308年、朝廷は羅尚が李特を討ち取った功績を労い、散騎常侍・都督梁益二州諸軍事に任じ、夷陵侯に封じた。309年、成漢の将軍羅羨と張金苟が乱を起こし、梓潼ごと羅尚に帰順した。羅尚は配下の向奮を安漢の宜福に送り込み、李雄を圧迫した。11月、李雄は李驤・李雲・李璜に梓潼を攻撃させたが、羅尚はこれを撃破して李雲と李璜を討ち取った。310年、成漢の将軍文碩が乱を起こし、巴西ごと羅尚に帰順した。李雄配下の張宝はわざと殺人の罪を犯して梓潼に逃亡すると、西晋の将軍訇琦らは張宝を信じて腹心とした。その後、羅尚が梓潼に使者を送った時、訇琦らは城を出て使者を迎えた。その隙に張宝は城門を閉じて梓潼を奪い取り、訇琦らは巴西に逃走した。その後、同年の内に羅尚は亡くなった。彼の死により巴郡は混乱に陥ったという。
幼い頃に父を亡くしたので、叔父の羅憲に養育された。276年、荊州刺史王戎により、劉喬と共に参軍に任じられた。王戎が豫州刺史に転任すると、羅尚もこれに従った。279年、西晋が呉征伐の戦を起こすと、王戎は羅尚と劉喬を前鋒として武昌へ進軍し、呉将の楊雍・孫述・江夏郡太守劉朗を降伏させて勝利に貢献した。280年、羅尚は梁州刺史に任じられた。
羅 尚（ら しょう、?－310年）は、西晋の人物。字は敬之。襄陽郡の人。武陵郡太守羅憲の兄の牂牁郡太守羅式の子。
冠称の「司馬」については、軍事に関する官職名を指すとする説が有力視される。倭王讃は永初2年（421年）に「除授」を賜っているが、その内容は不明ながら「安東将軍 倭国王」の官爵号の可能性が高い。そしてこの官爵により、将軍府（軍府/幕府）の設置および長史（文官管掌職）・司馬（軍事管掌職）・参軍といった僚属（府官）の設置が可能となっており、曹達の「司馬」もその府官制に則った官職と推測される。倭の司馬（次官）の遣使は、高句麗・百済の長史（長官）の遣使とは異なるものであり、軍事性を重視する倭の内情や、他国より優位に立とうとする倭の外交姿勢を表す可能性が指摘される。一方で大将軍府（高句麗・百済）では長史が筆頭で、将軍府（倭）では司馬が筆頭であったとする見方もある。ただし当時の曹達の実際は、軍官の実務に従事する職（実司馬）でなく、使節のための臨時的な職（虚司馬）であったと見られる。なお、この「司馬」を姓とする異説もある。当時の倭では、稲荷山古墳出土鉄剣銘文の「乎獲居」や江田船山古墳出土鉄刀銘文の「无利弖」のように姓を持たないのが一般的であるため、曹達は中国系渡来人と想定される（中国と通交が始まって日が浅いため、中国人でなく中国系朝鮮人か）。また倭の五王の一連の記事において倭王以外で名称の記載があるのは、曹達のほか倭王珍の臣の倭隋のみになる。この曹達や、江田船山古墳出土鉄刀銘文における「張安」の記載により、当時の倭では中国系渡来人も一定の役割を担ったことが知られる。
曹 達（そう たつ）または司馬 曹達（しば そうたつ、生没年不詳）は、5世紀前半（古墳時代中期）の倭の官吏。官職は司馬。倭王讃（倭の五王の1人）の臣。中国系渡来人と推測される。
シティはリースやクレジット業務にも進出し、後年マスターカードに発展するクレジットカード「ファーストナショナル・シティ・チャージ・サービス」（一般に「エブリシング・カード」と呼ばれた）を1967年に提供し始めた。この1967年エッジ法の改正がなされ、各州の法制も呼応したので、シティはモーゲージとクレジットカードの州際業務を拡大していった。オイルショックのときはユーロ債を世界中で発行した。1973年にアルゼンチン事業が国有化された。1970年代半ば、ウォルター・リッスンCEOのもと、ファーストナショナル・シティバンク及び持株会社のファーストナショナル・シティ・コーポレーションは、シティバンク、エヌ・エイ　(Citibank, N.A.) 及びシティコープ (Citicorp) とそれぞれ商号を変更した。間もなく、シティバンクは「シティカード」を発行し、24時間営業ATMを世界で初めて運用開始した。1979年、イラン革命とポーランドのゼネストで両国の減債を強いられた。1980年、11％利付き米国債を30億ドルも購入した。レーガノミクスによる高金利で機会費用は高くついたが、米国債を担保にレポ市場から資金を調達して、ユーロ債発行を主導するとか、シャドー・バンキング・システムを拡充するとか、翌1981年にクレジットカード会社のダイナースクラブを買収するといった積極的な経営を展開することができた。イギリスのビッグバンには前段階から積極的に参入した。1984年ウォルター・リッスン会長が引退して、ジョン・リードが社長兼会長となった。1987年5月、シティバンクは第三世界に対して30億ドルに上る一般貸倒引当金を積み増した。国内ではドナルド・トランプをふくむデベロッパーに対して野放図に貸し付けたことが投資家の批判を浴びた。金融自体も失敗していた。マーケットメイクのために1986年クオトロン（Quotron）の気配サービスを購入していたが、オートマチック社（Automatic Data Processing）との競争に敗れてしまったのである。1992年、クオトロンはリストラされた。1991-2年シティコープは26億ドルも増資をしたが、そのうちおよそ4億ドルはアル＝ワリード・ビン・タラールが出資した。1993年、シティコープはそれまで保有していた不動産の6割を損切りした。翌年NAFTA発効。1996年、カルロス・サリナス・デ・ゴルタリの兄弟（Raúl Salinas de Gortari）が資金洗浄するのをシティコープ従業員が（プライベート・バンキングで）補助したとして立件された。