本作の世界は2つの衛星を持った惑星「青き星」（作中では地球のように表現されており、文明は中世レベル程度である。2つの衛星の内、1つは現実の月のように何もない世界であるが、もう1つの月（元々は移民用の巨大な宇宙船を月のようにカモフラージュした物だが、本編では特に言及されていない）には月の民と呼ばれる人々が住んでいる。月の民は青き星の文明を尊重しており、彼らは基本的に地上に干渉していない。文明を持つ「青き星」と「月」にはクリスタルが8つずつあり、物語はこのクリスタルを巡っての争奪戦から始まる。クリスタルには自我が存在しており、言葉を話す。また魔導船の動力となっていたり、不思議な効力を持っているなど、今作では便利なアイテム扱いの傾向が強い。クリスタルの正体は続編「ジ・アフター」で明らかになる。
「所得倍増政策」の一環として、1962年10月に閣議決定した東京、名古屋、大阪、北九州を繋ぐ「太平洋ベルト地帯」に工業地帯を形成する「全国総合開発計画」（全総）は、戦後日本の国土計画の原点といわれる。同計画により、東京から九州北部に至る太平洋沿岸地域が、基幹インフラ整備の中核に位置づけられ、太平洋ベルト地帯を中心とする拠点開発構想が推進された。元々、1950年に「国土総合開発法」が制定されて仕事は始まっていたが、国として正式に決定しうるような計画が作れないでいた。1950年代の仕事は、米作りのための農業用水や電力開発、ダム建設、治山治水対策といった戦後復興が主だったが「所得倍増計画」ができて、国土をいかに開発するかという中心テーマが確定し、一気に重化学工業化の施策が進展した。また関連の「新産業都市建設促進法」「工業整備特別地域整備促進法」、これに漏れた地域の発展のために「低開発地域工業開発促進法」が1961年から1964年にかけて、「農業基本法」「中小企業基本法」「沿岸漁業等振興法」「林業基本法」の四大産業基本法や「海運再建整備法」を任期中に策定し、産業の重化学工業化を推進した。「全国総合開発計画」（全総）の策定の中心は下河辺淳で、池田内閣による「所得倍増計画」を推進する地域開発の諸問題解決を目的とし、全国を均衡に発展させるという趣旨で、これにより経済計画からブレークダウンして国土計画が決定されるという、その後のパターンを定着させた。「太平洋ベルト地帯」に重化学工業地帯を出現させることを通じて「高度経済成長」に貢献した。工業化が沿岸部で進んだ大きな理由は、原料が全部輸入のため船で運んでこなければならず経済的だったからである。例えば鉄鋼業のライバルだったアメリカのピッツバーグは、ニューオーリンズ港に原料を持ってきて、それから川船や鉄道で五大湖の方へ持ってきていたが、日本は技術革新で大型タンカーを安く造り、一番安い原料を世界中から探し出して運び、アメリカより低コストで鉄鋼を作った。日本の人口が農村から太平洋側に向かって流出し、定住したのは池田内閣の時代が始まりである。社会資本の充実が経済成長にとって不可欠であるという要件の元、1961年から（1964年修正）5年間に4兆9000億円の道路投資が決定し、任期中に中央自動車道、東名高速道路や、羽田空港に代わる新国際空港建設などが閣議決定されている。また左藤義詮大阪府知事、原口忠次郎神戸市長から「大阪に公団を設立して欲しい」との陳情を受け、阪神高速道路公団の設置を決定させた他、行政に関する公的な事業推進のため、任期中に水資源開発公団、産炭地域振興事業団など公団等を増加させた。民間企業が資金を借りやすくするため日銀金利を0.37%引き下げ、さらにおよそ800億円の減税を実施した。一方で二年以内に9割の貿易自由化を決定し、日本企業を海外との競争に向かわせた。このアメとムチの政策により企業は新たに工場を建設するなど一斉に設備投資に走った。池田はアメリカの物質的な豊かさを評価し、それと結びつくことで日本も豊かになる、アメリカは自動車産業が発達して産業を引っ張っている、だから日本もそのために高速道路を造り、自動車産業を伸ばそうと説いた。減税、社会保障、公共投資の拡大は医療、製薬、建設、電機メーカーの発展をもたらした。国鉄のディーゼル化と複線化を本格化し輸送力を強化した。産業構造を軽工業から重工業に転換させ、それまで日本の主要な輸出産業だった繊維や雑貨など軽工業を抑えぎみにして、鉄鋼、自動車、電機などの産業部門に政府資金の財政投融資を集中的に行い振興を図った。1963年の「新産業都市建設促進法」や1964年の「工業整備特別地域」などで、太平洋ベルト地帯以外にも工場を誘導していくことが意図され、そこに国から多くの補助金を投入して全国各地で、港湾整備、埋立造成、トンネルの堀削、バイパス新設、地方空港、高速道路、新幹線など、産業基盤の大がかりな整備が進行し、国土は大きな変貌を遂げていった。工業先導による地域振興を謳い上げたため、地方自治体は工場誘致を血眼にした。既存の四大工業地帯の周辺に、鉄鋼・石油精製・石油化学・火力発電所を結ぶコンビナートを造る構想が出され、四日市を皮切りに全国各地に工業地帯が続々建設された。これらは日本の海岸の形を変えた。全総の「工業先導性の理論」は、まず大規模工場を誘致すれば、流通業やサービス業は後から付いてくるという理論であった。重化学工業を中心とする企業群が規模の利益を取り入れて規格化、大量化を進めて、工場施設を大型化し、規格品を大量生産する近代工業社会が一挙に完成した。しかし、開発拠点の指定をめぐり激しい陳情合戦が起こり、結果、地元政治家を中心とした自民党の「利益誘導政治の始まり」、「大企業による土地買占めによる地価高騰をもたらしただけで、富と人口の分散による国土の均衡ある発展というテーマは実現されずに終わった」、「効率性を重視して大都市圏とその周辺地域に優先的に配分されただけ」、「それは1969年の『新全国総合開発計画（新全総）』に受け継がれ、1972年の田中内閣における『日本列島改造論』につながって、ますます地価の高騰をもたらした」、「わが国の産業構造および地域構造を激変させた」などの批判も多い。