Random access memory（ランダムアクセスメモリ、RAM、ラム）とは、コンピュータで使用するメモリの一分類である。本来は、格納されたデータに任意の順序でアクセスできる（ランダムアクセス）メモリといった意味で、かなりの粗粒度で「端から順番に」からしかデータを読み書きできない「シーケンシャルアクセスメモリ」と対比した意味を持つ語であった。しかし本来の意味からズレて、ROM（読み出し専用メモリ）に対して、任意に書き込みできるメモリの意で使われていることが専らである。
十三勢(じゅうさんせい、シーサン シー)は、中国武術のひとつである太極拳の基本武功を表したもので、太極拳の8個の拳を打つ方向と、5つの歩行法、手・眼・体・歩行と心のあり方を説いたものである。楊式太極拳では「八門五歩」ともいう。具体的には、掤（ほう）、捋（り）、擠（せい）、按（あん）、採（さい）、挒（れつ）、肘（ちゅう）、靠（こう）、進、退、顧、盼、定 の13であり、この中の「掤、捋、擠、按、採、挒、肘、靠」が八卦を表し、それぞれ「坎、離、震、兌、乾、坤、艮、巽」の四方斜めの方角にも対応している。「進歩，退歩，左顧，右盼，中定」が五行を表し、それぞれ「水、火、木、金、土」に対応している。
喜多川歌麿の門人。道麿と号しており、天明期に活躍している。黄表紙の挿絵をしたことが知られており、例として天明7年（1787年）刊行の『書集芥の川々』（唐来参和作）が挙げられる。
2006年10月に、クラブニンテンドーの2005年度プラチナ会員の特典としてWiiテレビリモコンがプラチナ会員にプレゼントされた。その名の通り、Wiiリモコンと全く同じ形をしたテレビリモコンで、Wiiリモコンとして使用することは出来ない。Wiiリモコンと区別をつけるため、LEDの色は緑になっている。
Wiiリモコンが手から飛び出すことを防止するため、付属の専用ストラップを手首に通して固定し、ゲームをプレイすることが強く推奨されている。型番は初期型が「RVL-018」、後述するストッパー付タイプは「RVL-018A」。Wiiが発売して間もなく、Wiiリモコンに取り付けてある専用ストラップがプレイ中に切れて、テレビなどを破壊する事故が発生したため、任天堂は2006年12月15日に、交換対象の専用ストラップをリコール（無償交換）すると発表した。交換対象のストラップは、2006年12月上旬までに出荷された約320万個（うち国内約37万個）で、製造番号がLJH100419980以前とLJF103032000以前のWii本体に付属するWiiリモコン、初期出荷の『はじめてのWii』付属のWiiリモコン、初期出荷の別売のWiiリモコンに取り付けてある、Wiiリモコンとストラップとの接合に使われている接合部分の紐の太さが「0.6mm」の専用ストラップ。交換後の専用ストラップおよび同時期以降に出荷されていた専用ストラップは、紐の太さが「1.0mm」のものとなっている。2007年秋以降出荷分の専用ストラップは、ストッパーが固定できるタイプのものになっている。交換の申し込みは、専用の電話窓口か専用ホームページで行うことが出来る。
ここでは、Wiiリモコンの外部拡張コネクタに接続して使用する周辺機器について記述する。下記の他にも、2009年のE3では、指の静脈の形や状態を感知してゲームに反映させるWiiバイタリティセンサーが発表された。しかし個人差が大きい生体情報を扱うため開発に時間がかかり、「商品として受け入れていただくには不十分な仕上がりだ」としてペンディング状態となっている。
任天堂からライセンスを受けてはいないが、Wiiリモコンと互換性のあるコントローラがいくつか市販されている。デイテルジャパンは2010年、Wiiモーションプラスの機能も内蔵した互換コントローラ「コントローラプラス」をWiiリモコンプラスに先駆けて発売している。また、アメリカではレゴのWiiリモコンが発売されている。
国務次官補は、1853年3月3日の連邦歳出法 (10 Stat. 212) によって規定されたものが最初であり、このとき定員は1名であった。連邦歳出法による国務次官補は1858年から1924年まで存在し、1913年までは国務長官に次ぐ第2位の地位であった。連邦歳出法による国務次官補は定員が1名であり、大統領に対して国務次官補を任命する権限が与えられた。その後1924年5月24日の外務職員法 (43 Stat. 146) が制定され、定員が4名に拡大された。外務職員法による国務次官補は1924年から1944年まで存在し、連邦歳出法による国務次官補と同様、大統領に対して国務次官補を任命する権限が与えられた。連邦歳出法による国務次官補から外務職員法による国務次官補に移行する際、第二国務次官補および第三国務次官補が廃止され、その業務は外務職員法による国務次官補に統合された。1944年12月8日、連邦議会は国務次官補の定員を4名から6名に拡大する法律を可決した (Dec 8, 1944; P.L. 78-242; 58 Stat. 798)。国務省は部署の再編成を実施し、具体的な職務を各国務次官補に割り当てた。その後、より細分化された職務割り当てが求められるようになったことから、連邦議会は1949年5月26日に国務次官補の定員を6名から10名に拡大し (P.L. 81-73; 63 Stat. 111)、1958年7月18日には定員を11名に拡大した (P.L. 85-524; 72 Stat. 363)。