実戦ではなく訓練に用いるための銃。操銃（銃の構え方）、捧げ銃、銃剣術の指導など、発砲を伴わない訓練に実銃を使うのは機構を破損する危険があり配備コストもかかるため、「ラバーダック」と呼ばれるラバーガンのような形状を大まかに模した無可動実銃を使うことが多い。ラバーダックは実銃と区別するため全体が赤や青に塗装されている。銃剣術の訓練や銃剣道では木の棒の片側がライフルのストック形に加工された『木銃』が現代でも使われている。射撃を伴う訓練であってもCQBなど暴発の危険が高まる訓練では、実銃の外観を再現したエアソフトガンを使う軍もある。自衛隊では東京マルイが製造した89式小銃型の電動ガンをCQB訓練用教材として利用している。
実戦ではなく栄誉礼などの式典に用いるための銃。現代の銃器は合金や合成樹脂などをつや消しの黒色に塗装した実用性の高い設計であるが、式典の際には見栄えが重視されるため、主力のライフルではなく専用の銃器を用意する軍もある。特にM1ガーランドのような弾倉や照準器等が突出せず木製部品が使われるライフルや、装飾が施されたマスケット銃など歴史的な銃器が好まれる。
射撃競技に用いるための銃。拳銃、小銃、散弾銃、空気銃が存在する。公平性を保つため、種目ごとに口径や形状、重量等について詳細な規定がある。特に標的競技では、命中精度や競技での射撃に特化するため射手に合わせた多くの調整機能を持つ等、特徴的な外観をもつ。
一部の部品交換により用途の変更が可能な銃。弾丸を発射する機関部分を共通化し、分隊支援火器、小銃、カービン銃、狙撃銃などの役割を1つの銃器で担わせるコンセプト。さまざまな状況に対応できるため、次世代の軍用銃と言われている。
手榴弾程度の大口径榴弾を射出する銃。擲弾発射筒ともいう。米軍のM79 40mmグレネードランチャーなど。（20mm以上の口径を持つ火器は「銃」でなく「砲」と称するのが普通だが、グレネードランチャーは例外的に砲でなく銃に分類される。）
ライフリングが無く、有効射程は短いが、大口径で威力が大きいカートリッジを扱うことができる銃。もとは小さい弾丸が多数入ったカートリッジで散弾を発射するものだったが、散弾と同じサイズのカートリッジを利用して様々な弾体を撃ち出せるようになった。大きな1発の弾を撃ち出すスラッグ弾と呼ばれるカートリッジや、非殺傷目的のゴム弾など、様々なカートリッジが存在する。クレー射撃のようなスポーツ用や、狩猟用、警察用（暴徒鎮圧銃）や軍用などにわかれる。近年では近距離戦での有効性が認められ警察用と軍用で発展が著しく、フルオート/セミオートマチックで射撃できる物もある。基本的にライフルサイズであるが、拳銃サイズで使用できるものも存在する。スパス12、M870などが有名。
装甲車や防弾仕様車両などの戦闘車両のうち、比較的装甲の薄い部分へ狙撃を目的として開発された大口径の銃。イギリスのボーイズ対戦車ライフルや日本の九七式自動砲等がある。第二次世界大戦において装甲車の防御力が急激な進化を遂げた事や、成形炸薬弾を撃ち出す無反動砲やロケット発射機が実用化されたため活躍の機会を失った。近年になって、非装甲目標や防弾ガラス等に対する有効性や、弾丸の質量が大きい事による弾道の直進性が高いことが見直され、対物ライフルとして採用する軍もある（アメリカのバレットM82など）。
北海道の電気事業は、1889年（明治22年）設立の札幌電灯舎によって始まり、同社は1891年（明治24年）に25キロワットの汽力発電（高温高圧の蒸気でタービン発電機を回す火力発電）を開始した。その後、小樽、函館、旭川など都市部で電気事業者が設立されたほか、炭鉱、製紙工場、製鉄工場などの企業が大規模な自家発電施設の建設を始めた。1935年（昭和10年）代までに北海道の電気事業者は80社を超え、道内各地に電気が通るようになった。しかし、広大な北海道では都市部から離れた農村や漁村において電力供給を受けるには多額の負担金が必要となり、依然として照明を石油ランプに頼る生活を余儀なくされていた。北海道各地の地域限定発電事業は、太平洋戦争が勃発する1941年（昭和16年）に配電統制令によって国家管理の下におかれ、戦後は電気事業再編成令と公益事業令によって1951年（昭和26年）に発足した北海道電力に引き継がれた。日本政府は、無電灯地帯を解消するため、自家用小水力発電を積極的に援助する方針を採った。1949年（昭和24年）には北海道も「自家用小発電施設補助規則」を制定し、小水力発電施設を対象に補助金の交付を決めた。国と道の補助率はそれぞれ事業費の30分の8以内（後に3分の1以内に増額）となり、合わせると半額以上の補助が得られることとなったほか、長期融資制度も設けられた。国と道の施策により、北海道内の無電灯地帯では自家用小水力発電の機運が急速に高まっていった。補助制度を利用して建設された小水力発電所は、全道で115か所にのぼった。このころ、中札内村は国道沿線が電化されていたものの全戸数の3分の2は依然としてランプ生活であり、1951年（昭和26年）の春、中札内村農業協同組合は、札内川上流に自家用小水力発電所を建設することを決めた。中札内村の500戸と隣接する大正村（現・帯広市）と更別村の一部を合わせて680戸に電力を供給する計画であった。国と道からの補助を受けてもなお、長期融資により各戸から年収の半分に相当する資金を調達しての事業となった。