1973年、中央労働災害防止協会派遣の欧米安全衛生視察団に参加していた住友金属工業(現在の新日鐵住金)和歌山製鉄所の労務部長は、ベルギーのソルベイ社を訪れた際、交通安全教育用のシートに目をとめる。危険を自らが危険と感じることにより、各自安全行動に努めるようになると考え、社内にプロジェクトチームを結成。その成果としてKYTが誕生した。
危険予知訓練（きけんよちくんれん）は、工事や製造などの作業に従事する作業者が、事故や災害を未然に防ぐことを目的に、その作業に潜む危険を予想し、指摘しあう訓練である。ローマ字による表記 Kiken Yochi Training の頭文字をとってKYT（ケーワイティー）、あるいはKY訓練／KY活動(KYK)とも呼ぶ。ツールボックスミーティング ToolBoxMeeting およびその頭文字TBM（ティービーエム）の呼び方も、特に建設・土木工事現場で用いられている。ミーティングや職場内研修を通じ、危険性の情報を共有することで、予測できる災害の発生を未然に防止させる仕組み。毎日の始業時や動作時に指差喚呼を行い危険性の再確認をし、さらに安全性を高める行動も行われている。
<GOU>コマンド例：<GOU size=13Q>○<GOU2 size=9Q>答</GOU>この例は、「○」と「答」を合成して丸付きの答ロゴを作成しているコマンドである。 このように、3つ連なったコマンドも存在する。
<G>コマンド例：<G l=20Q>この例は、行送りを20Hにする、というコマンドである。1Q=1H(=0.25mm)なので、MC-B²ではどちらもQで表記する仕様になっている。
MC-B²は、組版結果の画面「レイアウト画面」と、MCLコマンドと呼ばれる独自コードが挿入されたテキスト画面「エディタ画面」の2つを表示させ、エディタ画面側を操作することで組版を行う。 そのため、一般的なDTPソフトであるInDesignとは全く異なっており、InDesignオペレータが臨時でMC-B²オペレータになる事はまず不可能だと考えられる。文章の構造などを指定するMCLコマンドと本文が混在しているテキスト、つまりマークアップ言語を扱うという点は、写研などの電算写植や、TeX、HTMLなどとよく似ているが、MCLコマンドはこれらよりわかりやすく設計されている。
明治維新の初め、王政復古の大号令は御沙汰書の形式で行われた。明治新政府は法令の頒布の一部を御沙汰書と称した。御沙汰書は天皇の意思を間接に伝達する形式であった。法令に「被仰出」「被仰下」「被仰付」「御沙汰」の文言を用いることは行政官の発する法令に限って許された。1868年（慶応4年）の五箇条の御誓文と御宸翰は古来なかった形式であった。同年、政体職制を定め、史官の勘詔勅の制を立てた。以後、史官は官名を頻繁に変えつつ、詔勅の事を掌った。ただし同じ年の明治改元にあたり詔が出されたときは、中務卿が宣奉行する旧式を用いた。1871年（明治4年）に太政大臣を置き、正院事務章程に「勅書に加名鈐印（署名押印）するは太政大臣の任たるべし」と定めた。1873年（明治6年）に正院事務章程を潤飾し、勅旨特例の事件は太政大臣の名を以って正院より発令し、また勅書や奏議に太政大臣が加名鈐印することを載せた。1875年（明治8年）正院事務章程を更に改正し、勅旨・特例の事件は太政大臣の奉勅をもって発すべしと定めた。こうして奉勅の制ができたが、当時は宣布の詔勅には概ね奉勅がなかった。ただし命令や委任の勅書は御璽と奉勅を以ってするのを正式とした。当時は明治草創期にあって未だ定式がなかったからである。1879年（明治12年）内閣書記官が設置され、詔勅命令の起草することを掌ることになった。同年、公文上奏式及施行順序を定め、詔勅については、大臣が勅旨を承けて内閣書記官に案を作らせ、大臣参議がこれを検討し、天皇に覆奏して裁可を請い、天皇が可の字の印を自分で押して大臣以下に付し、例によって施行させるものとされた。1981年（明治14年）布告布達式により「太政大臣奉勅旨布告」、すなわち布告は太政大臣が勅旨を奉じて布告することが定められた。同年、明治十四年の政変に伴って出された国会開設勅諭には奉勅大臣が署名した。翌年の軍人勅諭には御名御璽があって奉勅がなかった。同年の幼学綱要を頒布する勅諭は宮内卿が奉勅した。1983年（明治16年）官報発行心得条件を定め、官報に詔勅の欄を設けた。以後は官報の詔勅欄において重大な事件を公布した1886年（明治19年）の内閣制度発足後、公文式が制定され、これにより初めて天皇が親署し大臣が副署する例が開かれた。それまで国内に発表される詔勅に天皇が自分の実名を親署する例はなかった。一般に天皇の実名は「いみな」として忌避されており、天皇が自ら署名することがなかったためである。1889年（明治22年）に発布された大日本帝国憲法では、「国務ニ関ル詔勅」に国務大臣の副署を要すると規定された。そのほか皇室典範・憲法・附属法令では「詔書」「勅書」「勅命」「勅許」「勅諭」など様々な名称が混在した。1890年（明治23年）に帝国憲法が施行される前に教育勅語が発せられた。教育勅語は天皇の親署と御璽を有するのに、国務大臣が副署せず、正式に宣誥もしなかった。