かつてはヒレトガリザメと同種だとみなされており、1983年に初めて、John Stevens と Glen Cuthbert によって別種の可能性があると発表された。2005年、William White、Peter Last、レオナルド・コンパーニョによって、科学誌Zootaxa において正式に記載された。種小名 australiensis は分布域に由来する。タイプ標本はジェラルトン (西オーストラリア州)の深度41mで捕獲された92cmの成体雄である。
大阪府大阪市出身。大阪府立天王寺高等学校を経て、神戸学院大学法学部卒業。2001年に広告代理業の株式会社アドウェイズ（東証マザーズ：2489）を現社長の岡村陽久と共同設立。現在のアフィリエイトの基となる成功報酬型広告（アクション課金型広告）をスタートさせる。その他、教育、IR支援、イベント運営、大学生就職支援などを経て、2010年にキャリア・コンサルタントとして独立。
大阪府出身。特定非営利活動法人日本キャリア開発協会会員／CDA（キャリア・ディベロップメント・アドバイザー）。大阪府緊急就労・生活相談センター「サポートネットOSAKA」、京都府総合就業支援拠点「京都ジョブパーク」、京都府大学新卒者等就職支援事業「京都学生等就職支援プロジェクト」相談員を務めている。
岩手県花巻市出身。花巻農学校（現岩手県立花巻農業高等学校）卒。近衛兵となった後、笹間能企業協同組合専務理事、同組合長理事となり、1959年から岩手県議会議員を7期務め、自民党岩手県連幹事長、同副会長。1974年に議長に就任し3期務め、1984年に全国都道府県議会議長会会長に就任した。1986年の参院選に岩手県選挙区から立候補して現職の増田盛らを破って当選する。第1次海部内閣で科学技術政務次官を務めた。参議院議員は1期務め、1992年に引退した。2013年死去。
50thシングルに向けた3作連続リリースの第1弾シングル。前作「You were.../BALLAD」から約7ヶ月ぶりの発売となり、44thシングル「Days/GREEN」から5作連続となる両A面シングル。「MOON/blossom」は「CD+DVD」「CDのみ」、「blossom/MOON」は「CDのみ」の計3形態。3形態の違いは、ジャケット、CDの収録曲の違い等である（次項参照）。両曲とも、デビュー曲「poker face」や「A Song for ××」などを手がけた星野靖彦が約10年ぶりに作曲を担当。「MOON」は、11thアルバム『Rock'n'Roll Circus』の初回盤を購入したファンクラブ会員限定で着うた配信された楽曲だった。3作連続リリーススペシャル企画として、四つ折りブックレット封入の紙ジャケット仕様の「LIVE会場限定盤」がツアー会場、mu-moショップのみ、数量限定で発売。
いわゆる『バターン死の行進』のアメリカ本国の報道管制を激しく非難したマッカーサーであったが、日本統治では徹底した報道管制を行っている。バギオで戦犯として山下が逮捕された直後、9月16日の日本の新聞各紙に一斉に「比島日本兵の暴状」という見出しで、フィリピンにおける日本兵の残虐行為に関する記事が掲載された。これはGHQの発表を掲載したもので、山下裁判を前にその意義を日本国民に知らしめ、裁判は正当であるとする周到な世論工作であった。毎日新聞の森正蔵（東京本社社会部長）によれば、これはマッカーサーの司令部から情報局を通じて必ず新聞紙に掲載するようにと命令され、記事にしない新聞は発行部数を抑制すると脅迫されていたという。実際に朝日新聞はこのGHQの指示について、「今日突如として米軍がこれを発表するに至った真意はどこにあるかということである。（連合軍兵士による）暴行事件の発生と、日本軍の非行の発表とは、何らかの関係があるのではないか」と占領開始以降に頻発していた連合軍兵士による犯罪と、フィリピンにおける日本軍の暴虐行為の報道指示との関連性を疑う論説を記事に入れたところ、マッカーサーは朝日新聞を1945年9月19日と20日の2日間の発行停止処分としている。その後、マッカーサーと昭和天皇の初面談の際に撮影された写真が掲載された新聞について、内務大臣の山崎巌が畏れ多いとして新聞の販売禁止処分をとったが、連合国軍最高司令官総司令部 の反発を招くことになり、東久邇宮内閣の退陣の理由のひとつともなった。これをきっかけとしてGHQは「新聞と言論の自由に関する新措置」(SCAPIN-66)を指令し、日本政府による検閲を停止させ、GHQが検閲を行うこととし、日本の報道を支配下に置いた。また、連合国と中立国の記者のために日本外国特派員協会の創設を指示した。マッカーサーの日本のマスコミに対する方針を如実に表しているのは、同盟通信社が行った連合軍に批判的な報道に対し、1945年9月15日にアメリカ陸軍対敵諜報部の民間検閲主任ドナルド・フーバー大佐が、河相達夫情報局総裁、大橋八郎日本放送協会会長、古野伊之助同盟通信社社長を呼びつけて申し渡した通告であるが「元帥は報道の自由に強い関心を持ち、連合軍もそのために戦ってきた。しかし、お前たちは報道の自由を逸脱する行為を行っており、報道の自由に伴う責任を放棄している。従って元帥はより厳しい検閲を指令された。元帥は日本を対等とは見做していないし、日本はまだ文明国入りする資格はない、と考えておられる。この点をよく理解しておけ。新聞、ラジオに対し100%の検閲を実施する。嘘や誤解を招く報道、連合軍に対するいかなる批判も絶対許さない」と強い口調で申し渡している。