ヴィドゥキント博物館は、主にザクセン貴族ヴィドゥキントの歴史を主題としている。何年にもわたる改築の後、2006年8月20日に新たに開館した。展示は2つのフロアを使って行われている。その上階にあたる3階では入れ替え展示がなされ、会議もここで行われる。マルチメディアを活用し、ヘッドフォンに従った見学のハイライトの一つが、3体の遺骸をおさめた墓の複製である。
本市には、青少年劇団と方言劇団がある。かつてのヴィドゥキントギムナジウムのテアターAGからアンサンブル「キューカンバー・カンパニー」が創設された。方言劇場は、ヴィルヘルム・ボッカーマンが率いる低地ドイツ語の演劇グループの公演を行っている。キャバレー「メイド・イン・エンガー」は「青少年文化センター・クラインバーンホーフ」で上演している。
本市は1970年に現在の紋章の使用許可を得た。金＝黄色地に、青い波上の基部から茎とともに睡蓮の葉が青く描かれている。エンガー市の紋章はおそらく市に昇格した1719年頃から使われていた。紋章の意匠は、おそらくエンゲルン公の紋章から借用したもので、近隣のレーネの紋章と紋章学的に近似性を有している。これに対して、1909年頃に用いられていた紋章には、ユリを思わせる花が描かれていた。
エンガー市には、1997年4月14日から専任の市長が存在する。市長のクラウス・リーケは SPD に所属している。彼は、1999年9月12日と26日（決選投票）の選挙で 49.09 % の票を獲得して対立候補のヴォルフガング・アースブロック (CDU) を破って当選した。2004年9月26日の選挙では、第1回投票で 64 % の票を得て市長職を堅持した。さらに、2009年8月30日の選挙でリーケは 58.91 % の票を獲得して改めて市長に選出されている。
エンガーの福音主義ルター派教会組織は、ヴェスターエンガー＝ドライエン教区、エンガー北教区、エンガー南教区、シュタインベック/ベーゼンカンプ教区、オルディングハウゼン/ペディングハウゼン教区からなる。中心となる教会は、エンガー市区の参事会教会（旧聖ディオニシウス教会）である。この他に、ベーゼンカンプのルカ教会、オルディングハウゼン/ペディングハウゼン教区の教会、ヴェスターエンガーの福音主義教会がある。また、エンガーにはカトリックの聖ディオニシウス教会組織がある。カトリックの教会堂もエンガー市区にある。エンガーは、ラーフェンスベルク地方全体と同様に、福音主義ルター派が多数を占めている。しかし詳細なデータは公表されていない。宗派別人口の根拠としては、エンガーの学生の宗派調査がある。2002/2003年の学生に対する調査では、68 % がプロテスタント、11 % がカトリック、3.7 % がイスラム教の信者であった。5 %がその他の宗教を信仰しており、無信仰は約 11 % であった。
市名 (Enger) の由来ははっきりとしない。一つの見方は、ヴィドゥキントの伝説から、市名とオストヴェストファーレン地方にあったザクセン人のエンゲルン族（Engern、アングリヴァリアー族とも呼ばれる）とを関連づける見方である。しかし、この説は言語学的見地からは、裏付けのとれない、または受け容れられない説である。ヴィルヘルム・ヴァイツは1938年に刊行された著書 Vom sächsischen Volksführer Widukind und der Kultstätte Enger の中で、「（エンガー）は947年 (!) に "Angari" として初めて文献に記録されている。他に "Angara"、"Angera"、"Angere"といった表記が見られる。"Engern"、"Engere"、"Enger" といった表記は14世紀から現れる。おそらくこの村はザクセン族の支部族であるエンゲルン族の領域にはなかった。"Angri" は 湿った沼沢のある牧草地を示すものである（anger = 草地および放牧地、arar = 小川）」としている。市名は、おそらく、現在のエンガー沼沢地およびボルダムバッハ川沿いの集落の場所を示すものであった。
1984年4月、部落解放同盟中央本部で設立総会を開催。朝日新聞社、中日新聞社、読売新聞社、産経新聞社、東京新聞社、共同通信社、時事通信社、NHK、民放キー5局など日本のマスメディアの大手19社を全て傘下に置く。設立のきっかけとなったのは1983年秋、投書欄における「非人」の字句の掲載に端を発する毎日新聞社への大々的な糾弾事件であった。活動の内容は、部落解放同盟との定例懇談会、部落解放同盟の研修会への参加、「差別事件」への個別処理、自主研修会に対する部落解放同盟からの有料講師派遣など。記者の詰所は、部落解放同盟中央本部に置かれている。しばらく休眠状態にあったが、2006年3月24日、部落解放同盟は、みずからが推進する人権擁護法案を成立させるため、朝日新聞社の本田雅和を抱き込んで会を復活させた。このとき、会に参加した記者は「俺たちがなぜ解放同盟の手下にならなければいけないんだ」「呼ばれて行ってみたら、すでに解同側から会則の申し合せ事項も用意され、代表世話人まで指名された。我々の手で懇話会を再建するならともかく、なぜ解同のお膳立てに乗らなくてはいけないのか。朝日が解同の後ろ盾になるのは勝手だが、我々を利用するのは許せない」と不満を漏らした、と報じられている。また、メディア論を研究する上智大学教授の田島泰彦からは「メディアというのは特定の団体と付き合うにも批判精神を保持すべきですから、こういう会はいかがなものでしょうか」との批判も受けている。その後、「解放同盟中央本部の異常な介入によって、「再建会議」を開いたものの、その自主性が失われ、自然消滅してしまった」とされている。