"MH-115/A" と "MH-115/B" のラベルがはっきりと貼られているレコード横の写真に見られるように、公式も含め幾つかのジャケットの曲順が逆になっている（次項におけるトラックは正確な順番に戻している。その他では、ラベル、名称、タイトル、タグは、リサーチする場合の問題や混乱を避けるため、間違ってはいるものの、そのままの曲順になっている）。アルバム『ミーナ乾杯!』と同年に発表された両曲とも、1998年の2枚組CD『ミーナ・ゴールド』と、1964年までの45回転レコードのリマスター全曲を含む選集である『2010年シングル集Vol.2』に収録されている。ミーナの伴奏は、トニー・デ・ヴィータとそのオーケストラである。1962年末から1963年初頭に掛けてシングルは週間ランキング第4位に達し、結果1962年間売り上げ第12位のレコードとなった。
『鞏金甌』が正式に国歌として採用される以前にも、外交儀礼上、国歌が必要とされる局面はしばしば訪れた。その際は、『普天楽』や『李中堂楽』など昔からある古曲が、国歌に見立てて演奏されていた。国歌制定の動きは、駐英大使の任にあたっていた曽紀沢が、欧州諸国において儀礼に際し自国の国歌を演奏する習慣があることに感動し、「国楽草案」を奏上したことに始まる。しかし、この時は認可されなかった。清国内で対外儀礼が増えるにしたがって、国歌ないしはそれに準じる楽曲の必要性は高まっていったのだが、正式な国歌はなかなか制定されず、新生陸軍の軍歌である『頌竜旗』が国歌に代わって演奏されたりした。宣統三年（1911年）10月4日、『鞏金甌』がようやく清国政府によって正式な国歌に採用されたが、そのわずか六日後に武昌蜂起が発生し、辛亥革命が勃発。翌年には宣統帝の退位により、清朝自体が崩壊した。『鞏金甌』は国歌として制定されてから一年と経たずして、その役目を終えることとなった。
スタニスラフ・テオフィロヴィチ・シャツキー（ロシア語: Станислав Теофилович Шацкий, ラテン文字転写: Stanislav Teofilovich Shatsky、1878年 6月13日（ユリウス暦6月1日）- 1934年 10月30日）は、旧ロシア、ソビエト連邦の教育者、教育学者。ヴォロニノ出身。モスクワ大学に入学し、数学部、医学部、理学部と移る。また、モスクワ音楽院で声楽を学ぶ。トルストイ理想主義の教育実践とマルクス主義教育制度の体現者であった。労働教育を重視した。国家学術会議（グース）の教育学部における「グース・プログラム」の解説者として活躍した。ソビエトの教科はすべての現象を自然現象、人間の活動現象、社会的特質現象、より簡潔に「自然」、「労働」、「社会」の３つのカテゴリーに分けて構成されるべきである、と説いた。
サンドル（英: saddle）とは、角材や形鋼を井桁状に組んだもの。橋梁工事などで、支台として用いる。H型鋼を同じ方向に積み重ねたものはサンドルとしての意味をなさず、強度不足から重大事故を招くので、必ず井桁状に組まなければならない。
岐阜県稲葉郡長良村（現・岐阜市長良）に生まれる。1912年（明治45年）3月、岐阜商業学校を卒業し、岐阜県工業試験場書記を拝命。1913年（大正2年）渡台し、台湾総督府財務局雇となる。ついで主計課勤務、普通試験書記を経て、1936年（昭和11年）1月、地方理事官に進み、台中州東勢郡守に就任。さらに同州南投郡守に転じた。
松村 数江（まつむら かずえ、1893年（明治26年）10月26日 - 没年不明）は、大正から昭和時代前期の台湾総督府官僚。
前述したように、特許を受ける権利は移転することができる（特許法33条1項）。特許出願前における特許を受ける権利の承継は、当事者間の契約のみによってその効力が発生する。ただし、その承継人が特許出願しなければ第三者に対抗することができない（特許法34条1項）。たとえば、発明者である甲が有していた特許を受ける権利αを乙に承継しても、乙が特許出願するまでの間は、第三者である丙との関係では、甲が特許を受ける権利αを有していることになる。そのため、丙は特許を受ける権利αの承継を甲から受けることもできる。この場合、特許を受ける権利αは乙と丙の両方に二重譲渡されたことになり、乙と丙のうち、先に特許出願をした者が、特許を受ける権利αの承継について他方に対抗することができる。この規定は、土地の所有権移転は登記を第三者対抗要件としている民法177条の規定に対応する。特許出願後における特許を受ける権利の承継は、相続その他の一般承継を除き、特許庁長官に届け出なければ、その効力が発生しない（特許法34条4項）。特許を受ける権利は、移転できるが、質権の目的とすることはできない（特許法33条2項）。特許権とは異なり、特許を受ける権利には適切な公示手段がないため、取引の安全を害するからである。また、抵当権の目的とすることもできない。抵当権の目的とするには、抵当権の目的とすることができる旨の規定が積極的になければならないが、特許法には当該規定が存在しないからである。しかし、譲渡担保の目的とすることはできると解する。