ブエノスアイレスからは、ブラジルのリオデジャネイロに至るまでの支線がある。起点のブエノスアイレスからフェリーでラプラタ川を渡河してウルグアイのコロニア・デル・サクラメント（Colonia）に接続し、そこからウルグアイハイウェイ（Uruguay Highway）1号線で首都モンテビデオ（Montevideo）に至る。さらにそこからは同9号線に入り、ブラジル国境でブラジルハイウェイ（Brazil Highway）471号線に接続してペロータス（Pelotas）付近まで来た後、同ハイウェイ116号線に接続して、リオデジャネイロに至る。
パンアメリカンハイウェイの支線として、コロンビアのボゴタを起点にベネズエラのグイリア（Guiria）に至るシモン・ボリバル（Simón Bolívar）支線が知られている。ボゴタからコロンビアハイウェイ71号線としてベネズエラ国境に至り、そこからベネズエラハイウェイ（Venezuela Highway）1号線として首都カラカス（Caracas）まで行き、さらに同9号線に接続して終点のグイリアに至る。
パンアメリカンハイウェイは、パナマとコロンビアの間にあるダリエン地峡（Darién Gap）一帯で、約87kmにわたって南北に分断されている（他にパナマ運河も地理的にハイウェイを分断している地点として知られているが、こちらについては橋が架かっており、道路が分断されているわけではない）。ダリエン地峡を道路でつなぐことについて過去に調査が行われたこともあるが、このあたり一帯は、中南米でもっとも多様な植物相を持った地帯の一つとして知られており、ダリエン国立公園（パナマ）、ロス・カティオス国立公園（コロンビア）として世界遺産に登録されている。また、エンベラ（Embera）族、ウーナン（Wounaan）族、クナ（Kuna）族などいくつかの先住民族が森林に依拠した生活を営んでいるため、熱帯雨林保護や先住民族の生活保護の観点から道路敷設について反対する意見の方が多勢を占める（このことを物語るエピソードの一つとして、上述のヤビザが挙げられる。ヤビザ一帯は1970年代までは鬱蒼とした密林地帯だったが、道路が建設されたことで森林の乱伐が進み、今では道路の両脇（幅にして数キロメートル）の部分が、道路に沿ってベルトのように森林が消失した状態になってしまっている）。その他、熱帯性疾患や口蹄疫の北米地区への侵入予防、パナマへのコロンビア人の不法移民の増加抑制なども道路建設反対の理由とされている（ちなみに、ダリエン地峡周辺は、麻薬密売ルートや反政府ゲリラの拠点としても知られており、中南米全域で最も危険な地帯の一つにも数えられている）。
パンアメリカンハイウェイの整備構想が最初に提唱されたのは、1923年チリのサンティアゴで開催された第5回米州国際会議である。構想を受け、道路整備のための具体的な調整の場として、関係国をメンバーとするパンアメリカンハイウェイ会議が設置され、1925年の第1回会議以降、道路整備の進捗に合わせてこれまで不定期に開催されてきた（「パンアメリカンハイウェイ会議の開催年次と開催都市」の項参照）。各国の道路整備については、計画・建設から建設費に至るまでアメリカが大幅な支援を行っており、特にその動きが顕著であった1940年代から50年代にかけてその整備が大幅に進んでいる。
発売当初から1980年までは「頑固な汚れに、ザブがある」と宣伝していた。1987年からはYASUが歌を担当した。「頑固な汚れにザーブ！」という歌詞。1990年には、「新 ザブの歌」が作られた。
雇用対策法や平成16年12月に施行された高年齢者雇用安定法などにより、企業には雇用の際の年齢制限をしないという努力義務があったが、年齢制限による門前払いを防ぐため、自民・公明党による与党協議会で、雇用対策法改正案で年齢制限の禁止を努力義務から禁止事項にすることで合意している。この改正によって平成19年10月1日から労働者の募集・採用時に年齢制限を設けることが禁止された。しかし、日本において応募者の年齢制限を設けない求人が義務付けられても、実際にどの応募者を採用するかは従来通り企業側の裁量に委ねられており、あくまでも若い人物だけを優先的に採用しようとする企業側の姿勢は従来と全く変わっていないため、募集・採用時の年齢制限の禁止が高年齢求職者の採用増加に結び付いているとは考えられないとする批判が強い。実際にも、新聞の求人広告や求人雑誌では、改正雇用対策法施行以降は具体的な年齢制限を記載していなくても、たとえば「20-30代活躍中」などと記載したり、若い従業員だけが働いている写真を求人広告に掲載することで、求人の年齢制限を間接的にアピールしている企業は極めて多く、また電話による求人の問い合わせの際にも、ほとんどの企業は例外なく応募者の年齢を尋ねており、一定以上の年齢の応募者に対しては年齢を聞いた時点で応募を拒否したり、形式だけは面接を行っても実際には色々な理屈を付けて採用しない等の差別行為を公然と続けている。また、公共職業安定所（ハローワーク）に提出される求人についても、「長期勤続によるキャリア形成のため」などの名目で合法的に年齢制限を設けることが可能であるため、改正雇用対策法は何の意味もなしていないとする批判も強い。これに対し、年齢よりも本人の能力やキャリアが重視されるアメリカの社会においては、見た目や年齢を基準とする求人の差別を防ぐため、履歴書に応募者の年齢・生年月日・性別などを記入する欄はなく、また応募者の写真を貼る欄も存在しない。また、正式に採用が決まるまでは、企業側が応募者の年齢や生年月日を尋ねたり、応募者の年齢や生年月日を書面に書かせたり、応募者の年齢や生年月日が分かる物（身分証明書など）を提出させたりすることも法律で禁止されている。このようにアメリカと同じく「履歴書における年齢や生年月日の欄を撤廃すること」および「採用決定前に企業側が応募者の年齢や生年月日を尋ねる行為を禁止すること」を法律で定めない限り、日本の社会から年齢を基準とする求人の差別が減ることは有り得ないとする意見も存在する。