車内設備もおおむね1000形に準じているが、客用扉窓の固定支持方式がHゴム固定から金属枠固定となり、扉窓が若干角ばった形状に変更されたほか、座席モケット色も変更となった。また、バリアフリー対応としてクハ2100形の乗務員室後部、助士席側が車椅子スペースとなっており、当該部分に座席は設置されていないことから、モハ・クハで座席定員が異なる。2007編成には監視カメラを設置している。
車体構造は1000形とほぼ同様であるが、制御装置に遠鉄初となるIGBT素子を用いたVVVFインバータ制御（1C2M制御方式）を採用した。制御装置・主電動機ともに三菱電機製であるが、従来東洋電機製造製の電装品を主に採用した遠鉄にあって、三菱製の電装品の採用もまた初のことであった。制御装置のVVVF化に伴って停止用制動に回生制動が採用され、省エネルギー化ならびにメンテナンスフリー化を実現した。基礎ブレーキ装置は片押し式ユニットブレーキが搭載されている。その他、パンタグラフにシングルアーム式のもの（KP3301形）を採用したほか、空気圧縮機は二段圧縮単道水平片2シリンダが搭載された。戸閉装置は電磁空気単気筒形戸閉保安装置を用いている。
2001編成（モハ2001-クハ2101）は同年4月5日より営業運転を開始し、現在に至るまで増備が続いている新形式であり、2018年8月現在モハ2000形2001 - 2007・クハ2100形2101 - 2107の計14両が在籍する。形式称号の「2000」には「21世紀に向けての新型高性能電車」の意味が込められている。
長野県佐久郡小諸（現小諸市）生まれ。長野県師範学校を卒業すると、岩村田・小諸・上田の各小学校の訓導、南安曇郡視学を務めた。1902年文部省の推薦でウラジオストクに日本人小学校の校長として赴任するが、1904年の国交断絶により学校が閉鎖されたため、日露戦争にロシア語通訳官として従軍し、1906年帰国。同郷の小山松寿が名古屋新聞を経営するにあたり、その主筆に迎えられ、普選運動推進の論陣を張った。1930年に社長に就任した。のち名古屋社会事業助成連盟理事長を務め、失業者の救済にあたった。
与良 松三郎（よら まつさぶろう、明治5年3月23日（1872年4月30日） - 昭和13年（1938年）10月17日）は、日本の実業家、教育者。名古屋新聞社主筆・社長。与良ヱの父。旧姓は上野。
自動改札機は全てPiTaPa・ICOCA対応。PiTaPaや相互利用できるIC乗車券を利用する際乗車記録として表示される表示は阪神線を利用した場合は「阪神　大阪難波」で、近鉄線は「近鉄　大阪難波」となる。自動券売機は西口には阪神専用の自動定期券発売機も設置されている。なお、自動券売機で近鉄全線・阪神全線（大阪梅田駅を除く）の乗車券、神戸高速線（花隈駅を除く）・山陽電気鉄道・神戸電鉄への連絡乗車券が購入可能なのは当駅のみである。近鉄の特急券、定期券は共に有人窓口および専用の券売機にて即時購入が可能。自動精算機は、当駅設置の阪神専用自動券売機は、ICカードが使用できない。
もともと伝染病研究所の第7研究部において髄膜炎菌や淋菌の研究に携わっていたが、1952年ごろから部長である長谷川秀治が着手したトキソプラズマの研究の中核を担った。これは日本におけるトキソプラズマおよびトキソプラズマ症の研究としては最初期に当たり、トキソプラズマの分離株第1号であるRH株を日本へ輸入したのも長谷川・常松らである。一方で、淋菌の検出法や選択培地の開発なども行い、微生物系統保存施設の整備に尽力するなどしている。
1915年11月14日東京に生まれる。父は東京帝国大学を卒業し三菱重工で活躍した造船技師の常松四郎である。武蔵高等学校に学び、水泳部に所属していた。東京帝国大学医学部を卒業し整形外科に入局するが、胸を患ったことで予防を志し伝染病研究所で研究の道に就いた。
2丁目の南西に兵庫県道331号線と334号線の交差点がある。町内に鉄道駅およびバスの停留所は設置されていないが、阪急伊丹線伊丹駅および駅北口にある伊丹市交通局のバスターミナルに至近。
警視庁公安部外事第三課及び各道府県警察本部警備部の国際テロリズム対策室を統括するほか、国外での国際テロリズム捜査に従事している。国際テロリズム対策の国際会議の窓口にもなっている。対象は主にアルカーイダ、ヒズボラなどのイスラーム過激派・イスラム革命防衛隊などイラン情報機関・日本赤軍、よど号グループなど国外逃亡中の極左暴力集団といわれている。さらに、西側諸国とされているイスラエルのモサドにも関心があるとされる。国際テロリズム対策課員は警察庁職員と警視庁及び各道府県警察本部から出向中のノンキャリア警察官で構成されている。警察庁職員は警察大学校で語学研修を受けるなど、外国語が堪能であるとされている。国際テロリズム対策課員は、外交特権に頼らない立場で中東・中央アジア・ヨーロッパに派遣され、現地の機関と接触しているという。国内での国際テロリズム捜査は、警視庁公安部外事第三課及び各道府県警察本部警備部の国際テロリズム対策室が行っており、公開情報の収集・特定の在日外国人への視察などを行っているとされる。アメリカ情報機関から国際テロリズム対策課への要請を元に捜査を行う事もよくあるとされる。