サッカーを通じて各地で交流を行うプロジェクト。クルーズで訪れる土地でのサッカー交流の他、日本国内で中古のサッカーボールの寄贈を呼びかけ、経済的事情などからサッカーボールを持つことが出来ない子どもたちや、各地の学校、サッカーチームなどに、ボールを贈る活動も行っている。これまでボールを届けた国は以下の通り。エリトリア、ケニア、南アフリカ、ベトナム、ブラジル、ベネズエラ、トルコ、マダガスカル、キューバ、アルゼンチン、チリ、ニューギニア、クロアチア、東ティモール、インド、パレスチナ、フィジー、セイシェル、中国、リビア、エクアドル、チューク、スペイン、モルディブ、カナダ、エルサルバドル、エジプト、オランダ、北アイルランド、メキシコ、フィリピン、グアテマラ、イエメン、ヨルダン、ナミビア　他2009年2月には、イラクの子供達を支援するチャリティーサッカー大会を開催している。2010年12月、元サッカー日本代表監督のフィリップ・トルシエが「ピースボール親善大使」に就任。ピースボートと協力して、世界の子どもたちにサッカーボールを届けるなどの活動をしていくことを明らかにした。トルシエとピースボールの協力活動第一弾として、2011年に出航する世界一周クルーズで訪問するモロッコに396個のボールを届けた。今でもモロッコで長い時間を過ごすというトルシエは「アフリカ各地の子供たちは、ボールを買えず、空き缶やペットボトルをボール代わりにしていることが多い。本物のボールを蹴る幸せを一人でも多くの子供たちに知ってほしい」と呼びかけている。読売新聞などに取り上げられた。2014年5月、ブラジル・リオデジャネイロにあるストリートチルドレン養護施設サンマルチーニョ慈善協会内にサッカー場を建設。 建設費用は全て街頭、クラウドファンディングなどの募金活動で集めた。金田喜稔、GAKU-MCがキャンペーンの呼びかけ人。2019年現在、約14300個、46ヶ国にサッカーボールを届けている。
ピースボートは、2005年に韓国のNGO「環境財団」とともに史上初の日韓NGO共催による「ピース&グリーンボート」を実施。500名を越える参加者と共に15日間の東アジアの船旅を実施しました。その後、11回にわたって「ピース&グリーンボート」を実施して、交流を行っている。（2019年10月現在）
ピースボートは2005年から3年間に渡って集めた外貨募金（約1万3000ドル）をベトナムの枯葉剤被害者協会に贈り、被害者支援のための施設の建設費の一部（屋根の建築や家具の購入費用等）として使われた。2009年のクルーズでは、日本からの被爆者とともに、その施設で初めて交流会を行っている。
ピースボート・クルーズで訪れる土地に、日本国内で集めた支援物資を届けるプロジェクト。ピースボート設立当初の1984年から始まり、以降毎クルーズ活動している。各地のNGOや学校などに、必要な物資を届けている。その内容は、文房具やスポーツ用品、楽器、ミシン、衛生用品など多岐にわたる。大型客船を使うという特長を活かし、一度に多量の物資を運ぶほか、救急車や車椅子といった大型の物資提供も行ったことがある。プロジェクト名にある「UPA」とは「United Peoples Alliance」の頭文字を取ったもので、国と国のつながりとは異なる「人々の連合」を作るという意味から付けられている。DeNAが実施している「Sekai Egao プロジェクト」と協力して、2016年1月にランニングシューズ213足をモザンビークに、2016年6月に野球道具1180個をキュラソー、ベネズエラに届けた。
ピースボート地球大学は、1999年10月に出航した第26回ピースボート地球一周の船旅において初めて開催された。目的は、平和についてより広く実践的に学び、地球的視野から平和をつくりだしていく人材を育てること。参加者は日本人の若者のみならず、国際奨学生として近隣のアジア諸国や世界の紛争地域から若者を招いている。2014年からは全行程を英語でおこなう短期間の「特別プログラム」を、2016年からは国連の「持続可能な開発目標(SDGs)」に関連づけたカリキュラムを実施している。これまでに47クルーズでプログラムを実施し、のべ3000名以上が参加している（2019年10月時点）。
日本の敗戦後、1945年9月末をもって最後の日本人総裁田中鉄三郎は解任され、後任にはアメリカ合衆国軍政部のローランド・スミス海軍少佐が就任して米軍の管理下に置かれたが、1950年に韓国銀行が創設されるまでの期間、38度線以南の地域で中央銀行および商業銀行としての業務を継続し、圓(ウォン)を発行した。米韓の軍政委譲協定により朝鮮銀行が韓国政府に委譲され、1950年6月5日に朝鮮銀行の資産負債を継承した韓国銀行が発足して韓国銀行券発行の準備にかかったが、直後の6月25日に朝鮮人民軍が宣戦布告なしに南進し朝鮮戦争が勃発した。韓国銀行では本店地下金庫の金塊と銀塊および総裁ら幹部職員は脱出させたが、6月28日にはソウル特別市が陥落し、韓国銀行券発行までの経過措置として発行・保管していた多額の朝鮮銀行券と印刷原版が北朝鮮に奪われた。北朝鮮は奪取した朝鮮銀行券のほか、原版で不法発行した銀行券を乱発し、物資調達と経済攪乱工作を進めた。これに対抗するため、韓国側は一刻も早く韓国銀行券を発行して朝鮮銀行券の通用を禁止する必要に迫られたが、戦乱下の韓国では新券発行が不可能だったため、GHQの命令で日本の大蔵省印刷局（当時は外局の印刷庁）が1950年7月から1951年3月末にかけて韓国銀行券8億4200万枚を製造・納入した。北朝鮮による朝鮮銀行券の不法発行は全流通額の3％程度と推測されるが、仁川上陸作戦で仁川、ソウルが奪還されると、同行していた韓国銀行先発隊が日本で製造された韓国銀行券と朝鮮銀行券の通貨交換を進めて朝鮮銀行券の流通を禁止し、北朝鮮の経済攪乱工作による被害を最小限に食い止めた。第二次世界大戦後、閉鎖機関に指定され解散した。朝鮮にあった資産は米ソ両軍政府が接収し、のちにその一部は大韓民国と朝鮮民主主義人民共和国の中央銀行である韓国銀行・朝鮮中央銀行に払い下げされた。また日本国内の残余資産により設立された銀行が日本不動産銀行（後の日本債券信用銀行、現：あおぞら銀行）である。朝鮮の資産は、未だ閉鎖機関朝鮮銀行の資産であり、接収解除後に、財務大臣が清算人を選任し、朝鮮銀行法により清算を行う事となっている。1957年（昭和32年）2月11日に当社の株式の店頭売買が廃止となった。なお、戦後に在日朝鮮人によって設立された朝銀信用組合・在日韓国人によって設立された商銀信用組合（いずれも信用組合）との関係性は無い。