生国は豊後国府内（現大分県大分市）。大給松平家府内藩士中尾直政の長男として生まれ、学問は藩校遊焉館で学ぶ。武術は6歳から剣術、槍術、弓術、馬術を学び、特に剣術では府内藩剣道指南役直指流の木戸孫九郎門下の逸材とうたわれ、18歳で目録、のち免許皆伝。また柴江運八郎から神道無念流の免許皆伝（明治6年順免許、明治20年目録及び皆伝巻）を授かる。旧藩時代は府内藩士近自習役を務め、明治維新後は大分県庁官吏（裁判所書記）。1877年（明治10年）、西南戦争のとき官吏らを引き連れて大分県竹田に出兵。同年10月岩手県庁第一課総務に出向して函館街道、北上川整備事業に従事。剣道では大分刑務所、大分警察署、大分県立大分中学校の教授嘱託(自明治35年4月-至明治45年3月)勤続表彰。特に1902年（明治35年）、大日本武徳会大分支部の創立に尽力し、その後は大日本武徳会で日本古来の武道の振興と教育のために生涯を捧げた。大分県下の門弟数千人に上る。大日本武徳会教士中最高齢の89歳で逝く。範士称号の稟申。大日本武徳会剣道範士の中尾直勝翁の葬儀は、武徳会関係、学校、警察、諸官庁各方面により盛大に執行された。墓所は大分県大分市、善巧寺。なお、政治家としては大分県大分郡大分町、町会議員12年在職、報労銀盃表彰。同区長8年在職。実業では明治30年麦稈業及び帽子製造業、率先功績により銀盃表彰される。
旧原町市の時代、1995年（平成7年）のふくしま国体の馬術競技会場として整備された。馬術競技用のコースの他、全27ホールのディスクゴルフのコースがある。2011年（平成23年）の東日本大震災や福島第一原子力発電所事故の影響でしばらく休園していたが、その後、2015年（平成27年）に除染等の作業を終え、再開した。
日本国内では近世より西日本を中心に素麺生産が盛んであった。これは原料となる小麦、水（軟水）、食塩（海水塩）の産地が近かったことが1つの理由である。
古代中国の後漢の『釈名』や唐の文献に度々出てくる「索餅」が日本に伝わったものとする説が有力である。その他の説として、南北朝時代に元から禅僧の往来や貿易によって「索麺」が伝えられたものという説がある。
鹿児島県や宮崎県の一部では「そうめん流し」と言う。一般的に「そうめん流し機」と呼ばれる回転式の装置があり、円卓テーブル上で円環する樋に素麺を流して箸ですくい食べる形式である。この装置によるそうめん流しは、鹿児島県指宿市唐船峡の唐船峡そうめん流し（1962年創業）が発祥である。現在では鹿児島県内各地にそうめん流し機を用いた観光施設が多数存在する。そうめん流し自体は商業化以前、幕末の頃から鹿児島で行われていたとされ、古い記録では以下のものがある。天保年間に書かれた「鹿児島風流(ぶり)」という旅行記には、谷山慈眼寺において岩間に流れる水を利用し「夏は素麺流しとして、水上より素麺を流し、下にてすくい食う。石の上の酒宴、甚だ興あり。最も紅葉の名所なり。」と書かれている。江戸時代の琉球（沖縄県）は薩摩藩の支配下にあった。薩摩の出先機関の在番奉行所の役人への接待のうち、那覇湾の一角に崖上から落下する清冽な泉流の上源から素麺を流し、中途ですくって食べるのが、在番奉行衆の夏の遊興の一番の楽しみであったという（『東恩納寛惇全集5』）P367）。夏のキャンプなどでのイベントとして行われることもある。また、家庭用に電動で流水を作る「流し素麺機」が製造販売されている。
1898年に合併して以来、ニューヨークは「強い」市長・議会制をとっている。ニューヨーク市政府の権限は、他の多くのアメリカの都市よりも集中している。中央政府は、公教育、矯正施設、図書館、治安、厚生施設、公衆衛生、水道、福祉サービスなどについての権限を有する。市長と市議会議員は、4年の任期で選挙される。市議会は一院制で、各選挙区から選ばれる51人の議員から成る。市長及び市議会議員の任期は、連続3期までに制限されているが、4年空ければ、再選が可能となる。現在の市長は、民主党のビル・デブラシオである。2002-2013年の任期は、元民主党、その後共和党（2001年-2008年）、そして在職時は無所属のマイケル・ブルームバーグが務めた。彼は、共和党及びニューヨーク独立党の支持を受けて、民主党及びワーキング・ファミリー党に推された対抗馬と争い、2001年（得票率50.3%対47.9%）、2005年（58.4%対39%）、2009年（50.6%対46%）と三選された。同市長は、市の教育システムの権限を州から移管させたことや、都市計画と経済振興、財政の健全化、強力な公衆衛生政策などで有名である。2期目には、学校改革、貧困の削減、厳しい銃規制などを行政の中心課題に置いた。ボストン市長のトーマス・メニーノとともに、2006年、違法な銃器を街から一掃することにより公共の安全を図るという目標を掲げて、「違法な銃器と戦う市長連合」という組織を結成した。一方、公職者の多数派は民主党であり、2008年11月の時点で有権者の67%が民主党支持である。1924年以来、州レベルの選挙や大統領選挙では共和党は勝っていない。選挙公約の中心的な論点は、住宅価格の引下げ、教育、経済振興などであり、労働政策が重要性を持っている。ニューヨークは、政治資金集めにとってアメリカ国内で最も重要な場所である。ZIPコード別に見た場合、政治献金額トップ5のうち4地区がマンハッタンにある。第1位の「10021」はアッパー・イースト・サイドにあり、2004年の大統領選ではジョージ・W・ブッシュとジョン・ケリーの両候補にとって最大の資金源であった。市と連邦政府・州政府との間の資金関係には大きな不均衡がある。市が連邦政府に支払う税1ドルに対し、市が連邦政府から受け取るサービスは83セントにすぎない（年間の市の支払超過額は114億ドルである）。また、州政府に対する支払超過額は110億ドルである。各行政区は、ニューヨーク州高位裁判所の置かれる司法区と一致する。そのほかの州裁判所や市裁判所も置かれている。マンハッタンには、ニューヨーク州高位裁判所控訴部第1部が置かれ、ブルックリンには同第2部が置かれている。市庁舎近くには、合衆国ニューヨーク南地区地方裁判所、合衆国第2巡回区控訴裁判所、国際通商裁判所といった連邦裁判所も置かれている。ブルックリンには合衆国ニューヨーク東地区地方裁判所が置かれている。