文献を調査し認知症に対し利益を示す証拠はなかった。アルツハイマー病に効果はなく、研究規模は合計417人での多施設で実施されたランダム化比較試験である。45歳以上の若年性アルツハイマーで、合計229人での多施設で実施されたランダム化比較試験を実施し、1年後に効果はなかった。軽度の認知症やアルツハイマーでは、メタアナリシスによって効果量0.2と小さな効果が判明した。認知症のない成人で認知機能への影響では、ランダム化比較試験は2017年までに2件しかなくその効果に結論は下せない。急性ではない肝硬変の肝性脳症にて5件のランダム化比較試験から血中アンモニアを低下させる証拠があるが、低品質な証拠である。抗うつ効果では、12件のランダム化比較試験を分析すると抗うつ薬と同等でカルニチンの方が副作用は少ない。100歳超の超高齢者においては、血中のカルニチン濃度が高い例が知られている。高齢者に肉食を勧める東京都老人総合研究所の調査結果とも併せて興味深いところである。一般的には高齢者は体内のカルニチン保有量が少なくなっており、また肉食の機会も少なくなる傾向がある。流動食など臨床分野においてカルニチンが応用されている。
合計32人でのランダム化比較試験では運動能力に影響を与えていないことが判明した。跛行を患う人では、メタアナリシスから歩行能力の小さな改善が示されている。変形性関節症に対するメタアナリシスでは証拠の質は低いが、痛みの軽減に効果量0.8と大きな効果を示している。癌に関連した疲労では、偏りの少ない結果では3件の研究をメタアナリシスして疲労の減少はなく、この目的での使用は裏付けられていない。多発性硬化症の疲労では効果は不明である。肝性脳症では、疲労や生活の質に効果はない。心筋梗塞後の使用では、メタアナリシスにて死亡率や同様の症状の発症に対する利益は見られない。末梢性神経障害性疼痛では、4件のランダム化比較試験があり中等度の効果であった。
カルニチンの血中濃度は身体が調整しているため、多量に摂取しても追加の利益はない可能性がある。先述の通り脂肪燃焼が促進されることから、いわゆる「ダイエット」分野に連想されて利用されることが多い。9件のランダム化比較試験 (RCT) のメタアナリシスからは、体重やBMIが減少していた。2017年に5件のRCTから、カルニチンはインスリン抵抗性の治療に有用であったが、1年までの長期間の試験は一部であるため、強く確認されるにはより長期間の試験が必要とされている。4週間以上の試験期間の14件のランダム化比較試験から、慢性腎臓病に対するカルニチンのサプリメントは、アルブミン、総タンパク質、総コレステロールなどを上昇させ、有用であることを示しているためより厳格な試験によって確認されていく必要があり、また慢性腎臓病では体重とBMIに明確な影響はみられなかった。多嚢胞性卵巣症候群では、2019年の文献探索で卵胞や卵巣細胞が大きくなり、体重減少の可能性が示されるが、確認にはランダム化比較試験などより厳格な必要である。24件のRCTから、カルニチンは特に1日1500mg以上の場合に脂質プロファイルを改善し、また低カロリーな食事と共に血糖制御を改善する。
アセチルカルニチン (Acetylcarnitine) とは、カルニチンのアセチル化された形体であり、通常はL体で存在する。天然のサプリメントで植物や動物の中に存在するアミノ酸である。体内のカルニチンのうち約1割はアセチルカルニチンの状態で存在する。アセチルカルニチンは、血液脳関門を通過して脳内に到達し、アセチルコリン量を増やすことがわかっている。実際にアルツハイマー病初期症状の改善に効果がある可能性があるとして世界中で研究が進められており、ブレインフードとして応用されはじめている。筋肉中のカルニチンは加齢に伴い減少することが示されている。
E-デモクラシーはまだ黎明期にあり、世界中の政府や民間団体などにおいて様々な議論がなされている。「E-デモクラシー」という語はこの分野における現状を説明していると同時に、これからあるべき道を指し示してもいる。E-デモクラシーを唱える人々が典型的に主張することは、政治プロセスをより接触しやすいものにしようということである。すなわち、公的政策決定のプロセスへの市民参加をより開放的かつ直接的にし、政策をより多くの人々の影響下に置くことによって、より透明性が高く、説明責任が果たされ、被支配者の合意をよりよく反映した政治となり、結局、より正当性の高い政府を作ることができると考えられている。E-デモクラシーは電子投票の概念も含んでいるが、より上位の概念である。電子投票は民主主義プロセスにおける一つの局面にすぎない。E-デモクラシーはときにサイバーデモクラシー(cyberdemocracy)やデジタルデモクラシー(digital democracy)と呼ばれることもある。E-democracyの発展に伴い、三つの特徴が明らかになってきた。1.超局所的（hyper-localized）なサービスの伝達、2.モバイルかつ社会的な媒体によるインタラクション、そして3.持続可能性である。ここでは、インターネット技術を使用して、より優れたサービスを提供することが考えられている。政府の公共部門のウェブポータルや政府のウェブサイトは、市民や営利団体があらゆる階層において容易に政府と関わることで既存システムにおける情報価値を拡張する手段として開始された。WWWが登場し、度重なる改良が加えられた末、市民と政府の関係が変化するに至った。これらの公共ポータルは連邦環境(federated environments)をより企業のように振舞うようにするための触媒と考えることができる。すなわち、公共サービスと市民参加を一体化することによって、オンラインメディアによる民主主義プロセスが拡張される。