奈良へ学匠となるべき師を求めて比叡山延暦寺を下ってきた24歳の法然が、粟生野の里の村役だった高橋茂右衛門宅に一夜の宿を借りた際、茂右衛門夫妻は法然の真剣な求法の気持ちと、広く大衆が救われる道を求めての旅である事を聞いて「まことの教えを見いだされましたならば、先ず最初に私共にその尊いみ教えをお説き下さいませ」と法然にお願いした。そして承安5年(1175年)3月、ついに浄土宗を開いた法然は20年前の約束を守ろうと、この地で初めて念仏の法門を説いた。こうして法然が初めて「お念仏」の教えを説いた地であることからこの地は「浄土門根元地」と言われている。その後、法然を慕い帰依した弟子の蓮生（熊谷直実）が、建久9年(1198年)に法然ゆかりの当地に念仏三昧堂を建立したのが光明寺の直接の始まりである。のちの嘉禄の法難の際にはここで法然の遺骸を荼毘に付し、廟堂が建てられた。法然の石棺から、まばゆい光明が発せられたという。四条天皇はそのことを聞いて、光明寺の勅額をあたえたという。法然の弟子である西山上人証空が西山義の教えを広めていき、浄土宗西山派が成立していくが、その弟子の浄音が、証空の教えの上に更に自らの考えをも交えて西谷（せいこく）流を唱えだし、光明寺の他に禅林寺（永観堂）も主な拠点として西山義、西谷流の教えを広めた。明治9年（1876年）には光明寺は浄土宗西山派の西本山となる。だが、大正8年（1919年）に浄土宗西山派はそれぞれの考えの違いから浄土宗西山光明寺派（戦後に西山浄土宗となる）、浄土宗西山禅林寺派、浄土宗西山深草派の三つに分裂してしまい、現在に至る。
例大祭は10月の4日・5日・6日の三日間。「二本松の提灯祭り」として知られ、氏子町内の本町・亀谷・竹田・松岡・根崎・若宮・郭内の七町が曳き回す七台の太鼓台という山車に300個余りの提灯を付けて練り歩く祭りで日本三大提灯祭りの一つとして数えられる。
旧二本松藩の総鎮守として信仰され、熊野宮と八幡宮が合祀されていることから『御両社』とも呼ばれた。社伝によれば、創建は久安年間とされ二本松に地頭として入った安達盛長が塩沢田地ヶ岡に居を構えた際に熊野権現を「熊野宮」として祀ったことに始まる。その後、奥州探題だった畠山満泰が田地ヶ岡から白旗ヶ峰に居を移し、二本松城と称した。この際、「熊野宮」も城内に遷座、畠山氏の氏神である八幡大神を祀る「八幡宮」と合祀された。寛永20年 (1643年)、二本松藩の藩主として入った丹羽光重は扶持米80石と社領25石を寄進。祭神の霊夢を見て社領50石をさらに寄進し現在地に遷座させ、二本松藩の総鎮守として領民が誰でも参拝できるよう解放した。光重はこの時、歴代城主の守護神であった八幡宮を下座である左側に、領民の守護神であった熊野宮を上座である右側に祀った。寛政6年 (1794年)に火災によって社殿が消失し、文化3年 (1806年)に現在の社殿が再建された。参道の随神門は翌年の文化4年(1807年)に建てられたもの。
トルーマン大統領はタフト＝ハートリー法への拒否権を行使したが、議会は彼の拒否権を覆した。 両党の多くは同法に賛成票を投じたのである。1948年の大統領選の際、産業別労働組合会議 (CIO) の幹部らは、タフト＝ハートリー法の廃止という公約を掲げるトルーマンを支持する運動を積極展開したが、この公約は結局実現しなかった。カーター政権期とクリントン政権期、組合労働者は議会に圧力を掛け、スト実行者らと雇用主による報復の標的を手厚く保護するための法改正に成功するかと思われたが、いずれも失敗した。
タフト＝ハートリー修正条項を可決した議会は、スト禁止条項に違反するストに対する禁止命令を出すことを裁判所が許諾するのに必要な範囲でノリス＝ラガーディア法を無効にすることを考えたが、そうしない方を選んだ。にもかかわらず最高裁は数十年後、包括的労働協約に基づく最終的かつ拘束力ある仲裁の対象について、こうしたストを命ずる権限を同法は暗黙のうちに裁判所に与えているとの判決を下した。結局同法は、組合と使用者が使用者の資金を使って年金などの従業員給付を組合加入者に提供するに先立ち、組合と使用者が守るべきいくつかの手続きと実質的基準を課した。議会は、従業員退職所得保障法（ERISA）の一環として、より広汎な労働者保護規定と従業員給付制度を可決した。
第二次世界大戦末期にナチス・ドイツで初めて発明・配備されたヘリコプターは、後にアメリカ合衆国やソビエト連邦に実用化されて急速に進歩し、朝鮮戦争の頃には航空戦力として欠かせない存在と認知されていた。しかし、当時のヘリコプターの能力はまだまだ低劣で、着弾計測を始めとする目視偵察や連絡任務、撃墜された航空機搭乗員の捜索、負傷兵の搬送などが主な任務であった。アメリカ海兵隊の史上初のヘリボーン作戦が行われ、注目を集めたのもこの頃であるが、やはりヘリが戦闘に直接参加する事態は避けられた。1950年代後半に入り、シコルスキー・エアクラフト社のUH-34やパイアセッキ社のCH-21などの新型ヘリが登場し、その能力は大幅に向上した。だが、アメリカ陸軍内部ではヘリコプターはあくまで補助的な機種に過ぎないとする見解が依然有力であった。これに対し、アラバマ州フォート・ラッカーの陸軍航空学校では、ヘリコプターに兵装を施し、地上部隊に火力支援を行うという構想が芽生えていた。1956年、陸軍航空学校長のカール・ハットン准将は、同校の戦闘開発部長を務めていたジェイ・バンダープール大佐に対し、武装ヘリコプターに関する研究を進めるように指示した。これは、陸軍上層部の許可を得ていたわけでないため、人員や機材は航空学校内の予算などでやり繰りが行われた。航空学校ではベル・エアクラフト社H-13に7.62mm機関銃を搭載した武装ヘリコプターを手はじめに、H-19、CH-21、UH-34に7.62mm機関銃、12.7mm重機関銃、20mm機関砲、2.75inロケット弾を搭載して試験が繰り返された。この試験の存在はほどなく陸軍上層部の知るところとなり、1957年には武装ヘリコプター関連を専門に行う航空戦闘偵察小隊（ACRP）の編成が、航空学校内に認めている。この小隊は翌年3月には中隊規模に拡張され、名称を第7292臨時航空戦闘偵察中隊と改称された。しかし、当時のヘリコプターは、レシプロエンジンを搭載したものが主流であり、振動や飛行性能、搭載能力などの点で問題も多く、テストは決して順調とは言えなかった。だが、1960年代に入り、武装ヘリコプターに関するコンセプトは一応、完成の域に達した。