトラックそして主題歌を担当。名古屋のタレント、オカマのKENちゃん率いるPinkフラミンゴのサウンドプロデューサー。FM愛知タレント黒岩唯一のレコーディング&バックバンド、名古屋のアイドルグループBSJへの楽曲提供&レコーディングも担当している。
生活防水または日常生活防水とは、電気製品などに採用されている簡易な防水機能。身につける腕時計や携帯するカメラや携帯電話のように、生活の上で小雨に濡れたり、ちょっとした汚れがついても、水洗いできるように加工したもの。水中での使用には適さない。完全防水とは異なり、現在でもメーカーによって製品の説明に用いられるが、JIS防水保護等級での表示とが併記されていることが多い。防水をうたう携帯電話ではほとんどが7級であり、水洗いが可能であるのに対し、生活防水をうたった製品は4級のものが多く、この場合には水洗いはできないことになる。JIS防水保護等級での表示がなされていない場合、生活防水の正確な解釈はメーカーによって異なるため、詳細はメーカーに問い合わせる必要がある。
完全防水とは、文字通り水の浸入を完全に防ぐ機能を指す。この機能が付いている製品は長時間水中に入れても使用可能となっている。現在、「完全防水」という言葉がメーカーによって用いられることはほとんどなく、製品を紹介する雑誌やウェブサイトにおいて、一般に、JIS防水保護等級8級などの製品に対して用いられることが多い。完全防水の製品は、外板に特別厚いものを用い、またOリングやガスケットなどを用いて製品の隙から内部の構造に水が入り込まないような加工がしてあり、対水圧を高めてあるものが多い。
一般には、防水の程度を表す用語として、完全防水（かんぜんぼうすい）や生活防水（せいかつぼうすい）、日常生活防水（にちじょうせいかつぼうすい）といった用語が用いられるが、これらの用語は何らかの規格に基づくものではない。日本工業規格（JIS）においては、電気機械器具の外郭による保護等級#水の浸入に対する保護等級（JIS C 0920）のうちの水の浸入に対する保護等級（通称、JIS防水保護等級またはJIS保護等級）として0級から8級までの防水性能が規定されている（詳細は#防水に関する規格及び電気機械器具の外郭による保護等級#水の浸入に対する保護等級参照。）。近年では、完全防水や生活防水という用語に代えてJIS防水保護等級での表示が用いられたり、生活防水の表示とJIS防水保護等級での表示とが併記されていることが多い。また、建築業界ではビルなどの屋根から下階に雨水が浸透しないように施す処置や地下階の居室に地下水が浸透しないように施す処置も防水と呼ばれる。土木業界ではこれらは止水と呼ばれるが考え方は同じである。
ロンドン中心部からテムズ川流域の広範囲に渡って、異界族が人間化する現象が発生する。ゴーストは除霊され、吸血鬼も人狼も牙を失ってしまうのだ。不死の彼らにとっては下手をすれば、死に直面する緊急事態の発生に、異界族の能力を無力化させる力を持つ、反異界族のアレクシアが関わっているのではないかと疑われる。時を同じくして、スコットランドの人狼団、キングエア人狼団が襲撃を受け、団を率いるアルファが殺されたという。かつてキングエア人狼団のアルファだったコナルは単身スコットランドへ向かい、異界族の人間化現象とキングエア人狼団との関連に気付いたアレクシアも飛行船で後を追う。
海に関する国際法においては、18世紀頃から慣習国際法として、海洋を沿岸国の領有できる領海と沿岸国の領有できない公海に分け、公海では「公海自由の原則」が確立し、公海はいかなる国にも属さず、また、全ての国が自由に公海とその資源を使用することができた。その後、1982年には海に関する国際法として最も普遍的かつ包括的な条約であり「海の憲法」とも呼ばれる海洋法条約が採択され、海洋法条約は、海及び海底を内水、群島水域、領海、排他的経済水域、公海、大陸棚、深海底に分類した。このうち内水、群島水域、領海、排他的経済水域、大陸棚については、沿岸国の主権・主権的権利・管轄権が及ぶが、公海、深海底にはいずれの国も属地的な管轄権が及ばない。公海上の区域に対し属地的な管轄権を有する国はなく、公海上では旗国主義に基づき、船舶の旗国が当該船舶に属人的な管轄権を有するのみである。さらに、深海底においても属地的な管轄権を有する国はなく、海洋法条約に基づき設立された国際海底機構が深海底の資源を一元的に管理してはいるが、対象となる資源は鉱物資源のみである。生物多様性の保全のためには区域に基づく規制が不可欠であるとされているが、上記のように属地的な管轄権を欠いている区域である公海や深海底ではそれができない。海洋法条約採択後には、国際的に生物多様性に対する関心が強まっていき、1992年の「環境と開発に関する国際連合会議」で「生物の多様性に関する条約」（生物多様性条約）が採択されたが、生物多様性条約においても国の管轄権を超える区域は適用範囲外とされたため、BBNJの保全及び持続可能な利用が課題として残されていた。したがって、新たな法的枠組みの形成をしない限り、国家管轄権外区域においては生物多様性について国が実効的な規制を課すことはできず、BBNJの保全及び持続可能な利用が問題となっている。