草本、一部は低木になる。葉は対生、単葉のものもあるが、羽状複葉に避けるものも多い。花は輪生に見えるが、実際には対生でありながら、それぞれが分枝を持つ偽輪生。それが穂状や総状などになる。萼は唇状で、上唇は三裂、下唇は二裂。花冠は唇花状。上唇は幅が狭くて立ち、下唇は幅が広くて三裂し、その中央が大きい。
岐阜県出身。旧制東京商科大学（のちの一橋大学）卒業。大学では排球部に所属し、のちに東京商科大学排球部監督も務めた。部の後輩に村井勉（元アサヒビール社長）、米倉功（元伊藤忠商事社長）、荒川和夫（元サッポロビール社長）、川勝堅二（元三和銀行頭取）などがいる。三菱石油では経理畑を歩む。常務を経て、1978年、水島製油所原油流出事故で辞任した渡辺武夫前社長の後任として三菱石油社長に就任。約190億円の累積赤字を一掃したが、健康問題もあり、1983年に社長を退任し会長に就任。会長就任後、三菱石油株の50パーセントを有していた米ゲッティ・オイル社が、米メジャーテキサコに買収されたのを機に、石川潔社長とともに、三菱金曜会メンバーを中心として三菱グループ企業から出資を募り、エネルギー安全保障等の観点から、三菱グループでゲッティから三菱石油株を買収し、三菱石油を、ゲッティ・オイル子会社から、三菱グループによる民族系石油会社とした。1986年勲二等瑞宝章受章。1989年、三菱石油相談役。1995年9月28日、東京都杉並区善福寺の自宅で心不全のため死去、享年79。
馬淵 辰郎（まぶち たつお、1916年6月20日 - 1995年9月28日）は日本の実業家。三菱石油（のちのJXTGエネルギー）の社長や会長、石油連盟副会長を務めた。勲二等瑞宝章。
文明14年（1482年）9月、歌人の飛鳥井雅親に師事していたことが伝えられているのを皮切りに蹴鞠・犬追物などを興ずる姿が度々確認されている（『親長卿記』など）。明応元年（1492年）3月には二楽邸での歌会に守護代を引き連れて参加、4月には北野社会所において豊時発句による万句興行を行うなど、文化的教養を身につけることで各方面との交流を深めようとしている。なお、第一次毛利次郎の乱が終結した後の文明15年（1482年）7月と11月には伊勢貞宗邸での犬追物に参加している。『伊勢家書』によればこの犬追物には毛利貞元（毛利次郎の乱を起こした中心人物）も参加しており、11月の犬追物では両者が競い合うという興味深い光景が見られたようである。
名称に「潜水」と付くが、別に潜水を行わなくても単に息（肺への空気の出し入れ）を止めればこの反応がヒトで起こる。息を止めたことによって、心拍数の低下（徐脈）や末梢血管の収縮が起こることを潜水反応と呼んでいる。これは当然のことだがたとえ外呼吸（息を）止めたところで、ヒトが生きている限り内呼吸（細胞での呼吸鎖）は止められないので生体内では酸素が消費される。そして外呼吸を止めている限り、結果として動脈血酸素飽和度（SpO₂）も徐々に低下する。しかしヒトが生きていればいずれ息苦しさを感じ外呼吸を再開する（ヒトは十分な酸素が無いと生命を維持できない）のでいずれ外呼吸を再開し、潜水反応も消失する。ただし外呼吸を止めていた時間や外呼吸を止めていた間に行っていた活動などの条件にもよるが、外呼吸再開後もしばらくの間、普段よりも深く外呼吸を行う（普段よりも肺の1回換気量を上げる）などといった一過性の反応が見られることもある。
1910年の日韓併合以来の5年間の朝鮮統治の成果を示し、朝鮮の更なる産業の発展を図るために開催が計画された。また博覧会の開催中に内地から多くの日本人を呼び、朝鮮の実情を見てもらう目的もあった。これらの目的のために、博覧会では日本統治によって改善進歩した朝鮮の産業、教育、衛生、土木、交通、経済などに関する施設や統計、朝鮮物産の展示、朝鮮に関係があると見られる日本ならびに諸外国の物産の展示がなされることになった。始政五年記念朝鮮物産共進会の計画は1913年に立てられ、翌1914年8月には共進会評議会が発足、準備が本格化した。評議会の事務総長は朝鮮総督府の政務総監が就任した。会場としては旧李氏朝鮮の王宮であった景福宮の、72000坪の敷地と、仁川の水族館が選ばれた。景福宮の敷地にあった建物の一部を撤去し、6棟の建物を博覧会会場用に新設し、残りの建物は旧景福宮の建物を修理して利用することとした。開催式には大正天皇の名代として閑院宮載仁親王、更には河野広中農商務大臣や寺内正毅朝鮮総督が出席した。開催に当たって、朝鮮各地37ヶ所に協賛会または観覧奨励会が組織された。6205個の電灯で大規模なイルミネーションが飾られ、新聞では「不夜城」と比喩した。朝鮮物産共進会では朝鮮各地から各種産業の展示品が出品された。それら出展品目のうち官公庁の出品並びに朝鮮以外から出品された部外参考品を除く全品目について審査が行われ、審査結果に基づき褒章がなされた。審査対象は25096品に及び、うち6965品が各種褒章の対象となった。