官位に関しては羽林家や名家に準じて昇進し、一部の家は近衛中将や左右大弁を経ないで大納言を極官とするが、公卿となっても非参議に留まるものが多い。華族令施行後はいずれの家も子爵を叙爵された。ただし澤家は後に明治維新時の功績によって伯爵となっている。
半家（はんけ）とは、鎌倉時代以降に成立した公卿の家格で堂上家の中でも最下位の貴族である。源平藤橘も含めて、特殊な技術を以って朝廷に仕えた。
小木港は江戸時代には佐渡金山から産出した金・銀の輸送や西廻り航路の風待ち港として賑わい、佐渡の主要な玄関口として発展した（明治期以降は両津港が主要な玄関口となる）。港は城山を挟んで西側の「内ノ澗」と東側の「外ノ澗」に隔てられた天然の良港であり、前者は現・漁港、後者は現・商港である。羽茂港は明治時代から佐渡味噌の生産地として栄えてきた。
佐渡島の南端に立地する。旧小木町の中心部に位置する北地区・南地区に加え、同地区の北東約2 km、旧羽茂町に位置する「羽茂地区」があり、以上の計3地区から成る。前者は旧来より「小木港」と呼ばれていた港であり、後者は1998年に合併した旧・羽茂港である。小木側の地区は、佐渡汽船のフェリー航路が就航しており、力屋観光汽船が観光船の運航拠点としている。羽茂地区は砂、砂利、石材、セメントなどの建設資材を取り扱う物流港として整備が進められている。2015年度の発着数は664隻（2,949,759総トン）、利用客数は163,070人（乗込人員78,012人、上陸人員85,058人）である。
レーダー開発・運用に柔軟で先進的であった陸軍と異なり、上層部の理解が低かった海軍では（陸軍が既にレーダーを研究中である）1936年に海軍技術研究所の谷恵吉郎中佐がレーダー研究の旨を上に進言するも、「闇夜の提灯」（電波を出すことで自らの位置を敵に教えるだけ）と一蹴され、同研究所の伊藤庸二中佐の下でマイクロ波パルスを利用した「暗中測距儀」の実験を独自に行っていたにすぎなかった。これは1940年10月、大観艦式のため東京湾鶴見沖に停泊中の空母「赤城」に海岸から10cm波を発射した結果、その反射波を捕らえることに成功したが、あくまで「レーダーらしき装置」にすぎないものであった。1940年12月出発の陸軍に続き、1941年3月に海軍遣独視察団（団長は野村直邦中将）に参加した伊藤中佐らも随員として参加。伊藤はドイツの先進的なパルスレーダーを調査し本国に報告、また同時期にはロンドン駐在の濱崎諒中佐もバトル・オブ・ブリテンにおけるイギリス軍のレーダー部隊の実戦投入と活躍を報告しその有効性を主張。これらの情報により同年5月に海軍はようやく本格的な対空警戒・索敵用レーダーの研究を開始した。1941年9月初旬、試作機をもって横須賀市野比海岸で対航空機実験が行われ、中型攻撃機を距離約100kmで探知することに成功。なお、この開発には陸軍と共にパルスレーダー（のちの「超短波警戒機乙」）を研究・開発していた日本電気の技術陣が協力している。開戦後の1942年5月、実験的に戦艦「伊勢」に対空警戒レーダー「二式二号電波探信儀一型」が搭載され、航空機単機を55km・僚艦の戦艦「日向」を20kmで探知、これは合格・採用となった。これと同時の実験として、マイクロ波を用いる対水上警戒レーダーである「仮称二号電波探信儀二型」が戦艦「日向」に搭載され、僚艦「伊勢」を35kmで探知したがこちらは不採用であり、長期にわたり手直しが続けられた結果1944年7月にようやく合格となった。各艦への配備は「二式二号電波探信儀一型」は1942年6月以降、「仮称二号電波探信儀二型」は1944年7月以降となる。初期のレーダーは雨が降ると反射されほとんど役に立たなかったうえ指向性も不十分だったが、改良を続けることにより光学測距と遜色ない精度がでるようになり、事例は少ないが海軍においてもレーダー射撃による対艦攻撃が実践されている。「仮称二号電波探信儀二型」は1,000台以上が量産され、戦争末期に主力艦から駆逐艦まで多くの艦艇に装備されたが信頼性に欠ける代物でしかなかった。海軍でも機上レーダーは幾つか開発され、対水上レーダーである「三式空六号無線電信機」（1942年8月完成）は相当数が量産され実戦に投入されたものの敗戦まで手直しは続いており、「月光」が搭載した対空レーダーも信頼性が低くこれは戦果に繋がることはなかった。さらに搭乗員・整備員が扱いに不慣れであったこともあり、「アテにできぬ」と飛行性能向上のために取り外されたこともあった。1943年には海軍も陸軍と同様にドイツから「ウルツブルク・レーダー」の技術指導を受け、1944年にデッドコピーを行い試作品を開発している。当時の日本製電子兵器の弱点は、優良な銅素材の不足による真空管の耐久性の低さにあった。これにより、レーダーの高出力化、システムの小型化など全ての面で連合国に後れを取る事になった。耐震性の高い真空管を製造できなかった事から、基礎理論は単純なレーダー技術である近接信管の実用化も行えなかった。