儒教哲学（儒家）が中国人の風俗背景を深く形成してきた。儒家思想は倫理的・道徳的・社会的価値を強調する。この価値体系は、時として中国人にふさわしい文化であると考えられてきた；そのため、数世紀にわたって宗教的傾向を志向してきた。儒家思想によれば、どの文化にも本来的な民族宗教があり、その主要な側面は、自然への崇敬と祖先の父たちへの崇敬の2つである；中国人の場合、それは中国の民俗宗教と道教を習合したものであり、その中枢的要素は祖先の神々の崇拝である。それはほとんど中国で実践されている。儒教は紀元前5世紀に、孔子の教えから興こり、論語の名のもとでまとめられた。漢王朝はしだいに儒教を公式に国家文化として認め、また道教も公式宗教として認めた。儒教の社会的政治的システムは長らく確立されていたが、1912年に樹立された中華民国やその後の中華人民共和国によって否定された。2000年代以降、儒教は中央政府の支援を受けて大いなる復活を遂げている。中華人民共和国は儒家教育のための施設を全世界で設立している。全世界にある孔子学院の本部は北京にある。中国は2010年時点で300施設設立した。近年、中国の知識人層の間でナショナリズムや文化保守主義が高まり、儒教に改宗して、儒教を教団的宗教にしようと努める知識人がますます増えている（関連の節を参照）。
中国の仏教徒は全国にむらなく分散しているが、広東や福建といった華南の諸省では、正一教と深く混淆した民俗宗教の復興が最も目覚ましい。民俗宗教は他の全省でも見られ、多様である。華北ではほとんど全真教存在している。四川省は天師道が発展し、張天師が主導権をもつ。キリスト教は、浙江省や安徽省といった東端の省や沿岸部の地域にほとんど集中。当該地域は太平天国の乱の影響を最も受けている。また、河南省でも信徒が見られる。 チベット仏教は、チベットや、チベット人の人口が多い西端の省の他、北部では内モンゴルにおいて最も有力な宗教である。そのうえ、漢民族の間にも徐々に影響を与えている。 イスラム教は寧夏など回族の地域や、新疆ウイグル自治区において多数派を占める。また、独自の伝統的な民族宗教（トンパ教など）を信仰する漢民族でない少数民族が多い。宗教としての儒教は知識人の間に普及。共産党政府は公式に無神論を是認し、信教の自由をしばしば抑圧。このため、政府と諸宗教との間の関係は、かつては芳しくなかった。近年では宗教、なかんずく大乗仏教や道教、民俗宗教のような伝統宗教、にも門戸を開き、「調和社会」を築く上で宗教の役割を強調している。
民俗宗教に基づく弾力的かつ多神教的社会が、如何に宋朝期の中国的特徴をもつダイナミックな草の根資本主義や、現代台湾の資本主義の発展に対して、下地をもたらしたかに関する研究がある。現地調査によれば、民俗宗教の復興運動も、「儀式経済」や「寺院経済」と共に、大陸中国の農村部における現在の経済発展の鍵となっている。
16世紀以降、イエズス会宣教師団が中国と西洋との橋渡しをする上で、重要な役割を果たすこととなる。イエズス会は西洋科学をもたらし、宮廷において天文学の助言をし、数学や機械工学を指導したのみならず、布教に際して孔子への崇敬や祖先崇拝など中国の宗教の考え方を教義に取り込んでいった（典礼問題）。20世紀は満州族を主体とする清朝で幕を開けたが、支配層が中国の伝統宗教を嗜好したこともあり、北京の天壇において豊穣の祈祷師を招いて行われる公式宗教儀式に参加。皇帝の周辺では、チベット仏教徒がダライラマを精神的かつ現世の指導者として認識するようになった。義和団の乱では民族主義者の憤慨がキリスト教伝道師に向けられた。20世紀半ばまで、中国は長らく「強力ながらも成功しなかったキリスト教活動」の拠点であった。1949年にBlaineyは「カトリック系学校だけで500万人の学生を教え、カトリック系病院や医師が3,000万人程度を診療し、カトリック系児童養護施設だけで1,500カ所擁した」と書いた。なお、中華民国初代臨時大総統の孫文や、その後継の民族的指導者である中国国民党総裁の蒋介石は、いずれもキリスト教徒であった。しかし、毛沢東の共産党が勝利することによって、大陸中国は国家的無宗教となる運命となる。
アメリカ合衆国の消防は、連邦政府、州政府、さらに各州内の地方政府である郡市町村などが実施しているが、自治制度が大きく異なるため、アメリカの消防機関を類型的に説明することは困難である。連邦政府には国土安全保障省連邦消防局が置かれている。大都市には常備消防組織が整備されているが、中小都市ではキャリア消防隊員とボランティア消防隊員とが1つの消防署に配置されていることもある。小規模自治体ではボランティア消防局（日本の消防団に当たる）が消防の主体となっていることも多い。緊急対応部署（＝警察や保安官事務所など）が消防業務を行なう地域やケースもある。消防教育機関は、全米消防アカデミー・危機管理研修所・各州および自治体の消防教育機関などがあり、消防教育システムが非常に充実している。救急搬送業務は消防や救急組織が行うことも、民間会社・ボランティア・病院・警察・赤十字などが行うこともある。年間の出火件数は約180万件（人口1万人当たり約65件）であり、約26万人の消防職員（人口1万人当たり約9人）と約75万人のボランティア消防隊員が消防任務に当たっている。諸外国と同じく大規模な工場やアルコールを扱うウィスキーの蒸留所などでは会社が消防隊を組織していることが多い。国土や森林の面積に対して人員が十分とはいえず、予算が少ない自治体は火災発生時に民間の消防会社へアウトソーシングすることもある。特に大規模な森林火災に対応できる空中消火機を保有するのは予算的に難しいため、エアロユニオンのような専門会社が存在する。カリフォルニア州では山火事の消防コストを削減するため刑務所の受刑者の中で危険度が低い者に消防教育を施した「受刑者消防隊」が山火事発生時に防火帯を築くなどの補助作業を時給1ドルの刑務作業として行うプログラムを実施している。消防職員でありながら、銃と手錠を装備し放火犯を逮捕する権限を有した「MAST(METRO ARSON STRIKE TEAM)」という隊員がいる。