バルト・フィン諸語で知られるエストニア語を話している。エストニアは伝統的にバルト3国のうちの1国であるが、エストニア人は言語的にラトビアおよびリトアニアのバルト民族と関連性がない。人種はフィン人同様にスカンジナビア人種に属するコーカソイドであるが、他のウラル系民族と同様にモンゴロイド系のY染色体ハプログループNが低頻度で見られる（紀元前の中国東北部にある遼河文明人からも発見される）。
アメリカ海軍では、1941年より、まず巡洋艦のMk.34を皮切りに方位盤へのレーダー装備に着手した。その直後より、本方位盤でもLバンド（波長40センチ）、ローブ・スイッチ方式のアンテナを採用したMk.3 mod.2レーダー（FCレーダー）の搭載が開始された。しかし性能的には不満足で、例えば1942年11月の第三次ソロモン海戦では、射撃用のMk.3レーダーよりもむしろ対水上捜索用のSGが測的にも活用された。このため、Mk.3の艦隊配備直後よりMk.8レーダー（CXEM）が開発された。これは動作周波数Sバンド（波長10センチ）、MUSA無線機を範としたポリロッドアンテナ42本（14列×3段）による特徴的なアレイアンテナを採用して、位相制御による走査を行うフェーズドアレイレーダーであり、開発元のベル社では「世界初の捜索中追尾レーダー」と称している。しかし野心的な設計を採用した結果、サイズ・重量とも過大で、また維持管理に手間がかかり、信頼性にも問題があった。このため、より堅実にパラボロイド・アンテナを採用し、動作周波数をXバンドと高周波化するとともにビーム幅も絞ったMk.13レーダーが開発され、1945年より艦隊配備された。ただし、この時代はクラッターやノイズの除去技術が未発達であり、またビーム幅が広いこともあって誤差が大きく、レーダーの利用は測的に限られており、照準は方位盤の光学照準器に頼る必要があったことから、夜戦などの場合には探照灯や照明弾などの補助手段が必要であった。
本方位盤は、通例、Mk.8射撃盤（Range-keeper）と連接されて用いられた。射撃盤の機能として、自艦と目標艦との相対位置を連続的に図示するとともに、弾着観測結果から目標速力・進路を修正し、目標の方位変化率に基いて方位盤を動かして照準操作を補助する機能（rate-control）を備えていた。またMk.8射撃盤は垂直ジャイロによる動揺修正装置Mk.41（Stable Vertical）を備えており、目標への照準線方向に対する縦・横動揺を計出して、動揺に対応して最適時に自動的に発砲することができた。測距用として、基線長8メートル・単式の測距儀（Range finder）Mk.48を備えている。なお予備として各砲塔にも測距儀が供えられており、例えば3連装16インチ砲塔では基線長13.5メートルのものが備えられていた。
1870年（明治3年）ジョン・イングランドらとともに明治政府のお雇いとなり、工部省鉄道寮の副技術主任として、鉄道建設に尽力した。新橋 - 横浜間の鉄道敷設の測量を指導し、同時期にダイアックは同線に0マイルの標杭を打ち込んだと見られる。1881年（明治14年）に工部省を退職して横浜に転勤し、自営業を営む。1883年（明治16年）には後の東海道本線である京都 - 大阪 - 神戸間の測量や敷設工事も指導した。また鉄道関係技術以外にも、日本郵船支店等の多くの建築物の設計に携わった。1900年（明治33年）死去し、横浜外国人墓地に葬られた。
ISO 3166-2:GEこの記事は、ISOの3166-2規格の内、GEで始まるものの一覧でありジョージア（グルジア）の地方のコードである。はじめの「GE」はISO 3166-1によるジョージアの国名コードであり、その後に続くアルファベットがそれぞれの地域を表している。
日本国内では、環境省の他にも、学術団体や水産庁や都道府県等の地方公共団体などによりレッドデータブックが発行されており、その対象とする分類群が環境省版よりも広い場合も多い。水産庁は1998年に「日本の希少な野生水生生物に関するデータブック」を発行しており、環境省版では対象としていない海生生物含む水生生物を対象としている。学術団体などでは、環境省よりも早くに、日本自然保護協会及び世界自然保護基金日本委員会の合同で、1989年に維管束植物のレッドデータブックが作成され、これは、日本におけるレッドデータブックの先駆けとも言われている。日本哺乳類学会は1997年に哺乳類のレッドデータブックを作成しており、クジラ目も対象としているなど、環境省版よりも範囲を広げて評価している。環境省が汽水域・干潟域の生物を対象とするよりもまえに、世界自然保護基金日本委員会は、『WWF Japan サイエンス・レポート』にて、干潟海岸における底生生物のレッドデータブックを作成した（花輪・佐久間編、1996）。その後、2012年に日本ベントス学会において『干潟の絶滅危惧動物図鑑』が発行されている。地方公共団体においては、1995年に神奈川県と三重県が作成したものがはじめてと言われている。2005年には、47都道府県の全てでレッドデータブック又はレッドリストが作成されており、中には改訂を行った地方自治体もある。その中には、独自の分類群や項目を設定している場合があり、例えば京都府では、生物だけではなく地形・地質・自然現象や生態系を評価対象にしている。また、複数の自治体をまたがる地域版のレッドデータブックとして、近畿地方の7府県（兵庫県、大阪府、京都府、滋賀県、奈良県、和歌山県、三重県）を対象とした「近畿地方における保護上重要な植物 -レッドデータブック近畿-」が、1995年に作成されている。