墳形は現況では不明であるが、円墳説と方墳説があり、円墳とすれば直径39メートル、方墳ならば一辺約39メートルと考えられている。周濠は古墳の西側、北側、そして東側にかけて墳丘を半周するように確認されていて、幅3.2～4.2メートル、深さ0.5～0.9メートルである。東側から南西にかけての古墳前面には周濠は確認されておらず、古墳築造当初からなかったものと見られている。北大谷古墳は丘陵の南向き緩斜面に築造されている古墳のため、墳丘の北側では丘陵から古墳の領域を隔てるように、広い幅の周濠が造られている。現況では古墳の高さは2.1メートルである。埴輪と葺石は発見されておらず、築造当初からなかったとされる。古墳の主体部の正面から、北大谷古墳唯一の遺物である土師器の破片が発見されている。土師器の製作年代は7世紀前半と見られていて、石室の構造から判断される古墳の築造時期と一致している。
笠間市での公営バス事業の始まりは、同市がまだ町であった戦後すぐの頃にさかのぼる。当時、水戸線と常磐線の接続は劣悪で、笠間町を含む周辺地区の住民は乗換駅の友部駅で何時間も待ちぼうけを食らわされることもざらであった。また、当時の町長・根本政太郎が笠間稲荷神社などの観光資源を用いた観光立町に取り組んでいたこともあって、町民のためにも外来者のためにも交通網整備が急務となっていた。そこで白羽の矢が立ったのが、笠間町中心部から笠間駅・宍戸駅を経由して友部駅を結んでいた茨城交通の路線であった。この路線は周りを東武鉄道のバス路線に囲まれた孤立路線であり、この路線を運行するためにわざわざ遠くから車両を回している状態であった。この路線を会社側が持て余し始めているのを知った根本町長は、1947年（昭和22年）に茨城交通に同路線の町営化を打診。互いの利害が一致した結果路線譲渡の運びとなり、通過する町村の許可を取りつけた上で翌1948年（昭和23年）に運輸省へ認可を届け出た。そして同年11月15日、「笠間町営バス運営部」による町営バスの運行が開始されたのである。路線は1本きりで笠間駅折り返しの系統を単独路線に数えても2本にしかならず、車両は中古で3台のみ、それも1両は木炭バスという状況であったが、水戸線や常磐線のダイヤに合わせて運行したために至便であり、町民にも外来の観光客にも好評であった。なお、1950年（昭和25年）には起点を北へ300メートル延伸し、車庫と待合所を設けて乗客の利便を図っている（現在の笠間大町郵便局前）。さらに笠間周辺が貸切バスの空白地帯であること、また観光による立町や町財政への寄与を狙い、1950年（昭和25年）から大型の観光用バスを1台購入して貸切バスの営業も開始した。事業範囲は県内一円ほか日光や那須塩原など近隣の観光地、東京や房総半島、伊香保温泉など比較的遠方まで対象地域とする気合の入り方であった。次いで1952年（昭和27年）7月20日には、隣接地域である岩間町へ向かう町民がやはり乗換でひどく待たされる状態であること、また岩間町へ向かう道筋にいくつも集落があるにもかかわらず公共交通機関が皆無であるのを改善するため、従来の路線上、宍戸駅の北側にある十字路上に設けられた宍戸停留所から分岐する形で常磐線の岩間駅へ向かう路線を新設し、笠間から通し運転とした。これにより路線は笠間市街地を西の突端とするT字型となった。1958年（昭和33年）8月1日に笠間町が市制を施行して笠間市となり、運輸部が「笠間市市営自動車部」となった後も路線は受け継がれ、系統8系統、車両17両の小規模ながら市営バスとして運行されたが、徐々に業績が悪化し累積赤字が発生し始めた。そのため市では、1965年（昭和40年）3月16日の市議会で事業を廃止することを提案した。これに対し、労働組合側は「笠間公営バス民間払下げ反対共闘会議」（以下「共闘会議」）を組織して反対を表明し、市民からも反対の声が上がった。これを受けて共闘会議では署名活動を開始、3月21日に市へ署名を提出している。さらに当時同市では市長が公職選挙法違反で逮捕され保釈中とあって、市長や市政に対して強い不信感が漂っていたことから、反対運動はエスカレートの傾向をたどり、ついには賛成派議員の許に「ダイナマイトをぶちこんでやる」旨の脅迫状が届くところまで行ってしまった。これを受けて市では議会のある市役所にバリケードを築いて警戒するなど、ものものしい体制で事業廃止の審議に臨まざるを得なくなった。審議が行われる前日の3月21日夜には傍聴券を求めて集まった賛成派・反対派の市民が小競り合いを起こす事件があったが、市長の調停で収束。翌22日の審議も共闘会議の参加者70人ほどが市役所横でデモを行ったが、それ以上の大きな混乱はなく、賛成多数で可決されて終了した。この事業廃止決定に対し、共闘会議は「現実として決まってしまったものはしかたない」として受け容れ、以後は職員の身分保障に闘争の焦点を変更した。これにより、労使が真っ向から衝突して泥沼化するという事態が回避され、一連の騒動は一応の決着を見ることになった。そして11月12日、市営自動車部は路線部門を東武鉄道（現:東武バス）と関東鉄道へ、観光部門を関東鉄道へ事業譲渡して解散、18年間の歴史に幕を閉じたのであった。