マージダ・エル・ルーミー（マージダ・ルーミー、マージダ・ッルーミー(フスハー)  1956年12月13日-）はレバノン出身の女性歌手。アラビア語: ماجدة الرومي、英語: Majida el Roumi、フランス語: Magida el Roumiメルキト・ギリシャ典礼カトリック信徒で音楽プロデューサー（ファイルーズなども指導した）父ハリーム・エル・ルーミーの長女としてベイルート南方のクファルシマに生まれる。レバノン大学アラビア文学部卒業後、1977年にマロン典礼カトリック教会信徒の実業家と結婚、さらに歌手としてデビューした。力強いうたい方など歌唱力、アラブ古典からポップな曲まで幅広いレパートリーから、レバノンをはじめアラブ世界では、ファイルーズに次ぐ世代の歌手として大御所の地位を築く。最大のヒットアルバムは1991年のカリマート（Kalimat、英語版Words、言葉）。1990年代初頭に来日した。2006年ホセ・カレーラスとの共演で世界的に知られた。2006年に離婚。アラブ圏歌手としては珍しく大卒者で、哲学関係の書物を愛読するインテリでも知られる。現代アラブ詩人ニザール・カッバーニーとも親交があった。レバノン政治にも関心が強く、親西欧派の3月14日陣営を支持している。
1925年製の1両（製造番号10780）が導入され、4と称した。加越鉄道は1943年（昭和18年）に富山地方鉄道に合併され、さらに戦後は1950年（昭和25年）の加越能鉄道の分離にともなって、同社に継承され3131に改番された。これは、当機の運転整備重量が31tであったことにちなむものである。廃車は1958年（昭和33年）であった。
1925年製の1両（製造番号10779）が、改軌工事後に導入され、3と称したが、末期は103に改番されていた。当機は、運転台背面に石炭庫を増設していた。1956年（昭和31年）に長門鉄道から譲り受けた2両(101, 102)に代替され、廃車された。
1924年製の製造番号10778で、小湊鉄道では4と称した。1938年（昭和13年）にいったん廃車となったが、そのまま保管され、太平洋戦争中に復籍した。その後、1951年にふたたび廃車となり、スクラップとして磐城セメントを経由して川崎製鉄千葉工場に移り、同社のNUS8として使用された。その際、前部のオーバーハングを長くし、石炭庫を運転台時背面に移す改造を受けている。運転整備重量は31tであった。
1924年製の製造番号10600で、同社の専用線で2として使用された。その後、専用線は地方鉄道の十勝鉄道に改組され、当機もそのまま籍を移した。1965年（昭和40年）廃車。当機の運転整備重量は30.5tである。
鶴見臨港鉄道には1924年製の2両（製造番号10588, 10658）が導入され、302, 301と付番された。同鉄道は、1944年に戦時買収され、鉄道省鶴見線となった。その際、この2両は番号順に1190形(1190, 1191)となったが、1949年に2両とも廃車となった。そのうち、1190は1950年（昭和25年）に川崎の三井埠頭に譲渡されて同社の3となり、1968年（昭和43年）10月まで使用された。1191は、東濃鉄道への譲渡が内定したが、同鉄道の電化によりキャンセルされた。この機関車の運転整備重量は30.2tで、鶴見臨港鉄道時代に石炭庫を運転台背面に移設して、若干形態が変わっている。三井埠頭での用途廃止後は、山梨県南都留郡鳴沢村の河口湖自動車博物館内で保存されている。
1923年製が1両（製造番号10475）導入され、205として使用された。この機関車は、シリンダの行程が450mmに変わった以外は、八幡製鉄所のものと同形である。この機関車は、最初は本線用、後年は炭鉱構内の入換用となった。北海炭礦鉄道は1924年に雄別炭礦鉄道、さらに1959年（昭和34年）には雄別鉄道に変わり、さらに1970年（昭和45年）には釧路開発埠頭に譲渡されたものの、同年に廃止となった。この機関車は入札にかけられ、埼玉県川越市内の角栄幼稚園に引き取られたが、1985年頃に解体された。
発売直後にロサンゼルスのユダヤ人団体サイモン・ウィーゼンタール・センター（SWC）とイスラエル大使館は『マルコポーロ』編集部に抗議を開始。またSWCは『マルコポーロ』のこの号が発売された直後に駐米日本大使に記事を非難する書簡を送った。またSWCは文藝春秋に広告を出稿する企業に向け文藝春秋に一切の広告を提供しないよう求めた。ただし廃刊までは求めなかった。この広告ボイコットには欧米企業だけでなく日本企業も応じ広告ボイコット運動を是とした。欧米企業はもともと文藝春秋に広告を出稿している企業が少なかったため呼びかけに呼応する企業数は日本企業のそれよりも少なかった。呼応した企業のひとつであるマイクロソフト社は廃刊が発表された後にボイコットに応じている。『マルコポーロ』編集部はSWCに反論のページを10ページ提供すると提案。しかし、SWCは反論書に対する編集権が『マルコポーロ』編集部にあり反論を掲載すべきメディアとして不適当として無編集掲載を要求したが『マルコポーロ』編集部はこの要求を拒否した。その結果徹底的な広告ボイコット運動が続けられることになった。広告出稿企業はこうした運動を無視して広告を出稿する自由があったが、多くの出稿企業はSWCに理（と利）有りとして『マルコポーロ』を含む『文藝春秋』各誌への出稿を自発的にとりやめた。こうして文藝春秋は企業存続の窮地に陥った。西岡が雑誌のインタビューなど述べたところによれば、『マルコポーロ』廃刊の決定がなされる直前、文春社内では「経験したことのない事態」であるとの発言があったほか、「早く何とかしないと『ニューヨーク・タイムズ』が動き出す」といった発言をした幹部がいたと言う事実を文春関係者から聴いたという。なお記事執筆者の西岡には雑誌編集権が無いため雑誌の編集をめぐる抗議や圧力は寄せられず、『マルコポーロ』廃刊が発表された後に記事の執筆者責任をめぐる批判が寄せられるようになった。