心嚢には心嚢管(pericardioduct)があり、心嚢が体腔に当たるとの判断からこの管が腎管に相当するとの判断もあるが、実際にこれが排出の働きをなすとの確証はない。その意味では排出器官はどのようなものかははっきり分かっていない。実際の排出の働きについては若干の観察があり、白血球や中腸壁の絨毛細胞が一定の働きをすることが知られている。
心臓は背面後方にある心嚢(pericardium)の内壁腹面側の窪みとして発達し、左右一対らしき様子を見せるものの心室一、心房一からなる。心臓から出た血液は、背部血腔(dorsal sinus)、頭部血腔(cephalic sinus)、足部血腔(pedal sinus)、尾部血腔(pedal sinus)の順番で流れる。それ以外の部分では血液は組織の間を流れる。
一番大きい中枢は脳神経節で、左右対になったものが左右で融合して前腸の背面にある。ここから主要な神経索としては体の側面を後ろに伸びる側神経索(lateral nerve cord)とより内側をやはり後ろに伸びる足神経索(pedal nerve cord)の二対があり、これらは途中で左右に結び付いて大まかにハシゴ型をなす。
先述のように口と肛門はそれぞれ体の先端と後端にある。消化管はこの間をほぼ直線的に結ぶ。大きくは前腸(foregut)、中腸(midgut)、後腸(hindgut)に分かれる。前腸は外胚葉由来で、前腸腺という分泌腺が開き、これは消化に関係するとされる。また、咽頭の内側の下側には歯舌がある。この部分は口の外に突き出して吻となることができる。その際、歯舌も突き出し、餌を食いちぎるなどに使われる。中腸は消化管の大部分を占める。その先端部は前腸の背中側に突き出して背前盲管(dorsal anterior caecum)となることがある。また中腸の全体にわたって両側に小さな突出部が対をなして生じており、これを側盲管(lateral diverticula)という。これは、扁形動物の消化管の構造と対比されることがある。中腸の内壁は細かい絨毛が一面にある。後腸は短い管状で、内部に縦膝があり、消化吸収の作用はないと考えられているが、内胚葉起源であり、直腸ではない。
税法上のリースに関する規定は「昭和53年リース通達」、「昭和63年リース通達」で一応整備され、これが現在の税法上の規定の元になっている。だが、昭和63年の時点でも、リース会計に関する規定はなく、財務諸表上ではリース取引をどのように記載するかのルールがない状況であった。当然のことながら、当時のリース取引は「実質、売買と変わらないリース取引」であろうが賃貸借処理であるし、企業が利用するリース資産がどれだけあるのかを貸借対照表に記載する必要もなかった。貸借対照表にリース資産保有額を記載する必要性も感じられていなかったとも言える。しかし、このリース資産保有額が貸借対照表に載っていないことの危険性（リース資産のオフバランス）を顕著にした事件が起こった。その事件とは、「三光汽船の倒産」である。三光汽船はタンカーの運行などの海運事業を行っていた会社で、運営タンカー船腹量1,221万総トン、世界のタンカー船腹量の約4%をしめる世界最大のタンカー運航企業であった。しかし、2度の石油ショックや世界的な海運不況のなか、同社のタンカー事業は巨額の損失を計上するようになり、1983年の3月期には330億円の赤字となるなど、経営の危機に立たされていた。三光汽船は、同社が運行している250隻の内113隻がタンカーであり、このタンカー依存体質が巨額の赤字を生み出していたのである。そこで三光汽船はタンカーを売却し、かわりに新型の小型バラ積み貨物船125隻を商社とのリース契約によって大量投入、体質改善を行うという再建計画を発表した。しかし、1984年3月期には550億円、1985年3月期には700億円の赤字を出すなど、業績は悪化する一方であった。そして皮肉なことに、この時期になって完成した新造船の用船債務（リース料）が加わり、さらに経営は苦しくなっていったのである。このような状況を受けて、三光汽船の主取引銀行である大和銀行、準主力の日本長期信用銀行、東海銀行は同社への追加融資に応じない方針を決定した。資金援助の望みを絶たれた三光汽船は1985年8月13日、神戸地裁に会社更生法適用を申請、5千億円にもなる多額の負債を抱えた歴史上最大規模（当時）の倒産となったのである。三光汽船は当時国務大臣であった河本敏夫が事実上のオーナーを務める企業であったことから、河本は三光汽船倒産の責任をとって国務大臣を辞任、三光汽船の倒産は政治にも影響を及ぼした事件であった。上述の過程で三光汽船は倒産したわけであるが、これがなぜ「リース資産保有額が貸借対照表に乗っていない」ことの危険性を顕著にした事件だといえるのか。それは三光汽船が大量投入した小型バラ積み貨物船が、リースによって調達されたものであったからである。三光汽船が倒産したさい、帳簿上の負債総額は5千億円であったが、帳簿に載っていない用船（リース）料債務が5000億円にのぼっていた。この用船料債務は財務諸表には記載されていないため、一般の投資家が三光汽船に合計1兆円もの負債があることを知ったのは倒産した後だったのである。この、表面的な負債総額に匹敵するほどの、実質的な簿外債務の金額が大きかったことが大きな社会的問題として取り沙汰される。（三光汽船問題に関しては、#参考記事の資料を元に編集。）