戦国時代にあった日本では、1550年代ごろに銃器の生産が普及した。鉄の技術者は鍛冶師、鋳物師と呼ばれた。また、永代たたらの普及により生産量が爆発的に増加したため、生産性の観点から歩止まりのいい砂鉄が採れる中国地方や九州地方への産地の集中が進むこととなった。当時、鉄の精錬には木炭が使われた（ただし、宋代以降の中国においては石炭の利用が始まる）。日本の森林は再生能力に優れ、幸いにも森林資源に枯渇することがなかった。豊富な砂鉄にも恵まれており、鉄の生産量と加工技術では世界で抜きん出た存在になった。中世後期から江戸時代にかけて、刀剣は輸出商品として長崎から輸出された。輸出先は中国やヨーロッパである。今日でもヨーロッパ各地の博物館で当時の貴族たちが収集した日本刀を見ることができる。明は一貫して日本との交易を禁じる政策をとってきたが、鄭若曽の『籌海図編』には倭寇が好んだもの（倭好）として「鉄鍋」が挙げられ、謝杰の『虔台倭纂』には「鉄鍋重大物一鍋価至一両銭、重古者千文価至四両、小鍋曁開元永楽銭二銭、及新銭不尚也」（上巻「倭利」）として記し、日本人が小鍋でも永楽銭2銭を出して手に入れようとしたことが記されている。これについて、太田弘毅は16世紀に西日本、特に倭寇とのつながりが強い瀬戸内海沿岸や九州に新興の日本刀産地が発生していることを指摘し、戦国時代に増大する日本刀需要（軍事的、あるいは密輸出用として）を賄うために中国から鉄鍋などの中古の鉄を獲得したと論じる。また、16世紀の明の人で倭寇事情を調べるために日本を訪れて帰国後に『日本一鑑』を著した鄭舜功によれば、「其鉄既脆不可作、多市暹羅鉄作也、而福建鉄向私市彼、以作此」（巻二「器用」）と述べて日本の鉄砲に使われていた鉄がシャムや福建からの密輸品（収奪を含む）であったことを指摘している。さらに、近年において佐々木稔らによって行われた日本産の鉄砲などに用いられた鉄の化学分析によれば、日本の砂鉄には含まれていない銅やニッケル、コバルトなどの磁鉄鉱由来成分の含有が確認されており、佐々木は近世以前の日本国内において磁鉄鉱の鉱床開発が確認できない以上、国外から輸入された銑鉄などが流通していたと考えざるを得ないと指摘する。壊れた鉄製品を修復する需要があり、鉄の加工技術は日本各地で一般化していった。鍛接・鋳掛けのほかにも、金属の接合にはろう付け・リベットが使われた。鋳物業の盛んな富山県高岡市にも鋳物師の伝統である高岡銅器があり、この地域には古い技術がよく伝承されている。現在でもYKK、新日軽といった金属加工関係の大企業の工場が富山県に多くあるのはこの伝統と無縁ではない。江戸幕末には、艦砲を備えた艦隊の武力を背景に開国を迫る西洋に対抗するために、大砲鋳造用の反射炉が各地に建造された。これらは明治時代になるとより効率のいい高炉にとって代わられた。
通貨は強制通用力を一般的に持つとは言えども、取引（契約）や弁済の場面において無制限に強行法規性を持つものでは無いことに注意が必要である。まず、一般的には契約締結の自由から、取引（契約）が成立する前の段階においては、弁済（決済）の方法を予め指定することは有効である。例として、個人商店などの対面販売においては、客に商品を売るか売らないかは店の自由裁量なので、一般的には理由の如何を問わず店は「あなたには売らない」ということができる。この場合、売買契約自体が成立していない以上、店は貨幣の受け取りを拒むことができるし、商品を買主に引き渡す義務もない。なお、契約自由の原則に関し、法令により一定の制限がある場合には、全くの自由と言う訳ではないが（例として旅客自動車運送事業運輸規則、旅館業法）その場合も運送約款等に別途規定すれば良い場合がある。また、契約成立後の支払い、その他の法律による債務においても、予め弁済方法（「金種」、弁済の場所その他）を契約において定めている場合には、それ以外の方法による弁済は本旨の弁済（民493）とはならず、無効である。契約に定めが無い場合は、法貨としての通用限度（前述）の範囲内での通貨弁済は有効である。ここで初めて通貨の強制通用力の問題となる。ただしそのような場合であっても、一般の商慣習に基づく場合や、巨額であるため現金輸送に危険が生ずるなどの特段の事情がある場合は、通貨弁済に代えて銀行振込その他の通貨以外の「金種」等による弁済が認められると言うのが判例通説である。なお、債務弁済方法の指定については、法令により一定の制限（強行法規性）を持つ場合がある。例として、給与の支払いや税金の納付などがあげられる。なお以上の記述は、日本国内において日本円により弁済（決済）をする場合の話であるが、債権の内容が特定の種類の通貨（外国通貨を含む）の給付である場合はこの限りではない。（民402 - 403）また、日本の裁判における金額の算定は原則として日本円によるが、例外もある（契約による場合や、外国人に対する債務など）。同様の論理で、契約締結の自由、運送業の運送約款またはホテル等の宿泊約款に基づき、一般の商店や運送事業者（代金引換宅配便含む）、ホテル等で一般的でない硬貨（日本国内での通用力が停止されていないその他の硬貨、記念硬貨や貨幣）の使用は枚数に関わらず拒絶される場合がある。いっぽう、通常の銀行の場合は、日本国内で通用力が停止されていない全ての硬貨、記念硬貨や貨幣（強制通用力のある20枚以下のもの）は、原則として受け入れ拒否ができない（対応義務）。その一方で、通常の銀行において強制通用力のない同種21枚以上の全ての硬貨、記念硬貨や貨幣についても、常識的な範疇であれば大量の硬貨でも受け入れを行っている（ただし、非常識な量であれば強制通用力を盾にとって両替業務として対応（手数料徴収）する可能性もあるし、ゆうちょ銀行は両替業務を行わない建前上、受入れを拒否もできる）。なお、これらの「受入れ」にはATMによる受入れは含まない（ATMへの硬貨大量入金は多くの場合制限されているし、対応義務もない）。