大学共同利用機関は、大型測定機器や高速計算機など非常に高額で大学単独では購入することが難しい研究施設を整備し、あるいは、貴重な文献や資料を収集保存することによって、学術研究の発展・振興に資するという国家政策に基づく研究機関である。昭和48年国立学校設置法改正から平成元年の同法改正までは「国立大学共同利用機関」と呼ばれた。国立大学法人法に基づき設置され、大学（国公私立を問わない）の共同利用に供される国立の研究所である。設置される大学共同利用機関は、国立大学法人法施行規則別表第一によって、大学共同利用機関法人の区分に応じ定められている。施行規則別表の主たる区分の目的は、学術研究の各専門分野に応じて定められている。あくまでも区分であって、各機関は文科系・理科系の区別にとらわれず、学術研究発展を目的とした専門研究の実施を目的としている。また、各大学共同利用機関は、全国の大学、研究所の共同利用に供されるほか、国立大学法人総合研究大学院大学の学生に対する大学院研究専攻教育も行っている。詳細は、当該項目参照。
大学共同利用機関法人（だいがくきょうどうりようきかんほうじん、Inter-University Research Institute Corporation）とは、国立大学法人法に基づき、大学共同利用機関を設置することを目的として、同法の定めるところにより設立される法人である（同法第2条第3項）。
エネルギー・コトブス（FC Energie Cottbus）が、コトブスを本拠地とするサッカークラブである。東西ドイツ統一後、サッカー・ブンデスリーガ1部に在籍したことがある数少ない旧東ドイツクラブの一つである。2003年にブンデスリーガ2部に降格したが、2006年に1部に復帰することが決まった。なお2010年から2011年にかけて相馬崇人が在籍していた。
10世紀、シュプレー川の中州にソルブ人（ヴェンド人）が居住地を築いたのが起源とされる。13世紀以降、ドイツ人の東方植民が進展する中で、ドイツ人もこの地に住むようになった。
コトブスには、ドイツ人だけでなくスラヴ系のソルブ人も居住している。そのため、街の標識がドイツ語と低地ソルブ語で並記されることもある。街のヴェント博物館に様々な展示がある。
シュプレー川沿いに位置する工業都市であり、ポーランドとの国境まで20kmほどである。近隣の都市としては、約65km北にフランクフルト (オーダー)、約90km南西にドレスデン、約100km北西にベルリンが位置している。歴史的にはラウジッツ地方の都市である。
参戦の経緯や状況・方針からスポンサーも日本企業を中心に募っていた。2006年に広告代理店の電通との提携を開始した。電通はスポット契約や現物支給である小口の日本企業を持ってきたものの、大口スポンサーの獲得には全く貢献しないばかりか、少額の小口スポンサーからも多額の代理店手数料を徴収したこともあり、わずか1シーズンで電通との提携は終了することとなった。なお電通との提携終了とともに同社を通してのスポンサーとの契約も終了した。2007年以降は中規模の証券会社のばんせい山丸証券の仲介により新たなスポンサーを募ったが、電通と同じく結局は大きなスポンサーを獲得することはできなかった。そればかりか、実体のない企業（SS UNITED GROUP）を紹介されたり、SS UNITED GROUPの契約不履行への打開策で受けた提案が非現実的な｢ロータスの買収｣であるなど、ばんせい証券との関係がチーム撤退の最大の原因となった。以下のスポンサーには現物支給のみの企業も含む。
2008年に関しては、カスタマーカー供給を受けてもコンストラクターとして認められる条項が追加されたコンコルド協定が決まれば、ホンダよりワークスと同等のシャーシ供給を行うことをホンダ側よりコメントが行われた。2007年11月12日から3日間カタロニアサーキットで行われた合同テストでは、ホンダF1で使われていたRA107に酷似したマシンを「SA07B」として使用した。2008年序盤戦では、12月のヘレスや2月のヘレスのテストで使われた「SA07B」とほぼ同じと見られるRA107のフロント部とRA108のリア部分を合わせた「SA08A」を使用した（開幕戦リリースから呼称が変更されている）。
チームの財政状況から、インド・スパイスグループからの支援を受ける代わりにナレイン・カーティケヤン起用を受け入れる、つまりはデビッドソンの降格・離脱の話がオフの間は取り沙汰されたが、最終的には2007年シーズンと同様、2008年も佐藤とデビッドソンのドライバーラインナップで参戦することが発表される。
アクティブ・ラーニングは学修者が能動的に学習に取り組む学習法の総称である。これにより学習内容を確かに修得しつつ、座学中心の一方的教授方法では身につくことの少なかった21世紀型スキルをはじめとする汎用的能力、ひいては新しい学力観に基づくような「自らが学ぶ力」が養われることが期待されている。技術や社会環境が急激に変化し、教育機関で学んだ内容がすぐに陳腐化してしまう現代の知識基盤社会において、将来にわたって必要なスキルを身につけさせる学習法として注目され、国内外で様々なアクティブ・ラーニングが実施されている。その多くは発見学習、問題解決学習（課題解決型学習）、体験学習、調査学習、グループディスカッション、ディベート、グループワーク等を有効に取り入れており、このような授業はアクティブラーニング型授業とよばれている。グループワークのうち、タスクフォースやチューターを加えずに学習者同士での自習を指した、SDL（self-directed learning）とう用語も用いられる。アクティブ・ラーニングは、古くはデューイの経験学習、ヴィゴツキーの構成主義的学習観に源流を見出すことができるため、教育手法・学習方法にも様々な類型がある。すでに企業や地域コミュニティにおける研修では、協調学習の技法の一つであるワークショップもアクティブ・ラーニング型の活動の一つとして広く行われている。