現在の京都・伏見付近の有馬-高槻断層帯および六甲・淡路島断層帯を震源断層として発生したマグニチュード(M) 7.25-7.75程度と推定される内陸地殻内地震（直下型地震）である。地震による死者数の合計は京都や堺で1,000人以上を数えたと伝えられており、完成間近の伏見城天守もこの地震により倒壊し、城内だけで600人が圧死したと言われている。京都では東寺・天龍寺・二尊院・大覚寺等が倒壊し、被害は京阪神・淡路島の広い地域に及び、大坂・堺・兵庫（現在の神戸）では家々が倒壊した。また、現在の香川県高松市でも強震を伴ったとされている。木津川河床遺跡・内里八丁遺跡（八幡市）等では顕著な液状化跡が見つかり、玉津田中遺跡（神戸市）や田能高田遺跡（尼崎市）等で、液状化現象が発生した痕跡がある。また、今城塚古墳（高槻市）と西求女塚古墳（神戸市灘区）における墳丘の地すべりは、この地震による地震動によるものであると推測されている。また、現在の徳島県鳴門市の撫養地区で生じた隆起は、塩田開発の契機となったと考えられている。この地震による著名な死者としては加賀爪政尚、横浜一庵がいる。
1999年に、運行しているウイングシャトルを長期間整備する際の編成不足を補えるよう、1編成増備された。使用しないときは、本館駅出てすぐの車両基地もしくは先端駅（陸地側）に留置される。仕様は最初に投入された8編成と同様だが、南北両ウイングで使用できるよう、ドア上の駅名表示が差し替えられる構造である。南北両ウイングへは深夜帯に一度地上に降ろし、陸送され軌道上に吊り上げる。
3両1編成で、南北両ウイングに4編成ずつ（北ウイング：01 - 04編成、南ウイング：05 - 08編成）、後述の整備時用の予備編成として1編成（09編成）が配置されている。すべて新潟トランシス（旧：新潟鐵工所）製である。CIQの関係上、車両は出発客専用の1両（両ウイング中央寄り）と、到着客専用（同じく先端寄り）の2両という構成になっている。各々の間は仕切り戸で区切られており、通常は閉鎖されている。前面には非常扉が設けられている。車体は軽量ステンレス製である。制御方式はサイリスタ位相制御である。車内の座席は折りたたみ式となっており、1両あたり4席となっている。また、車内中央部には手すりがある。ドア上にはLEDによる位置表示灯が備えられており、到着する前に到着駅のランプが点灯する。ドアチャイムの音は、JR東日本キハ100系気動車と同じ音である。
電子的阻止能とは、媒質中を移動するイオンが媒質の束縛電子との非弾性衝突によって減速される効果を表す。「非弾性」という用語は衝突の過程で運動エネルギーが失われることを示している（失われたエネルギーは、媒質束縛電子とイオン電子雲の両者の励起に使われる）。線電子的阻止能は放出される二次電子の運動エネルギーに制限がない場合の線エネルギー付与と一致する。 イオンが電子と衝突する回数は莫大なものであり、また媒質中を移動するイオンの荷電状態は常に変化しうるため、あらゆる可能な荷電状態についてあらゆる相互作用を考慮するのは非常に難しい。そこで電子的阻止能を、異なる荷電状態に対するあらゆるエネルギー損失過程の平均を表す単純な関数 Fₑ(E) として扱うことが多い。核子1個あたりのエネルギーが数百keVを超える領域では、数%の精度で関数 Fₑ(E) を理論的に決定することができる。その理論的な枠組みはいくつかあるが、ベーテの式がもっともよく知られている。核子1個のエネルギーが100 keVを下回る領域においては、電子的阻止能を解析的モデルによって決定することは困難になる。近年では、低エネルギー領域を含む幅広い範囲のエネルギーについて、リアルタイムの時間依存密度汎関数法によって様々なイオン＝ターゲット系の電子的阻止能を正確に求めることが可能になっている。一部のモデルでは、電子的阻止能を高エネルギーイオンから電子気体へのエネルギー付与ではなく運動量の付与と見なす。これは高エネルギー領域においてベーテの式の結果と一致する。ヘルムート・パウルは数多くのターゲット物質と入射イオンについて電子的阻止能の実験値をグラフ化するデータベースを作成した。いくつかの数値テーブルでは精度を決定するためにこのデータベースとの統計的比較が用いられている。 核的阻止能とは入射イオンと試料原子との弾性衝突の効果を指す。「核的」という呼び方は核力が関わっているという誤解を招く可能性があるが、イオンがターゲット物質の原子核によって減速されることを意味している。核的阻止能 Fₙ(E) を計算するには、二原子間斥力のポテンシャルエネルギー E(r) の形が分かっていればよい。右図はアルミニウムに入射したアルミニウムイオンに対する核的および電子的阻止能を示したもので、エネルギーが低い領域を除けば核的阻止は無視できる。入射イオンの質量が増加すると核的阻止の効果も増加する。右図では低エネルギー領域で核的阻止が電子的阻止を上回っているのが、非常に軽いイオンが重い物質の中で減速する場合にはすべての領域で核的阻止が電子的阻止より弱くなる。検出器の放射線損傷の分野では、線エネルギー付与 (LET) の対極として「非電離エネルギー損失」(NIEL) という用語が使われる。核的阻止は定義上電子の励起を伴わないため、核反応が起こらないならばNIELと核的阻止能は同一の量だと考えられる。 非相対論的な領域での全阻止能は、これら電子的、核的な項の和 F(E) = Fₑ(E) + Fₙ(E) となる。阻止能の半経験的な表式は複数が考案されている。現在もっとも広く用いられているのは、SRIMコードのいくつかのバージョンで採用されているZiegler、Biersack、Littmark（ZBL）によるモデルである。イオンのエネルギーが非常に高いときには、物質中の電界を通過することで発生する制動放射による放射阻止能も考慮しなければならない（全阻止能から放射阻止能を引いた部分は衝突阻止能と呼ばれる）。飛来粒子が電子である場合は常に放射阻止能が重要となる。イオンエネルギーが大きい場合、核反応によるエネルギー損失も起こりうるが、通常そのような過程は阻止能としては考えられない。 固体ターゲット物質の表面付近では、核的および電子的な阻止はいずれもスパッタリングを発生させる可能性がある。