1942年6月21日 、北海道小樽市出身。小樽緑陵高校（現・小樽商業高校）から明治大学を経て雪印乳業（現・雪印メグミルク）に所属。1967年の全日本スキー選手権大会ジャンプ90m級で優勝。1970年3月には宮の森ジャンプ競技場の当時のバッケンレコード85.5mを記録している。1968年のグルノーブルオリンピックで五輪初出場。90m級で26位に終わる。（4年後の札幌オリンピックの開催が決まっていた日本は、この大会に過去最高の62選手を送り込んだが、メダルはおろか6位入賞すら果たせなかった。）1972年の札幌オリンピックで2度目の五輪出場を果たし、70m級で銅メダルを獲得。金メダルの笠谷幸生、銀メダルの金野昭次と共に日本人3人で表彰台を独占し「日の丸飛行隊」と呼ばれた。この時の2本目のジャンプは、空中でバランスを崩しかけた完全な失敗ジャンプであったが、そこから立て直し、驚異的な粘りを見せて77.5mまで飛距離を伸ばし、関係者を驚嘆させた。このジャンプについて笠谷幸生が「青地さん以外ならみんな墜落していた」と評している。現役引退後は雪印の社業に専念し、スキー界から離れたものの、選手OBとしてジャンプ界を応援し続けていた。また、原田雅彦が入社した際にも、原田が配属されたアイスクリーム課の課長として、原田に社会人としての心構えを教えたのも青地であった。2008年8月14日10時26分、胃癌の為、札幌市内の病院で死去。66歳没 。晩年はガンとの闘病が続いていたものの、退院後にジャンプについての本を書き、売り上げを青少年ジャンパーのための基金にする構想を描いていたが、志半ばでの逝去であった。
アララトには多くの建材企業があるが、とりわけアララト金再生会社（AGRC）はセヴァン湖の東20kmに位置するソトク金山から産出される金を精製している。精製では1トンにつき約0.46グラムの金が産出される。この精製作業の第一段階に「粉砕」があるが、その時浄化のため「シアン硝酸化学プロセス」が用いられる。このプロセスにより、毒性、放射性のある副産物ができる。そのため、工場の近辺では多くの動物が死ぬ事件が多発した。2003年から08年にかけて最低でも10件の事故が起きた。死んだ動物の中には牛や魚も含まれていたため、農業漁業にも影響が出ている。
今日の日本は有数の造船国である。日本における造船の歴史は古い。島国であった日本は古くから海外との交流を展開し、異国の文化を輸入する中で船の建造技術も少しずつ発展を遂げてきた。造船の歴史において、最も飛躍したのは幕末以降の近代であり、とりわけ近世においては鎖国して外界との接触を避けてきた日本にとって1800年代前後から黒船来航など海外の国々が日本に忍び寄る危機に直面したのである。尊皇攘夷を唱える水戸藩が海防を強く主張、水戸藩主徳川斉昭は腹心の安島帯刀に日本初の軍艦旭日丸を建造させ幕府に献上した。しかし、この旭日丸は進水する時に座礁するなど、当時の日本の船舶建造技術はまだ不十分であった。明治以降の日本は明治政府によって富国強兵、脱亜入欧政策の下、文化的、経済的に一等国となるよう近代化への道を歩んできた。小さな国土の島国で地下資源の乏しい日本が貿易による経済とエネルギー供給を支えたのは海運業であり造船であった。当時、政商として栄えた三井財閥や三菱財閥などの大企業が、国策事業として支援を受けながら海運と造船業界を成長させた。当時は西欧列強による植民地拡大政策の脅威と帝国主義の時代であったため、国防上、海軍の役割は一層重要となった。造船業界は海運業だけでなく軍艦建造でも大きな需要を得た。その後、日本はさらに軍備増強の道を歩み、太平洋戦争に至るまでそうした時代が続いた。太平洋戦争で日本は保有船舶の大半を喪失したが、戦後、傾斜生産政策や朝鮮戦争での特需によって早期に造船業は海運業とともに回復するとともに成長路線に戻り、戦後日本の経済成長を支えた。日本の高度経済成長時代には「造船業は日本のお家芸」とまで言われたが、オイルショック以降は伸び悩み、その間に中韓の2か国が力をつけてきた。2015年の世界シェアは中国が40%、日本が30%、韓国が20%程度と東アジア3か国で90%を占めているため、「三国志」と形容されている。低迷していた日本の造船業も2000年前後からの世界貿易増加に伴う船舶不足により息を吹き返し、高付加価値の船舶を中心に受注が増えている。ただし、同時期に始まった鋼材の高騰により高騰以前の受注案件が軒並み利益を確保できない状況であること、典型的な労働集約型産業であるため、2007年問題といった優秀な職工の大量退職への対応も迫られるなど、各社とも苦しい経営を強いられている。また、2000年代後半のリーマン・ショック等を契機とする世界的な景気減退と急激な円高ドル安の進行は、さらに日本の造船業界の競争力を低下させ、2014年には受注残すら無くなるのではないかとする2014年問題も懸念されることとなった。日本の造船業界では合併などで生き残りを図るようになった他、2012年末に成立した第2次安倍内閣がアベノミクスを提唱すると70円台だった円相場が100円台へ急落し、2013年後半には各社が徐々に競争力を取り戻し、新規受注に成功するなどの動きが見られるようになった。韓国の造船業は2010年代以降、構造不況に陥っているため、相対的に日本の造船業の復権が進んでいる。