AutoCADの互換製品では、1998年にVisio社（米国）が販売したIntelliCAD98が初期の製品としては有名。その後、Visio社がマイクロソフトに買収されることによりIntelliCADがオープンソースとなる。そのオープンソースを管理する団体の会員になった企業がIntelliCADのプログラムをベースにした互換CADの製品を開発し、それが世界各国で販売されるようになる。日本では、インテリジャパン（名古屋）が2001年にIJ IntelliCADとして国産初の互換CADを発売。その後、コストエレクトロニクス（横浜）がCosmo IntelliCADを、サイバーデザインラボ（名古屋）がXcellicCADというブランドで互換CADを販売した。AutoCADの互換CADは、IntelliCADをベースにしたものが主流となってきたが、IntelliCADとは異なる製品としてドイツのARES（旧FlexCAD）がある。これは、IntelliCADのプログラムを利用しないで開発された製品である。ただ、AutoCADのデータにアクセスするツールは、共にOpen Design Alliance（米国の非営利団体）が提供するTeighaを採用している。このTeighaは、AutoCADのデータを読み書きすることができるもので、AutoCAD以外のほとんどのCADメーカーに採用されている。以前は、AutoCADのデータを読み書きできるだけで互換CADという言い方をされたこともあったが、現在は、データの読み書きだけでなく、コマンドや操作性の互換性も高くないと互換CADとして言われなくなっている。2010年代になると海外製の有力な互換CADが日本市場に参入するようになり、互換CADという製品の市場での認知度も高まる。特に2017年になりAutodesk社がAutoCADの永久ライセンス販売を終了したことで一気に注目度が高まった。2019年現在、日本ではインテリジャパンのIJCAD（日本）、AresCAD（ドイツ）、BricsCAD（ベルギー）、ZWCAD（中国）、Draftsight（フランス）などが入手できるが、2次元CADへの投資を抑えたい企業や個人のニーズと合い、これらの互換CADの利用も増加傾向にあるようだ。
米国製の汎用の2D/3D CADでAutoCAD及びAutoCAD LT、それに各種専用機能を備えたAutoCAD Mechaniacalなど業界向け製品がある。データフォーマットのDWG（非公開）と中間フォーマットDXF（公開）は、多くのCADでデータ交換に利用されている。カスタマイズするためのAPIが、AutoLISP、ObjectARX(C++)、VB、.netなどと充実している。十数か国の言語に翻訳され世界中で利用されている。AutoCADは、1982年に2D/3Dの汎用CADとして発売される。他のCADメーカーと差別化するためデータフォーマットとAPIを公開し、AutoCADをベースに専用アプリケーションの開発をサードパーティー（開発会社）に呼びかける。その結果、AutoCADをベースに様々なアプリケーションが開発され、そのアプリケーションの普及と同時にAutoCADが一緒に普及するビジネスモデルを構築。そのオープン戦略に徹したことが市場で受け入れられ1990年半ばまでには世界中で大きなマーケットシェアを獲得することになった。このCADのプラットフォームの提供に徹するという方針を、1997年のSoftdesk（米国の建築系アプリケーションソフト会社）買収を切っ掛けに戦略を転換する。その後、多くのサードパーティーを買収することにより、業種向けの専用CADを提供するようになる。そして、2016年、ライセンスの提供方法を従来の永久ライセンスから期間限定のライセンス方式に全面的に移行するなど、クラウドに向けまたその戦略を大きく転換した。2018年、AutoCAD 2019で、AutodeskはAutoCAD本体に、その派生製品であったAutoCAD Architecture (建築設計、旧Autodesk Architectural Desktop)、AutoCAD Electrical (電気制御設計)、AutoCAD Mechanical (機械設計)、AutoCAD MEP (設備設計、旧Autodesk Building Systems)、AutoCAD Map 3D (地理空間情報)、AutoCAD Plant 3D (3D工場設計)、AutoCAD Raster Design (ラスター画像処理)を統合した。なお、AutoCAD P&IDは廃止され、AutoCAD Civil 3DはAutodesk Civil 3Dに改名されて存続した。
AutoCAD（オートキャド）は、オートデスク株式会社が開発する汎用のCADソフトウェア。1982年、最初のバージョンである1.0が発売された。建築・土木・機械分野をはじめとして、汎用CADとして多く利用されている。
筑後川支流である隈上川の上流域の、標高約407ｍの山の中腹に築かれていた。本丸、二の丸、三の丸が階段状に配され、本丸の背後には屋敷や倉庫があった。また、南東の標高約500mの山頂部に松尾城があった。『筑後将士軍談』によれば文治年間に長谷部信連が、『問註所家系譜』によれば正和2年（1313年）に問註所康行が築いたとされる。当城が史料に具体的に表れるのは天正年間以降で、天正8年（1580年）には大友氏の傘下にあった問注所統景が3年間籠城したという記録がある。天正15年（1587年）の九州国分で統景は大友氏から離れて豊臣秀吉に直接仕え、後に小早川隆景の与力となった。この時期に当城は廃城になったとされる。
7歳の時よりスケートを始めたが、香港においてはスケート場が不足しており、ショッピングモール内のスケート場で練習しなければならかった為、10歳の時により良い練習環境を求め北京へ引越した。2017年世界ジュニアフィギュアスケート選手権ではショートプログラムで8位、フリースケーティングで10位、総合で9位を記録、香港の選手としてはISU選手権大会史上初めて上位10位以内を記録した選手となった。
仙台市都心部の宮城学院跡地に建ち、地上31階・地下3階で、アンテナ部を含めると172m、建築物は143m。仙台第一生命タワービルを超え、東北地方で最も高いビルになった。ただし現在では、東二番丁通りを挟んで西側に隣接する東北学院跡地に、2010年（平成22年）に竣工した仙台トラストタワーが東北地方で最も高い。2階から27階はオフィスとして利用される。28階から30階はレストランであるが、30階南側は無料展望台となっており、23時まで一般に開放されている。ビル全体で2800名ほどが働いている。ビル中央部にあるオフィス階用のエレベーターと、西南西のビル端部にあるレストラン・展望台用のエレベーターに分かれており、後者は昇降しながら外の景色を眺めることができるようになっている。北側を柳町通、南側を北目町通、西側を東二番丁通り、東側を東三番丁通りで囲まれた宮城学院跡地を取得した住友生命保険相互会社（大阪府）がブロック内を再開発し、オフィス棟（当ビル）、ホテル棟（仙台国際ホテル）、フィットネスクラブ棟（セントラルスポーツが運営するセントラルフィットネスクラブ仙台）を建設した。同社は、当地から約200m北東側の仙台駅寄りに「住友生命仙台ビル」（地上19階建て、高さ67.3m）を1975年（昭和50年）に建設しており、当ビルは「住友生命仙台中央ビル」(SS30) と命名された。2017年（平成29年）3月1日、ユナイテッド・アーバン投資法人（東京都）が同社の資産運用会社であるジャパン・リート・アドバイザーズ株式会社（東京都）を通じ、これら3棟および敷地（面積：1万5542m²）を同年3月30日に182億円で取得すると発表した。これに伴い、3棟の複合施設の総称を「SS30」とした。また、オフィス棟も個別に呼ぶ際にはSS30とも呼び、取得予定日から約1年間は「住友生命仙台中央ビル」も便宜的に併用するとしている。