大正末期から昭和初期にかけて、沿線に陸軍浜松飛行隊第7連隊（現・航空自衛隊浜松基地）等が設置され、旅客・貨物とも軍事輸送が加わり、需要が伸びた（上池川駅を聯隊前駅、小豆餅駅を飛行聯隊前駅、曳馬野駅を廠舎口駅と称した時期がある）。太平洋戦争直前の1941年（昭和16年）には、浜松側の起点を板屋町から東田町へと改めている。同じ頃、勢力を伸ばし始めたバスへの対抗策として、1929年（昭和4年）にはガソリンカーを導入している。ところで、国鉄二俣西線（後の国鉄二俣線、現・天竜浜名湖鉄道天竜浜名湖線）は1938年（昭和13年）に金指乗り入れを果たし、浜松鉄道と交差することとなった。このようなケースでは、後から開業した線が陸橋等を築いて昔からの線を跨ぐのが通例だが、二俣線の場合は国鉄東海道本線の非常時迂回線と考えられていたことからか、先に開通した浜松鉄道の方が陸橋を建設し、地平を通る二俣線を跨ぐ構造となった。この陸橋の遺構は今なお残る。
浜松北方にあたる金指は高速交通が通っておらず（国鉄二俣線の開業は昭和に入ってから）、また引佐郡の奥山には半僧坊大権現で知られた方広寺があったため、鉄道建設が待たれていた。加えて沿線の三方原は茶や桑の産地でもあり、貨物需要も見込まれた。このため蒸気動力での濱松軽便鉄道が設立され、大正に入った1914年（大正3年）に、まず浜松市街北西部の元城から金指までが開通、翌年には当初の起点となった板屋町に乗り入れた。同年に金指から気賀（後に気賀口）まで延長している。ここまでは建設も順調だったが、気賀から奥山までは、用地買収のトラブルや浜松鉄道（1915年（大正4年）に浜松軽便鉄道から改称）自体の経営難から難航し、1923年（大正12年）にようやく奥山まで全通した。
ベッセル・ヴァン・デア・コーク（Bessel van der Kolk、1943年 - ）は、オランダ出身の精神科医。van der Kolkを「ヴァンダーコーク」と綴る場合もある。トラウマやPTSDについて脳科学的な研究を行っており、ニューロフィードバックなどを用いた治療を行っている。発達性トラウマ障害という概念の提唱者でもある。1978年にアメリカ合衆国のボストン退役軍人クリニックで精神科医としてヴェトナム戦争の復員兵の治療を始める。また、2001年の国立子供トラウマティックストレスセンターの設立にも尽力した。
広島県佐伯郡廿日市町（現：廿日市市）出身。広島商業高校時代はエースピッチャー。1962年春季中国大会決勝に進み、松江商を降し優勝するが、夏は県予選で敗退し甲子園には出場できなかった。高校同期に大下剛史、上垣内誠がいる。卒業後は芝浦工業大学に進学し、野手に転向。東都大学野球リーグでは優勝に届かなかったが、1965年秋季リーグと1966年春季リーグに2季連続で首位打者を獲得。リーグ通算73試合出場、244打数69安打、打率.283、6本塁打、23打点。ベストナイン2回（三塁手）受賞。1966年2次ドラフト2位で阪神タイガースに入団。第二次選択会議では阪神のほか八球団からリストアップされていた。1年目の1967年から一軍で起用され、三塁手として10試合に先発出場。1969年には小玉明利らを抑え、レギュラーの座を獲得する。しかし翌1970年のシーズン後半には藤田平が三塁に回り、後藤和昭の台頭もあってポジションを失う。その後も準レギュラーとして起用され、1972年には38試合に先発出場、打率.265を残す。しかし1973年には出場機会が減少し、同年限りで引退。打撃は大学時代から中距離打者として評価が高く期待されたが、守備が苦手で1969年には19失策を記録した。
日本では日本国憲法第21条第2項は「検閲は、これをしてはならない。通信の秘密は、これを侵してはならない。」と規定する。北方ジャーナル事件で最高裁は「憲法二一条二項前段にいう検閲とは、行政権が主体となって、思想内容等の表現物を対象とし、その全部又は一部の発表の禁止を目的として、対象とされる一定の表現物につき網羅的一般的に、発表前にその内容を審査したうえ、不適当と認めるものの発表を禁止することを、その特質として備えるものを指す」としている（最大判昭和61年6月11日 民集第40巻4号872頁）。税関検査について、最高裁は第一に「輸入が禁止される表現物は、一般に、国外においては既に発表済みのものであつて、その輸入を禁止したからといって、それは、当該表現物につき、事前に発表そのものを一切禁止するというものではない」こと、第二に「思想内容等それ自体を網羅的に審査し規制することを目的とするものではない」こと、第三に「税関は、関税の確定及び徴収を本来の職務内容とする機関であって、特に思想内容等を対象としてこれを規制することを独自の使命とするものではなく、また、前述のように、思想内容等の表現物につき税関長の通知がされたときは司法審査の機会が与えられているのであって、行政権の判断が最終的なものとされるわけではない」ことなどから税関検査は検閲には当たらないとした（最大判昭和59年12月12日 民集第38巻12号1308頁）。また、教科書検定について、最高裁は家永教科書裁判（第一次訴訟）で「一般図書としての発行を何ら妨げるものではなく、発表禁止目的や発表前の審査などの特質がないから、検閲に当たらず、憲法二一条二項前段の規定に違反するものではない。」とした（最判平成5年3月16日 民集第47巻5号3483頁）。