富士通Habitatは容姿が単純で課金も従量制であったため、アバターどうしのトラブルは多くはなかったが、チャット内に設置されている掲示板にオラクル、他の人の批判が書かれることがあり評判が悪かった。掲示板はオラクル管理と町長管理の2種類があり、課金を安く抑えるために掲示板だけに主に書き込むアバターが存在し、掲示板アバター、などと呼ばれていた。掲示板はHabitatIIグレースビルの途中で廃止された。HabitatIIエリシウムになって容姿が着飾れるようになり、ヘッドを付けないアバターも一部に存在していた。悪気のないジョークではあったが、現実で首を切り取られた事件が発生し、これをHabitatIIエリシウムで真似たことがマスコミに報道されるという事態が発生して、アバターのヘッドなしが禁止された。この頃になると「ハビ婚」というものが流行するようになってきた。アバター同士が仮想空間で結婚するものであり、現実の結婚ではないが、ハビ婚をして、現実でも結婚したカップルも何組か存在していた。ハビ婚は多くの場合公開形式で、専用のチャペルの貸し出し、女性用にはヴェールも与えられた。あらかじめ運営側に申し込み、HabitatIIグレースビルまではオラクルかアコライトが同席し、J-チャットはナビゲーターが同席した。それが司祭を務めることもあり、司会進行役を務め、チャットで祝辞が述べられ、ブーケ投げ、引き出物アイテムの配布なども行われた。公開形式のものは、ゴーストの状態で誰でも見学できた。J-チャットになってからハビ婚は「J婚」と呼ばれるようになる。異国のキャラクターもログインしていた。アメリカ人で日本語が堪能な人もいたし、韓国から日本語が多少理解できるキャラクターがJ-チャットにログインし、他のキャラクターと仲良く遊んでいた。特定の日本人とチャット上の付き合いもあったが、異国間の付き合いは難しく、現実の付き合いには至らなかったとはいえ、周囲は暖かく見守った。そのような微笑ましい点もあったが、キャラクター同士にトラブルも絶えなかった。ちょっとした言葉のすれ違い、誤解が元て喧嘩になり、2ちゃんねるを通じて悪口を書く人も存在し、女性同士で容姿や喋り方でトラブルも多くあった。ナビゲーターが配るアイテムの取得に関して勝手に解釈し、他人をインターネットの掲示板でキャラクター名を名指してクレームをつけるキャラクターもいた。特に月2000円の固定課金になってからのJ-チャットで頻発した。J-チャットになってから「アバター」は「キャラクター」に呼称が変更される。チャット内でサイコロイベントなども行われていたが、ゲームに勝利すると非売品というアイテムが貰えることもあり、参加者も多かったが、このようなイベントにほとんど参加せず、MMORPGなどのように動作が複雑なゲームを嫌がり、単純なチャットを好んだキャラクターも存在していた。J-チャットは異なる2種類のビンゴゲームが行われ、これも対立していた。クライアント外部操作型で、J-チャット側はこれの利用を黙認していたが、最初はJ-BINGOというものが一部のナビゲーターによって開始され、後に、はびんご、という別のビンゴゲームが始まる。双方のビンゴカードに互換性がなく、キャラクターは好みのほうに参加していたが、J-BINGOはJ-チャットの終了と共に消滅した。はびんごもソフトウェアが作者の意向で公開さておらず、VZONESでも行われていない。
グリーンインフラは、広範な生態系サービスを提供するために策定・管理された、多様な環境的要素を伴う自然および半自然区域の戦略的・計画的ネットワークと定義でき、また都市部におけるみどりの空間(水域生態系を対象とするならば青の空間)や沿岸域を含むその他の陸域、海域の物理的を内包する概念である。みどりのネットワークは、人々と自然の双方に有益であり、生活の質を改善し、グリーン経済を支え、社会的なつながりを強めることに貢献するほか、生物多様性の保全に寄与し、水質や大気の浄化、レクリエーション機会の提供、気候変動の緩和や適応などで、主要な生態系サービスを守ることにもつながる。そのほか、災害のレジリエンスやリスク管理の改善に寄与していく。グリーンインフラは自然の多様な機能を活用したインフラ・土地利用であり、二つの意味で革新的な概念である。一つは、環境のプラスの価値に光を当てること、もう一つは協働によるイノベーションの創出、20世紀以降、環境問題の対策は、基本的に環境負荷の削減というマイナスの改善であった。しかしグリーンインフラは、環境の持つプラスの価値により社会課題の解決を狙うものであり、環境へのアプローチを大きく変えている。社会課題を挙げれば、環境問題だけでなく、経済成長の鈍化、資源・エネルギーの枯渇、人口減少・高齢化、災害リスクの高まりなど、枚挙にいとまがない。しかし近年、多くの社会課題の解決に向けて、多様な学問や主体の協働によるイノベーションが進んでいる。グリーンインフラも、まさに分野横断的、統合的なアプローチであり、環境価値を軸とした協働によるイノベーションを生み出すための概念と言える。日本では多様な分野の実務家、専門家らが一緒になり、主に三菱UFJリサーチ&コンサルティングの音頭で2014年4月にグリーンインフラ研究会を立ち上げ、新たな概念であるグリーンインフラの可能性について数多くの議論を重ねていた。一方で欧州委員会(EC)は2013年に「欧州内の都市並びに地方におけるグリーンインフラの発展を推進すること」を目的としたグリーンインフラ戦略を採択した。これは、国連生物多様性条約に基づく「愛知ターゲット」や「2020年までの欧州連合(EU)における生物多様性戦略」特に後者で2020年までにグリーンインフラを導入し、さらに劣化した生態系の少なくとも15%を回復することで、生態系およびその生態系サービスを維持または向上させる目標を達成する上での重要なステップであるといえる。欧州や日本で頻繁に発生する恐れのある洪水や土砂崩れ、雪崩、山火事などによる被害は、グリーンインフラ (例えば、機能的な氾濫原や川辺林の整備、森林保護など)によって低減できることが多くまた、自然の持つ創造力や防御力、供給力、適応力を利用する費用対効果の高い手法ともいえる。そのためグリーンインフラは、都市部および地方における土地・空間利用計画に生態学的知見や持続可能性を組み込む際、より論理的な意思決定手法を提供できる。EUの自然保護ネットワークである「Naturo 2000」は、EUの全加盟国(28カ国)における2万7000カ所以上の保護区によって構成されている。こうした保護区ネットワークは、EUの自然保護に関する法制度に基づいて策定されており、EU国土の18%以上、海域の6%以上を占めている。Nature2000は、欧州のグリーンインフラの中核であり、非常に多くの自然文化遺産を支えており、こうした欧州の文化・自然的遺産を保全・回復持続的に利用することが、グリーンインフラのさらなる発展の鍵となる。欧州の地理的構成要素(山脈、河川、森林、野生動物の移動経路など)の多くは国境をまたいでおり、EUにおいて共有される自然や文化遺産、アイデンティティーの一部となっている。そのため、こうした構成要素の管理には、協調的かつ統合的な行動と、全欧州的なビジョンが必要で、こうした統合的な取り組みは、グリーンインフラのための欧州横断ネットワーク (TENG) と言われており、その発展は欧州における象徴的な生態系のレジリエンスや持続力を確保する上で重要な役割を果たし、社会的な利益にも貢献する。ECは現在、EU理事会および各地域の会やEU委員会から寄せられているTENGに関する要望を考慮しつつグリーンインフラに関する調査を進めている。