2009年（平成21年）5月29日に開設。オープンに先立ち、ゴールデン・ウィーク中の5月3日 - 5日にはプレイベントとして店舗前広場のテントで特産品などの販売が行われた。施設横には、陸上自衛隊玖珠駐屯地から日出生台演習場間を結ぶ、コンクリート舗装された公道があり、地元では戦車道と呼ばれている。アスファルト舗装では戦車のキャタピラによって舗装が傷むので、コンクリート舗装されている。道の駅や玖珠町のホームページ等で走行予定日が予告されており、戦車などの自衛隊車両を見学することができる。
ペンの派生シリーズ。上記ペン ライトのコンセプトを推し進めた機能簡略版ともいえるもので、より初心者向けのユーザーインターフェイスを搭載したモデル。ボタン数や機能の削減により、ボディの更なる小型化や低価格化が図られている。
ペンの派生シリーズ。2010年3月5日に第一弾としてペン ライト E-PL1が発売された。ユーザーインターフェイスがカメラ初心者向けに簡略化され、機能を一部省略する代わりに、ボディの小型化と低価格化を実現したモデル。単なる簡素化ではなく、E-P1/P2には無かったフラッシュや可動式液晶ディスプレイが搭載されるなど機能の差別化も図られている。一眼レフカメラの使用を躊躇していたコンパクトデジタルカメラユーザーをターゲットとし、新規顧客の獲得を狙った。女性をターゲットにした商品デザインと広告展開を継続しており、いわゆる「カメラ女子」の増加に大きく貢献している。
新しい方向性の小型デジタル一眼システムを目標に、フィルムカメラ時代の旧ペンシリーズ同様のコンセプトで開発され、同じく『ペン』の名称が与えられシリーズの後継とされた。2009年7月3日に、第一弾としてペン E-P1が発売された。同シリーズの機種は、レンズ交換式のミラーレス一眼カメラである。マイクロフォーサーズシステム規格を採用し、交換レンズ群としてM.ズイコーデジタルレンズシリーズを展開している。同社は同タイプのカメラをマイクロ一眼カメラと呼称している。
初代ペンに始まる一連のシリーズはすべて米谷美久が主導する形で開発されたが、廉価かつコンパクトでありながら性能の良いズイコーレンズを装備して優れた撮影性能を発揮、しかもハーフサイズであるため通常の35mm判カメラの2倍の枚数が撮影できる経済性も相まって当時の大衆と専門家の双方から大歓迎され、1960年代を通じたベストセラーとなった。ペンシリーズはカメラ技術者としての米谷の出世作となるとともに市場にオリンパスの名を広め、「ペン」はハーフサイズカメラの代名詞になった。その後、1980年代後半まで生産が続けられた。2009年には、かつてのペンの名称とコンセプトを引き継いだ新たなペンシリーズがデジタルカメラとして発売され、ヒット商品となった。
35mmフィルムを使うハーフサイズカメラのアイデアは主としてフィルム消費の経済性を狙ってそれ以前にも諸外国にいくつかの先例があったが、フィルム画面面積の狭さから画質が悪くなりがちという根本的弱点があり、広く普及してはいなかった。1950年代のオリンパスがハーフサイズに着目したのは、まだ高価であったフィルムの節約という以外に、画面の面積が狭いだけカメラの軽量・コンパクト化に適し、1回撮影するごとの巻き上げストロークも短くて済むので手動巻き上げが基本の当時では連続速写にも向く、などいくつものメリットを考慮したものである。開発に踏み切れた背景には、このころ市場に流通するフィルムの性能改良が進み、ハーフサイズからの引き伸ばし使用にも堪える程度の画質が得られるようになった事情があった。とはいえ、ライカのサブカメラに使える性能を求めるなら、相応に高級なレンズ設計は必須でもあった。
本法律は著作権法の特別法として著作権法30条1項（および同項に基づいた刑事罰の適用除外）を適用除外するのみであり、著作権法や刑法に対するその他の特別規定をもたない。したがって、盗撮行為に対する刑事罰の適用は著作権法および刑法に基づいて判断される。著作権侵害の罪（著作権法119条1項）は親告罪であったが（著作権法123条1項）、「TPP関連法案国会審議」に基づく同法の改正案が可決成立し、著作権法における非親告罪化規定が、TPP11協定発効日である2018年（平成30年）12月30日から施行される事が決定した。これによれば、所定の要件（対価として財産上の利益を受ける目的または著作権者等の得ることが見込まれる利益を害する目的、原作のままの映画の複製物を公衆に譲渡し 又は原作のままの映画の公衆送信を行うために、映画を盗撮する）が認められる場合には告訴権者の告訴は不要となる。一方、この所定要件を満たさない盗撮行為（純粋に私的使用目的と認められる場合など）は依然として親告罪のままである。親告罪適用の場合は、本法律の適用によって成立する著作権侵害の罪も親告罪であり、著作権者による告訴がなければ、検察官は公訴を提起できない。ただし、告訴はあくまでも公訴の要件であって、捜査開始の要件ではないため、盗撮者が現行犯逮捕される可能性があり、また刑事訴訟法213条に基づき、民間人である映画館の職員が盗撮者を私人逮捕する可能性も指摘されている（ただし、現行犯逮捕、私人逮捕とも刑事訴訟法上の要件を満たさなければ成らない）。著作権法には両罰規定（124条1項1号）もあるため、法人の代表者や従業者などがその業務として盗撮をした場合には、盗撮者のほか、その法人も刑事罰（3億円以下の罰金）の対象となる。盗撮に使用されたビデオカメラなどの撮影用機器や、盗撮によって作成されたビデオテープなどの複製物は没収の対象になる（刑法19条1項）。また、著作権法には未遂を罰する規定がないため、盗撮未遂は罰しない（刑法44条）。