1920年代に上陸戦の研究を本格化させた日本陸軍は、大発動艇などの一般的な上陸用舟艇のほかに、火力支援用の装甲艇など各種の支援用舟艇を開発した。その一環として、船舶同士や陸上との伝令に使用するために開発したのが高速艇乙である。陸軍運輸部により、1930年（昭和5年）7月に設計された。日本陸軍は、本艇以前に偵察や高速連絡用の高速艇甲（最高速力38ノット）を開発していたが、用途の異なる高速艇乙はもっと低速の舟艇である。高速艇甲が軽快な滑走型の木造船体を採用したのに対し、高速艇乙は標準的な排水型の木造及び鋼製の船体である。搭載機関も、高速艇甲が大出力向きのガソリンエンジン（400馬力）だったのに対し、高速艇乙は火災の危険が小さく陸軍舟艇で多用されたディーゼルエンジンを採用しており、100馬力型で速力13ノット、150馬力型では速力16.5ノットを発揮した。武装兵10人を搭乗させられるほか、固定兵装として艇首に軽機関銃1丁を有する。また、屋根上にも重機関銃1丁を装備可能である。
大隈重信は井上馨外相辞任後の第1次伊藤内閣の外相、つづいて黒田内閣の外務大臣に任じられ、とくに首相黒田清隆からは条約改正交渉を一任されていた。「条約改正日誌」は、大隈外相の秘書官兼政務課長として改正条約案の立案や外国公使との会見交渉にあたった加藤高明（1860年-1926年）が自らの活動を記した日誌であり、黒田内閣成立後の1888年（明治21年）11月26日から大隈重信遭難事件のあった1889年（明治22年）10月18日までについて記録されている。大隈外相時代の条約改正交渉の詳細が知られる重要な史料である。自筆本が『大隈文書』に収載されており、「大隈外務大臣書翰案」を附している。早稲田大学所蔵。
「WARN」はインディアン保留地における核物質の採掘に影響する、先天性欠損症や流産、それに伴う母親の死、といったインディアンの健康被害の調査報告を行っている。「WARN」はスー族のパインリッジ･インディアン保留地での土壌と水脈の高レベル放射能汚染と、乳児の先天性欠損症、流産と癌の発症増加率の統計相関関係について示した調査書を交付した。この地域にはウラン採掘場と米軍の砲撃演習場があり、保留地は農場由来でない除草剤と殺虫剤による汚染にも晒されている。2003年、「WARN」はオグララ･スー族部族会議議長あてに1980年のパインリッジの水質試験結果調査報告書を提出した。ここには、自然界に存在しない放射性物質であるトリウム230の検出結果が報告されている。トリウム230はウラニウム鉱脈から発生する汚染物質である。
「WARN」による抗議運動の成果のひとつに、合衆国政府によるインディアン女性への強制不妊手術の撤廃がある。第二次大戦時にナチス・ドイツが推進した優生学に基づく特定民族の強制不妊手術は、合衆国においては「インディアン民族の増加予防」を目的として、戦後もインディアン女性に対して、豊富な連邦政府資金によって「インディアン健康サービス」が行ってきた公的な施策である。「WARN」による1974年の調査報告によると、1970年代には、インディアン女性の40～50%が卵巣を摘出され、強制断種されている。1973年から76年までの4年間だけでも、3,406人のインディアン女性が不妊手術をされている。少なくとも2人の15歳の少女は、白人医師らから「扁桃腺をとるから」と言われ、卵巣を摘出された。スー族のリーマン・ブライトマンの報告では、合衆国の優生学施政によって、70年代の10年間でインディアン女性の40%、インディアン男性の10%、総数にして6万人から7万人の間のインディアン女性が強制断種されたと推定している。インディアンの女性が保留地の医療センターに入院したとする。すると本人の承認を得ることもなく、患部でもない卵巣や子宮が摘出されるのである。「WARN」による批判抗議の結果、1979年にようやくアメリカ保健社会福祉省はインディアン民族に対する不妊手術の規制通達を出した。しかし1990年代になってもなおこの制度は実行されていると報告されている。
任天堂はハードウェアとソフトウェアの開発を共に手がけるビジネスを展開している。ハードウェアに関しては、堅牢性と耐久性を重視している。かつてハードウェア開発責任者を務めていた竹田玄洋によると、それは子供ユーザーに配慮したものであり、ゲーム機が壊れてしまった時に「僕が壊した」ではなく「勝手に壊れた」となってしまう事態を見越した上での設計文化が出来上がっているのだという。任天堂名義の外部向けの開発は行っていないが、電通との合併で外部向けの開発を専業とした子会社である「株式会社マリオ」を設立したことがあり、任天堂の開発スタッフをそのまま利用している。サンリオグループのゲーム会社であるキャラクターソフトの『ハローキティワールド』と、『サンリオカーニバル2』の開発を行っていた。2000年代中期のニンテンドーDSとWiiの時代からは「ゲーム人口の拡大」を基本戦略とし、幅広い年代を対象としたハードウェアとソフトウェアの開発を行っている。任天堂元社長の岩田聡は、2004年の経営方針説明会の中でユーザーのゲーム離れによるゲーム市場縮小の現状と熟練者・初心者間の意識の乖離について触れ、その打開策として、タッチパネルや音声認識機能を搭載したニンテンドーDSを制作し全員が同じスタートラインに立てることを目指したと語っている。なお、近年は「ゲーム人口の拡大」の定義を広げて「任天堂IP（知的財産）に触れる人口を拡大する」とし、後述のようにIPの活用にも注力している。任天堂は有料追加コンテンツというビジネスを否定していない。岩田社長の時代では高額課金を誘発する「ガチャ課金」については、一時的に高い収益が得られたとしてもユーザーとの関係が長続きするとは考えていないため行わないとしていた。