藤原 穆子（ふじわら の ぼくし/あつこ、承平元年（931年）- 長和5年7月26日（1016年8月31日））は、平安時代の左大臣・源雅信の正室。中納言藤原朝忠の娘で、藤原道長正室である源倫子や源時通、源時叙、藤原道綱正室の母となった。藤原道長が源倫子に求婚した折に夫の雅信は倫子を一条天皇の妃にしようと画策しており、これを断ろうとしたが、穆子が倫子と天皇とでは年齢的に不釣合いであるとしてこれに反対し、道長を婿に迎え入れさせた。このため、道長もこの義母には頭が上がらなかったと言われている。夫の死後、出家したため、「一条尼（いちじょうのあま）」と呼ばれるようになる。その後、道長の昇進、孫娘の藤原彰子の入内などが続き、長保3年（1001年）の穆子の七十算の修法（70歳を祝う加持祈祷）は、道長夫妻の主催によって大規模に行われた。晩年は観音寺にしばしば籠ったという。長和元年（1016年）、曾孫に当たる後一条天皇が即位するが、間もなく病状が悪化し、道長夫妻も看病にあたったものの、同年7月に86歳で病死した。
1201年（正治3年）に九条道家の開基、証空（浄土宗西山派の派祖）の開山により釈迦と阿弥陀を本尊として現在地に創建されたのに始まる。1583年（天正13年）には寺の敷地が豊臣秀吉により大仏殿（後の方広寺）の敷地と定められたため移転を余儀なくされた。移転は大仏殿計画地が渋谷佛光寺境内に変更されたため中断されたが、一連の経緯の中で2寺に分かれることとなった。その内の1寺はそのまま残され、浄土宗西山禅林寺派の寺として現存している。もう1寺は現在の北区鷹峯に移され、浄土真宗遣迎院派の遣迎院である。
オクラホマ州立大学を卒業後、5ヶ国でプレー。2013年7月、バンビシャス奈良と契約を結んだ。奈良、大阪エヴェッサ、 浜松・東三河フェニックス、滋賀レイクスターズの間で行われたbjリーグカップではインサイドで存在感を見せて、優勝に貢献した。
静内ダムを建設するに先立ち、ダム群を建設するための基本情報となる地質、地形、水量、気候などを調査するため1953年（昭和28年）7月、静内調査所が当時の静内郡静内町に設置された。当時調査のために使用された地図は1920年（大正9年）に地理調査所が作成したものであり、必ずしも正確なものではなかった。そのため実地踏査による測量が実施されたが、日高山脈を流れる河川の上流部は急流と険阻な峡谷によって人跡未踏の地であった。北海道電力は静内調査所の調査員を10名任命したが、所長の38歳を最年長に多くは20代の屈強な若者を選んでいる。道なき道を踏み越え急流を渡河し、ヒグマの襲来という危険を冒しながら調査は行われ、基礎資料は収集されていった。この間ダム事業は当時の静内町長である貝田信二が強力に推進しており、北海道電力の調査にも協力し便宜を図っていた。ところが水力発電所から放流される水が低温であることは既に知られており、低水温による農作物への影響を懸念した静内町の土地改良区が水温低下防止対策の履行を北海道電力に求め、その確約がない限りはダム・発電所建設に応じないという姿勢を取った。北海道電力は貝田町長および静内町議会電源開発特別委員会の斡旋の下で土地改良区との協議を行い、1960年（昭和35年）7月に3項目からなる協定書に調印し交渉は妥結した。この際土地改良区では協定書の賛否について3時間にわたる議論が展開されていた。その後も土地改良区は静内川の電源開発事業には基本的に慎重姿勢を貫き、町長選において土地改良区理事長であった服部吟二郎が現職の貝田町長を破り当選。ダム・発電所建設を巡り北海道電力との交渉が繰り返されたが最終的には服部町長がダム・発電所建設に同意し、建設がスタートする。ダム・発電所の完成後も土地改良区は独自に低水温による農作物への影響を調査し、影響はあるとの結果を北海道電力に主張しさらなる改善を要求。ダム完成後の流量変化に伴う取水困難に対する補償も求めた。当時北海道電力は静内発電所の増設工事を進めており、土地改良区の同意を取り付けるために静内川中流にある田原頭首工の改築と豊畑頭首工の新設を行った。こうして静内ダム・発電所については河水を灌漑に利用する土地改良区との交渉が長年続けられたが、低水温補償については一時補償交渉が決裂。全面解決は治水目的を持つ多目的ダム・高見ダムの建設が本格的に始まる1978年（昭和53年）を待たねばならなかった。水没地補償については人家が存在しなかったことから水没住民への補償は無かったが、ダム左岸部にある民有地の補償交渉が難航している。肝心のダム本体および発電所工事については難工事の多かった日高電源一貫開発計画の諸事業の中では比較的順調に進行し、1966年に完成を見た。ただ測量中に作業員が静内川へ転落死した事故については当時の責任者が労働基準法第45条違反として書類送検された。その後札幌地方検察庁より不起訴処分となったが、これには静内町と浦河町の両町長が処分軽減のために奔走したというエピソードが残されている。