発売当初はIrシステムが主流で、テレビ受像機側のモニター出力端子と録画機側の外部入力端子相互間をAVケーブルで（映像信号は接続する録画機によりコンポジットビデオケーブル・Sビデオケーブルいずれかを）接続していた。同時にデジタルチューナー（内蔵テレビ）に付属のIrシステムケーブルを（デジタルチューナーの）Irシステム端子に繋ぎ、送信部を録画機のリモコン受光（リモートセンサー）部へ付属両面テープで貼り付ける。接続後は録画機のメーカー設定が必要。（Irシステムによる）デジタル放送録画は、番組表（Gガイド）から録画したいデジタル放送の番組を選んで決定すれば、その内容をリモコン赤外線信号に変換して録画機のリモコン受光部（リモートセンサー）へ送信される。録画開始時間が来ると、テレビ受像機側より録画信号がIrシステムケーブルを介して赤外線リモコン信号として送信される。しかし、2005年モデルからは高画質・高音質のAV信号を1本のケーブルのみで伝送可能な「HDMI」が登場、翌2006年モデルからは（パナソニック「ビエラリンク」を皮切りに）HDMIに連動機能が付加された。これにより従来のリモートワイヤーは不要となり、HDMIケーブルを介してテレビ受像機のリモコンで接続した録画機の連動（録画予約・再生などの）操作が可能となったため、従来のIrシステムに比べ、操作・接続は大幅に簡素化された。同一メーカーのテレビとレコーダーが売れやすくなる囲い込み効果により、特にパナソニックとシャープはBD/DVDレコーダーのシェアを大幅に引き上げ、ブランド力の強化に成功した。画質・音質もHDMI接続のほうが（従来のAV接続に比べ）格段に向上したため、2009年モデルからはIrシステム・モニター出力両端子を廃止する機種が増加。アナログチューナーのみ搭載の従来型録画機によるデジタル放送録画は廃れつつあり、現代のテレビ放送録画はHDMI連動へほぼ完全移行した。
日本国内の多くの製品は地上デジタル/BS/110°CSのデジタル3波チューナーを内蔵している(2011年以前はこれに加えて地上アナログチューナーを搭載)。2005年頃までは、デジタルチューナーはコストが高いため低価格機では地上アナログチューナーのみの場合があった。またデジタル対応テレビでも、低価格帯ではコストダウンのためBS/110°CSチューナーを省略した製品がある。一方で中級から高級機種及び録画機能搭載機種では、デジタル3波チューナーを2系統以上を搭載したものが珍しくない。2011年のアナログ停波以前は地上アナログチューナーの搭載がほぼ必須だったが、それを省いた製品も2008年から登場してきた。移行期には地上アナログ・デジタルの両方を搭載する製品が多く、その後はアナログチューナーが廃止された。なおBSアナログチューナーは2007年頃までに廃止され、VHF・VU共用の各アンテナも2010年8月限りで生産を終了した。登場当初は大画面サイズを中心にチューナーユニットが外付けの機種が多く見受けられた（ユニット部とディスプレイ部は専用ケーブルで接続していた）が、2007年までにはほぼ全ての製品がチューナー一体型となっていた。デジタルチューナーの搭載により、廉価、簡易版の機種を除くほとんどの機種でBMLによるデジタル放送のデータ放送を表示可能である。
総務省の統計では、2007年に薄型テレビの世帯普及率（当該調査では「チューナー内蔵テレビ」がほぼ該当する）が19.3%、2008年には34.2%、2009年には50.4% と増加した。2010年には、地上アナログ放送の停波（2011年7月24日）を見越して75.3%にまで増加した。薄型テレビの普及の課題は上でも述べたブラウン管テレビより高い価格のほか、元々テレビは買い替えサイクルが長い製品のため、古いテレビを使い続ける消費者が多いこと、またテレビチューナー付きパソコンやワンセグ対応携帯電話などの普及により、据え置き型テレビを必要としない人が増えていることが挙げられる。その他の状況については、テレビ離れや2011年問題 (日本のテレビジョン放送)の項目も参照。
日本に留学し、明治大学政治科で学ぶ。1916年（民国5年）に帰国し、『晨鐘報』の編輯（編集員）となる。翌1917年（民国6年）、章士釗に招聘され、『甲寅日報』で論説委員となった。1918年（民国7年）からは『毎周評論』の編集を担当し、あわせて国立北京大学教授となる。1919年（民国8年）、雑誌『新青年』において、陳独秀らと共に輪番制編集者の1人となった。1925年（民国14年）、教育界公理維持会に参加し、『現代評論』の論説委員となった。同年、中国国民党に加入したが、翌年には中国共産党に転じている。1927年（民国16年）、武漢に赴き、国立武昌中山大学政治学教授となる。同年に上海クーデター（四・一二政変）が起きると、共産党を離党し、その後、私立北平中国大学政治系主任、私立上海中国公学社会科学院院長を歴任した。1931年（民国20年）2月、国民政府において監察院監察委員に任ぜられた。1935年（民国24年）4月から監察院湘鄂区監察使、1940年（民国29年）8月から監察院甘寧青区監察使と歴任している。1946年（民国35年）11月、制憲国民大会代表に当選し、翌年4月、糧食部湘鄂区徴糧督導団主任委員に任ぜられた。中華人民共和国建国後は大陸に留まり、中国民主同盟中央委員に選出され、また南京大学法学院院長兼政治系主任も務めた。1959年、中国人民政治協商会議第3期全国委員会委員に選出され、続く第4期も連続選出された。1968年、死去。享年85。著書に『欧州政治思想史』、『政法学綱要』、『中国内閣制度の沿革』、『中国御史制度の沿革』などがある。