幼少から武道を学び、剣道、柔道、空手に明け暮れ、有段者となり指導を行っていた時期がある。西東京市（旧保谷市）で少年期を過ごす。都内の高校を卒業後、映画監督になるための修行として世界を放浪し、ニューヨーク大学映画製作コースを経て、シカゴのコロンビア大学映画学科監督コースに編入し学士号を得る。ロサンゼルスに移り、ワーナーブラザーズやディズニースタジオ、また様々な映画製作プロダクションで働きながら映画制作術を学ぶ。脚本、監督、編集を務めロサンゼルスで製作した短篇が数々の国際映画祭でオフィッシャルセレクションとして招待され上映される。アメリカ資本の長編ハリウッド映画『MAFIOSA』の監督に抜擢され、２０１６年夏に完成させる。ハリウッドリール映画祭入選がワールドプレミアとなり、同映画祭では最優秀アクション映画賞を受賞する。その後、Los Angeles World 国際映画祭では最優秀ドラマ映画賞、バンクーバー Filmdance映画祭では最優秀クライム映画賞を受賞し、その他作品賞ノミネートも多数にわたる。ハリウッドで予告編ディレクター／エディターとして活躍した時期もあり、500本以上の予告編を製作し、予告編のアカデミー賞として知られる「Golden Trailer Awards」では日本人として初めてのノミネーションを3作品で受ける。またOMNI Gold Award 金賞、Training Magazine #１最優秀ビデオ受賞、タイムワーナーのMusic On Demand でエミー賞インターアクティブ部門にもノミネートされた。 現在ロサンゼルスに在住し、次回の長編監督作の準備と新作の脚本を執筆中。
2000年の第25回ホリプロタレントスカウトキャラバンにおける審査員特別賞をきっかけに芸能界デビューしたが、わずか1年で引退。元々芸能界向きでなかったらしく、スカウトキャラバンで落選したら、父より、大学進学を命じられていたらしい。引退も学業専念の為だったとみられる。現在は、芸能活動を行っていない。
高度記録飛行のパイロットにはF・R・D・スウェイン（F.R.D. Swain）少佐が選ばれた。1936年9月28日にファーンボロの王立航空研究所を離陸し、補助スーパーチャージャーにより高度35,000 ft ( m)相当に保って高度計表示51,000 ft (15,440 m)に到達した。スウェインは酸素濃度の低い環境で2時間の飛行を行い、安全な高度まで降下するために自ら与圧ヘルメットのガラスを破らなければならなかった。この飛行の記録は国際航空連盟により世界高度記録49,967 ft (15,230 m)と認定された。この飛行の後で機体の開発は続けられて幾つかの小改良が加えられ、この状態で138Aは高度50,000 ft (15,240 m)辺りまでの飛行を6回行った。この期間にイタリアが高度記録を51,364 ft (15,656 m)まで伸ばしていたことを受けて、1937年6月30日にM・J・アダム（M.J. Adam）大尉が2¼時間の飛行を行う中で記録高度まで到達し、これは後に高度記録53,937 ft (16,440 m)と認定された。コックピットのキャノピーが割れて機体は損傷したが、アダムは与圧服のお蔭で生還した。この後、実験飛行は続行されたが高度記録樹立への挑戦はなされなかった。1935年に2機目がType 138Bとして発注された。この機体は類似の2段スーパーチャージャーを装着して500 hp (370 kW) を発生するロールス・ロイス ケストレル Sエンジンを搭載した複座機になる予定であった。この機体自体は1937年に最終組み立てのためにファーンボロ飛行場に送られたが、エンジンが搭載されることはなかった。
第3回の放送に関連し、NHK-FMでドラマのサウンドトラックおよび白洲夫妻にまつわる楽曲を紹介する『音楽でたずねるドラマの世界』という番組が放送される。当初は第3話の放送直前の8月14日深夜に放送予定だったが、第3話の再延期に伴いラジオ番組も9月20日夜に延期された。
白洲次郎を主人公とした初の映像作品であり、一般的に知名度の低かった白洲の知名度上昇に貢献した北康利と、白洲の実娘の牧山桂子の著作を原案とする。イギリス留学の経歴に基づいて、英語台詞のみのシーンが挿入されるなどの試みがなされた。
日本の精神保健は他国に比べ「脱施設化」が遅れているとOECDは報告しており、社会的入院という問題を抱えている。全世界の精神科病床数200万床のうち、日本は35万床と世界の6分の1を保有し、日本だけ精神障害が流行しているということもないため、国際的に批判の的となっている。さらに平均入院日数（ALOS）は、日本では298日であり、OECD平均の36日からは大きくかけ離れている（2011年）。日本では入院するような病気を抱えていないままに、病院から地域に出られない人々が大勢存在するということである。引き取る親族がいないため40年もの間入院し、東日本大震災の福島第一原子力発電所事故で、病院の被災と避難を契機に、ようやく退院し、地域移行できたという男性もいる。2002年（平成14年）にも、これを10年をかけて半減しようとしたが、病床を空けることができても、病院側の収入が減ってしまい、新たな病人で入院ベットを埋めてしまったため、解消を達成出来ず、2014年（平成26年）には、精神科病棟の一部を居住施設へと転換するという構想が持ち上がったため、精神障害者や障害者支援団体から「新たな患者の囲い込みである」との批判を受けている。バザーリア法によって脱施設化で改革されたイタリアなどと異なり、日本の精神科医療は民間中心で精神病床の9割が民間病院にある。このため、病院経営や雇用維持を考え、患者の退院や病床削減に消極的になるとの指摘がある。そもそも、1958年厚生省は、精神科病院を作りやすいように、医療法の「精神科特例」（医師：一般科の1/3 看護職：一般科の2/3）を発出し、医療金融公庫の精神病床融資基準枠を年間1万5千床に広げ、民間による精神病床の大増床を進めてきたため、民間参入が進んだ経緯がある。厚生労働省の2004年（平成16年）の目標では、精神科病床数を2014年（平成26年）までに、7万床削減するとしたが、その目標は達成出来なかった。OECDは各国に対し、診療報酬の日数払い制度は医療機関の過剰診療を招くため、日数制限やDPCによる包括払い制度の導入など、支払制度の改革が必要だと勧告している。厚生労働省は、2014年の診療報酬改定、アウトリーチ支援、精神障害者地域移行・地域定着支援事業などで、社会的入院から地域支援への移行を促進しようとしている。