頻繁に来店したり、高級ボトルを入れるなど高額な売上を見込める客の場合、およそ3回の本指名を目処に店外デートを行う。これは過度な支払いに対する礼としてのデートであり、帰り際には高額でなくてもプレゼントを渡すなどして特別意識を持たせる。キャバクラ嬢によっては、プレゼントの代わりに、キスやハグ、性的な関係を提供する場合もある。また、「アフター」は、次回の同伴を得るための重要な営業活動となり、その多くは支払いが客側でかつ疲労や酩酊による失礼が許されそうな客を選んで行われるため、キャバクラ嬢の食事や、息抜きとして活用されやすい。ただしこれは、一般の会社員でいうところのサービス残業にあたる。
キャバクラ嬢は、接客中もしくは接客後に客と連絡先を交換しておき、客が帰った30分後を目安にお礼の連絡をし、次の来店を促す。 頻繁には来店のない客で、その客が悪客ではない場合は、紹介や接待などで指名に繋がる可能性があるため日常的にやり取りを続け、来店を促す。このやり取りは、昼間別の仕事をしているキャバクラ嬢や、特定の交際相手がいるキャバクラ嬢などにとっては負担となることがあるため、店長やその他の従業員などが本人を装って代理で行うこともある。
本来キャバクラは風適法の関係上、遅くとも深夜1時には営業を終了しなければならないことになっているが、従来はその制限を守らず、客がいる限り深夜4～5時頃まで営業を行う店がほとんどだった。しかし近年になって警察の取締が強化され深夜帯の営業が困難になりつつあること、また雇用形態の多様化から昼間でもキャバクラのような業態の店舗に対するニーズが生まれてきたことから、主に既存のキャバクラが、昼間遊んでいる店舗の活用、深夜帯の営業中止により減少した売上を少しでもカバーすることなどを目的に、昼間から営業を開始する例が見られるようになった。これら昼間営業するキャバクラを通称「昼キャバ」と呼ぶ。昼キャバと一口に言っても、実際はホストクラブにおける「二部営業」（夕方～深夜1時までの1部、日の出～昼頃までの2部と営業時間を分けて営業する形態）同様の営業形態を取る店もあれば、昼頃にオープンし夕方まで営業する形態の店など、営業形態は様々である。
ショータイムを実施している店において、特定の時間や特定の期間中に店内で行われる店の女性従業員（キャバクラ嬢）が出演するショーの時間。ショータイムに出演している従業員のことを「ショーメンバー」という。歌、ダンスが主流で、中には本格的なショーを演出している店もある。
キャバクラ嬢が隣に座り、接待する。通常のキャバクラでは性的な行為などは禁止されている。ハウスボトル（ブランデー・ウイスキー・焼酎等）は飲み放題であることが多い。料金は時間制でのセット料金である。他に指名料、キャストドリンク等が発生する。店舗によっては「テーブルチャージ・税金・サービス料」等として5～20％程度割増となることがある。延長確認の有無は店舗によって異なる。また店外デートについては「同伴」出勤や店の閉店後にキャバクラ嬢と客で酒などを飲みに行ったりカラオケに行ったりする「アフター」がある。同伴出勤の回数はキャバクラ嬢の給与体系の中に組み込まれており、同伴回数にノルマを設けている店なども存在する。また同伴回数と指名（本指名・場内指名）本数やドリンクの売り上げ等は給与にインセンティブとして上乗せされる。客の指名が被った場合には一方の客に指名以外のキャストが付くが、これをヘルプという。どの客にどのキャストを付けるかといったことも重要なホール業務となってくる。
キャバクラでは接待をする女性従業員のことは古くは「ホステス」、近年は「キャバクラ嬢」または「キャバ嬢」、店の側からはキャストと呼び、客のことはゲストと呼ぶ。同じ女性従業員でも接待をしないエスコート・ホール係や、バニーガールを配置する店舗も見られる。女性のエスコート・ホールやバニーガールが接待するケースも見受けられるが、その扱いは店舗により相違がある。キャバクラ嬢以外の従業員にホール、エスコート、キャッシャー、調理担当、バーテン、送迎ドライバーなどが居る。エスコート業務を担当する男性従業員を「黒服」と呼び、店内のホール業務を担当する男性従業員を「ボーイ」と呼ぶこともある。男性従業員が店外での呼び込みを行うこともあるが、店員ではないフリーのキャッチやスカウトもいる。美容師やスタイリストを外注している店舗もある。
子供を診療する機会がある医療機関においては、被虐待児を診療する機会もある。実態調査からは、1年間で全国の小児医療機関の約1/4で被虐待児が診療されており、累積的には80 %の医療機関で診療が行われていることが推測されている。このような被虐待児の診療を通して、医療機関で虐待が発見されることがある。しかし、医療現場における虐待予防にも課題がある。渡部誠一らによる2005年（平成17年）の調査によれば、わが国において、子供を診療する機会の多い医師の児童虐待への関心自体は低くはないそうである。全体では約90%の医師が子ども虐待に関心を持っていたという。しかし、実際に通告することについては、60%前後の医師が抵抗があると回答していた。通告や子ども虐待へ関わることの抵抗と躊躇の背景として、虐待診断に自信がない、診療時間外の仕事になり時間がとれない、家族とのトラブルが心配、の3点を大きなものとして医師はあげていたという。子ども虐待に対する一般医師の関わりを支援するためには、これら3点の対応を検討する必要がある、という指摘があるとはいえ、一方で、子どもの患者に対する医療過誤（細菌汚染）を、虚偽の虐待通告により被害児童を児相送致し隠蔽されたとの保護者の主張もある。