クリスマス・キャロルは西欧中世にまで遡ることができ、当時の旋律法で造られた曲が現代でもうたわれている。キャロルは元々世俗的な共同体の「祝歌」であり、収穫の季節にうたわれたものや、クリスマスを含め、キリスト教の聖日や行事に関連してうたわれたものもあった（アドヴェント・キャロル、イースター・キャロル等）。キャロルは13世紀には存在しており、合唱歌として歌われてきたが、16世紀の宗教改革において、新教の国々において衰退を見た。しかしキャロルは地方の田園地域などでは継続してうたわれており、やがて19世紀において再びキャロルに対する関心が復活した。またそれと共に、歌詞の印刷出版や新しい作詞などが行われた。
2003年、「恋する宇宙人」でなかよし新人まんが賞準入選を受賞し、『なかよしラブリー』（講談社）夏の号でデビュー。同期は遠山えま、桃雪琴梨。
1995年1月から放送されていた「NHKビジネスライン」の後継として1998年4月開始。当初は「BS22」→「BS23」の第2部として放送されていた。2003年11月に「BSニュース経済最前線」として独立。2004年11月から2005年3月は「きょうの世界」の21時台（第3部）、「きょうの世界 経済最前線」として放送。2005年3月28日より「きょうの世界」から独立した。2006年1月に放送時間が30分から15分に縮小され、その際特集コーナーと英語の二ヶ国語放送を終了（特集コーナーは午後の「東京マーケット情報」で放送継続）。同年11月から放送時間は20分となり、11月20日放送分からはBSデジタル放送では画角16:9のサイズで放送されていた。2008年12月より、NHKオンデマンドでも配信が開始された。ニュース番組ではあるが経済に特化した内容であるため、「見逃し見放題パック」でのみ視聴できる「ニュース番組」には分類されず、単品での購入・視聴が可能となっていた。しかし、NHKの衛星放送はテレビ完全デジタル化で2波体制に戻るため、全系統で番組編成の抜本見直しが進められた結果、2010年1月29日の新年度編成発表で同年3月を以って終了することが明らかにされた。そしてこの番組は総合テレビに移され、『きょうのニュース&スポーツ』のスポーツコーナーと統合の上、同年3月29日から『Bizスポ』として放送されることになった。最終回・2010年3月26日の回は「世界経済と歩んだ12年」として、この番組の総集編的なものを放送して締めくくった。
その日の日本と世界の経済動向のレポートを中心に、企業経営者のトップインタビューや新商品の紹介などを放送している。ニューヨーク・ロンドンの金融機関とテレビ電話で結び海外市場の動きも伝えている。毎週金曜日には、翌週のマーケットの注目点を専門家に聞くコーナーがある。前身番組の担当でもあった岩間正之キャスターの時代までは、キャスター二人ともオープニングではお辞儀・挨拶はせず、番組の「編集長」である男性キャスターがいきなりその日の経済動向について語る点が斬新であった。
ハル・ノートで交渉が絶望的になってもなお開戦阻止の動きがあった。来栖大使は、戦争を防ぎ得るのは天皇陛下とルーズベルト大統領以外にはないとして、様々なルートを使って、大統領から昭和天皇へ親電を打ってもらうよう働きかけていた。また、寺崎英成一等書記官も来栖の賛同を得て、親電工作に乗り出していた。（11月26日午前、野村・来栖両大使は、乙案全ての通過は困難であることを報告するとともに、事態打開策としてルーズベルト大統領と昭和天皇の間で親電を交換して「空気を一新」する案を東郷外相に進言していた。だが、この案は東郷に却下されていたので、来栖・寺崎の行動は外務省の指示に背くことになる。）他方、アメリカ側にも親電を打つ案は以前からあったが、ハル国務長官はルーズベルトに「日本の攻撃が殆ど開始される時まで延期するよう」進言していた。12月6日、ルーズベルト大統領から昭和天皇に親電が発せられた。親電の趣旨は、もし日本軍が仏印から撤兵してもアメリカは同地に侵入する意図はない、周辺政府にも同様の保障を求める用意がある、南太平洋地域における平和のため仏印から撤兵してほしいというものであった。ハルの原案では「日中の90日停戦、太平洋関係諸国の軍隊の移動禁止、在仏印日本軍の縮小、日中両国の和平交渉の開始」など既に放棄された暫定協定案の再現のような内容であったが、ルーズベルトはこれを採用しなかった。親電を送ることについてのルーズベルトの真意は明らかではないが、ハルは「それを送ることは記録を作る目的以外にはその効果は疑わしい」と否定的だった。親電は東京中央電信局で15時間留め置かれ、最終的に昭和天皇のもとに届いたのは12月8日の午前3時（ハワイ時間では午前7時半で真珠湾攻撃予定時刻の約30分前）であった（この時、昭和天皇は「海軍軍装を召され」ていたことが、『昭和天皇実録』によって初めて明らかになった）。戦後、昭和天皇は「この親電は非常に事務的なもので、首相か外相に宛てた様な内容であつ[た]から、黙殺出来たのは、不幸中の幸であつたと思ふ」と回想している。親電について東郷は「此危局を救い得るものとは認め難い」とし、東條も「そういうものは何にも役立たぬではないか」と言ったとされる。なお、2013年3月に公開された外交文書によって、戦後、連合国軍総司令部（GHQ）が外務省に対して、伝達が遅れずに「電報が天皇陛下に渡されたならば戦争は避けることができたに違いない」との見解を示していたことが明らかになっている。