ロシア史研究会（ロシアしけんきゅうかい、ロシア語: Общество исследователей истории России、英語: Japanese Society for the Studies of Russian history）は、1956年に設立された、ロシア史に関する学術団体。日本学術会議協力学術研究団体であり、日本学術会議などによる「学会名鑑」にも学会として登録されている。1960年に学術誌『ロシア史研究』（ISSN 0386-9229）を創刊し、以後、年に2号ずつ発行している。
東北中部日本海正面の救難体制強化のため、1987年（昭和62年）1月29日に秋田分屯基地で臨時秋田派遣隊が編成され、同年3月31日に秋田救難隊へ改編された。部隊マークは、なまはげをモチーフとしたものになっている。
原作（漫画）では、女性監察医・天野ひかるを通し、解剖遺体が語る真実が導き出す悲喜こもごもの人間ドラマを牧歌的キャラクターに乗せて描いていたが、ドラマ版では監察医としての仕事に真摯に取り組みながらもプライベートではレストランで他愛もない恋の話に花を咲かせる女性たちを中心にスタイリッシュな物語として描いていたために、実質的に主人公の天野ひかる以外原作とは異なるキャラクターやストーリー展開で、原作とは全くの別物といえるものになっている。連続ドラマ版が全4巻で1998年7月1日にVHS化、『きらきらひかる2』が1999年8月15日、『きらきらひかる3』が2000年8月19日にVHS化された。2010年2月17日に連続ドラマ版とスペシャルドラマ2作を一つにまとめた6枚組完全版としてDVD-BOXが発売された。
『きらきらひかる』は郷田マモラ作の漫画、およびそれを原作とするテレビドラマ。遺体を検案し、その死因の真相を究明する女性監察医にスポットをあてた物語。
南極で支給された防寒具が男性用のもので自身の体に合わなく動きにくかったので万が一の危険を感じたことや、最低気温が零下61.7℃に達する中での観測活動など、南極生活から会得したさまざまな経験を基に3年間ほど構想を練り上げ、小柄な人でも扱いやすい極地用の防寒具ポーラーダウンパーカーおよびポーラーダウンピブを開発した。またシーカヤックのツーリング経験を基にアウトドアグッズを開発している。
所属するモンベル広報部では、辰野勇が発案した冒険家を支援する「チャレンジ支援」やサバイバル活動の技術を伝える「冒険塾」にて講師などの活動おこなっており、「冒険という挑戦を大切にする会社」という企業理念を追行すべく日々邁進している。また東日本大震災では、「アウトドア義援隊」を結成し被災地に寝袋などのアウトドアグッズの提供も行った が、ニーズの違いなどからあまり活用されることがなく歯がゆい思いを経験し、「アウトドアの経験やグッズは、災害対策にも役立つ。いろいろな人々にアウトドアの楽しさを伝えたい。」と職務への思いを新たにした。
小さいときから山登りの好きな子で両親とよく山歩きをしたほか、中学・高校の学校行事では任意参加の登山に積極的に参加した山ガールである。京都大学・在学中には全国七大学総合体育大会において女子SLにて個人1位を記録する などスキーの術も嗜む。京都大学で理学修士(Iwano 2005)を修めた後には、アウトドアに関係する企業で働きたいと思って、社会活動などに積極的に取り組んでいるモンベルに就職した。休日には、瀬戸内海や松島湾、五ヶ所湾など各地の海でシーカヤックを楽しむアウトドア女子である。南極での生活を経験して、「忍耐力と整理整頓などの危機管理が寒い極地で生きる力になる。」と語る。
1889年（明治22年）から現在の大字。駒林川流域の自然堤防および福島潟低湿地に位置する。もとは江戸時代から1889年（明治22年）まであった内沼村の区域の一部。駒林川右岸の市道新鼻･新鼻甲･内沼線沿いの「内沼」、と県道55号･大通川沿いの「内沼沖」の2自治会で構成している。
JIS制定の手続は、主務大臣の意思又は利害関係人若しくは認定産業標準作成機関の申し出によって開始される。主務大臣の意思によってJISを制定するときは、主務大臣または主務大臣から委託を受けた者がJISの原案 (draft) を作成する。主務大臣は、標準化のための調査研究やJIS原案の作成を、国費を支出して日本規格協会（JSA）などの適当な者に委託する。JIS原案の作成を委託された団体には原案作成委員会 (drafting committee) が結成され、この委員会がJIS原案を作成する。主務大臣はできあがった原案を日本産業標準調査会（JISC）に付議する。ただし認定産業標準作成機関が原案を作成した場合は付議を要さない。利害関係人は、みずから作成した原案を添えて、主務大臣に工業標準を制定すべき旨を申し出ることができる（産業標準化法第12条第1項）。申し出を受けた主務大臣がJISを制定すべきと認めるときは、大臣はその原案をJISCに付議する。制定の必要がないと認めるときは、大臣はJISCの意見を徴したうえ、その旨を理由とともに利害関係人に通知する。現在、つくられる規格の約80パーセントは利害関係人からの申し出による（日本工業標準調査会 2003）。認定産業標準作成機関は、2019年の改正であらたに作られた。JISの原案を作成する約300ある業界団体のうち、これまでに十分な実績があって、適正な合意形成プロセスを持つ団体については、「認定産業標準作成機関」として認定する。これらからの原案については、審議会での審議を省くことで制定のスピードアップがされる。