1994年に制定されたフランクフルト緑地帯は、中心街を環状に取り巻く景観保護地域である。総面積 8,000 ha で、フランクフルトの市域の約 1/3 を占める。自然景観を害するような建設は認められていない。緑地帯の一部は、広大な保護区で保養地の「レギオナルパーク・ラインマイン」に切れ目なくつながっている。広さ 4,902 ha の市有林「フランクフルター・シュタットヴァルト」も緑地帯に含まれる。この森は市街中心部にある森としてはドイツ最大級の森の一つであり、シュヴァーンハイム区、ニーダーラート区、ザクセンハウゼン区、オーバーラート区の南部およびフルークハーフェン区北部に広がっている。この他、シュヴァンハイマー・デューネ、ニッダタール、ニッダパーク、ロールベルク、フートパーク、エンクハイマー・リート、ゼックバッハー・リート、フェッヒェンハイマー・マインボーゲン、数多くの小庭園が緑地帯に含まれる。
20世紀の初めまで、市は何段階にもわたってイネンシュタットの北に位置する地区を合併していった。いくつかの市区は 1866年までにすでに自由都市フランクフルトの領邦内に組み込まれていたが、以前にはフランクフルトと関わりのない地域も合併の対象とされていた。1914年頃にフランクフルトはドイツで最も面積が広い都市となった。エルンスト・マイは、1920年代にアレーリングの外側に位置する新しい地区に広大なジードルング（住宅地）を建設した。北部のプラウンハイム住宅地、レーマーシュタット住宅地、ヴェストハウゼン住宅地、東部のボルンハイマー・ハング住宅地、南部のヘラーホーフジードルングやハイマートジードルングがこれにあたる。市域は1928年にさらに拡大した。ヘーヒスト・アム・マイン市の合併は、フランクフルト市を文化的に豊かにした。ヘーヒストの旧市街は現在も大変良好に保存されており、1972年からは保護文化財に指定されている。フランクフルト市で最も古い建物であるユスティヌス教会はここにある。最後の合併は1972年と1977年に市の北東部について行われた。これらの市区の一部は、現在も田舎風の特徴を残している（カルバッハ、ハルハイム、ニーダー＝エシュバッハ、ニーダー＝エルレンバッハ、さらに東部のベルゲン＝エンクハイム）。
1866年までフランクフルト・アム・マインの市域は、現在の市区でアルトシュタット、インネンシュタット、バーンホーフスフィアテル、グートロイトフィアテル、ガルス、ヴェストエント、ノルトエント、オストエント、リーダーヴァルトおよびザクセンハウゼン（都市林「フランクフルター・シュタットヴァルト」を含む）の「シュタットベツィルク」（都市管区）と、ボルンハイム、ハウゼン、ニーダーウルゼル（ヘッセン大公と折半）、ボナメス、ニーダー＝エルレンバッハ、ドルテルヴァイル、オーバーラート、ニーダーラートの 8つの村からなる「ラントベツィルク」（周辺管区）で構成されていた。プロイセン王国による自由都市フランクフルト併合後は、フラクフルト都市クライスが形成された。1877年から都市クライスの町村が、1910年からは1855年に形成されたフランクフルト郡の町村も、徐々にフランクフルト市に合併されていった。最後の合併が完了したのは1977年であった。かつてフランクフルトに属していた8つの村のうち、ドルテルヴァイルだけは、市域から外れた。
フランクフルトの市域は、大部分がウンターマインエーベネ（マイン川下流域盆地）西部に属す。市の東部はハーナウ＝ゼーリゲンシュタット盆地、最北部はヴェッテラウである。地質学的には、本市の市域内には鮮新世後期から更新世に形成されたマイン川とニッダ川の4つの段丘が見られる。最も高い段丘は、タウヌス山地の岩石で構成されており、市内ではベルガー・リュッケンでのみ見られる。高さ 170 m から 120 m の上の段丘には、市北部から北東部の市区が存在している。ここから北西はニッダ川へ、南はボルンハイマー・ハングやレーダーベルク付近を急斜面で下る。ザクセンハウゼン南のミュールベルクやザクセンホイザー・ベルクもこの段丘にあたる。中央の段丘は 100 m から 115 m の高さにある。これは、市域内ではたとえばケルスターバッハ川の川岸や、ヘーヒスト旧市街の断崖状の川岸がこれにあたる。高さ 95 m から 90 m の下の段丘は、完新世になって形成された。これは、マイン川の両岸に沿っている。ここには、街の歴史の出発点となったドームヒューゲル（聖堂の丘）やカルメリッターヒューゲル（カルメル会の丘）がある。ボッケンハイム区（バザルト通り）やシュタットヴァルトといった市内の限られた場所に、中新世のフォーゲルスベルク玄武岩でできた下の地層を見ることができる。この層の厚さは 14 m 程度である。
経済成長による荷動き自体の増や、新聞・週刊誌の普及等による輸送需要増等を乗り切るのに鉄道荷物会社は一定の役割を果たし、宅配便が台頭する昭和50年代においても国鉄と共に小荷物営業を支えていた。昭和50年代後半の鉄道情報誌の記事でも、鉄道荷物会社やその従業員についての記述や写真を散見することができる。宅配便に対抗して国鉄が小荷物営業のテコ入れを図り、宅配サービス等を付加した新商品「宅配鉄道便Q」（小荷物輸送に宅配サービスを付加したもの）や「ひかり宅配便」（小荷物輸送に取次店での引受サービスと宅配サービスを付加したもの）を打ち出すと、鉄道荷物会社はトラックによる駅からの集配輸送をも担い、全国輸送網を構築することになったものの、新商品も利用が低迷したまま昭和61年（1986年）に国鉄の小荷物営業自体の廃止方針が定められることとなる。この時点では、小荷物の全国輸送網自体は形態を変えて維持する方針であった模様で、「ひかり宅配便」はブランド名を変えて鉄道荷物会社の営業に移管し、荷物列車に代えて鉄道コンテナで幹線輸送を行うといった計画が示されてはいた。鉄道荷物会社にとって、国鉄の小荷物営業の全廃は駅での荷扱い業務受託の全廃を意味し、大きな打撃を蒙ることとなった。「ひかり宅配便」の営業移管方針も、特に取り扱い荷物数の少ない地方線区の社には重荷であり、21社のうち6社（北関東鉄道荷物・水鉄開発・中央開発・長野鉄道車両整備・福鉄開発・分鉄開発）が「ひかり宅配便」の業務から脱退。各社は乗車券宅配や「ひかり直行便」（新幹線レールゴーサービスにバイクによる集配サービスを付加したもの）等の新規業務に取り組む一方で、多数の退職者発生に対し雇用保険法による雇用調整助成金の支給を受けて人員整理を進めつつ国鉄分割民営化を迎えることとなった。