労働力として12,000人が働いており、ほとんどは運転士であるが、マネージャーやカスタマーサービスとして、また重要なインフラや車輌の整備のために熟練した整備工も多く働いている。2008年10月、交通局はカナダで広く読まれている新聞トロント・スターにおいてGTAの中で最も働きやすい環境トップ10にランクインした。
市内に30の通勤用駐車場があり、全てが地下鉄の駅沿いにある。合計で13,981台の自動車を停めることが可能である。2009年4月1日から、メトロパス所持者の無料駐車サービスは廃止され、ピーク時に駐車場を使用する場合は料金を払う必要がある。駐車料金は場所によって変動するが、大体の場所で平日午前5時から午後3時までの間の駐車で2ドルから6ドルの範囲である。そのほかの時間、曜日は無料で駐車することができる。メトロパス所持者でないと使用できず、また全ての駐車場には屋根がない。
本部事務所は1900番ヤング通り（デイヴィスヴィルとの交差点）にあり、その建物は1957年に竣工したWilliam McBrien Buildingとして知られている。以前の本部事務所はヤング通り×フロント通りにあった。本部事務所を4050番ヤング通り（ヨークミルズ道路近く）に新たに建設し移転させる案がある。ここはヨークミルズ駅の通勤用駐車場である。トロント建設局は建設費をいくらか負担して移設を支援するとしているが、多くの市長選候補者により反対意見が出されている現状である。
バスと路面電車は市内に跨る多数の車庫によって運営されており、複数の営業所に分割されている。それぞれの営業区域に整備士、当直運行マネージャーがおり、無線センターにより運行を管理している。
Wheel-Transとして1970年代から身体障碍者向けの対面サービスを行っている一方で、1990年代から、バスを含む各路線においてバリアフリー化をすすめている。シェパード線を除く地下鉄とスカボローRTにおいて全68駅中29駅でしかバリアフリー化が進んでいない（シェパード線は全駅が車椅子で利用可能である。）バスにおいては2011年の12月に車椅子に対応していない車輌が全て引退したことを受けて全ての路線が車椅子のまま利用可能になった。なお、路面電車路線はバリアフリーではないものの、2020年までに車椅子に対応した低床電車を導入する予定である。路上を走る系統には全て地上車輌停留所案内システム"Surface Vehicle Automatic Stop Announcement System" (SVASAS)が2008年2月より設置されており、音声により次駅の案内がなされる。(例："Next Stop: Yonge Street, Queen Subway Station.")またLED電光掲示板も次駅案内用に設置されている。2007年10月25日にオンタリオ人権委員会が、聴覚弱者のためにオンタリオ州を走る全ての公共交通機関（GOトランジット含む）において音声で全ての停留所を案内しなければならないという声明を発表した。もし音声による案内がなされない場合は、委員会規則により、聴覚弱者の権利を侵害しているということになる。
1945年5月1日、ユーゴスラビア陸軍第4軍スロベニア第9軍団がトリエステに殺到した。また、イギリス陸軍第8軍第2師団（ニュージーランド軍）も翌日到着し、トリエステ駐留のドイツ陸軍はイギリス陸軍に降伏した。1945年6月12日、ユーゴスラビア軍はトリエステ市内から撤退し、北部地域はイギリス軍、南部地域はユーゴスラビア軍が占領する暫定的協定が結ばれた。交渉が続いていたが、1947年1月10日には国際連合安全保障理事会において国際連合安全保障理事会決議16が採択、トリエステ自由地域の設置が承認された。1947年2月10日、連合国とイタリアとの間に平和条約が締結され、トリエステ自由地域が誕生した。しかし、英米軍が統治するA地区（面積222.5km²、人口26万2406人）とユーゴスラビア軍が統治するB地区（面積515.5km²、人口7万1000人）に分割された。トリエステ自由地域の通貨と切手を独自に発行したものの、A・B両地区の分断状況は年々深まるばかりであり、真の「自由地域」とは言えない状況であった。その間にもイタリア系住民は、B地区からA地区またはイタリア本国に逃亡しつつあった。最終的にB地区に残ったイタリア系住民は1万4000人であった。1954年、イタリアとユーゴスラビアとの間で協定が結ばれ、A地区の統治をイタリアに、B地区の統治をユーゴスラビアに委ねることになった。そして1975年のオージモ条約で正式に分割が承認された。ユーゴスラビア国内では、旧B地区を更にドラゴニャ川を境として南北に分割し、港湾地域のコペルを含む北部をスロベニア社会主義共和国、南部をクロアチア社会主義共和国に帰属させた。1991年から1992年にかけてスロベニアとクロアチアが独立し、クロアチア・スロベニア間では新たに入出国管理が行われ、通貨も別々になった。一方、スロベニアはシェンゲン協定と欧州連合の経済通貨統合に参加したため、イタリア領とスロベニア領間は一体性を取り戻しつつある。なお両国の独立に際し、ピラン湾ならびにドラゴニャ川最下流域の南側沿いに位置する細長い一帯（クロアチアが実効支配するプロヴァニア村に属する地域で、スロベニアが領有権を主張している）を巡る新たな新たな領有権問題が浮上した。陸地からの距離をもとに領海を設定すると、スロベニア領海が公海に接しなくなるため、スロベニアは回廊海域の設定などを主張している。2011年に両国はハーグの常設仲裁裁判所に仲裁依頼を行ったが、2015年にスロベニアを有利に取り計らう不正が発覚したことからクロアチアが依頼を取り下げた。仲裁作業は判事を入れ替えて続行し、2017年にスロベニアの主張に近い内容の評決がなされたが、クロアチアは先のいきさつから評決の履行を拒否している。