学院章に同じ。印刷物等において実際に用いられてきた意匠には、年代によって、地色の表現や「SEQUIMINI ME」の文字部分に微妙な差異が見られる。
キリスト教の自由と愛の精神をモットーにしており、自由な校風が特長。生徒自治会活動は活発で、2005年度は自治会主導のもと約30年ぶりに体育祭が復活した。高等学校では1971年より制服は撤廃されているが、選択肢の一つとして留学時などにあれば便利ということで標準服（ブレザー・着用、購入は自由。ただし国際コースの生徒は必ず購入）がある。また、米国聖公会学校連合会と提携したEP留学制度(Exchange Program)や国際コース以外の生徒を対象としたカナダ短期海外研修など留学制度が充実している。高等学校の主な略称は『ピン高』や『桃高』や新聞等では『桃学高』という表記がなされることもあるが一般的ではない。通称名である『ピン高』は、桃山学院の桃の字からピンクと読み替え、さらに短くしたものという説や、「ピンからキリまで」のピンという説もある。
ヒギエアは、メインベルトの天体の中ではケレス、パラス、ベスタに次ぎ4番目の大きさである。しかし、メインベルトの外側の領域に位置する上に反射率が低いため、大きさの割には見かけの等級が暗い。そのこともあって発見はかなり遅れた。ヒギエアはヒギエア族に属している。代表的なC型小惑星であり、炭素物質を多く含んでいるため反射率は非常に低く、黒っぽい表面をしている。ハッブル宇宙望遠鏡の観測により、ヒギエアは球形に近い外観をしていることが確認された。
分配関数は統計力学を熱力学に関係付ける上で重要な関数である。系のヘルムホルツエネルギー F(β) はで定義される。温度の関数として表されたヘルムホルツエネルギーは完全な熱力学関数であり、系の熱力学的な性質の全てを導くことが可能である。この式はカノニカルアンサンブルにおいて、マクロな熱力学関数をミクロな統計力学に基づいて導く式である。大分配関数を用いて定義されるはグランドポテンシャルと呼ばれる。温度と化学ポテンシャルの関数としてのグランドポテンシャルも完全な熱力学関数であり、グランドカノニカルアンサンブルにおいて、統計力学に基づいて熱力学関数を導く式である。
集合 Ω を粒子数 N によっての非交和に分解する。これを用いて大分配関数を変形すればとなる。ここで λ=eβμ は活量である。大分配関数は粒子数 N の分配関数の母関数と見ることができる。
系の取りうる全ての状態の集合を Ω とし、系が状態 ω∈Ω にあるときのエネルギーを 、粒子数を  とするとき、大分配関数 Ξ(β,μ) はによって定義される。グランドカノニカルアンサンブルは熱浴、粒子浴と接触する解放系を表現するアンサンブルである。パラメータ μ は粒子浴の化学ポテンシャルである。
1931年に刊行した『経営経済学』の出現は、当時の経営経済学界にとって画期的であった。この書で理論的経営経済学を学問的に体系づけ、理論的社会経済学の一分野として個別的資本の運動をそれ自体として研究する学である、という斬新な知見を開発した。特にマルクス経済学を基礎として、経済学の研究対象を個別資本の運動とする主張を日本で初めて提唱した。この個別資本学説は、『経営経済学』に展開された。この著述の公刊は、黒澤清教授が述べるように、その影響力は遠く戦後にまで及び、批判経営学の名において、この仮説の演繹的展開を試みる者が少なくなかった。1936年に刊行された『経営費用論』は，経営費用論の名を持つ日本における最初の書物である。その後、経営費用論という表題の書物がたくさん表れるようになったのであるが、今なお古典的名著であることを失っていないのである。『経営費用論』において、企業における資本循環を費用、収益、利益の関連過程として把握し、この意味でこの費用問題が経営経済理論の中心課題との観点に立って費用の本質を明らかにしている。個別資本学説は、『経営費用論』の第1章に残っている。しかし、1952年には、理論的科学としての個別資本学説に自ら疑念を抱きその反省が必要であることを日本経営学会の公開席上で表明した。経営学的に実りなき個別運動の仮説を克服して、ここに新たなる中西経営学が展開されることとなる。この段階で、経営学を経営に関する技術的科学として基礎づけることが最も妥当であると主張する。ドイツにおける経営経済学の主流とアメリカの経営学は、この学を技術学として発展させ来たったものであると見たわけである。現代経済を表徴する企業は，単なる私的存在ではない．現代企業はその存在と栄枯盛衰が、企業を取り囲んで社会的に広汎に分布している投資家、債権者、労働者、消費者または販売取引者、資材等の購入先、地域社会、行政機関等もろもろの社会集団の利害安危に密接かつ甚大な影響をもつ存在となっており、企業はいまや社会化された制度すなわち社会的存在と解釈されなければならない。それは、現代企業が社会経済の一環として、経済価値生産の増進と価値の公正な分配によって、社会全体の福祉welfareの増進に貢献するという企業の社会的任務を反映する存在だからである。そしてこれこそが現代企業の目的ないし存在理由（レーゾン・デートル）なのである。中西寅雄の技術的科学としての経営学は、こうした経済発展の歴史的かつ理論的考察に基づく新しい企業観に立って、如何にして企業経営の合目的的な構成と運用を図るか、即ちそのための手段の系列は何か、を探索する学問として一貫して探索されている。後期中西経営学説（原価計算論、管理会計論を含む）は，このような特質をもつ壮大な学問体系である。