いわゆる「従軍慰安婦の強制連行」は、最初は小説内の創作であり、それが反日的プロパガンダによっていつの間にか歴史的事実として世界中に認識されたとしている。歴史の真実を伝える側が、「歴史修正主義者」として非難されてきたと述べた。夕刊フジに「反撃せよ! ニッポン」を2014年11月17日から五日間のみ連載。この中で日本が東南アジア諸国や中国大陸で「侵略戦争を行った」という話も創作された話としており、戦後占領政策の一部としてGHQが世界中に広めたプロパガンダであるとしている。嘘が暴かれることを「わが祖国・米国も喜びはしない。」としているが、戦後70年を迎えるにあたりそろそろ日本は近現代の間違った歴史認識の修正を堂々と主張すべきと述べた。28日に米国人ジャーナリスト、マイケル・ヨンが発表した、いわゆる「従軍慰安婦の強制連行」が嘘である事を報告した記事「日韓問題： 第二次世界大戦中、韓国人男性が臆病者だったとでも言うつもりか？（英: Japan-Korea: Were Korean Men Cowards during World War II?）」を、日本語に翻訳してブログに投稿。世界抗日戦争史実維護連合会は日本だけを対象として貶める反日宣伝工作機関であるとして、南京事件30万人や慰安婦20万人などの虚偽を拡散することは、人種差別等を撤廃する公民権法の趣旨に反しているので、アメリカはこのような活動を取り締まれるよう法改正するべきであると提言しており、当該団体が戦争真実を擁護するならば中国共産党による日本人虐殺の通化事件、国民党軍による通州事件、黄河決壊事件等も擁護するべきであると主張している。
言論の自由に対する大変な弾圧であり、長すぎる出国禁止はいわば監禁であり、在宅起訴など完全にやりすぎと述べ、発展途上国や独裁政権の手法であるとし、「韓国の政治の未熟さを全世界にさらしているようなもの」、「子供っぽい。恥ずかしい行為の極み」と述べた。引用元の韓国紙や記者が処罰されず、引用した産経新聞支局長が在宅起訴されたことについては「明らかに公平性を欠いており、（支局長が）スケープゴートにされたとしか考えられない。」と考察。米国では言論の自由がとても大切にされており、この程度のことで起訴されるなどありえない事であるとした。
2014年8月22日、いわゆる従軍慰安婦問題について誤報があったと朝日新聞が認めた事について、「必死の努力を続けてきた韓国人は赤っ恥をかかされた」、「報告書を提出したクマラスワミに死んでも消せない汚点が歴史上に残っちゃった」、「国連人権委員会の調査内容がいい加減だったことまでバレちゃった」等、自身のブログでコメントした。2018年に慰安婦に関する報道を英語でも訂正報道するように求めた。しかし、朝日新聞は既に公開しているとして拒否した。ギルバートが朝日新聞による英語の訂正記事を検索しても出てこなかったため、調べてみると朝日新聞は英文での過去の慰安婦報道に関する訂正記事など特定の記事のみ検索回避の設定をしていたことが発覚した。指摘受けた朝日新聞は検索回避を解除し、「作業漏れ」と釈明している。
2015年9月25日の「朝まで生テレビ」に出演した際、「集団的自衛権、個別的自衛権、これは両方とも国際法で認められているものであって、日本にもあるんですよ。そして（日本の）憲法前文を読みますと『憲法は国民を守るためにある』と（書かれてあって）、その上で、憲法第9条は『しかし、武力は使わない』と言っているんだけれども、前文と国際法から考えれば、憲法第9条自体が、憲法違反だと思っている。」と発言した。これに対してパネリストの小林よしのりも「それは正しいわ。」と同意し、司会の田原総一朗も「もともとあの憲法はGHQが作った憲法であって、GHQは日本が再び戦争ができない、弱い国にするために作ったんだよ。」と返し、ギルバートも「ペナルティなんですよ。制裁措置。」と、やりとりする場面があった。
父と伯父は朝鮮戦争に出征した退役軍人。義弟も退役軍人であり、沖縄での勤務経験を持つ。ギルバート自身はベトナム戦争の時期に徴兵登録しており、軍務に就いてベトナム戦争に出征する可能性があった（結果としてギルバート自身が軍務に就くことはなかったが、1975年の沖縄海洋博覧会でアメリカのパビリオンのガイドを務め、沖縄嘉手納基地に半年間居住した。）。親戚に複数の現役軍人がいる（2015年現在）。ギルバートは、友人や友人の子供が軍人になったケースは多いと述べている。毎日放送系のクイズ番組『世界まるごとHOWマッチ』に外国人枠準レギュラー解答者として出演して日本中の茶の間の人気者となるが、司会の大橋巨泉から、正解より安い金額を回答していたことから「ネギルバート」（「値切る」と「ギルバート」の略）と呼ばれていた。結婚しており、妻・3人の息子・8人の孫がいる（2014年6月現在）。2017年1月現在、3つの会社の代表取締役を務める。
M48は、1952年-1959年に12,000両製造。初期型はガソリンエンジンを搭載していたが、航続距離が短い上に直撃弾によりすぐに引火した。加えて、敵弾が砲塔を貫通して砲塔旋回用の油圧系を切断した際に駆動油が乗員区画内部に勢いよく流出することがあり、その油の発火点が摂氏149度（華氏300度）と非常に低かった。そのため乗員区画での火災発生が多く、ダメージコントロールにおいての重大問題が判明した。このため、1974年の第四次中東戦争において、イスラエル国防軍（IDF）の車両が被弾した乗員区画内に火災を発生させて死傷者を出したり車両の焼損が多発、これらの解決のため、M60の開発と平行し、エンジンをディーゼルエンジンとし、砲塔駆動機構を改良したM48A3が開発された。1970年代中頃よりは、M48はM60への更新が進められ、前線部隊の装備から外されて予備役部隊や州兵に移管されていた。アメリカ軍は、これらM48の主砲をM60と同じ51口径105mm戦車砲M68に換装すると共にエンジンやトランスミッションをM60と同一のものに換装することで、M60並みの戦闘能力を持つM48A5に改修することに成功した。1990年代中期には、M48は州兵部隊も含めてアメリカ軍から完全に退役したものの、各国で現在も多数が使用中。アメリカ軍のM48にはM47やM60の退役車両と共に射撃訓練や各種兵器の実車標的とされたものも多く、各種の試験で標的とされて破壊される映像を見ることができる他、アメリカ、ワシントン州のヤキマトレーニングセンターでは2010年代においても実車標的として配置されている。