JT-60は熱核融合技術開発のために日本が製作した代表的なトカマク型臨界プラズマ試験装置である。「JT」とは「Japan Torus」の略。以前は日本原子力研究所 (Japan Atomic Energy Research Institute, JAERI) と呼ばれていた組織が、2005年10月1日核燃料サイクル開発機構との統合で、今は独立行政法人日本原子力研究開発機構 (Japan Atomic Energy Research Institute, JAEA)（略称：原研、げんけん）の那珂研究所 (Naka Fusion Institute) が運用している。1985年以来実験に使用され、核融合条件に関する世界記録を保持している。()JT-60は、EUのJET (Joint European Torus) と同様に、D型ポロイダル断面を持つ典型的なトカマク炉である。これらの実験結果は次の実験装置であるITERにとってとても重要なものである。1998年（平成10年）に行った「重水素-重水素」のプラズマ実験を、もしも50%-50%の「重水素-三重水素」で行えばエネルギー均衡点を越えて、入力エネルギーと発生エネルギーが等しい点、以上の反応、恐らくQ=1.25程度が生じたはずである。JT-60は、放射性物質である三重水素を扱う機能を持っておらず、EUのJETのみがその機能を持っている。2006年（平成18年）5月9日に28.6秒のプラズマ保持時間を記録した。これは2004年にJT-60自身が出したこれまでの世界記録16.5秒を塗り替えるものであった。これは、強磁性体であるフェライト鋼を用いたプラズマ閉じ込め磁場形状の改良の結果であると発表されている。JT-60の次の課題はプラズマの圧力と閉じ込め磁場の圧力の比（ベータ値）を高める必要がある。
1950年代にソ連のイゴール・タム、アンドレイ・サハロフらによって考案された。「トカマク」(Токамак) の語はこの方式の構造を示すロシア語 “тороидальная камера в магнитных катушках” (toroidal chamber in magnetic coils) の頭字語である。トーラス (тор)、容器 (камера)、磁気 (магнит)、コイル (катушка) の組み合わせが元になっているとも言われている。トカマクではプラズマ中に流れる電流でプラズマ自身を閉じ込めるトカマク磁場を作るので、プラズマの自律制が必要であり、当初この方式は困難だろうと考えられていたが、ロシアのT-3というトカマク炉が非常に良いプラズマ性能を有した事から磁場配位の主流になった。1970年代に日米欧に大型のトカマク装置が建設され、核融合炉を現実の物とする為の多くが発見されることになる（後述）。現在では電磁石には超伝導体を使用した超伝導電磁石が一般的になりつつある。
エネルギー増倍率 Q (Fusion energy gain factor) とは核融合反応における入力エネルギーと発生エネルギーの比率である。現在のトカマク型の設計目標ではQ=20が「点火」条件でありQ=1ではない。これは核融合反応炉へのエネルギーの入力や出力には機器類の変換ロスやそもそも生じたエネルギーを100%回収することが不可能なことから生じる差である。一応の目安としてQ=20を越えれば外部からのエネルギー供給を受けなくてもプラズマが維持できると考えられている。
プラズマ内部において内側の熱を外側に少しずつ伝える温度勾配が一様ではなく、温度を伝えにくくなる層があることを日本の小出 芳彦博士が1994年（平成6年）に発表して反響を呼んだ。この事によりトカマク型の設計がかなり楽になり、この要素を盛り込んだ日本の改善提案がITERで採用され建設費が半分になったといわれている。この層は断熱層とも内部輸送障壁 (ITB) とも呼ばれている。
消滅しかけのプラズマなどが主磁場の中で急速に移動すると強力な電流が発生し真空容器を貫くことがある。この電流をハロー電流と呼んで、この電流と主磁場による物理的な力が真空容器を破壊することがある。
プラズマの磁力線が何らかの弾みで揺れ始め次第に大きくなってやがて隣の磁力線と結び付いてしまうことがある。磁力線のこのような結合をリコネクションと呼んでいる。この磁力線は周囲の大きな流れから孤立した島状となり、これが磁気島（アイランド）と呼ばれる現象でこれによってプラズマ内側の熱が外側へと逃げるのを早めてしまう。
プラズマ磁場の不均一によるミラー磁場に磁力線方向の運動が遅い粒子が跳ね返されて、ポロイダル断面を見てみると、バナナ型の軌跡を描いて磁気面の間を移動してゆくことからこの名が付けられた。バナナ軌道'をとる粒子によってプラズマ内側の熱が外側へと対流してしまう。
終戦時点でアメリカ陸軍には63個戦車駆逐大隊が存在し、その多くは自走砲部隊であった。戦車駆逐大隊は実戦で二次的な任務における汎用性と有効性を実証したものの、陸軍のドクトリンの変化によって1945年までにその長期的な有効性には疑問が生じつつあった。戦車駆逐大隊の主たる任務は敵機甲部隊の撃破であるが、この任務については他国と同様にアメリカ軍においても戦車が担うようになった。火力については強力な90mm砲を装備するM36 GMCが出現して実戦でその能力を証明したが、終戦間際にヨーロッパの戦場に現れたM26重戦車も同じく90mm砲を装備していた。M26は戦後すぐに機甲部隊の標準的な車両として用いることが出来るよう、中戦車に再設計された。十分な対戦車能力を有する戦車が普及しつつあるという事実は同時に専門の対戦車部隊を持つ必要性を低下させることとなった。対戦車ドクトリンに従って特徴的な設計を施された戦車駆逐車両についても、多くの戦場では戦車と大差無い運用が行われた。本来であれば高い機動力を生かして敵機甲部隊の出現に有機的に対処し、上部が開放された砲塔がもたらす良好な視界によって敵をいち早く発見し、敵機甲部隊の撃滅に努めるはずであった。しかしながら実際には機甲部隊と行動を共にする、あるいは歩兵部隊の支援に従事することがしばしばであった。ヨーロッパの戦闘において戦車駆逐車両が消費した弾薬の調査によると徹甲弾と榴弾の消費量の比率は1：11であり、戦車駆逐車両としての対戦車任務よりも機動火砲としての全般支援任務の方がはるかに多かったことを示している。加えて、陸軍は戦後の短期間でその規模を大幅に縮小したことも戦車駆逐大隊にとってはマイナスに働いた。平時に運用する部隊として考えると、完全装備の3〜4個師団に相当する戦車駆逐部隊の運用コストはあまりにも高すぎた。1945年に出された報告書「戦車駆逐部隊の組織・装備・戦術的運用に関する研究（Study of Organization, Equipment, and Tactical Employment of Tank Destroyer Units）」によって、戦車駆逐大隊は解体の方向に向かうこととなった。11月10日には戦車駆逐戦術射撃センターが閉鎖され、戦車駆逐大隊の解体は確実なものになった。1946年までにすべての戦車駆逐大隊が解体された。