規格として厳密に決められたものではないため、各カメラメーカー・機種により若干の大小がある（#各社のAPS-Cサイズ）。35mmフィルムよりサイズが小さい分、写る範囲（=画角）が狭く、交換レンズの焦点距離表記の約1.5～1.7倍相当（たとえば50mmレンズを装着すると50×1.5=75から、35mm判のときの焦点距離75mmのレンズ相当）の画角になる。このようなサイズ規格が開発されたのは、35mmフィルムと同じサイズのセンサーは生産数が少なく製造コストが高価だったためである。より生産数を多くできて画質も大きくは損なわれないサイズと考えられた。当初はコスト重視の妥協の産物とみなされていたが、イメージサークルが小さくて済みレンズおよびカメラも小型化が可能であるため、システム全体のコストを下げることができ、販売の主力であるアマチュア用デジタル一眼レフカメラの標準的センサー規格として現在は主流を占めている。また、従来のレンズを使用した場合でも中心部の比較的収差の少ない部分を使用するため、35mmフルサイズセンサーに比べて周辺部の描写が落ちにくく、光量低下も少ないことになる。ただし画面が小さくなるということは、同一サイズに引き伸ばした場合レンズにより高い解像力、より高いMTF（たとえば従来の10本/mmのレンズで撮影された原盤からのプリントと同等の画質を得るために15本/mmが要求される）などが要求されるということでもあるので、一概に有利になるとは言えない。また、画角が35mm判よりも狭くなるために、同じ広い範囲を撮影するにはより短い焦点距離の広角レンズが必要になるほか、同一画角に対してボケが少なくなるため、大きなボケを出すためには開放F値のより低いレンズを使う必要がある。パンフォーカスで撮る場合には被写界深度が深くなるため有利になる。また望遠撮影には、より短い焦点距離の望遠レンズが使用できるので、レンズサイズが小さくてすむ利点もある。
第二次世界大戦終結後、記念碑を解体する案が浮上したという。歴史家が信頼するに足る記録書類はほとんど残っておらず、研究は証言のみに基づいて進められている。1949年9月29日、ラトビア・ソビエト社会主義共和国の人民委員会議は、ロシア皇帝ピョートル大帝の像の再興を提案した。証言によれば、この問題が最初に浮上したのは1944年10月とかなり早い時期だったという。自由の記念碑の解体を明確に要求したわけではないにしろ、像を元の場所に復元するには、記念碑を取り壊すしかないのだった。論議の結果は記録されてはいないが、現在も記念碑は建っており、提案が否決されたのだと推測される。ソビエトの彫刻家ヴェラ・ムーヒナ (1889 – 1953年) は、カーリス・ザールの教え子であり、記念碑的彫刻『労働者とコルホーズの女性』の制作者である。彼女は記念碑を解体の危機から救った人物として取りざたされることがあるが、その根拠となるような記述はなにも残されていない。ヴェラの息子によれば、彼女が参加した会議で記念碑の運命が論議されたという。記念碑の芸術的価値は非常に高く、それを解体することは、ラトビアの人々の最も厳粛な感情を傷つけてしまう、というのが彼女の見解であったと息子は述べている。自由の記念碑そのものは残されたが、その象徴するところは解釈し直された。3つの星は新しく連邦に加わったバルト地方の連邦構成共和国、すなわちエストニア・ソビエト社会主義共和国、ラトビア・ソビエト社会主義共和国、リトアニア・ソビエト社会主義共和国を象徴しているのであり、それを掲げるのは母なるロシアであり、記念碑が建てられたのは第二次世界大戦後バルト諸国を解放したソビエト連邦の指導者ヨシフ・スターリンに対する一般市民の感謝を表明するため、というものであった。1963年夏に解体問題が再び持ち出された際には、これほど芸術的・歴史的価値の高い建造物であり、ラトビア居住者の献金を資金とした建物である記念碑を破壊する行為は、強い憤りを引き起こさせ、社会的緊張を生むだけである、という決定がなされた。時間とともに象徴性の曲解も和らげられ、1988年頃には、記念碑は多少の真実をもって「ツァーやバルト・ドイツ人の専制政治による束縛からの解放を祝す」ために建てられた、ということになっていた。もっとも、ボリシェヴィキ赤軍とラトビア赤軍ライフル大隊は、ラトビア独立戦争時には敵同士だった、という事実はうやむやにされた。ソビエト政府の努力にもかかわらず、1987年の6月14日には、約5,000人の人々が集まって、ソビエト国外追放の犠牲者を追悼した。この行事を企画したのは人権擁護団体の「ヘルシンキ86」で、ソビエト占領以後初めて行われた献花式典であったが、ソビエト当局によって実施は禁止された。当時のソビエト政府が自転車レースを催した際には、自由の記念碑で式典が計画された。ヘルシンキ86は同年の8月23日、独ソ不可侵条約記念の献花式典を計画した。この時は機動隊がジェット水流を使って人々を阻止した。それでも独立運動は成長を続け、いくつかの行事では参加者50万人以上を数えた。これはラトビアの人口の4分の1に当たる人数である。3年後の1990年5月4日、ラトビアは独立回復を宣言する。 独立回復以来、記念碑はさまざまな行事の中心地となった。一例として3月16日、第二次世界大戦中にソビエト連邦と戦った武装親衛隊の、ラトビア軍復員軍人の日が挙げられる。この式典は、論争の的になっている。元来3月16日の式典は、1990年にラトビアに導入される以前から亡命ラトビア人が行っていたものであり、1998～2000年の短期間だけ公的な記念日になっていた。1998年に、式典は外国メディアの目にとまり、翌年にはロシア政府が式典についてナチズム礼讃だと批判した。式典は左派・右派の政治的対立にまで発展し、国家全体の安全が脅かされた。ラトビア政府は状況を打破しようと、いくつかの処置を行った。2006年には、右翼組織が計画した式典が承認されなかっただけでなく、記念碑がフェンスで仕切られていた。リガ市議会の発表によれば、これは修復のためであり、実際に記念碑は2006年に修復されてもいるが、この声明にはのちに疑問が呈された。政治家が他にもいろいろな理由で日程変更を指定したり、フェンスが修復に必要な範囲よりもずっと広い範囲を囲っていたり、天候が修復作業に向くようなものではなかったりしたからである。このためラトビアの報道機関は、国家の安全と言論の自由が脅かされたとして政府を避難した。不認可の式典も、非難にかかわらず執り行われた。2006年11月23日、公開集会を開く際には当局の承認を得ることが必要だという法律が裁定されたが、これは憲法に矛盾するものであった。その後数年に渡り、政府は警察を動員して記念碑周辺を警護し、式典は比較的穏やかに執り行われている。