小型完全自律型AIロボット。2020年、祐介によって開発されて神崎の開発したタイムマシンで2000年のキャンプ場に転送される。完成当初は完全な球体だが、2000年に着いた時から祐介たちの持ち寄るジャンクなどを使い2本足歩行が可能になる。記憶デバイスは2000テラバイトディスク。電源は水素電池で寿命は80年。2000年に転送される過程でワームホールを確実に通過するために強力な重力に耐える球形をしている。胸に「TETRA」の文字が刻印されているが、ワームホールのゼロポイントを通過する際に左右が反転して、「AЯTヨT」となっている。なお、劇中では未使用だが、足裏のジャンプ移動用のガス噴射ノズルが、マニピュレーター部には護身用の飛距離のあるスタンガンが装備されている。
2000年の夏休み。坂本祐介、木下岬、大野秀隆、松岡俊也の四人の子供たちは、キャンプ場で超高性能ロボット「テトラ」と出会う。テトラはひとまず祐介の家に置くことになり、四人が集める廃品を材料にテトラは自分の体を改造、歩けるようになる。近所に住む天才物理学者・神崎も巻き込んで四人とテトラの夏休みは過ぎていった。だが、ある日テトラは祐介たちの前から姿を消してしまう。そのころ、地球上空には地球の海を奪うという注文を異星の住民から受けた宇宙の商人・ボイド人の巨大宇宙船団が停泊していた。そして同時に太平洋上にボイド人の海回収装置「シースナッチャー」という名の4隻の宇宙船で構成された1辺が6キロの巨大三角錐が出現していた。ボイド人の「地球上陸・オーバーテクノロジー調査破壊班」のリーダーは岬の従姉である範子の姿をコピーして地球の情報を集め、さらに仕事の邪魔になるテトラを破壊するために岬を人質に取る。パニックに陥る祐介たちの元に、姿を消していたテトラが戻ってきた。テトラはボイド人と戦うために戦闘用ロボット「ガンゲリオン」を作っていたのだ。祐介は岬を救うため、ガンゲリオンに乗りテトラと共にボイド人と戦う決意をする。そして、物語は2020年という、未来へとつながっていく。
白組で日本の妖怪を題材とした映画『鵺/NUE』を企画していたが、制作費が30億円必要な規模の作品であったため頓挫し、これに代わる新人監督である山崎貴の腕試しとなる作品として本作品が立ち上げられた。当初は制作費1億5000万円程度で6月頃の公開を予定しており、撮影はオールロケでVFXを一箇所に集約するという小規模なものが想定されていた。しかし『鵺/NUE』から携わっていたROBOT社長阿部秀司の尽力により、制作費5億円で全国東宝系夏休み公開、香取慎吾の出演も取り付けるなど大規模な作品へと発展した。作中で主人公の少年達がLAWSONでアイスを食べるシーンがある。当時鈴木杏がLAWSONのCMをしていた事もある。
少年少女たちが活躍するSF映画で、VFXが駆使されて話題になった。山崎貴の映画監督デビュー作でもある。作中の未来から来たロボットであるテトラが、その愛くるしい動作と言動から女性からも人気を得て、大きなプロモーション効果を挙げた。また、公開前（公開中?）に『朝日新聞』の1ページを使いテトラのペーパークラフトが載った。また、『別冊コロコロコミック』で読みきりとして漫画化された。また、監督自ら執筆した小説版もメディアファクトリーより出版されている。2000年7月イタリア・ジフォーニ映画祭子供映画部門でグランプリを受賞。ニフティ映画大賞（現・日本インターネット映画大賞）2000の日本映画部門映像効果賞を受賞した。
溝口勝政が、応永年間（1394年-1428年）に築城した。溝口氏は承久の乱（1221年）の際の戦功を認められ、美濃国山県郡大桑の領地をもらった。それ以後はそこに住んでいたが、応永年間にここ溝口村に移り住んだ。後に織田氏に仕え、溝口村を支配するようになった。
2011年、ダービー市議会はジョゼフ・ライト・オブ・ダービーを市のブランドとして利用することを発表した。これと同時に、ダービー博物館・美術館はウィキペディアの情報品質の向上に協力することを発表した。2011年2月にはイギリスの博物館・図書館・古文書協議会（MLA）が同館が全国的に重要なジョゼフ・ライトの作品を所蔵していることに対して"Designated"認定を授与した。
ミドルコフはテネシー州ホールズ出身。クリスチャン・ブラザーズ高校を経てテネシー大学でゴルフ部を経験。1939年にはオールアメリカンに選出。テネシーアマチュア選手権では4連覇を達成。1944年にはアメリカ陸軍衛生部に召集。翌45年にアマチュアとしてPGAツアーの大会で優勝。全米オープンで2度、マスターズで1度優勝したほか、通算40勝を挙げた。1986年には世界ゴルフ殿堂入り。1998年9月1日テネシー州メンフィスにて死去。
意思決定は、9理事国以上の賛成票による。ただし、重要問題である実質事項の決定においては、常任理事国（アメリカ・イギリス・フランス・ロシア・中華人民共和国）はいわゆる拒否権を有し、1か国でも反対すると成立しない（大国一致の原則。但し、紛争の平和的解決及び地域的取極又は地域的機関による地方的紛争の平和的解決に基く決定については、紛争当事国は投票を棄権しなければならない）。これを国家主権の平等に反しているとして疑問視する声も多いが、5か国の一致により決定の実効性を保ち、かつ、5か国が世界の安全保障に関し重大な責任を負うためこのような制度が設けられている。しかし実際には、国益重視の拒否権行使が横行している。世界の安全保障にとって脅威となる国家が現れた場合、理事会で対応が議論され、しかるべき対応がなされる。これは、拒否権制度の矛盾が生じないよう世界の安全保障の見解に関して決裂することはありえないという前提のもとで理事会は活動している。しかし、実際には決裂し意思決定ができなくなることが多々ある。(安全保障理事会は、国際連合が設立された第二次世界大戦時の国際情勢をほぼそのまま反映しており、例としてその後の米ソ冷戦などでは反映されなかった。詳しくは、国際連合の歴史を参照)このため、1950年に総会で、平和のための結集決議が採択されて安全保障に対する一定の権限が総会にも付与された。