南方熊楠賞（みなかたくまぐすしょう）は、南方熊楠没後50周年記念事業として設立された、民俗学・博物学の賞。和歌山県田辺市と南方熊楠邸保存顕彰会（現南方熊楠顕彰会）により1990年に制定された。日本国内・国外を問わず、民俗学の分野・博物学の分野において顕著な業績のあった研究者に贈られる賞で、1年に1人人文部門と自然科学部門から毎年交互に選出される（一部の年を除く）。また、南方熊楠に関連した研究には特別賞が贈られる。受賞者には賞状（塩谷聴泉揮毫）、トロフィー（建畠覚造制作）、副賞（本賞100万円、特別賞50万円）が授与される。
共和政ローマの政治を主導してきた元老院に対し、平民の支持を基盤に政治を行おうとした一派をポプラレスという（これに対し、従来通り元老院主導による政治を行おうとする者たちを総じてオプティマテス、閥族派、元老院派と呼ぶ）。当時のローマは、ラティフンディウムの発展により、広大な土地や奴隷を多数所有し大規模農場を経営する貴族や富豪が勃興し、これに対抗できない自作農が没落した。自作農の多くが農地を失い、財産を持たないプロレータリ（無産市民）となった。これは一定以上の財産を持つローマ市民を徴兵して軍事を維持していた共和政ローマにとっては、軍事力の低下という大きな問題ともなった。ポプラレスは、そのような当時のローマ社会を是正するため、没落した平民らに農地の分配、その他の救済処置を行おうとした。しかしそうした改革は、既存の権力機構である元老院からは快く思われず、両者は対立関係にあった。
音響スタジオのHALF H・P STUDIOや神南スタジオで音響制作担当をしていたアニメーション音響監督の髙橋秀雄が独立し、1999年に設立した音響制作会社。設立当初はティー・エヌ・ケー制作作品の音響制作が主だった。音響制作においては、フロンティアワークスが製作するドラマCDを数多く制作した。また、録音スタジオの整音スタジオを子会社化している。2001年には声優のマネジメントを行う芸能プロダクションである「アクアライト」（2003年より有限会社メディアフォースに商号変更。2012年4月に整音スタジオと合併し、株式会社化。）を設立。同年1月、アニメーション制作事業に参入。グロス請けを請け負うまでとなったが、2013年11月30日、アニメーション制作事業を株式会社Peace&Kindnessに譲渡した。2014年2月24日付で事業を停止し、破産申請の準備に入ったと報じられた。負債総額は約1億円。
アルバート・カーン（Albert Kahn, 1869年3月21日 - 1942年12月8日）は、アメリカ合衆国の自動車量産工場を得意とした建築家。「デトロイトの設計者」とも呼ばれる場合もある。ドイツ・ラインラント＝プファルツ州生まれ。
一口に「神隠し」と言っても、行方不明者、迷子、家出、失踪、夜逃げ、誘拐、拉致、監禁、口減らし、殺害、事故により身動きが取れない……など、常識的なものに限っても要因は多岐にわたる。神隠しには「遭いやすい気質」があるといわれ、子供の場合は神経質な者や知的障害がある者、女性の場合、産後の肥立ちが悪いなど、精神的に不安定な時期に遭いやすかったとされる。
このため現世と常世を簡単に往来できぬように、注連縄だけでなく御幣や節分での「鰯の魔除け」などが結界として設けられた。お盆にホオズキを飾るのも常世へ旅立った祖霊（祖先の霊）や精霊が、現世に迷わず辿り着けるようにと、気遣って設けられた「道を照らす鬼火の灯」に例えたものである。
神域は上記のような自然の環境が移り変わる場所だけでなく、逢魔時や丑三つ時のように、一日の時刻にもその神域へ誘う、端境であると考えられた。そしてこれらが時代を経るにしたがい、神籬や磐境だけでなく、道の形状の特徴的な峰や峠や坂や、時には人の作った橋や村境や町境などの門や集落の境界や、道の交差する辻などにまでおよび、さらに社会基盤が充実すると、伝統的な日本家屋の道と敷地の間の垣根や、屋外にあった便所や納戸や蔵、住居と外部を仕切る雨戸や障子なども、常世と現世の端境と考えられ、神域へ誘う場所とされた。
2006年（平成18年）5月19日、公明党は「内部調査により、竹入が党中央執行委員長在職中の1986年（昭和61年）7月に自分の妻へ送った指輪の購入代金を党の会計から支出し着服横領した」として、総額550万円の損害賠償を求める民事訴訟を東京地方裁判所に起こした。翌日には、聖教新聞でも提訴が大々的に報道され、提訴後も同紙には折に触れて横領を非難する記事が掲載された。2008年（平成20年）3月18日、東京地裁は「党の会計から私的流用したとは認められない」として請求を棄却。判決文では「横領したという当時は衆参同日選の最中で、党トップの竹入氏が秘書や警護官もともなわずにデパートで夫婦揃って高価な指輪を購入するのは不自然」と指摘したうえで、購入した指輪の具体的な種類や形状が特定されていないことなどを理由に、流用の事実は認められないとした。公明党側は即日、東京高等裁判所に控訴したが2008年12月4日に「互いを誹謗中傷せず、竹入が遺憾の意を表明した場合は党側が控訴を取り下げる」との条件で和解が成立した。この事件について、学会は聖教新聞の紙上で着服横領事件を複数回に渡り報道していたが、判決後も竹入との和解条項の全容は公表していない。