当初は夕張市石炭博物館の指定管理者受託を目指した任意団体だったが、別法人に決定したため、これを母体として日本国内初の炭鉱に関連するNPO法人が設立された。赤平市、三笠市、夕張市などの旧産炭地を中心に炭鉱関連のアートプロジェクトを企画・開催している。当初の目的だった夕張市石炭博物館の管理受託は2018年から実現した。さらに、炭鉱関連の石炭を輸送した鉄道・港の保存活動も進めている。情報誌『炭鉱の記憶　情報』を年2回程度で刊行している。
本作は富山市八尾地区（旧 八尾町）を舞台としているため、八尾市街地の日本の道百選にも選ばれた諏訪町本通りの石畳の道、諏訪町公民館、おたや階段、禅寺橋、禅寺坂など、実際の町並みや建物、風景が多く登場する。また登場人物の台詞は、転校生の蛍子以外は富山弁が使われている。
V-airあまばんは、毎週日曜日18:00～18:30（再放送 毎週日曜日 24:00~24:30）にエフエム山陰で放送されているラジオ番組。毎年10月～翌年3月までにレギュラー番組を放送。
内因性のMMP阻害因子としてTIMP(Tissue Inhibitor of Metalloproteinase)が知られている。TIMPはMMPと複合体を形成することによりMMPの活性を抑える働きをもっており、過剰なMMPの作用発現による組織破壊を防いでいる。TIMPファミリーにはTIMP1-4の4種類の分子が属している。一方、TIMPが過剰に作用することによりMMPによる組織コラーゲンの分解が抑制されて沈着し、繊維化が生じる原因となる。このようにMMPとTIMPのバランスの維持が重要である。また、TIMPはMMPだけでなくADAMsファミリーも阻害する。
MMPは単に細胞外マトリックスを分解するにとどまらず、サイトカインなどの生理活性ペプチドの活性化など様々な生理現象に関与している。MMPの基質には様々なものがあり、MMPは骨リモデリングや創傷治癒など生理現象のみならず、炎症や癌の進行などの病的過程にも関与している。
MMPは酵素前駆体(チモーゲン)として産生され、プロペプチド部分の酵素的な切断を受けることにより活性化される。また、RXKRもしくはRRKR配列を持つMMP(膜結合型MMPは全てこの中に含まれる)はゴルジ体に存在するフューリン(英:Furin)と呼ばれる酵素による切断を受け、活性化される。MMP-1、3、7、9、11、12及び13は誘導型の酵素であり、炎症性刺激により活性化される。
ヘモペキシン様ドメイン(英:Hemopexin-like Domain、HLD)はカルボキシル基側末端に存在し、血清タンパク質であるヘモペキシンと相同性がある。HLDは基質の認識に関与する配列である。HLDには4枚羽のβプロペラ構造が存在し、タンパク質間の相互作用に関与している。 MMP-7、MMP-23、MMP-26及び植物･線虫のMMPではHLDを欠失している。
酵素活性ドメインはヘモペキシン様ドメインと75アミノ酸残基以下のリンカードメインを介してつながっている。このリンカー部位をヒンジ領域と呼び、柔軟な構造をしている。
前述したとおりMMPは酵素前駆体として産生され、アミノ基側末端のプロペプチド部位が除去されることにより酵素活性を示す。プロペプチド部位にはシステインスイッチと呼ばれるアミノ酸配列(PRCGVP)が存在し、よく保存されたシステイン残基が含まれる(MMP-23は例外)。このシステイン残基のチオール基(-SH)が酵素活性部位の亜鉛と静電気的な相互作用をすることにより基質との結合及び切断を防ぎ、前駆体としての構造を保っている。
MMPファミリーに属する分子は酵素活性ドメインやヘモペキシン様ドメインなどのそれぞれに共通したドメイン構造を有する。MMPはそれぞれ若干ドメイン構造が異なるが、大まかにはアミノ基(-NH₂)末端側からシグナルペプチド、プロペプチド、酵素活性ドメイン、ヒンジ領域、ヘモペキシン様ドメインと続く構造をとる。なお、シグナルペプチド配列は翻訳後に除去される。
明治以降、国家行政機関である省において、その長である国務大臣が内閣の構成員であり、官僚機構の外部から政治的な判断によって任用される（政治任用制）のに対し、その下の次官は高等文官試験（戦後においては国家公務員採用試験の上級甲・I種試験等）に合格して任用された職業公務員（官僚）が昇進して到達するポスト（資格任用制）の最高位であった（法務省や外務省、旧陸軍省・海軍省を除く）。ただし、次官も当初から資格任用制であったわけではなく、1886年（明治19年）に各省官制が制定され、次官職が誕生した直後には、次官を含む局長級以上の勅任官は、文官任用令には何も規定がなかった。1898年に第3次伊藤内閣に代わって、初の政党内閣たる第1次大隈内閣が誕生するようになると、勅任官の職に政党員を任命し、行政に対する政治の影響力を及ぼしていく。大隈内閣瓦解後、第2次山県内閣が1899年に文官任用令を改正して勅任官を資格任用制とし、次官をトップとする常設官僚機構による行政支配が確立する。その後、次官を廃止して職能を総務長官と官房長に分割したり、政党内閣によって何度か次官の自由任用復活がはかられたが、いずれも長続きしなかった。1924年（大正13年）、最終的に資格任用である官僚出身の次官とは別に、大臣を助け政務に参画する官職として政務次官が置かれるに至った。