放送開始当初は、取引終了直後の株式市場の動きや家計に役立つ情報、投資の豆知識などを、投資入門者にも分かりやすく伝えていた。2013年6月14日放送分までは、画面下に東京証券取引所1部に上場している全銘柄の終値と、日経平均株価（終値）・円 / ドル（現在値）・円 / ユーロ（現在値）の3項目が順に表示されていたが、6月17日放送分からは一部の放送局を除き、データ放送のTXNdataの株価情報へ移行となり、2001年10月放送開始の『Closing Bell』以来、テレビ東京系列株式市況ニュース枠で約13年近く続いた表示が中止となった。2013年9月30日からの番組リニューアルで、マーケットコーナーは番組前半約10分間に短縮され、番組後半は特集コーナーとして生活情報・健康情報など『L4 YOU!』の番組内容に近い内容の特集を日替わりで放送した。2014年3月31日放送分からはマーケットコーナー時間帯のみ、画面右上に日経平均株価（終値）・円 / ドル（現在値）・円 / ユーロ（現在値）の3項目が順に表示されるようになり、約10ヶ月ぶりに表示が復活した。
『レディス4』時代から続いてきたテレビ通販コーナーだった。2017年3月31日の番組終了に伴い、「レディス4商品情報」時代から続いてきた本コーナーも終了となった。
2013年3月29日に放送を終了した『Mプラス Express』に引き続き、1976年から続くテレビ東京の平日大引けの株式市況ニュースとして放送した。祝日は原則放送休止だった（証券取引所が休業日になるため）。2015年4月1日よりローカルセールス枠に降格し、前日の3月31日にテレビ北海道を除くテレビ東京系列各局は、開局当初から放送してきた平日夕方の株式市況放送が事実上終了となった。そのテレビ北海道も、2015年9月10日にネットを打ち切った。これにより、制作局以外は系列外番販ネット局にあたる関西地区一部独立局の放送にとどまっていた。2016年4月1日に終了して『きょうの株式』から続いた平日大引けの株式市況ニュース枠が単独枠としては廃止になり、約40年続いた平日大引けの株式市場ニュースの歴史に幕を閉じた。終了後は同年9月30日までは「L4 YOU!みどころ」の枠内で、10月3日からは同様の枠内で日経平均の大引けについて板垣が紹介。従来使用されてきた1日の値動きを表す折れ線グラフ・終値・前日比の値を全画面で表示しながら、相場の概況を簡単に紹介してから三越の提供クレジットを挟み、番組本編がスタートする形となっていた。
2016年4月1日より、テレビ東京系列の番組としては地域限定スポンサードネット枠に降格し、スポンサードネットから外れる同系列局の一部で前日の3月31日に打ち切りとなるほか、同系列以外の4大系列局への系列外ネットも全て取りやめられた。2016年4月4日から放送時間が前番組『レディス4』以来7年半ぶりに16:00 - 16:54に変更された。2016年10月3日より、『みどころ』枠を廃止し、放送時間を15:55 - 16:54に拡大するも、テレビ東京系列の番組としては純然たる関東ローカルに降格となった。これにより、テレビ東京以外の同系列局および関西地区の独立局ではその前放送日の9月30日に打ち切りとなった。半年後の2017年3月31日に番組は終了した。これにより、1983年5月2日の『レディス4』開始以来続いてきたテレビ東京の三越提供番組シリーズは約34年の歴史に幕を閉じた。後番組は大橋未歩をはじめ、各曜日別に俳優・タレントをMCに起用した『よじごじDays』となる。
テレビ東京は1983年5月2日から約29年半のあいだ『レディス4』（略称：L4）を放送してきたが、2012年10月1日からは略称の「L4」を前面に押し出した番組としてリニューアルされた。前番組に続き、三越の一社提供番組である。前番組『レディス4』末期の出演者のうち、サブキャスターでテレビ東京アナウンサーの板垣龍佑と、松波順子以外のリポーターは全員続投し、メインキャスターは元NHKアナウンサー草野満代が起用された。L4 YOU!のLには「Love（愛）」「LifeStyle（生活感）」「Language（言葉）」「Live（生放送）」の4つの意味が込められている。2013年3月25日からスタジオセットがリニューアルした。その後2015年9月28日からもセットが再びリニューアルされている。
合併の話が持ち込まれた伊藤忠自身も、戸崎社長の指揮の下、ペプシコーラ事業からの撤退など、総額350億円の不採算事業の整理を断行し、長期不況に立ち向かう足固めを始めたところであり、決して余裕があったわけではなかった。しかし、住友銀行には過去に、戦前の昭和金融恐慌期、戦後は朝鮮戦争後の反動不況期における経営危機を、支援により助けてもらった恩義があり、多少困難な要請でも撥ねつける訳にはいかなかった。また、安宅は鉄鋼をはじめ、工作機械等にも優良商権を有しており、繊維中心の伊藤忠にとっては体質強化のチャンスであった。とはいえ、会社が傾くようなリスクを背負い込むわけにはいかなかった。一方、住友銀行・協和銀行の側においては、早く何らかの明確な方向性を示さなければ、他の金融機関に対して協調追加融資の要請はおろか、融資引揚げを阻止することすら出来ないという危機感があった。だから何がなんでも合併の言質を取り付ける必要があった。1976年1月12日に、安宅と伊藤忠の業務提携を発表したが、合併についての住銀・協和両行と伊藤忠の見解の相違から発表文の文言について議論となり、結局「将来両社の合併に発展することも予想されます」という、何とも微妙な表現となった。合理主義者として知られる戸崎は、状況の変動によっては合併の撤回という選択肢も有り得るとみていた。しかしながら、徐々に外堀・内堀が埋まっていくこととなる。業務提携発表後、住銀・協和は早速顧問団を安宅に派遣。伊藤忠も3月に、化学メーカータキロン社長に転出していた松井弥之助を最高顧問として、4月に11名の中堅社員をそれぞれ派遣し、内情調査に着手した。