HALOの監視・維持管理を行う一連の機械群及びシステム、または集団の総称。モニターもこれに含まれ、モニターにより統率・制御される。HALOのメンテナンス及びセキュリティの他、外敵の排除などを役割とし、基本的にHALOから出ることはないが、モニターの意思次第ではHALO外でも普通に活動・戦闘を行うことが可能。また、HALOそのものとは独立した存在であるらしく、担当するHALOを失ってもモニターさえ無事であるなら機能し続けることが可能。主力は同名の浮遊移動が可能な人工衛星型の自立兵器で、自前のエネルギーシールドと高威力の照射レーザーを備えている。
HALOはフラッドの研究及び保存を目的としてフォアランナーにより建造された七つの巨大な環状建造物。また、フラッドの拡散を防止するために、フラッドの宿主となりうる全ての知的生命体を絶滅させる最終兵器でもある。詳しい構造は分かっていないが、3ヶ所にある「パルスジェネレータ」からパルスを照射し、知的生命体を全滅させる。1基のHALOの有効範囲は約25000光年で、全てのHALOを同時に起動することで銀河系の直径の3倍の範囲に効果を及ぼすことが可能。また、フォアランナー達はHALOの有効範囲の外（銀河系中心から2¹⁸光年）にアークと呼ばれる人工惑星を建造しており、自分達が生き延びるための避難所としていた。アークはHALOのシステムの一部であり、HALOの遠隔操作及びHALOの建造が可能である。万が一HALOが破壊された場合は自動的に新たなHALOが製造される。HALOの監視・維持管理のためにフォアランナーにより作られたモニターによって各ヘイローは管理されており、343ギルティ・スパーク、2401ペネテント・タンジェントはそれぞれHALO04、HALO05のモニターである。公転する恒星に対して傾くことで自身の影による夜を作り出し、昼夜を再現している。当初の計画では12基が建造されていたが、何らかの妨害に合い実際に使用されたのは7基だった。
この種族の起源については知られていない。作中では、約10万年前に存在したとされる超高等種族及び文明のこととされている。全盛期には銀河系全域に入植してその全てを支配下に置くほどの勢力範囲と規模を持つほどに栄えたが、突如として遭遇したフラッドの脅威に対応しきれず急速に衰えていき、最終的には滅亡したとされる。ゲームの題名ともなっている巨大建造物HALOを造り上げた種族でもあり、物語の鍵を握る重要な存在。『Halo 3』におけるHALO起動前のモニターとの戦闘直前、マスターチーフに対し「あなたがフォアランナーなのです」と告げたことから、人類全体もしくは人類の祖先を指していると思われる。人間とフォアランナーは別種族であるが、フォアランナーがHALOの起動前、銀河系の生物を保存する際に人間を発見し、後継者として選んだとされる。付属冊子による記録に拠れば、マスターチーフ＝リクレイマーを人類と同一種であるとしながらも、その母星を地球ではなく衛星エヒレンドを持つEpsilon Eridani,IIとしているのは、マスターチーフの出生地のためである。
大いなる旅とは、コヴナントの信仰における中心的概念の1つである。その信仰では、HALOを起動させることによって「大いなる旅」に旅立つことが出来、それにより救済されると信じられている。
前田によれば、刑法とはもやもやとした風潮的なものが法律という形で固まっているものである。 助教授時代の論文『可罰的違法性論の研究』が出世作である。同書は、1400件の裁判例を検討して「佐伯千仭が提唱して藤木英雄が発展させた可罰的違法性の概念は曖昧である」と批判し、構成要件該当行為とは、処罰に値する程度のものに限定されるべきであり、実質的違法性も可罰性判断と不可分であるとして、「可罰的違法性」という概念をわざわざ用いる必要性はない主張した。前田は、結果無価値論の立場から、法益侵害が軽微であるがゆえに犯罪が成立しない場合を絶対的軽微型、他の法益との比較衡量によって犯罪の成立が否定される場合を相対的軽微型と二つの類型に分けた。絶対的軽微型において、従来は形式的に判断されるものとされていた構成要件を実質的に縮小解釈し、「処罰に値する程度の結果」が発生していないとして端的に構成要件該当性を否定した。相対的軽微型において、従来は可罰的違法性論によって超法規的違法性阻却事由とされてきた理論構成を否定し、端的に刑法35条によって違法性を阻却するとすれば足りるとした。前田説は理論上は可罰的違法性論不要説であるが、採用する判断枠組みの実質は可罰的違法性論そのものである。そのため、前田は藤木と同様に実質的犯罪論者とみなされた。しかし、後に、藤木が提唱した「社会相当性」という枠組みを超え、国民の「規範意識」に基づく政策的判断と結論の具体的妥当性を重視する「実質的犯罪論」を展開した。前田の刑法学説の基本的立場は、平野龍一と同じく結果無価値論に立脚するが、国民の「規範意識」と結論の具体的妥当性を重視する「実質的犯罪論」の立場から理論を修正して、未遂犯と不能犯の区別において客観説をとりつつ、その判断時を行為時とするなど、行為無価値論に近い結論に至ることが多い。刑法各論においても、罪刑法定主義から導かれる法的安定性を図りつつも、国民の利益を守るためには、現実の現代社会の犯罪現象を踏まえ、処罰すべき行為は処罰して具体的妥当性を図る必要があるとして、判例・実務を重視した解釈態度を基本としている。判例を、「裁判所がその時期の『国民の「規範意識」』をすくい上げたもの」と捉えており、実務の結論を基本的に尊重し、結論の妥当性より理論の整合性を重視して判例と対立してきた前世代の刑法学者とは一線を画する。裁判員裁判制度は、うまく機能すれば国民の規範意識を法理論に反映しうるものとして、積極的に評価する。また、『国民の「規範意識」』は各国ごとに差異があると捉えており、ドイツ法理論で日本の法学を議論することや、レーガン大統領暗殺未遂事件を受けて、アメリカの多くの州で責任能力の抗弁を制限したことを安易に批判することについては、批判的である。