『モータースポーツマガジン Mobil1 THE GRID』（モータースポーツマガジン モービルワン・ザ・グリッド）は、イギリスの映像プロダクション会社「SUNSET VINE」が製作し、世界各国で放送されているモータースポーツを取り上げた番組である。
調教師でもあるジョン・ウィラーが1996年に購入し、当初は平地競走のみに出走していた。1999年8月に初めてハードル競走に出走して勝利を挙げ、その後はチェイスへと活躍の場を移すことになる。2000/2001シーズンにはグレートイースタンスティープルチェイス、ヒスケンススティープルチェイスなど重賞3勝を挙げオーストラリアの最優秀障害馬に選出される。2002年に中山グランドジャンプを目標に来日。ペガサスジャンプステークスに出走し3番人気に推されたが出遅れて後方のまま6着に敗れる。そして本番の中山グランドジャンプ。ゴーカイと共に人気を集めていたランドが発走直前に鼻出血で競走除外、レース前から波乱となる。最終的に5番人気となったセントスティーヴンだが、レースではスタートから4，5番手の位置をキープ。最終の3コーナーから先頭に躍り出ると迫り来るゴーカイをゴール前で逆に突き放して優勝した。帰国後ヒスケンススティープルチェイスを連覇。2年連続で最優秀障害馬となる。翌2003年も来日しペガサスジャンプステークスで4着となり、中山グランドジャンプでも2番人気となる。しかし、大竹柵で早々と先頭に立ち、粘りこみを図ったが直線で後退。3着に敗れる。その後もオーストラリアで競走を続けたが、2006年6月のレースを最後に引退した。中山グランドジャンプ優勝後、ムーニーヴァレー競馬場でセントスティーヴンの功績を称え、セントスティーヴンスティープルチェイスという競走が行われている。
1959年に愛媛県立図書館付属博物館として開館。1961年に愛媛県立博物館として独立。現在の建物は1975年に開館。愛媛県教育文化会館内の4階と5階に設置され、主に生物、鉱物、自然等関係の資料や標本が保存されていた。2008年12月28日を最後に、2009年1月より移転作業などのために休館。同年3月31日をもって閉館し、新居浜市の愛媛県総合科学博物館に統合された。統合後のフロアは愛媛県立図書館の一部となった。
全13種類。レアコインとしてウルトラの母がラインナップされた。このコインは、直径が他のコインより若干大きい。また4番目の色として、黒が登場した。この黒いコインは「ブラックコイン」と呼称されており、悪のウイルスに侵されているという設定であった。
デフォルメされたウルトラシリーズ（『ウルトラQ』から『ウルトラマンレオ』まで）のヒーロー・怪獣・メカが彫刻された合金製玩具で、1989年から翌1990年にかけて展開されていた。定価は97円（消費税抜き）で、全国の玩具店・コンビニエンスストアで販売された。全3弾が世に出ており、パッケージは紙製であった。弾数の表記はないが、弾ごとにパッケージの1部のカラーが異なっていた。各コインには「金額」と呼ばれるパワー数値の表記があった。ウルトラヒーローは一律1000（後述のレアコイン2種は例外）、他のコインは50・100・500のいずれかであった。また裏面にはグー・チョキ・パーのいずれかのマークが刻まれており、ジャンケン遊びも可能となっていた。小学館の漫画雑誌『月刊コロコロコミック』とタイアップしており、当時連載中だった漫画『ウルトラ怪獣かっとび!ランド』においても、本商品が登場する番外編が描かれていた（単行本第3巻に収録）。曽山一寿は小学生時代に5つ購入した時にレアコインのウルトラの母をゲットしたが家に帰る途中にそのレアコインを紛失してしまい、落胆したことを証言している。
2011年（平成23年）3月11日に岩手県・宮城県・福島県の東北3県を中心に東日本・北日本の広い範囲で見舞われた東日本大震災に際しては、発災から約2ヶ月後の時点で、前記東北3県に対してだけでも、前年〔2010年（平成22年）〕の全国寄付総額の6倍以上にあたる400億円超が当制度を通じて送られた。これに加え、発災から1年余り経過した2012年（平成24年）5月下旬には、長野県軽井沢町の男性町民が日本赤十字社と東日本大震災に係る複数の被災自治体に対し、自身が得た株式譲渡益から、「ふるさと納税」として合わせて約7億円を寄付していたことが明らかとなった。上記のように被災地に義援金を送るのに当制度が利用されるのは制度創設当初には想定されていなかったが、現在では広く認知され、ふるさと納税を専門に取り扱うサイトに於いては、災害支援専門のコーナーが特設されるほどにまでなっている。また、被災地の自治体における事務負担を軽くし、被災者への対応などに力を振り向ける目的で姉妹都市など被災地と繋がりがある他の自治体が当制度の義援金事務を代行するケースもある。一方で、当制度を通じて多額の義援金が送られた結果、確定申告されることにより多額の控除と還付金が発生、その結果、寄付者が居住する地方自治体に於いて想定外の出費を強いられる事態に発展している。特に前記の軽井沢町在住者による億単位に上る当制度を通じての寄付に関しては、既に株式譲渡益から県民税として約1億円が源泉徴収されていたことから、確定申告によって住民税（県民税と町民税）の還付金7,870万円を得ることになり、この結果として同町では、長野県の負担分（「県民税徴収取扱費」として3,170万円）を差し引いても約4,700万円を持ち出し負担することを強いられた。この事態に同町長は、長野県を通じて、地方交付税（特別交付税）による手当を求める考えを示した。