日本の歴史における封建領主概念は、実のところ一定していない。これは日本史学における封建制の位置づけが結論をみていないことと密接に関係している。さらに、日本の中世史学、近世史学いずれにおいても、1980年代 - 1990年代以降、封建制概念が研究対象から大きく後退しており、それに伴って、日本史上に封建領主という概念を置く議論もほとんど見られなくなっている。以下、封建領主概念をめぐる議論を概観していく。
直営地とは、中世ヨーロッパにおいて、領地のなかで封建領主が直接経営を管理する土地のことである。農民の労働によってまかなわれ、収穫は領主の収入となった。のちに分割して農民の保有地に組み入れられることとなった。
教会や修道院もまた、領地と農奴とを支配する封建領主（聖界諸侯）であった。そこでは、ローマ教皇を頂点とする＜教皇－大司教－司教－司祭＞というヒエラルキー（聖職階層性）が形成されていた。なお、ローマ教皇領は、ピピン3世がフランク王国の王位承認の見返りとして、754年からその翌年にかけてランゴバルド王国と戦い、ラヴェンナを奪って教皇ステファヌス3世に献上したこと（ピピンの寄進）が始まりとされる。
イギリスでは、貴族からではなく国王から直接封土を授かった者（テナント・イン・チーフ）のうち、とくに大きな所領を持ち有力なバロンズ（barons）を諸侯と訳している。フランスでは、もともとはフランク王国のカール大帝の時代に設けられた地方長官「伯」（ラテン語：comes、フランス語：comte）が、やがて世襲化し、自立化して領域支配をおこない、ラテン語でプリンキペス（principes）と称した。これを諸侯と呼んでいる。フランスでは諸侯のうち有力な者が、公（duc）や侯（marquis）を名乗るようになる。ドイツにおいては、「伯」（ラテン語:comes、ドイツ語：Graf）のうち、大きな領域を世襲支配し、権限の強かった辺境伯（Markgraf）はじめ、宮中伯（Pfalzgraf）、方伯（Landgraf）や城伯(Burggraf)、大公（ラテン語：dux、ドイツ語：Herzog）などの神聖ローマ皇帝の権力に直属した上級貴族と、大司教や修道院長で、所領を皇帝から直接封土として与えられている諸侯（聖界諸侯）を合わせ、12世紀頃に帝国諸侯（ラテン語：principes imperii、ドイツ語：Reichsfürst）と呼ばれるようになった。
英仏両軍の主力は温存され戦況にも大きな変化はなかったが、短期的にいくつか影響があった。イングランド軍中のフランドル兵の士気が崩壊し、報酬の支払いを巡って両者に亀裂が走った。多くのフランドル兵が戦死して無防備となった南フランドル地方は、フランス騎兵に蹂躙され、イングランド軍の士気低下と補給難を招いた。兵の損耗が激しかったイープルやブルッヘといった都市や、ヘントの一部市民はフランスとの和平交渉を始め、北フランス侵攻を描いていたエドワード3世の戦略に狂いが生じることになった。
ブルゴーニュ公とアルマニャック伯はロベールの誘いに乗らず本隊を待つことにしたが、功名に逸るフランス騎士の一団が命令を無視してイングランド・フランドル軍の左翼に突撃した。この攻撃は失敗したが、退却するフランス騎士をイープル歩兵が追撃したため乱戦となった。ブルゴーニュ公とアルマニャック伯は城壁からこれを見ると、各400余騎を率いて連合軍の側面を攻撃した。アルマニャック伯の部隊は左翼を撃破すると、後衛のフランドル軍宿営地に襲いかかって逃げ惑う敵兵を殺戮し、物資を略奪して暴徒化した。一方、中央のイングランド兵と右翼のブルッヘ兵は後背の惨劇を知らず、ブルゴーニュ公の部隊の攻撃を持ちこたえて数に劣る敵を町まで押し戻した。日が暮れたためアルマニャック伯とロベールの軍はそれぞれの陣に引き揚げたが、両軍とも同じ道を使ったため、暗闇の中そこかしこで小競り合いが起こった。翌朝、アルマニャック伯の攻撃で自陣が壊滅していることを知ったロベールは、フランス軍本隊に退路を断たれる前にエドワード3世のもとへ退却した。フランドル兵8,000人が戦死し、その犠牲のほとんどは後方の陣地にいた訓練不足の兵だった。フランス軍の犠牲は一握りだった。
東京都出身。私立武蔵高校、明治大学農学部を卒業後、農林水産省に入省。構造改善局にて公共事業の計画実施等を担当。退職後、マギル大学農業経済学修士号取得（マーケティング・開発経済）。 以降、独立開発コンサルタントとして、国際連合食糧農業機関（FAO）、国際農業開発基金（IFAD）、アジア開発銀行（ADB）、国際連合開発計画（UNDP）などと契約し、東南アジア各国の経済開発事業の調査計画を多数行う。2003年より、東南アジアのプロフェッショナルを日本企業に紹介する事業を開始。2007年、1,000万人以上の登録者と10万社以上の利用企業を持つアジア太平洋最大のインターネット求人サイトを運営するジョブストリートとのJVを開始。2014年JobStreet Corporation Berhad社の事業売却に伴い社名をグリーンフィルドジャパン株式会社に変更。事業目的の達成のみに焦点を置き、成果主義マネージメントを採油段階から開始するパフォーマンスパフォーマンス・ベースト・ハイアリングの手法を、ルー・アドラーと協力し日本及び東南アジア、南アジアに導入する。2014年より、アジアインフラストラクチャ株式会社取締役。世界のインフラストラクチャ開発事業への民間投資案件を発掘し、投資及びアドバイザリを実施する。また事業者実施国政府機関等に、PPPによる民間投資を促進するための施策の助言を行う。地熱発電事業、小水力発電事業、廃棄物発電、都市開発事業、公共住宅開発事業等の新しい インフラストラクチャ開発形態を中心に、事業発掘・形成・投資を東南アジア、南アジアを中心に実施している。