前作では同一キャラクターのギミックチェンジによってヒール・ベビーフェイスの2つの人格を切り替えるというシステムを採用していたが、本作ではさらに一歩進んだシステムを取り入れ、試合の結果で人気が上がるとベビーフェイス、ヒールそれぞれで「スーパースター」になることができる。スーパースターモードではコスチュームも一新され、キャラクターのギミック自体も変化するので、それぞれのキャラクターが4つのスタイルを持つことになる。
監督は当時28歳だったスティーヴン・スピルバーグが抜擢された。当初、原作者であるピーター・ベンチリーが映画の脚本も書いたが、スピルバーグは「面白くない」と却下した。自身が新たに書き直すもプロデューサーからの好評が得られず、スピルバーグは友人である脚本家カール・ゴットリーブに依頼した。クイントが巡洋艦インディアナポリスの元乗組員だったという経緯も、この際追加されたものである。しかし、脚本は未完のまま撮影が始まり、ロケ先のホテルでその日の撮影後に監督と脚本家、そして出演者を交えて翌日の撮影分を考えることもあった。結果、原作の大筋をなぞりつつも、原作における専門的な部分（詳しい鮫の生態など）を極力抑えた娯楽作品に徹しており、「映画らしい派手な決着」「ブロディ署長に加えてフーパーも生き残る」などの変更が行われている。そのため、完成版を観たベンチリーは激怒し「こんなものがヒットするわけがない。スピルバーグは一生B級監督だ」と罵り、逆にスピルバーグから「元が面白くないからこうした」との反論を受けた。ベンチリーは、舞台となった海水浴場から人食いザメ出現のニュースを伝えるレポーター役で出演している。マシュー・レオネッティ製作の機械仕掛けの鮫は、スタッフ間で「ブルース」（由来はスピルバーグの知人である弁護士の名前から）と呼ばれていたが、ほとんどテストができないままクランクインされたため、当初は故障が多く、撮影は予定をオーバーしてしまう。また、リアリズムを目指したロケ（ロケ地として採用された島はマーサズ・ヴィニヤード）での撮影は、フレームに少しでも余計なものが入ると即NGになるため、これもスケジュールを大きく狂わせる原因となった。撮影制作費も1000万ドルを突破し、企画当初に計上された額の3倍にも膨れ上がったため、一時は撮影中止さえ検討された。撮影終了したスピルバーグは、マッカーサーの名言"I shall return." をもじって"I shall not return!" と宣言したという。
しかし1.については、同号の告示等は官報の掲載内容に限定されるものではない。法令公布に関する一般的規定は、法令等の公布を官報によって行う旨、第2次世界大戦前に規定していた公文式（明治19年2月26日勅令第1号）や公式令（明治40年2月1日勅令第6号）に相当するものは現在なく、最高裁判所大法廷判決において「法令の公布が、官報による以外の方法でなされることを絶対に認め得ないとまで云うことはできない」と判示しており、告示を含む法令等の効力は官報の掲載内容に拘束されない。また官報及び法令全書に関する内閣府令（昭和24年6月1日総理府・大蔵省令第1号）1条では、著作権法13条2号で規定するもののうち告示と訓令については官報の掲載内容として掲げているものの、通達については規定しないことから、同号により著作権法の保護対象とならない著作物は官報の掲載事項と連動しない。一方で主務大臣が制定した「工業標準は制定されることが目的ではなく、それが実施されることが目的であるから、各方面への普及徹底ということが最も重要である」。この点JISの官報公示においては、規格の名称、番号、制定・確認・改正・廃止の別、その年月日のみ掲載され（工業標準化法第16条、工業標準化法施行規則第3条）、「内容省略」とした上で、備考で内容は、日本工業標準調査会ホームページ ( http://www.jisc.go.jp/ ) において閲覧に供する。また、経済産業省産業技術環境局基準認証政策課、各経済産業局及び沖縄総合事務局経済産業部においても閲覧に供する。と付記している。このJISの内容を著した規格票の印刷・発行は、JISC事務局の監督の下にJSAが行い、上記の官報公示と並行して、制定又は改正されるJISの原稿をJSAに回付し、JSAがその原稿に基づいてJIS規格票を印刷・発行し、その窓口を通じて同規格票を販売・配布しているところである。さらに規格票は有償で頒布されているが、法令等が掲載される官報も有料で販売され、かつ規格票は国内で広く市場に流通していることから、規格について「その内容を公表することによって国民に知らしめ、また国民が自由に知るべきもの」となっている。このように、JISは官報と規格票を通じて公表され、JISの詳細内容は官報に代わって、国（JISC）名義で公表された規格票に掲載されていることから、官報で規格内容が省略されたことを著作権発生の根拠にすることはできない。また「現在有効な法令約7,400件の中で、JIS規格を引用した法令は約360件(5%)もある」など、「単なる技術標準としてだけでなく、行政制度とのつながりも深いものとなっている」との指摘もなされている。例えば、「指定公証人の行う電磁的記録に関する事務に関する省令（平成十三年三月一日法務省令第二十四号）」では次のように日本工業規格を引用し、各規格の内容を知らなければ法令が規定する様式等を理解できず、規格が法令と同様のものとなっている。（電子署名の方法）第2条法第62条ノ6第1項第1号及び第62条ノ8第1項第1号に定める措置は、電磁的記録に記録することができる情報に、工業標準化法（昭和24年法律第185号）に基づく日本工業規格（以下「日本工業規格」という。）X5731-8の附属書Dに適合する方法であって同附属書に定めるnの長さの値が1024ビット又は2048ビットであるものを講ずる措置（以下「電子署名」という。）とする。