佐竹領秋田郡大館町裏町の学者一家に生まれる。父の江帾晩香（名は通寛）は大沼枕山門下の歌人、漢詩人、書家、学者である。澹園自身も大沼枕山に師事した。明治9年（1876年）、郷校の先輩である狩野旭峰の推薦で「遐邇新聞」に入り、明治11年（1878年）紙名が「秋田遐邇新聞」に改題されるのを機に編集長であった旭峰が主幹に就任した跡を襲い次代の編集長となった。澹園の筆は、古今東西の広範な知識を織り交ぜ、社会事象を読み物のように織り上げていくというもので、こんにちの新聞記事とは異なり、味のあるものであった。県の公報紙的性格であった同紙を情報マスコミに発展させ、旭峰とともに秋田県において文人がジャーナリズムを主導する一時代を築いた。また、同紙の発行元である聚珍社から明治11年（1878年）小説主体の文芸誌「羽陰小誌」、明治12年（1879年）軟文・漫画の滑稽文芸誌「ころころ雑誌」、児童詩文誌「二葉新誌」を創刊し、秋田県の雑誌マスコミ発展の基礎をも築いた。しかし、「秋田遐邇新聞」は明治14年（1881年）11月13日以降休刊となり、大久保鐵作、畠山雄三らに譲渡され、翌年1月16日に改組されて「秋田日報」と改題、秋田改進党が結党されると発行元も同党事務所に移され、啓蒙的な文人新聞であったかつての「秋田遐邇新聞」は、血気盛んな政治青年たちに乗っ取られる形となった。文芸を愛した旧・聚珍社の社風が失われ、自由民権運動の政治的色彩を強め、果ては政党の機関紙となった「秋田日報」を嫌気して澹園は退社、秋田日日新聞に招かれて同紙の雑報主任となった。また、寧静吟社を設立して歌道の師となった。寧静吟社では毎月のように詩友と遊び、『寧静楼詩抄』、『澹園雑抄』、『感古撫古集』などの著作をものした。英雄豪傑礼賛の時代にありながら、「寧静楼」という号に見られるように老荘の影響を受けた超俗の文人として一生を通し、秋田の地方文化興隆に貢献した。
江帾 澹園（えばた たんえん、天保13年（1842年） - 明治42年（1909年）12月25日）は、日本の歌人、漢詩人、新聞記者。名は運蔵、のち通静。字は子遠、澹園、ほかに寧静楼、樗廼舎、良和、孝斎、如月庵などと号した。秋田第一の明治歌人と謳われた。
ティムール朝の文化は、フサイン・バイカラの時代に成熟期を迎える。フサインが統治するヘラートは建築、文学、ミニアチュール、書道、音楽など文化の中心地となった。ヘラートは人口の増加によって居住区は拡大し、公共施設の建設が盛んに行われ、町の繁栄は国外でも広く知られた。ヘラートの宮廷には友人のミール・アリー・シール・ナヴァーイーを初めとして、ジャーミー、ビフザード、ミールホーンドらの文人・学者・芸術家が集まった。また、フサイン自身もフサイニーという筆名を用いて作詩を行った。フサインの歓楽的な行為はシャリーア（イスラーム法）に反していたが、ウラマー、サイイド（預言者ムハンマドの子孫）、スーフィー（神秘主義者）などの宗教界の人間もフサインの保護を受ける。フサインはスーフィーに対して敬意を示し、信仰を集めるスーフィーの廟を建てることでウラマーから支持を集めようと努めた。ティムール朝の滅亡後も、ヘラートの宮廷文化はムガル帝国、サファヴィー朝、シャイバーニー朝に継承される。ムガル帝国の創始者であるバーブルは若年時にフサインの宮廷を訪れ、『バーブル・ナーマ』で当時の様子を回想した。
当初は堤高115.0m、総貯水容量が142,300,000トンの規模で計画されており、利根川水系のダムでは矢木沢ダム（利根川）・下久保ダム（神流川）に次ぐ水系第三位の規模を有する巨大ダム計画であった。このため水没する76戸の住民は長期に亘るダム建設反対運動を繰り広げ、計画は全くこう着状態となった。この状況が動き出したのは1998年（平成10年）に水源地域対策特別措置法の「第9条等指定ダム」に指定された辺りからである。水没地域の活性化を行う為のインフラ整備や、代替住宅地建設を柱とした現物補償を軸に双方粘り強い交渉を行った。その結果2001年（平成13年）に補償交渉が妥結し、76戸の住民のほぼ全てが地元の代替地や宇都宮市などへ移転していった。現在はダム建設予定地直下流の3戸（移転対象ではない。本人ら談）が頑強に反対運動を続けている。一方この頃になると公共事業見直しの機運が高くなり、思川開発も計画の縮小を迫られた。2000年（平成12年）には大谷川分水計画が中止となり、2002年（平成14年）には行川に建設予定だった行川ダム（ロックフィルダム。高さ52.5m）が建設中止となった。更に、思川開発とは密接な関連性がある補助多目的ダムで栃木県が大芦川に建設を予定していた東大芦川ダム（重力式コンクリートダム。高さ82.0m）も2003年（平成15年）に、福田昭夫栃木県知事の決断により建設中止となった。こうした事から南摩ダムも度々建設継続の可否を巡る議論が為されたが、反対派からは「わずか毎秒0.3トンしか流れない南摩川にダムを建設する必然性が無い」、「水余りで多くのダムが建設中止となり、南摩ダムも建設の正当性が無い」、「大谷川分水計画が中止となり南摩ダムの利水機能が消滅した」として南摩ダムの建設中止を強く主張している。一方、東大芦川ダム中止によって水源確保の必要性に迫られた鹿沼市が南摩ダム事業に参加し、こうした狭間でダム計画は揺らいだ。利根川水系における最後の水資源機構事業として、同機構は計画発表より46年後の2010年（平成22年）の完成を目指しているが、現在は地元に残る選択を行った住民への代替地住宅造成や公民館、付け替え道路整備を実施しているが、本体工事には着手していない。日本の長期化ダム事業の一つとして八ッ場ダム（吾妻川）と共に関東地方における公共事業問題の縮図となっている。