小学校（第1～5学年の5年制が主）では、「テクノロジー」の授業が独立して開かれることもあるが、「社会科」や「科学」等の教科で統合されて実施されていることも少なくない。中学校（第6～8学年の3年制が主）では、必修教科として「テクノロジー」がおかれることが一般的である。高等学校（第9～ 12学年の4年制が主）では、「テクノロジー」や「産業テクノロジー」という名称で技術教育が行われることが多く、その形態は必修・選択必修・選択教科と、多様に分かれている。時間数は全般的に増加傾向である。1950年代末からの教育課程開発の成果と実践の蓄積を経て、1980年代、「産業科」（IndustrialArts）から「テクノロジー」への転換がなされた。その教育課程は、「工業関係企業の経営活動」「コンピュータなどの技術体系」「労働観・職業観形成を重視したキャリア教育（career education）」の3つを基調とするものとみられている。学習分野としては「通信」「製造」「エネルギ／動力／輸送」「建設」で構成すること（に加え、バイオテクノロジーも含まれる傾向がある）、各分野それぞれの教授は、入力→工程→出力のプロセスをふまえ、キャリア（職業）教育の内容を加えた教育課程が編成される場合が多い。これらについて、初等教育では工作活動を中心とした多様な学習活動を行い、中学校では上記の学習分野をすべて学び、高等学校では、前半でそのうち一つ、またはその発展的な内容を選択履修し、後半にあたる部分で、そのうちのさらに一定部分を職業教育として深く学ぶ。2000年には、「技術リテラシーのスタンダード」がアメリカの技術教育関係者団体、国際技術教育学会でまとめられ、すべての生徒が身につけるべき「技術リテラシー」がまとめられた。
技術科の教育条件整備提案の論文作成のために取得したアンケートによると、免許外教員のみが配置されている学校が11％もあることが判明した。多くは小規模校が多くある地方の学校であるが、同分析では、都心部の学校で免許外教員がいないことを否定していない。これら免許外教員が行う授業では、電気・機械・金属加工・栽培・プログラム制御が教育課程に含まれていることが非常に少ないという結果も出ている。また、技術科教員の採用も非常に少ないため、およそ10％にわたる非常勤講師の登用で対応しているが、臨時免許などを取得して技術科の指導を行う非常勤講師もいることから、必ずしも技術科免許所有者の数を十分満たしているかどうかは言いがたい。
指導の背景となる理論は、機械工学（木材加工・金属加工・機械工学）、電気工学、製図（機械製図・電気製図）などの工学分野に、生物育成の技術に関する農学（栽培・畜産学など）を加えたものとなる。技術科においては、危険を伴う作業もあり、作業安全を確保することが強く求められる。「中学校技術・家庭科における工作機械等の使用による事故防止について」（昭43年文部省通知）に記載されている、生徒に応じた「適切な指導」、工作機械使用の際の教員立会い、危険な作業を生徒にさせないこと、工作機械に対する留意事項を守ることはもちろんのこと、取扱説明を指導者・生徒ともに徹底させること、使用心得（安全規定）の徹底、および実習室の安全点検を適切に行うことが大切である。また、もし、それでも事故が起こった場合には、ただちに救護措置をとるとともに、学校として適切な処置対応が求められる。
職業科で行われた学校における戦後の技術教育は、その後、1958年告示の学習指導要領にて「技術・家庭」に再編された。この「技術・家庭」は、直前まで「技術」科という名前であったが、女子については「家庭科」的な内容を主とするものだった。そして、技術分野と家庭分野は、「生活」というキーワードで無理やり結び付けられた。
第二次世界大戦後、新制中学校発足時の技術教育に関する教科は「職業」科にあり、国民学校高等科にあった実業科の科目を引き継いだものであった。その後、1951年版の学習指導要領にて、「職業・家庭」科は、「実生活に役立つ仕事」として、「栽培・飼育・漁・食品加工」「手技工作・機械操作・製図」「文書事務・経営記帳・計算」「調理・衛生保育」の4分野を指導する科目としてまとめられたものとなった。すなわち、このときにはすでに、技術教育は独立した教科で指導されなくなり、根本的に違う「工学」「農学」と「家政学」が同居することとなった。
古今の名将に影響を与えた書・『孫子兵法』。それを著した「孫子」と呼ばれる男は2人いるのだ。一人は『孫子兵法』を著した孫武。もう一人の「孫子」は名を孫臏という。群雄が割拠する戦国時代の真っ最中にあった紀元前360年ごろの中国。顔に墨を入れ、膝の骨を抜かれた異形の軍師・孫臏はその乱世を駆け抜けてゆく。
1935年（昭和10年）11月26日、新規則により様式が全国統一された警察手帳は、従来、その名の通り手帳の形状をして実際に手帳として書き込みが出来るようになっていた。表紙には旭日章と、その下にその警察官の所属する警察組織の名称（警察庁、都道府県警察名）が共に金箔捺しで記されており、保護の為に透明エナメル塗料で表面処理がされていた。表紙を捲った1ページ目に無帽・両襟の階級章が見える冬制服姿の被貸与者写真が貼られ、写真と台紙に跨るように、規定の浮き出し印（エンボス印）が捺され、氏名、「警視庁警部補」などというように階級、所属庁（警察庁（皇宮護衛官の場合はたとえば「皇宮警部補」）、警視庁又は道府県警察本部の事）、職員番号が記されていたここから数ページを「恒久用紙」と言っていた。恒久用紙の他は普通のメモ帳が装填されていた。旧規格手帳の時代を描いた、多くのテレビドラマや日本映画では、単に表紙を提示するだけで身分を示しているシーンが目立ったが、本来は規則第5条で手帳を開いて身分証明書を提示する事が義務づけられていた。ただ現実には、身分証明証提示が為されない事が多く、身分証明書を提示しないと警察官である事が証明できない現行規格へのデザイン変更に至る。ちなみに、ドラマや映画の小道具では、表紙に旭日章（または類似した架空の記章）と「警察手帳」の文字が書かれたものが多く使用されたが、これは警察関係者との衝突を避ける、盗難悪用を防ぐ、劇中で登場する警察官の所属に関わらず1種類で済ませる（警察庁、警察庁と各都道府県警察で最大49種類×そのシーンで提示する刑事役の人数分の外被が必要となり、製作及び小道具業者の管理に大変な手間が掛かる）などの理由で作られた架空のもので、このような装丁は実在しない。