アレッポ一帯は紀元前1800年ごろから居住が始まった。ユーフラテス川と地中海方面を繋ぐ古くからの交通の要衝の地であり、古くから商業都市として栄えた。紀元前20世紀にはヤムハド王国の首都として栄え、その繁栄はヤムハドの支配者であったアモリ人の王朝が紀元前1600年ごろ倒れるまで続いた。紀元前800年ごろまでヒッタイトの支配下におかれ、その後アッシリア、アケメネス朝に支配された後、紀元前333年、セレウコス朝によって古代ギリシア人の支配するところとなった。セレウコス1世はこの都市をベロエアと改称した。セレウコス朝の支配は紀元前64年に共和政ローマの将軍グナエウス・ポンペイウスに征服されるまで続いた。395年のローマ帝国の分裂で東ローマ帝国の領土となったが、637年にアラブ人に征服された。944年にモースルのハムダーン朝に征服されその後モースルから独立するが、再興した東ローマ帝国がヨハネス1世ツィミスケスの遠征によって短期間、974年から987年にかけて支配権を取り戻した。ふたたびハムダーン朝の支配下となったが、1004年王家断絶によりエジプトのファーティマ朝に併合された。1094年、セルジューク朝が街を征服し、そこから分かれたシリア・セルジューク朝がアレッポを支配した。12世紀、十字軍の侵攻が始まると、アレッポはイスラム側の前線基地となる。もともと神殿だったものをアレッポ城へと要塞化する。アレッポは1098年と1124年に十字軍に包囲されたが、陥落はしなかった。テュルク系の諸アタベク政権であるアルトゥク朝、ザンギー朝の支配を経て1183年、街はエジプトにアイユーブ朝を開いたクルド人将軍サラディンの手により開城され、アイユーブ朝の支配下に入った。モンゴル帝国のフレグが1260年街を征服し破壊したが、フレグの創設したイルハン朝の後継争いの中、1317年に地元の領主が独立し、エジプトのマムルーク朝の影響下に入った。その後ティムール朝の攻撃を受ける。1517年、テュルク系のオスマン帝国のセリム1世によりアレッポを含むシリア地方は征服されマムルーク朝も滅亡し、以後オスマン帝国の長い統治が始まった。1517年時点での人口は約5万人だった。16世紀、大航海時代に入り、陸路による物資輸送が下火になるにつれて、アレッポの街も衰退していった。2011年にシリアで発生した内戦はアレッポにも及び、2012年9月28日に政府軍と反体制派の戦闘によりスークにて火災が発生。700-1,000軒が被害を受け、歴史的な店舗の大半は消失した。
輸血拒否には、児童・高齢者・障害者の人権を保護するための「法的観点」、信教の自由、思想信条の自由などの「宗教的・思想的観点」などの面から議論や各立場からの主張がある。輸血拒否者が法律上の成人であり、自己の身体の状況や治療方法を認識・理解し、治療方法の選択と意思表示の必要十分な能力がある場合は、憲法で民主主義と人権の尊重を定めている国では本人の自己決定権が尊重されるので、輸血を拒否することも、その結果として死に至ることも、法律上の問題にはならない。国連総会では児童の権利に関する条約、障害者の権利に関する条約が採択され発効している。日本の国会では児童虐待の防止等に関する法律、高齢者の虐待の防止、高齢者の養護者に対する支援等に関する法律、障害者虐待の防止、障害者の養護者に対する支援等に関する法律、配偶者からの暴力の防止及び被害者の保護等に関する法律が制定されている。それらの条約・法律では、身体的暴力、精神的暴力、性的暴力、経済的暴力、ネグレクトの5種類の形態を暴力・虐待と定めて違法化し、刑罰を定めている。本人の意思に基づかない輸血拒否とその結果として患者が死に至ることは、身体的暴力またはネグレクトに該当するか、または刑法217条 - 219条の保護責任者遺棄致死傷に該当する。患者が法律上の未成年者である場合、または患者が法律上の成人であっても精神の病気や障害が原因で、自己の身体の状況や治療方法を認識・理解し、治療方法の選択と意思表示の必要十分な能力がない場合は、患者の親・子・配偶者などの最も親等が近い家族が患者本人の自己決定権を代行して意思表示することになるが、親・子・配偶者による代理権の行使により、救命・回復が可能な患者を輸血拒否で死に至らせることが、児童・高齢者・障害者の権利保護の観点において許容されるのかが論争になっている。1985年に神奈川県川崎市で発生した、10歳の児童が自動車事故で両脚に複雑粉砕解放骨折の重傷を負って救急救命センターに搬送され、到着時に直ちに輸血を開始すれば救命可能な状態であったが、エホバの証人の信者である両親が輸血を拒否したので医師は輸血をできずに、結果として患者が死に至った事例は、当時の法律では不問にされたが、上記の条約や法律の制定により、条約の発効後、法律の施行後は、救命や回復が可能な患者を、患者の意思決定の代理人である家族がその宗教的・思想的な理由で輸血を拒否して死に至らせることは、上記の条約や法律に反する行為として処罰される可能性がある（法的な意味としては、親権者・養育権者・介護者・監護者の全面的な保護が必要である乳幼児や重度障害者を長期間放置して餓死させたなどの行為と同等になる）。医療技術の向上により、血液を用いた治療も多岐に渡るようになっており、その議論も複雑化する傾向にある。