1961年10月2日から1966年3月21日まで、アメリカABCで1話60分、全153話が放送された。日本でも1962年5月4日から1964年9月25日までTBS系列で放送されて、最高テレビ視聴率が50%を超えて大ヒットした海外ドラマである。オープニングのテーマ曲 (後述エピソード参照) とともに、「♂　♀　*　†　∞」（「男、女、誕生、死亡、そして無限」と吹き替え）という、語りながら黒板にチョークで書く場面は有名である。日本において第1回放送(1962.5.4)は視聴率16.4％だったが重厚な内容が人気を呼び、やがて第5回放送(1962.6.1)で30.9％に上り、その後視聴率は毎週40％前後で推移、第37回放送(1963.1.11)では、50.6％の最高視聴率（ビデオリサーチ・関東地区調べ）を記録している。この数字は2017年現在でも日本で放映された海外ドラマの視聴率ナンバー1である。
1961年初頭にジョン・F・ケネディ大統領政権誕生と同時に就任した連邦通信委員会委員長ニュートン・ミノーが、「アメリカのテレビは一望の荒野である」と述べて、西部劇などの暴力番組の低俗さに警鐘を鳴らした。そのため同年秋の新シーズンを迎えて、アメリカ3大ネットワークとも従来の西部劇や刑事ものなどを減らして社会性の高いテーマでの新番組を模索し、医者や弁護士を主人公とするドラマを製作した。CBSが『弁護士プレストン』、NBCが『ドクター・キルデア』、そしてABCがこの『ベン・ケーシー』で、全く同時にスタートしたドクター・キルデアと合わせて、当時のテレビのメディカルドラマの双璧とされた。
『ベン・ケーシー』（Ben Casey）は、1961年から1966年まで放送されたアメリカのテレビドラマ。総合病院の脳神経外科に勤務する青年医師ベン・ケーシーを主人公に、病院内での医者と患者との交流を通じて医師としての成長を描き、当時高い評価を得たメディカルドラマである。
2009年4月、引退する寺田典城知事の後継を選ぶ秋田県知事選に出馬したが、自民党と社民党が支持する元秋田市長の佐竹敬久に、約5万7000票差で敗れた。
その後、1990年4月に小坂町長に初当選。2009年3月12日まで5期を務める。在任中、財団法人秋田県資源技術開発機構理事、全国鉱山所在市町村協議会会長、秋田県鉱山所在市町村協議会会長、地域経済対策自治体協議会副会長、秋田県市町村職員共済組合理事長、秋田県河川治水協会会長を務める。1990年の小坂町長就任以来、循環型社会の構築を町の理念として掲げてきた。1997年、世界30ヶ国の鉱山関係者に呼びかけ開催した「世界鉱山サミット」にて、鉱山界が循環型社会の構築にどう貢献できるかをうたった「小坂宣言」を世界に発信。それを転機に、資源・エネルギー・リサイクル・観光・福祉・芸術・文化・教育等の個別具体の政策、施策の実施とともに、それらの成果及び方針を、内外の有識者を巻き込んだ観光フォーラム、環境サミット、エネルギーサミットの開催等により、堅実に積み上げつつ総合的な政策として包括的に実現し、小坂町の活性化を進めてきた。これらの政策の結果、小坂町は住民所得が増加し、一人当たりの市町村民所得（平成18年度秋田県市町村民経済計算）が県内25市町村で第2位まで上昇した。そして、2007年には、法人税収においても、約4.9倍（対1999年比）にまで増加していく事で、地方交付税等に依存しない自立した財源の確保が可能となった。
1947年、秋田県小坂町に酪農農家の次男として生まれ、地元の高校を卒業後に上京。法政大学工学部での学業の傍ら、学資を稼ぐために世田谷区でラーメン屋の屋台引きなど様々なアルバイトを経験。1984年4月に、秋田県小坂町議会議員に当選し、6年在職。
イラクのPRTのコンセプトは、2005年にアフガニスタンから持ち込まれた。その年には10のPRTがニーナワー県、タミーム県、サラーフッディーン県、ディヤーラー県、バスラ県（イギリス）、ジーカール県（イタリア）、アルビール県（韓国）、バグダード県、アンバール県、バービル県で設立された。2007年のイラク戦争への米軍の増派の一部として、PRTの数がイラク全県をカバーするために拡大された。さらに、サブ・プロヴィンシャルレベルの自治体と連繋するために活動するePRTがある。2008年までに、13のePRTを含む31のPRTがイラク中に創設された。
退官後はすぐに、上海時代に交友を結んだ山本条太郎の引き抜きにより、南満州鉄道（満鉄）に理事として着任、1927年（昭和2年）には副総裁となる（総裁は山本）。松岡本人も撫順炭鉱での石炭液化プラント拡充などを指導していた。1930年（昭和5年）、満鉄を退職する。2月の第17回衆議院議員総選挙に郷里の山口2区から立候補して（政友会所属）に衆議院議員に初当選する。議会内では対米英との米英協調路線と対支那の中国内政不干渉を方針とする幣原外交を厳しく批判し、国民から喝采を浴びることとなる。ただし、当時の松岡が実際に望んだ対中外交は、あくまでも経済的なアプローチを基本とするものであった。そのため、1931年（昭和6年）9月19日、前日に起きた柳条湖事件を報道する新聞を読んだ松岡は、「砲火剣光の下に外交はない、東亜の大局を繋ぐ力もない。休ぬるかな」と自らの対中外交方針が破綻したことに落胆している。そして10月15日に内大臣の牧野伸顕に対して「今日は私を捨てて協力内閣に依るの外なし」と語るなど、満州事変勃発当初は、事態の収束を図るために民政党との協力内閣構想を積極的に主張した。しかし協力内閣構想は、民政党の若槻内閣の拒否により挫折する。その後は対外方針を一転させ、満州国の早期承認を主張するようになった。