スマートフォン/タブレット向けスポーツ動画および情報コンテンツ配信サイト。有料でライブ配信とアーカイブ映像(過去1週間分)とハイライト映像を配信している。ソフトバンク株式会社と共同運用している（詳細は、スポナビライブを参照）。
スポーツサイト。各種スポーツの速報などの他、スポーツライターによるコラムも数多く配信している。2013年10月1日「Yahoo!スポーツ」とワイズ・スポーツの旧「スポーツナビ」を統合。
デコメや待受画像、絵文字など携帯電話で使用する画像をユーザーが自由に投稿・ダウンロードできたコミュニティサイト。2017年7月現在、デコレーションサイトにアクセスしてもDNSエラーになる。Yahoo!知恵袋で複数のユーザーが2013年にサービスが終了する/した旨の投稿をしている。
よしもと劇場とよしもとオンラインとmyzoの吉本興業コンテンツをまとめて、2009年3月31日に開始された動画サービス。基本は吉本興業コンテンツの統合のため、よしもと芸人以外が出演するのはかなりまれなことであった。なおGYAO!でよしもと劇場の動画が配信されることがあるが、それはUSEN運営のGyaO（2006年10月4日 - 2009年9月7日）とコンテンツ製作・配信における業務提携を吉本興業グループが結んでいたためである。「よしもとオンライン」や「myzo」は2011年にはサービスを終了しており、アーカイブやダイジェスト動画がGYAO!上で公開されている。また、他のよしもと動画や生放送「よしログ」もGYAO!で配信されていることから、GYAO!と統合した可能性がある。2017年7月時点でYahoo!バラエティのサイトは接続できなくなっている。
『雑誌ブランドの集約サイト』。日本国内の様々な雑誌から提供された記事を再編集のうえで掲載。2011年には掲載商品を販売する『XBRAND STORE』を博報堂DYメディアパートナーズと共同で運営開始。2016年9月末に「X BRAND」はサービスを終了したし、「XBRAND STORE」も2016年11月25日をもって閉鎖された。
Yahoo!辞書は全7辞書（大辞泉、大辞林、必携 類語実用辞典、プログレッシブ (辞典)英和中辞典、新グローバル英和辞典、プログレッシブ和英中辞典、ニューセンチュリー和英辞典）、85万4000項目から検索できる。他にもコンピュータ用語辞典等があった。2019年5月31日をもってサービスを終了した。
利用者が独自のウェブサイトを開設できる小規模なホスティングサービス。無料版ではYahoo!の広告が記載されていた。このサービスの利用にはYahoo! JAPAN IDを取得する必要があった。2019年3月31日付でサービスを終了した。
日本語を英語、中国語、韓国語に翻訳できた。また、反対に英語、中国語、韓国語も日本語に翻訳できた。他にも「Web翻訳」というのもあり、英語等のウェブページを日本語に翻訳して表示するという機能もあった。「選択肢増え、役目終えた」としてヤフーは2017年6月29日をもってサービスを終了した。
無料のオンラインブックマークサービス。単なるオンラインブックマークである「Myブックマーク」とソーシャルブックマークである「人気ブックマーク」に分かれていた。2001年8月7日から開始され、2013年4月17日には、2013年7月17日に全サービスを終了すると発表されたが、2013年5月29日、利用者からサービス継続を求める多数の要望を受けたとしてYahoo! JAPANはこれを撤回し、ソーシャルブックマークなど一部機能の削除のみに変更してサービスを継続していたが、2016年2月末にサービスを終了した。
Yahoo!が提供していたチャットシステム。2007年4月3日よりYahoo!メッセンジャーと統合。ヤフーは「利用者減が著しく維持困難」として2014年3月26日午後3時をもってサービスを終了した。
小学館の日本大百科全書（ニッポニカ）を無料でオンライン検索できるサービス。項目によっては静止画や動画、音声も視聴可能だった。2013年12月3日をもってサービスを終了した。
胡錦濤は、国務院総理（首相）に指名した温家宝とともに科学的発展観に基づいて「和諧社会」「小康社会」というスローガンを掲げて所得格差の是正と安定成長に努めた。1990年代以降、中国社会では改革開放政策での高度経済成長に起因する格差の拡大や環境汚染による公害などが問題化し、それが官僚の腐敗、民族対立などと相まってデモや暴動が増加していたためであり、特に2004年10月末の四川省漢源での暴動は、建国以来最大規模のものとなった。胡錦濤が最高権力者になってからも、オリンピックとしても国際博覧会としても史上最大規模だった北京五輪や上海万博に代表されるように経済開発の重視は変わらなかったものの、輸出主導の大量生産社会から内需主導の大量消費社会に転換することを目指した。胡温体制で中国のGDP（国内総生産）は世界2位となり、2008年の世界金融危機の際は当時の王岐山国務院副総理の主導で金融緩和とともに中国の高速鉄道網の建設など4兆元の大規模な財政出動（内需拡大十項措置）を断行して世界最速のV字回復で金融危機を脱出させ、中国は当時の世界のGDP増加の過半数に関連したことからリーマンショック後の世界経済を救済したと評されるも、この投資主導の政策は人民元改革とともにバブル経済を加速させてバラマキ財政や箱物行政のような無駄な公共投資と地方融資平台による不良債権などの課題も残したと批判する見方もある。ただし、農村部住民の足かせとなっていた農村戸籍の廃止に地域限定で乗り出したこと、保険制度のなかった農村部に保険制度を導入して中国の人口9割超をカバーする国民皆保険（全民医療保障）を打ち出すなど独自の政策を行った点は評価されている。