練習場は町田市小野路町の小野路公園内にある「小野路グラウンド」を使用している。このグラウンドは人工芝であり、J1ライセンス基準が求めている「天然芝（またはハイブリッド芝）の練習場」の要件を満たしていない。また、公園内及び近辺にクラブハウスもなく、この点でもJ1ライセンス基準を満たしていないことから、仮に町田市立陸上競技場がJ1基準に改築されたとしても、練習場の要件でJ1ライセンスの発給に至らない。このためクラブでは新たな練習場の確保について模索しており、2018年に大株主になったサイバーエージェントがサポートを確約している状況にある。2019年に町田市立陸上競技場と同じ野津田公園内にある上の原グラウンドを親会社サイバーエージェントの支援を受けるクラブ側が費用を全面負担する形で改修。それまでクレーだったグラウンドは天然芝と人工芝が融合したハイブリッド芝に生まれ変わり、6月以降は小野路グラウンドと併用する形で同グラウンドでの練習を開始した。これにより練習場の要件でJ1ライセンス基準を満たすに至っている。
ホームスタジアムは町田市野津田町の野津田公園内にある町田市立陸上競技場（野津田競技場）である。元々は6,000人収容の小規模な陸上競技場であったが、ゼルビアのJリーグ参入に合わせてバックスタンド・サイドスタンドの芝生席から固定席への改修並びにメインスタンドの全面改築（鉄筋コンクリート造6階建て）により、J2基準を満たす10,328人の収容人員を確保している。ただし、このままでは収容人員の面でJ1基準を満たさないことから、町田市は、2021年2月供用開始で、バックスタンドを鉄筋コンクリート造（一部鉄骨造）3階建て屋根付き構造に改築し、収容人員数を5,000席程度増設する計画を明らかにしている。一方、2008年10月に町田市は中心市街地再開発のビジョンの一つとして、町田駅から徒歩圏内にコンベンション・センター等を兼ねたスタジアムを建設し、周辺にショッピングセンターやレストランなどを整備する「町田駅近（えきちか）スタジアム構想」を発表した が、以降この件に関する動きは無く、構想は事実上頓挫している。なお、過去の開催スタジアムは当項目を参照のこと。
FC町田（1977年設立）のトップチームとして1989年に創設された「FC町田トップ」が前身。ホームスタジアムは町田市立陸上競技場（野津田競技場）、練習場は小野路グラウンドである（詳細は#スタジアムを参照）。愛称の「ZELVIA」は町田市の樹・ケヤキ「zelkova」（ゼルコヴァ）と、花・サルビア「salvia」を合わせた造語。チームマスコットはゼルビーである。
この道路の終点はかつて有料道路の林道黒石線に接続していたが、林道黒石線が無料開放されたことで現在は御岳スカイラインと名称が変更された。王滝口登山道利用者に使われる主要道であり、冬季はおんたけ2240への連絡路にもなる。途中花房トンネルと鞍馬トンネルがあり、花房トンネルは手前に六段橋があり信号による交互通行だったが、六段橋の架け替えによってトンネルを通らないルートに変更され、廃止された。
長野県道256号御岳王滝黒沢線（ながのけんどう256ごう おんたけおうたきくろさきせん）は、長野県木曽郡木曽町三岳内の黒沢交差点から王滝村を通過して御嶽山麓に至る県道。王滝村の幹線道路である。
これまで岩橋善兵衛一門の望遠鏡は18例現存しており、18例目として2017年（平成29年）2月に、富山県射水市の射水市新湊博物館で発見された長さ2m95cm（縮めた状態で84cm）、1808年（文化5年）作の望遠鏡が国内最長である。これは新湊地区放生津の元木材商の子孫が、2016年（平成28年）5月に同博物館に寄贈したもので、木製の接眼部と、紙と木を張り合わせた5つの筒6点で構成された望遠鏡外部の彫り込みには、一門の特長である金泥を用いた精緻（せいち）な車形模様が、望遠鏡内部には岩橋の銘と文化5年の墨書きがある。また内部のレンズは4枚で、これまで発見されているものと違い、光の乱反射を防ぐ目的と思われる筒内部が黒く塗られている。しかし、レンズ等が損傷しており使用できない状態である。なお2番目に長いものは2m34cmで、伊能忠敬が使用していたものである。
嫌煙権（けんえんけん）とは、1978年に「嫌煙権確立を目指す人びとの会」の共同代表でコピーライターの中田みどりが提唱し広まった言葉である。英語では、"non-smokers' rights"が対応する語彙である。嫌煙権確立を目指す人びとの会は、「たばこの煙によって汚染されていないきれいな空気を吸う権利」、「穏やかではあってもはっきりとたばこの煙が不快であると言う権利」、「公共の場所での喫煙の制限を求めるため社会に働きかける権利」の3つの嫌煙権をかかげスタートした。他人のタバコの副流煙を間接的・強制的に吸わされた結果、慢性及び急性の健康被害を受けることは、非喫煙者の基本的人権である「健康権」や「幸福追求権」の侵害と考えられた。特にぜんそくなどの呼吸器疾患を持つ患者にとっては生命の危機につながりかねず、「生命の尊厳」の侵害ともなる。このため、嫌煙権運動は一種の人権運動として定義される。嫌煙権運動は喫煙者に喫煙をやめることを要求するものではなく、公共の場所や職場などの共有の生活空間について、社会的・制度的に受動喫煙防止措置を講ずることにより、非喫煙者の権利を保護することを目的とした運動である。1980年代には嫌煙権運動が一般的に認識され始め、同運動に賛同した場所では次第に受動喫煙防止が進んだ。しかし前述のとおり、1990年代以降は、嫌煙という言葉が単に煙草を嫌ったり存在を否定することと混同する向きもあったため、問題を矮小化しかねないため嫌煙という言葉は使用を避けられるようになっている。