1950年代後半から1960年代にかけ、ジェノヴェーゼ一家内の権力闘争、コロンボ一家の内紛、ボナンノ引退騒動（バナナ戦争）など、五大ファミリー内外の軋轢や対立が表面化した。水面下の駆け引きが常態化し、傀儡ボスを置くなどファミリー間に支配関係が生じ、ボス・ファミリーは互いに対等というルチアーノ以来の思想は崩れた。ファミリー内部においても、膨張した組織の中で、活動の違いによる様々な派閥を生じ、対立や分裂を引き起こした（「ホワイトカラー犯罪」専門のフランク・コステロと「ブルーカラー犯罪」専門のヴィト・ジェノヴェーゼの対立、国際ビジネスを優先するボス（ボナンノ）と地元の縄張りを優先する幹部（ガスパール・ディグレゴリオ）の対立など）。数十年の歳月を経てメンバー構成は、移民中心からアメリカ生まれ世代に変わり、出自が重要視されなくなったが、コロンボ一家の内紛のように、既得権を持ったシチリア系ボス（プロファチ）に対して既得権を持たないナポリ系部下（ジョーイ・ギャロ）が反乱を起こすなど、シチリア系・非シチリア系の対立は時に先鋭化した。1957年11月、ニューヨークのトップ二大ファミリー（ジェノヴェーゼ、ガンビーノ）のボス交代を発表するために開かれたアパラチン会議が地元警察の手入れにあい、集結した全米各都市のマフィアメンバーが60人以上拘束された。ジェノヴェーゼやガンビーノら五大ファミリーのボス・幹部も大勢捕まった。全米にまたがる巨大なマフィアネットワークの存在が明るみに出た。1960年代、ガンビーノが勢力を伸張し、コミッションを通じて五大ファミリーを主導した。収入源は、用心棒代、高利貸し、恐喝、賭博から、組合・企業強請、カジノ建設、金融詐欺等まで多岐にわたり、合法投資を行って不正資金を洗浄した（マネーロンダリング）。特に組合を通じた産業界への影響力は史上空前となった。1963年、ジェノヴェーゼ一家のジョゼフ・ヴァラキが沈黙の掟を破って組織の内幕を暴露し、ニューヨークの各ファミリーの具体的な人員構成が公に知られることとなった。1969年のジョゼフ・ボナンノの引退をもって、ルチアーノ再編時のボス5人はすべて入れ替わった。
五大ファミリーは、1933年に禁酒法が終わると、酒の密輸で蓄えた富を賭博ビジネスや娯楽産業に注ぎ込んだ。全米各都市のギャングと、縄張りの範囲やフリーゾーンの設定を通じて連携すると共に、フリーゾーンとなったフロリダやラスベガスなどアメリカ各地に積極的に進出した。1930年半ばニューヨークの司法検察官トーマス・デューイが容赦ないマフィア狩りを行い、全米進出を加速させる一因となった。地元ニューヨークではガーメント地区（服飾問屋街）、港湾荷役、魚市場、建設業などの組合に侵攻し、各産業への影響力を強めた。また政治家や官僚、警官、判事を賄賂漬けにし、賄賂攻勢はFBI長官やニューヨーク市長にまで及んだ。第二次世界大戦では、収監中のルチアーノと政府の密約により連合軍のイタリア上陸やニューヨーク港のスパイ摘発に協力した。戦時中はフードスタンプ（食糧配給券）の不正取引が横行し、マフィアに思わぬ余得をもたらした。賭博の拡大志向はアメリカにとどまらず、国境を越えてキューバやハイチ、バハマに達し、国際化した。1946年キューバでハバナ会議が開かれ、五大ファミリー中心に全米マフィアが集った。1950年代初め、キーファーヴァー上院委員会でイタリア系ユダヤ系組織犯罪が追及されるが、メンバー個人を脱税で検挙するにとどまり組織はダメージを受けなかった。
マランツァーノとルチアーノの対立は、地縁・血縁に囚われる旧世代マフィアとアメリカ育ちの新世代マフィアの対立とも言われたが、その後存続した五大ファミリーの支配層は、血縁者で周りを固め、同郷の絆を重視するなど伝統的な組織構成を続ける一方で、アメリカの資本主義に適応したビジネスの多角化にまい進した。大半のファミリーの支配層は従来と同様にシチリア勢が中核を占め、ナポリ系・カラブリア系有力者をトップランクに並べたルチアーノ一家は例外的だった。
多数の国民の海外流出、とくに比較的高い教育を受けた若者たちの逃亡は、東ドイツの存在そのものを脅かした。これに対応するため、1961年8月12日と13日の夜に人民軍、人民警察、労働者階級戦闘団は、ソ連指導部の後ろだてもあって、西ベルリンの周囲を有刺鉄線と武力で封鎖し始めた。東西冷戦の象徴となったベルリンの壁建設の始まりである。壁、地雷原、自動発射装置が大規模に設置され、国境警備兵には、逃亡者に対する射殺命令が下された。ベルリンの壁は「反ファシズム防壁」というプロパガンダで呼ばれた。この防御システムを切り抜けようとした数百の難民が東西ドイツ国境で殺された。東ドイツで行われた人権侵害は、西ドイツのザルツギッターにある国家司法局中央記録センターで記録された。壁の建設が始まってから2ヶ月、SED指導部は、国外逃亡に失敗した反体制者を弾圧していたが、このことに対して1961年10月にモスクワから警告を受けた。この頃のソ連は、書記長ニキータ・フルシチョフが非スターリン化の第二段階を始めていた最中であった。東ベルリンでは、個人崇拝に対する拒絶反応が起こり、スターリンの名が入った通り・広場・施設が改名された。反抗的な一部の住民に対する弾圧は行われなくなり、政治的な宣伝活動と、生活水準を上げる経済政策が始まった。国外に逃亡しようとしていた人びとは、この新しい状況のなかでやりくりし、仕事に打ち込んで、生活水準と出世可能性を可能な限り高めるよう模索するようになった。このような態度は、経済成長というポジティブな結果を生み、それによって物質的豊かさが改善され、反体制的な意見は無くなり、指導部と国民との関係は徐々に冷静なものになった。1968年、プラハの春が起こると、再び弾圧の空気が生じた。東ドイツ国民は自由を重視した改良社会主義を期待したが、ソ連の影響下にあったワルシャワ条約機構軍が、チェコスロバキア共産党第一書記アレクサンデル・ドゥプチェクの改革モデルを軍事力で鎮圧すると、改革の機運はすぐに打ち砕かれることになった。それに対して、東ドイツの4つの町で主に若者たちによる小規模な抗議デモが行われたが、公安当局によって摘みとられた。シュタージは、1968年11月までに、この件に関する2,000以上の「敵対行為」を確認している。なお同年4月には憲法が改正され、「ドイツ民主共和国はドイツ民族の社会主義国家である(Die Deutsche Demokratische Republik ist ein sozialistischer Staat deutscher Nation.)」「労働者階級とマルクス・レーニン主義政党の指導の下に置かれる」と規定され、公式に社会主義国であると規定されている。モスクワからの東ドイツ指導部に出される要望には依然として決定的な影響力があり、そのことは1970年に始まったウルブリヒトとホーネッカーの権力闘争にも見られる。ホーネッカーは、自分が東西ドイツの緊張緩和政策に関するソ連の要望を理解している政治家であるとアピールし、ウルブリヒトの経済政策を批判することでSED政治局の支持をとりつけた。ウルブリヒトは成長産業や研究、工業の助成に関心を持っていたのに対し、ホーネッカーは個人消費向け産業の計画が遅れていたこと、その生産量が減少していたことを問題にしていた。ブレジネフの協力で、最終的に1971年4月にウルブリヒトを辞任させることになった。