キノコの効能については、抗菌、抗ウイルス、コレステロール低下、血糖降下、血圧降下、抗血栓、PHA幼若化抑制、抗腫瘍などが報告されている。きのこに含まれる多糖類であるβ-D-グルカンは抗腫瘍活性があるのではないかと指摘されている。キノコから開発された多糖体制癌剤（免疫療法剤）としてクレスチン、レンチナン、ソニフィランが認可されている。薬用茸からは多糖類を始めとする免疫賦活作用を有し抗がん作用を持ち得る化合物が幾つか見付かっている。例えば、レンチナン等のβ-グルカンは実験ではマクロファージ、NK細胞、T細胞、免疫系サイトカインを賦活し、免疫賦活剤としての臨床試験も実施されている。アガリクス（Agaricus subrufescens、屡々Agaricus blazei と誤称される）、シイタケ（Lentinula edodes ）、マイタケ（Grifola frondosa ）、ヤマブシタケ（Hericium erinaceus ）は、β-グルカンを産生する茸として知られており、抗癌剤としての可能性が試験されている。
先史時代の人々がキノコを食用にしていたかどうかを明らかにする証拠はないが、キノコに関心を持っていた証拠はいくつも存在する。日本においても古くから身近な存在であったことが縄文時代の遺跡から出土した、「きのこ型土製品」によりうかがい知ることができる。食用としての歴史は古く、古代エジプト人はキノコを好んで食べた。キノコはごちそうにも強烈な毒にもなるため、特別な敬意が払われた。古代ギリシアのキノコ研究ではヒポクラテスがキノコの生薬としての治療効果を論じている。また、クラロスのニカンドロスやディオスコリデスがキノコ栽培の手引書を残している。なお、最も古いトリュフの記録は紀元前5世紀にアテネの居留外国人が独創的なトリュフ料理と引き換えに市民権を得た、という記録である。古代ローマ時代にも色々なキノコ料理があった。中でも珍重されたのは「皇帝のキノコ」と呼ばれるセイヨウタマゴタケで、クラウディウス帝は好物のタマゴタケ料理に仕込まれた毒で毒殺された。古代ローマでは大プリニウスが食用キノコと毒キノコの見分け方に関する詳細な記述を残している。中世のヨーロッパでは、雷から生まれる、花も実もないのに何も無いところから発生するなど謎めいた存在であることから、生命の神秘を探る錬金術の研究対象ともなった。イスラム世界ではイブン・スィーナーがベニテングダケを使った毒キノコの解毒剤の研究を行った。西洋での最も古いキノコ図鑑はフランシスクス・ヴァン・ステルベークのTheatrum fungorum(1675)やピエール・アントニオ・ミケーリの『新しい植物類』（Nova plantarum genera iuxta Tournefortii methodum disposita）(1729)である。次いでオリヴィエ・ド・セールは『農業論』の中で、ハラタケの床栽培についての手引を記述している。
食べることを基準に分ける表現としては、食用、不食（まずい、非常に硬く食用にされないもの、毒性が不明なものもある）、毒（または猛毒で間違って食べられるもの）に分けられる。現在世界では一年間に800万tが食べられている。また、食用には適さないがアシグロタケのようにダシを取る目的で採取されるものもある。
1977年（昭和52年）8月、有限会社ヤマモとして設立。同年11月、仙台市福田町（現在の宮城野区）に食品スーパー「フレッシュフードモリヤ」の1号店を出店し、以後仙台市内で出店を進めた。1989年（平成元年）7月、ヤマモの営業部門を分社化し、株式会社モリヤを設立。「モリヤ」に続く食品スーパーの店舗ブランドとして「スーパービッグ六丁の目店」を1994年（平成6年）5月に開店。その後も店舗展開を進めた一方、2002年（平成14年）には飲食事業の株式会社ファン、介護事業の株式会社ウェルの2社を設立して事業を多角化、2004年（平成16年）には共同仕入事業を開始。積極的なスクラップアンドビルドを推進するなど、状況に応じた店舗展開を進める手法で注目を集めた。1999年（平成11年）6月期には年商100億円を突破するなど好調な業績を挙げた一方で、店舗出店などの資金調達は金融機関からの借入に依存しており、有利子負債は年々増加していた。2007年（平成19年）にはサトウ食品が保有していた新潟県の食品スーパー「パワーズフジミ」の全株式を、代表者個人名義で無償譲受してグループ傘下に納めると、2009年（平成21年）6月期にはピークとなる年商212億円を計上。同年12月時点で仙台圏を中心に合計19店舗を展開するなど、地元資本としては県内上位クラスの食品スーパーへと成長した。だが新店舗の立地選択のミスが重なり次々と赤字店舗となるなど、業績悪化によって資金繰りに行き詰まり、2010年（平成22年）7月30日付で仙台地裁に民事再生法の適用を申請した。当時の負債総額は約102億円で、東北地方6県では同年度最大規模の企業倒産となった。経営再建の過程においては同年12月、東京都中央区に本社を置き、主に企業再生を手掛けていた「スピードパートナーズ」とのスポンサー契約締結が概ね合意に達し、全株主との条件付き株式譲渡契約を締結するなどしたものの、創業者一家とスピード社側の間で経営方針を巡って対立が発生し、2011年（平成23年）3月の株主総会ではスピード社が招いた全経営陣が解任される事態に至るなど対立は激化した。結局両社が仙台地裁や弁護人を交えて協議した結果、両社は同年5月2日付でスポンサー契約を解除するとともに、モリヤは仙台地裁から5月9日付で管理命令を受け、実質的代表権は管財人へ移行した。そして同年5月23日、酒類小売店を展開する秋田県仙北市の伏見屋ホールディングスと事業譲渡に向けた基本契約が締結され、伏見屋HDが5月19日付で設立した新会社「仙台物産」がモリヤから、経営権と宮城県内の11店舗を譲受する基本計画で合意に達した。伏見屋の東海林誠副社長は「仙台に拠点を持ちたいと考えていた。仙台発の地元スーパーを残し、地域に貢献したい」と、取得の理由を説明した。こうした過程を経てモリヤは同年7月31日付で仙台物産へ事業を譲渡し、法人はこの際の譲渡金に加え、預金・不動産などの資産を整理して債務を弁済の上、清算後に解散した。