中田はシカゴにあるグレース・メソジスト・監督教会に出席していた。ある日の礼拝で、電信技士として働きながら、ムーディ聖書学院の信徒コースで学んでいた、チャールズ・カウマン夫妻とキルボン夫妻に出会う。後に、カウマン夫妻は中田を密かに経済的に援助し、祈り支えた。1898年(明治31年)ムーディー聖書学院の短期コースを終了した。聖霊体験を受けた中田は早く日本に帰って伝道したいと願い帰国することになった。
F・B・マイヤーが学校に来て説教した時に、『現世中に罪より自由になれない』との説教を聞き、「キリスト者の完全」と「罪のない完全」の違いを知った。また、ホーリネスの神学者A.M.ヒルズに出会い、著書『清潔と力』を貰った。この書はチャールズ・ホッジなどの説に反駁しながら、聖化の定義や、聖化を受ける方法を論じた書物である。この書を読み聖潔をの必要性を痛感した。また、ジョン・ウェスレーの著書にも影響を受けた。さらに、1897年(明治30年)11月22日インドのタミル族の伝道者Ｖ･Ｄ･ダヴィッドの集会に出席した。そこで、聖化の体験をする。その直後、部屋に帰って祈ったときに完全なきよめの確信を受けた。
1896年(明治29年)12月に恩師本多庸一に見送られて横浜港より渡米した。1896年の年末にサンフランシスコ港に到着すると、メソジスト教会の監督メリマン・ハリスが出迎えた。ハリスは中田に伝道を手助けを要請したが、辞退してシカゴに向かった。シカゴに行くとムーディ聖書学校の短期コースで学ぶ。中田はムーディー聖書学院での学費を得るために学校の掃除と料理屋の給仕人をした。ムーディ聖書学院では、当時のムーディー聖書学院の校長はR・A・トーレイだった。トーレイ達は奉仕のためには聖霊の力、聖霊のバプテスマが必要であると教えていた。中田の霊的状態は良くなかったので、聖化を求めて断食したり、徹夜したりして祈ったが効果がななく、周囲の者に「ファナチック(狂信的)」と言われた。
中田が大館で1年程伝道する中で、肉の力に限界を感じ、聖霊のバプテスマを求めるようになった。聖霊のバプテスマを受けて活躍していた伝道者ムーディを慕って渡米したいと願うようになった。中田は妻かつ子と兄久吉ら資金を提供を受けたが、渡米の費用のために200円の借金をした。
弘前で静養した後に、秋田県大館市の大館教会の第4代目の牧師になった。松村彦吉という信者と共に伝道を始めた。ここで、次男が生まれ、羽後国にちなんで羽後と命名された。
1889年(明治22年)2月23日、弘前教会牧師山鹿元次郎の紹介で、弘前教会の伝道師の小館かつ子と結婚した。結婚後に最初に生まれた、長男・左内を生後1ヶ月で風土病で亡くす。かつ子も重症の風土病になり、択捉を引き上げる。このことを通して中田は深刻な信仰の危機を経験する。
中田は東京英和学校を卒業できなかったが、本多庸一の温情によりメソジスト教会の伝道師の仮免状を貰った。北海道の八雲町(渡島総合振興局二海郡八雲町)に派遣された。その後、小樽、また択捉島で伝道。択捉時代に按手礼を受けて、正式にメソジスト教会の正式な教職になる。
重治は、後年1888年(明治21年)頃に18歳で救われたと語り、ギデオン・ドレーパーより受洗したと語った。洗礼を受けた重治は弘前公会の盲人の伝道者藤田匡らと一緒に被差別部落などにも伝道に出かけ、弘前市楮町付近に講義所を開いた。そのころ伝道者になる召命を受ける。
実は債券の場合は、その発行数が増えてもただちにこのような問題は生じない。債券保有者が持っている元利払い請求権は債権債務関係の中で保護されているからである。もちろん債務が増えれば、債務の償還可能性や利払いの可能性にマイナスの影響はある。しかし元利払い請求権はともかく法律的には保護された債権である。ところが株式に与えられる権利は、たとえば利益配当請求権は残余利益（residual profit）分配請求権とも呼ばれるように、債権者の権利に劣後しており、残余したものを出資比率に応じて分配を受けるという不安定な権利なので、新株発行により分配に与る者が増えれば、その権利内容の希薄化が生ずるのである。他方で債券の発行あるいは借入という資金調達方法は、調達資金による投資収益率が調達資金コストを上回る限り、株主の利益率（株主資本利益率あるいは自己資本利益率）を改善する効果がある。いわゆる債務のレバレッジ効果である。もともと経営者の立場からみると、債券の発行にせよ借入にせよ利払いなどの負債コストを経費として課税対象所得から控除できる節税効果がある。株主は、株式の希薄化につながる株式を用いた資金調達よりは、債券の発行や借入など債務増加型の資金調達を好むと考えられる。他方、債券保有者は、自らの立場の安全性を保つ上では、高い自己資本比率を好ましいと考えるから、債務増加型ではなく自己資本増加型の資金調達を好むと考えられる。このように株式の発行を用いた資金調達には、株主に不利な問題があるので、内部留保型の成長が好まれるのはすでに述べたとおりである。しかし経営者サイドが、内部留保の速度を上回る規模の投資の必要や事業の再編の必要などから、発行株数を増やす選択を迫られることがある。そういったケースでは、株主、債権者、経営者の3者間が株数の増加についての利害を複雑に対立させている。