『東京残酷警察』に続く、西村喜廣の劇場公開映画（単独監督）の2作目。土葬文化ではない日本特有のゾンビ映画を作り出すことをめざし、死者がよみがえるのではなく宇宙からの飛来物を根源とし、生者が感染によって変容していくものとしている。ディレクターズカット版とインターナショナル版、複数のバージョンが存在し、どちらも西村監督が編集を行っている。インターナショナル版ではハイパワーポリス役の亜紗美の出番がほぼカットされている（エンディングロールには名前がある）。ソフト化の際にスピンオフ作が3作品作られているが、そのトータル予算は50万円であり各作品15万円が予算製作費であった。本来各作品10分の短編の予定だったが、3本中、2本が15分の作品に仕上がっている。リハーサル中には車が横転して大破する事故にも見舞われたが、予備車は無いので急遽応急処置をして撮影は続行された。そのため、途中のシーンではヤスシ役の岸健太朗が事故によって失われたフロントガラスを存在するものと設定して叩く、パントマイム演技を行っている。
1883年（明治16年）に創建される。1889年（明治22年）、火災に遭い、場所を移して再建された。1897年（明治30年）、移転する。1911年（明治44年）に弘前武徳殿が創建されてからは、県の蚕種検査所などとしても使用された。太平洋戦争後、剣道場として復活。1965年（昭和40年）、12坪から16坪に拡張された。卜伝流剣術、小野派一刀流剣術が伝承されている。卜伝流は弘前藩与力小山英貞の子孫が宗家を務めている。小野派一刀流からは笹森順造を輩出した。
日本古来からの話芸である浪曲の名作の数々をベテラン・中堅どころの浪曲師が毎週週替わりで25分間（2011年4月7日より30分）にわたって演じる。ラジオ放送で現存する定期の浪曲番組は、「おはよう浪曲」終了後、定期放送はこの番組だけである。
前回の決定によって、ルター派諸侯が台頭していき、さらに、ツヴィングリ派も西南ドイツを中心に勢力を伸ばした。こうした事態を憂えたカトリック諸侯は、1529年4月22日に開催されたシュパイアー帝国議会において巻き返しを図った。その結果、再びヴォルムス帝国議会の決定（ヴォルムス勅令）が復活することになり、ルター派の諸侯・都市はこれに対して抗議した。ここから、プロテスタントという語が生まれることになった。
当時、カトリック諸侯とルター派諸侯の対立が深まっていたが、オスマン帝国がオーストリアにまで迫ってきた（墺土戦争 ）ため、神聖ローマ帝国内の対立を収拾する必要に迫られた。そのため、1526年8月27日にシュパイアーで帝国議会が開催され、1521年のヴォルムス帝国議会で決定されていたルター派禁止の決議を事実上保留することを確認した。このため、ルター派諸侯は自領邦内の教会を自らの統制下におこうとした。これが領邦教会体制の端緒とされる。
シュパイアー帝国議会（Reichstag zu Speyer）とは、1526年と1529年の二度にわたってシュパイアーで開催された帝国議会。帝国内におけるルター派への対応などについて決定された。
現在の漁協は、明治期からあった「漁業組合」から引き継がれている。漁業組合は、明治期に国家へ漁業を編入させるため創設された制度であったが、漁業権の管理などを担うという実際的な役割を果たしてきた。今日の漁業協同組合は、1948年に水産業協同組合法が成立したのが始まりである。当初、漁協の数は3507にのぼり、それだけ零細にして事業基盤が弱かった。1951年の農林漁業組合再建整備法は経営の健全化に働かず、1960年に成立した漁業業同組合整備促進法が法制度名を変えながら今日まで漁協の統廃合を推進してきた。2012年3月時点で漁協の数は1000になった。漁協合併促進法では、2008年3月末までに数を250に収めることを政策目標としたが、全く届かなかった。他方、農協は戦後1万以上設立されたが、統廃合の結果723に落ち着いている。1農協の平均組合数は1万人を超える。漁協は230人である。また、農協の組合員数は今なお増え続けている。農協は一般に職能組合というよりも地域組合として発展した。生活に即した事業や農業外事業への融資を展開し、非農民である准組合員の事業利用を拡大してきた。合併を経た農協は経済合理性を追求するのに有利である。それでも漁協は統廃合や合併に消極的であった。水産業協同組合法に制限列挙された事業内容は農協とさほど変わらない。しかし、現に行われている事業のバランスは全く違う。農協では信用事業と共済事業が中心であり、漁協は販売事業や購買事務を主体としている。こうしたバランスに漁協がこだわるのは、漁場管理を担っているからである。漁場管理とは、地元の漁業を総合的に管理する行為である。高度経済成長期の後に開発された養殖業を除いて、漁法は江戸時代に開発された。その共同管理を権利として受け継いだのが組合管理漁業権である。これは、形こそ行政庁から漁協が免許されるものだが、漁業権の行使規則は漁民の合意により作成される。漁業行使権の配分には漁協の職員すら立ち入らない。また、漁民の個別事情が考慮される。このように、漁場管理はボトムアップで行われる。漁民が好き勝手に操業すると漁場はすぐ荒れる。だからこそ関連制度も事業実態も漁民に協調性を要求する。この仕組みを維持しようとする考え方は、統廃合や漁業自由化とは結びつきにくい性質を持っていた。しかし2011年、漁業自由化を旗印に宮城県知事の村井嘉浩らが切り崩しを行っている。