市街地など待ち伏せを受けやすい場所では、機銃手が車外に露出して警戒すると狙撃されたり、路肩爆弾などに巻き込まれる危険があるため、射手の周囲を覆うOGPKが開発されたが、装甲板が防げるのは小銃弾程度であり、上部が開放されていたため手榴弾や火炎瓶などを投げ込まれる恐れもあった。このため兵士を外に出さず車内から搭載カメラの映像を見ながら操作を行い、安全に攻撃を行う事ができる装置の需要が生まれた。このため現行でRWSは軽装甲の小型車両に搭載されることを前提とした設計が多い。戦車や歩兵戦闘車のように積極的な攻撃意図をもって装甲車両と交戦する戦闘車両は、敵歩兵の肉薄を防ぐため銃眼の他にリモート機銃を備えることもあったが、砲塔には主砲同軸機銃を備えていることが多い上、機銃の照準をペリスコープ越しに合わせるため命中率は低く、あくまで歩兵を追い払う牽制用にとどまっていた。例として74式戦車の試作段階では車内からリモコンで操作する対空機銃がテストされたが、機銃用ペリスコープの狭い視界からは精密射撃が期待できず費用対効果が低いと判断され、量産型では採用されなかった。装甲兵員輸送車に自衛用として装備される機銃を車内から操作できるように設計された例もあるが、制御装置が未発達であったため命中精度は低く、機銃手の安全を確保するという意味合いが強かった。例として73式装甲車や96式装輪装甲車は銃塔を車内から操作可能であるが、NBC環境下での戦闘を考慮した結果であり、照準はペリスコープごしであるため精密射撃は不可能であった。後に光学機器や制御装置などが進化すると精密射撃が可能となり、狙撃が可能な対人・対空機銃など期待されていた用途に加え、搭載カメラのズーム機能や暗視装置により偵察・監視任務にも利用できるようになった。また現代では無人航空機の対策として搭載される例もあり、インド陸軍はアージュン主力戦車をMk-IIにアップデートした際、主砲同軸機銃とは別に砲塔上部の機銃をRWS化している。搭載される火器は、歩兵や小型の無人航空機など軟目標対策として5.56mmを使う軽機関銃を搭載した物から、30mmクラスの機関砲を搭載した砲塔に近いものまで存在する。RWSは一種の軍事用ロボットであり、走行中でも標的を照準に捉え続ける機能が実現されている。現代では艦船に搭載されるCIWSのような飛来するミサイルを迎撃するアクティブ防護システムとしての機能、敵の攻撃を感知し照準・反撃を行う自律システム化が研究開発されている。基本的にオペレータが車内から操作するため引き金は露出していないが、アルバレット-DMは本体の後部から搭載したKord重機関銃の操作が可能であるなど銃架としても使える設計もある。
RWS（Remote Weapon System、Remote Weapon Station）は、軍用装甲車などの装甲戦闘車両や軍用船舶に装備されている遠隔操作式の無人銃架・砲塔の事を指す。RCWS（Remote Controlled Weapon System/Station）やOWS（Overhead Weapon Station）とも呼ばれる。防衛省ではリモートウェポンステーションと訳している。21世紀に入って実戦で使用された新しい兵器である。代表的なRWSは、市街戦などにおいて、車外に身を晒して対人銃器を操作する乗員の被害が多いことへの対策としてイスラエルのラファエル社でラファエル OWSが開発され、その後、各国で同様の物が開発・配備されている。
横河武蔵野FCユースから東京農業大学に進学。2017年、ザスパクサツ群馬にアマチュア契約にて入団。2月26日のJ2リーグ第1節、V・ファーレン長崎戦でJリーグ初出場を果たす。10節終了時点で9試合に出場し、5月1日付けでプロ契約を締結した。2018年シーズン終了後、契約満了により退団。2019年、東京ユナイテッドFCへ移籍。
東京・千駄ヶ谷で父毅雄、母冨の長男として生まれる。山口高等学校を経て1936年、東京帝国大学農学部農業経済学科卒業、朝日新聞社に入社して札幌支局に配属され、翌年東京本社経済部員。札幌支局員時代、北海道帝国大学農業研究会に関わったことから1942年10月、治安維持法違反で札幌刑務所に入獄（未決）し、朝日新聞社も退社。敗戦後の1945年9月に釈放。1946年2月朝日新聞社再入社、東京本社政治経済部員。1947年11月、森恭三の後任として新聞単一労組朝日支部委員長となるが、結核のため翌1948年2月に辞任。同年10月調査研究室研究員、1950年1月東京本社経済部員となるも、翌2月に結核のため休職。1951年1月復職、調査研究室調査員、1952年7月東京本社経済部員を兼務、1954年1月調査研究室員兼東京本社経済部員、1957年3月論説委員を兼務、1959年論説委員兼調査研究室員、1963年7月国土総合開発調査会委員を兼務、1965年7月安全保障問題調査会主査を兼務、1966年6月調査研究室長兼論説委員、同年7月大阪本社編集局長、1967年9月総合企画室長、1968年12月取締役（総務・労務担当）、1969年3月常務取締役（総務・労務担当）、同年12月、狭心症と糖尿病で総務・労務担当を退き、1970年11月常務取締役（東京本社代表）、1971年5月常務取締役（出版担当）、同年12月代表取締役専務取締役（編集・出版担当）を経て1974年6月副社長に就任、1976年6月には電子計算機担当を兼務し、1977年12月社長となった。1984年10月31日、日本軍の煙幕を「毒ガスだ」と報じさせ、それが誤報であるとわかり、1984年12月社長を退任し相談役、1989年6月顧問。1982年3月から1984年12月まで日本新聞協会会長を務めたほか、1988年6月から1998年6月まで信越放送取締役、1993年7月から1997年1月まで横綱審議委員会委員長。健康上の理由から、外勤記者としての経験は比較的短く、調査研究室員、論説委員として原子力平和利用の促進を主張した。また、前任の広岡知男社長が、村山社主家を朝日新聞社の経営から徹底的に排除して、両者の関係は最悪だったのに対し、渡辺は村山家との関係改善に努めた。副社長時代の1977年8月に村山長挙が没すると、広岡社長は村山家から葬儀への参列も拒否されたのに、渡辺は葬儀委員長を務めている。朝日新聞社内に波及した中ソ対立では、広岡知男会長らの親中国派に対する親ソ連派に属し、秦正流専務取締役らとともに、村山社主家と「反広岡」で手を組んで、1980年3月に広岡会長を失脚させた。副社長時代の1974年10月にソ連のコスイギン首相と会見、社長時代の1979年に中国の鄧小平副首相と会見している。2007年2月11日、肺炎のため死去、92歳。