敗戦直後に鎌倉在住の画家や演劇家らが設立した「鎌倉文化会」が、「自分の頭で考える人間づくりが必要」の趣旨で母体となり、地元町会長らの協力を得て開校した。大学設立を目指したものの、資産や運営資金の不足から専門学校として申請された。開校当初は「鎌倉大学校」と称したが、大学ではないとして鎌倉アカデミアに改名した。戦火を免れた材木座の光明寺を仮の校舎として開講し、のちに横浜市栄区小菅ヶ谷の旧日本海軍燃料廠跡へ移転した。当時は大船駅が最寄り駅だったため通称「大船」校舎と呼ばれた。設立時の理事会が総退陣したあと、哲学者三枝博音が二代目校長に就任した。庫裡の入口には三枝校長自らがギリシャ語で刻んだ「幾何学を学ばざる者、この門に入るべからず」というプラトンの額が掲げられ、服部之総、西郷信綱、長田秀雄、千田是也、村山知義、吉野秀雄、高見順、三上次男、青江舜二郎、中村光夫、林達夫、吉田健一、野田高梧、三浦光雄、邦正美、藤間勘十郎などが教鞭をとった。学科は、文学科、産業科、演劇科、映画科の四学科編成だった。創立時からの資金難に加えて自治体や企業からの援助も得られず、わずか4年半しか存続できなかった。教授陣は最後の1年以上は無給で講義し、140人の学生の半数は学費を納めていなかったと伝えられる。開学時に入校した加藤茂雄の回想によると、男女共学で、同級生は20歳代も含めて30人ほどで女性は6人ほどいた。東京からも入学者がおり延べ約500人が巣立った。在学生の総数は600 - 800人ともいわれる。教授陣と学生は講義中だけでなく、鎌倉駅への帰路や列車の車中や教授の自宅でも熱心に語り合った。1996年に創立50年を記念して光明寺の一角に記念碑を建立する。2006年5月13日に創立60周年記念祭を光明寺の本堂にて行なう。創立70周年の2017年6月4日に光明寺で再現授業、講演会、演劇などの記念行事が実施された。
1988年度の警察白書によれば、その前年の大量押収例に係る最大の仕出元は台湾で、全体の8割近くを占めていた。この年には福岡県を本拠地とする暴力団・道仁会の傘下組織が、一度の押収量としては史上最高であった約253キログラム（末端価格は当時の価値でおよそ420億円）の摘発を受けている。これは台湾から密輸されたもので、未押収の約317キログラムがその時点で既に関東地方等にまで渡り密売済みであった。この組織は総構成員数20名あまりの小規模な団体でありながら、台湾からの大規模な密輸を洋上取引によって行い、それを全国の暴力団に卸すことで長年にわたり巨額の利益を上げていたことが判明している。第三次覚せい剤乱用期が宣言された1998年以降、日本国内で違法に流通する覚醒剤は、中国、香港、北朝鮮が主な仕出地である。しかし密輸の小口化と分散化が進むにともなって密輸ルートが多様化しており、過去に摘発実績のない国・地域を仕出地とする密輸（後述）、過去に摘発の例がなく警戒の薄い日本の地方港・地方空港を狙った密輸が増えている。また、日本人が運び屋に仕立てられるケースも増加している。中国からの密輸は日本人の困窮者を運び屋に仕立てる手口が横行しており、中国各地の空港で覚醒剤を日本に持ち出そうとした日本人が相次ぎ逮捕されている。1997年から2002年までの覚醒剤大量押収事件における総押収量の約4割を占める北朝鮮からの密輸は、北朝鮮船籍の入港規制や不審船取り締まり等により年々減少。アテネオリンピック終了後の2004年末頃からは北京オリンピックを控えた中国で覚醒剤の原料となる麻黄の製造や流通の管理が強化されたため、原料の入手が困難になった北朝鮮国内の薬物製造ラインは稼働率が低下。薬物製造拠点とみられる3工場のうち2工場が休止に追い込まれ、北朝鮮による覚醒剤の生産量は激減した可能性が高いことが国内外の捜査当局の調査で判明している。2007年はカナダからの密輸が急増した。カナダからの密輸が急増した原因について日本とカナダの捜査当局などは、カナダを仕出地とする大量密輸入事件の逮捕者がいずれの事件でも中国人だったことや、2004年以降、中国で覚醒剤原料の流通監視とともに密造工場の摘発も強化されたことなどから、中国国内の密造拠点を失った香港系犯罪組織が、1997年の香港返還を機にカナダへ移住した組織のメンバーと連携して、カナダルートでの密輸ビジネスに乗り出したためと推測している。また、カナダ側からの情報や押収した覚醒剤の鑑定結果などから、カナダ国内には複数の密造拠点が存在する疑いが強い。また、同年から過去に摘発実績のない国・地域を仕出地とする密輸の増加が顕著になり、同年はメキシコ、アラブ首長国連邦、トルコからの密輸を初めて摘発した。2008年は減少傾向にあった中国からの密輸が増加した。また、南アフリカ、カンボジアからの密輸を初めて摘発した。2009年は覚醒剤密輸事犯の摘発件数が過去最高を記録した。過去に摘発実績のない仕出地からの密輸も引き続き増加し、ベトナム、シンガポール、ロシアのほか、ナイジェリア、ウガンダ、ケニア、レソトといったアフリカ各国からの密輸を初めて摘発した。増加が顕著なアフリカ各国からの密輸は、女性の恋愛感情を利用して麻薬の運び屋に仕立てる「ラブ・コネクション」と呼ばれる手口が多いため、騙された日本人女性が逮捕されるケースが増加しており、警察などは注意を呼びかけている。また、「ラブ・コネクション」は利用された女性が事情を知らないため捜査は容易ではなく、密売組織までたどり着くのは難しい。2010年、海上保安庁などは覚醒剤密輸のロシアルートの存在を初めて確認した。同年2月には、日本に密輸するためにロシア国内の地下工場で覚醒剤を製造していた犯罪組織のメンバーが、ロシア連邦保安庁に身柄を拘束されている。北朝鮮や中国からの密輸が困難になった日本では覚醒剤の末端価格が高騰しており、他国よりも高値で取引されるため、ロシアの犯罪組織が日本の麻薬市場に目を向け始めた可能性があるとみて海上保安庁などが警戒を強めている。日本の警察が摘発した密輸事件の送り出し元の割合は、2009年まで中国が最大で、2番目がアジア各国であったが、2010年になってからは中国・アジア経由の割合は減少し、代わりにアフリカ諸国が急増して1位となっている。2012年時点で、日本への送り出し元の内訳は、1位がアフリカ、2位は中国となっており、3位のメキシコを始めとする中南米経由が中国に匹敵する量となっている。過去にはほとんど見られなかったメキシコからの密輸は特に急増しており、メキシコ発の摘発量は4年で24倍に膨れ上がり、2012年には全体の2割近くを占めるようになっている。