クランジを占領したことで、近衛師団は戦車の揚陸と第18英本国師団を迂回して急速に南方へ前進することが可能となった。しかし日本軍戦車部隊は、シンガポール市街の中心部へ進出するチャンスをつかむことには失敗した。2月11日、自軍の補給物資が危険なほど減少したことを知り、山下司令官はパーシヴァル中将に「無意味で絶望的な抵抗を中止するよう」呼びかけた。この時点で、日本軍の猛攻に耐えてきた第22旅団の戦力は数百名に低下しており、事実上全滅状態であった。日本軍はブキッ・ティマ地区を、連合軍の弾薬と燃料の貯蔵のほとんどとともに占領しており、またこの地区を占領したことで主要な水の供給源の支配権も得ていた。翌日には連合軍は、島の南東部の狭い地域に防衛線を構築し、日本軍の総攻撃を撃退することが出来た。第1マレー歩兵旅団を含む他の部隊もすでに戦闘に参加していた。パシー・パンジャンの戦闘では、マレー人連隊はシンガポール人将校のアドナン・ビン・サイディ少尉の指揮下で激しい白兵戦を激しい損害にたえて戦い抜き、ラーラドーとケント・リッジを通過して前進しようとする日本軍を2日間食い止めた。しかし、2月13日には連合軍はさらに地歩を失い、イギリス本土の上級司令部はパーシヴァルに非戦闘員の被害を最小限度に食い止めるため降伏するよう指示した。パーシヴァルは最初この指示に抵抗したが、結局上官の権威に屈した。翌日も、残存する連合軍部隊は戦闘を続け、非戦闘員の被害は100万もの市民が避難していた連合軍が確保する地域が砲爆撃にさらされているため増加し続けた。市の幹部たちはまもなく水の供給が絶たれるのではないかと惧れ始めていた。2月15日の朝、日本軍は連合軍の最終防衛線を突破した。
2月9日の夜明けまでに第22旅団の一部は蹂躙され、あるいは孤立したり降伏したりしていた。オーストラリア軍第2／18大隊は兵力の50%以上の損害を受けていた。パーシヴァル中将は北東地区で第2次上陸が行われるであろうと考え、苦戦している第22旅団を増援しなかった。日本軍の上陸作戦の重点は第44旅団が守る南西地区に移った。この日の残りには、西地区の連合軍部隊はさらに東への後退を強いられた。ベネット少将は第二次防衛線の構築を決意した。北地区の第27旅団は2月9日午後10時の近衛師団の上陸まで戦闘にさらされていなかった。この上陸作戦は日本軍に不利なものとなった。日本軍はオーストラリア軍の迫撃砲と機関銃の射撃によってかなりの損害を受け、海水に流出させた重油への放火による「重油戦術」による損害のほか、溺死者も発生した。少数の近衛兵たちが海岸に到達し、貧弱な海岸堡を確保した。指揮通信上の問題と前線部隊へ適切に増援を送れなかったことから、連合軍の防衛戦にはさらに穴があいてしまった。致命的な錯誤が生じて、防衛戦に成功していたにもかかわらず、第27旅団は北地区中央のクランジから撤退してしまった。このため、連合軍は島の西部を通る重要なクランジ－ジュロン尾根の支配権を失ってしまった。
海側からではなく、マレー半島側からの攻撃を中心に展開しようとしていた日本軍の攻撃のスピードを抑えるべく、1月31日に連合国軍はマレー半島とシンガポールをつないでいたジョホール・シンガポール・コーズウェイの爆破を行った。これによって日本軍の攻撃は1週間遅れることになったが、侵攻が不可能になったわけでなく単に連合国軍が時間を稼いだだけに過ぎなかった。なおイギリス軍により戦前に構築されたトーチカや鉄条網、対戦車障害物なども東海岸を中心に配置されていたため、マレー半島側からの侵攻には無防備だった。ウェーベル大将は日本軍侵攻の数週間前から、マレー半島に面した島の北側・西側の防備強化を指示していたが、日本軍機の空襲により民間労働者の規律が乱れたことによる労働力不足や、配備する兵力不足のため、防備強化は進まなかった。2月8日午後8時30分、オーストラリア機関銃兵が第5、第18師団のシンガポール侵攻第1波4000名の将兵を搭載した舟艇に砲火を開いた。激しい戦闘が終日続いたが、次第に日本軍兵力の増加が、砲兵、航空戦力、情報での優越と相まって、物を言い始めた。北西部では、日本軍が薄く広がった連合軍の防衛戦のそこかしこに、まるでそのあたりのあちらこちらにある小川のように小さな裂け目をうがち始めた。真夜中までに、オーストラリア軍の2個旅団は互いに連絡することが出来なくなり、第22旅団は後退を強いられた。翌日の午前1時には日本軍の増援が北西地区に上陸し、オーストラリア軍は最後の予備隊を戦闘に投入した。
鳴尾事件以後も、断続的に発生する暴動事件を起因とする、マスメディアを中心とする競輪への強い風当たりが続いた。そんな折、1955年（昭和30年）1月にときの農林大臣河野一郎が群馬県前橋市で行った記者会見の席上「競馬は、土曜、日曜、祭日以外は開催しないことを閣議で提案する」という発言を行ったことが波紋を広げ、翌日の定例閣議で申し合わせがなされたが、当時の通産大臣石橋湛山が「河野発言」を了承することにより、競輪も競馬と同調することになった。河野のこの発言を受け、当時大阪府知事だった赤間文三は、原則土日に開催が限定されることによる売り上げ減少を懸念し、1956年度以降の大阪府主催の競馬、競輪の開催を中止する旨を表明。これに伴い、府営豊中競輪場は1955年6月限りで廃止されることになった。競輪場の廃止例は、当時既に松本競輪場（1951年）・松江競輪場（1953年）で見られたが、いずれも経営不振によるものであり、政治的な理由による廃止は豊中が最初であった。その後、近畿地区で競輪場の廃止が相次いだ。まず1958年（昭和33年）、京都市営競輪場が市議会の賛成多数により廃止を決定。さらに当時の兵庫県知事・阪本勝も兵庫県営ギャンブルの廃止を表明したことから、1960年（昭和35年）12月に神戸競輪場が、1961年（昭和36年）3月に明石競輪場がそれぞれ廃止された。また、大阪市営中央競輪場も、1959年（昭和34年）に大阪競馬場が廃止されたことを踏まえ都市公園として整備する方針を打ち出したことから、ときの大阪市長中井光次は1962年（昭和37年）3月をもって廃止を決定した。このほか大阪住之江競輪場も1964年（昭和39年）に休止（事実上の廃止）となり、大阪市内に存在した2つの競輪場が消滅した。近畿地区以外にも政治的な理由による廃止が相次ぎ、札幌競輪場（1960年開催廃止）・福岡競輪場（1962年廃止）・会津競輪場（1963年休止）・長崎競輪場（1966年開催廃止）がそれぞれ姿を消した。そして、この一連の流れは、当時「競輪のメッカ」を標榜していた後楽園競輪場にも飛び火する。