松山バレエ団は白毛女の舞台化に尽力したことでも知られる。白毛女の舞台化は中国でも高く評価され、日中友好運動において重要な貢献をはたした。文化大革命期においても松山バレエ団はたびたび訪中し、日中友好につとめた。このため清水正夫らは日本共産党から批判された。
東京都港区南青山にある「Museion（ムーセイオン）」という名称の稽古場である。Museionとは、ギリシャ神話に出てくる、学問と芸術を司る9人の女神であるムーサ（ミューズ）の霊感を受けた知性に関する土地のことを指す。基本内装は白壁と鏡張りであり、各稽古場には女神の名前が付けられて、カリオペ、タレイア、クレイオ、エウテルペー、メルポメネー、ウーラニア、エラトー、ポリュヒュムニア、テルプシコラーとなっている。中でもテルプシコラーは舞踏、合唱の神ということもあり、稽古場の中でも主要な大稽古場になっていて、この部屋だけは黒の壁と鏡張りになっている。
日本人だからこそ知っておきたい、ニッポンにまつわる様々な分野で林修考案の問題をゲストに出題し、ゲストの回答の誤答をその場で添削しながら解説する番組。林が同局でゴールデンタイム帯のレギュラー放送のバラエティ番組でMCを務めるのは初となる。2018年4月から9月までは毎週水曜日 19:57 - 21:00（JST）に放送されていた。2018年8月8日（フジテレビの日）には番組初となる『世界の何だコレ!?ミステリー』との合体スペシャル〈19:00 - 21:00〉が放送された。以降も不定期で合体スペシャルが放送されている。2018年10月からはフジテレビが20時台のフライングスタート（19:57開始）を廃止したことにより、放送時間が毎週水曜日 20:00 - 21:00（JST）となった。
1971年8月に創設。当初は気仙沼市、志津川町、唐桑町、津山町、歌津町、本吉町で構成されていたが平成時代に入って合併により現在の1市1町の体制に至る。
気仙沼・本吉地域広域行政事務組合（けせんぬま・もとよしちいきこういきぎょうせいじむくみあい）は、宮城県気仙沼市・南三陸町で構成される一部事務組合。消防組合（消防本部）と美術館を管轄する。
上述の公共経済学におけるフリーライダー論（正の外部性を有しつつ排除性を有しない財をその対象とする）とは異なるが、実験経済学での日米比較実験によると、日本人はアメリカ人と比べ、自分が損をしてもフリーライドする人の足を引っ張る傾向にある。たとえば、友人と2人でアルバイトを始めるにあたり、店を選ぶ決定権が自分にある場合、自分も友人も10万円もらえる店Aと、自分は9万9千円もらえるが友人は8万円しかもらえない店Bがあれば、約1割の日本人がBを選択する。この傾向は小学生低学年には見られなかったことから、ある程度年齢を経るにつれ、徐々に得られるものだと思われる。また日米の大学院生を対象とした同様の実験では、日本の学生はアメリカの学生に比べて、自分の利益をかなり下げてでも、参加をしない相手に損をさせようとする傾向が高いという実験結果となった。そこから得られた示唆として、公共経済に対するフリーライダーのあり方にも、日本では独特の背景があるとしており、「日本の社会ではみんなで仲良く協力してコトにあたっているのではなく、協力しないと後が怖い、というところでしょうか」と結論している。協調性が高い一方で、ズルい人を許さないという息苦しさが生じている。これが働き方改革が進まない要因とも言われ、PTA（一人一回の役員義務）が働くママを苦しめたりする。田舎でサービス業に従事していると、土日に行われる消防団・婦人会・祭りに準備などに参加できず、村八分の状態になりやすい。
法律行為の要素に錯誤がある意思表示は無効である（民法95条本文）。ただし、表意者に重大な過失があったときは、表意者は自らその無効を主張することができない（民法95条但書）。この但書の「主張」という文言からも錯誤無効の効果は当然に生じるのではなく当事者による主張によって生じるものと解されている。錯誤の効果は無効であり本来であれば誰しもが主張しうるはずで、古い判例（大判昭和6・4・2）もそう解していたが、錯誤無効は表意者保護を目的とするものであり錯誤無効を主張しうる者は原則として表意者に制限される（通説）。表意者に重過失があり無効主張しえないときは相手方・第三者も無効主張できない（通説・判例。最判昭40・6・4民集19巻4号924頁）。また、表意者に無効を主張する意思がないときは相手方・第三者は無効主張できない（通説・判例。最判昭40・9・10民集19巻6号1512頁）。ただし、例外的に表意者が瑕疵を認めており債権保全の必要がある場合には第三者は錯誤無効を主張しうる（最判昭45・3・26民集24巻3号151頁）。債権者が債権者代位権を行使できないことになるためであり、表意者が瑕疵を認めている以上は表意者の利益を損ねるものでもないためである。無効主張の期間に制限はないとされるが、民法126条を類推して5年とすべきとみる学説もある。詐欺による意思表示の取消しとは異なり、錯誤無効は原則として善意の第三者にも対抗しうる（通説）。なお、ドイツ民法は錯誤者の損害賠償責任について規定を置いているが、日本の民法に同旨の規定はなく、不法行為や契約締結上の過失の問題として処理される。