ロバート・M・フリン（Robert M.Flynn、1920年3月12日 - 2009年2月7日）は、宗教家・教育者。プログレス・イン・イングリッシュなどを中心とした著作活動 や教育活動を行っていた。1920年、ニューヨーク市生まれ。カトリック、イエズス会の私立高等学校（4年制）を卒業後、1937年8月14日イエズス会の修道会に入る、フォーダム大学（ニューヨーク市、2年間、文学専攻）、セントルイス大学（ミズーリ州、3年間、哲学専攻）で学ぶ。卒業後、ニューヨークの高校で英語、ラテン語、ギリシャ語、宗教を3年間教え、ベルギーとドイツに留学して神学を勉強する。1950年8月24日、Eegenhoven（ベルギー）にて司祭叙階。1952年10月29日、神父として来日。イエズス会のキリスト教主義学校（ミッション・スクール）である六甲中学校・高等学校（神戸）や泰星中学校・高等学校（福岡）で35年間英語を教え、その指導実践の中から、オーラル・コグニティブ・アプローチに基づいた教科書『プログレス・イン・イングリッシュ』全6巻を著す。高校生・中学生対象の英語によるスピーチのカリスマ指導者であり、その成果は関係者の間では有名。ネイティブによる発音とユニークな内容を盛り込んだスピーチで、全国レベルから地方レベルに及ぶ数々の英語弁論大会で、同高校生・中学生に多くの賞を受賞させた。1988年より津和野カトリック教会にて主任司祭を務めた後、萩、山口の教会にて司牧。六甲学院高等学校のバスケットボール部のOB会は氏の名前を付け「フリン杯」と呼ばれている。晩年は東京都練馬区上石神井のイエズス会ロヨラハウスにて静養していた。2009年2月7日にロヨラハウスにて、88歳で召天。
三店方式が本当に適法か否かについては異論もある。例えばジャスダックなど日本の証券取引所は「出玉の景品を換金する業界慣行の合法性があいまいなため、投資家保護を果たせない。」としてパチンコホール運営会社の上場を認めていない（ただし、神姫バスのように関連事業の一つとしてパチンコ店の経営を行っている上場企業は存在する。また、パチンコ台メーカーにはジャスダック上場企業もあるほか東京証券取引所など他の取引所に上場している企業もある。なお、2012年8月にダイナムが、2015年4月にニラクが、2017年5月にはオークラがそれぞれパチンコホール運営会社として香港証券取引所で株式公開をしている）。公安委員会の許可に違反した色合わせ射的（風俗営業法の一遊技）の業者について常習賭博罪で起訴された裁判の1953年11月10日の最高裁判所が「営業者と客とが偶然の勝負によつて財物を賭けるという性質を帯びていることは否めない遊戯営業行為を公安委員会が特に許可した理由は、その方法にいくつかの制限を設けこの条件の範囲内において行うならば一時の娯楽に供する物を賭ける場合にあたると認めたものと解するのが相当」とする判決理由を出し、風営法の許可条件に従って景品提供を行う遊戯営業行為は賭博罪に該当しないとした。だが、パチンコを賭博として起訴した例は過去に存在しないため、裁判所によってパチンコ及び三店方式が、刑法の賭博罪に当たるかどうかについての判断は示されていない。なお、1984年12月13日、参議院地方行政委員会風俗営業等に関する小委員会において、警察庁刑事局保安部防犯課長は「風営法は営業者に対する規制であり、営業者と全く関係のない人にまで規制を及ぼすことはできない」と答弁している。三店方式については、パチンコホールと景品交換所は景品問屋を介して一体でありパチンコホールでの特殊景品の提供と景品交換所での換金が一連の行為であるとして賭博開帳図利罪や風営法違反に該当するとの見方もある。顧客側においても、特殊景品の獲得とその換金を目的とした遊戯を行うなど、風営法の趣旨を逸脱した行為については、刑法の賭博罪に該当する可能性がある。鍛冶博之（徳島文理大学短期大学部講師）によると、過去に三店方式が風俗営業法条例違反として刑事訴追されたが、特殊景品の特定が困難なことを理由に無罪判決が出たという（1968年6月17日、福岡高裁）。これはパチンコホールと景品交換所と景品問屋の三店のみで特殊景品の移動があれば極めて違法性が高いが、実際には景品問屋は複数の景品交換所から買った特殊景品がシャッフルされる形で複数のパチンコホールに卸すという形を取っていたため、パチンコホールの特殊景品が交換所や景品問屋を経てそのままストレートに最初のパチンコホールに戻ってくると特定できないという論理であった。一方で鍛冶はパチンコにおける換金行為は禁止されている（風俗営業法52条2号、同23条1項2号）ことを指摘し、三店方式についても、風俗営業法23条第1項2号の禁止事項（客に提供した賞品を買い取ること）に該当する可能性があり、必ずしも合法とは言い切れないと述べている。また、特殊景品の代わりに電子的情報とレシートを用いた「パチンコホールで得た景品の換金システム」という発明の特許請求者と請求を認めない特許庁との間での裁判では、2006年9月26日に地財高裁判決で「三店方式は仮に風俗営業法に抵触しないとしても、（中略）本願発明は、現行風俗営業法に抵触するおそれのあるものであって、公の秩序ないし善良な風俗を害するおそれのある発明（特許法第32条）に該当するおそれなしとしない」として、特殊景品に代えて用いられるレシートが風俗営業法で提供が禁止される有価証券に当たることを指したと思われる判断が出ている。なお、カジノ研究家・木曽崇によると三店方式はパチンコだけでなく、麻雀を除く風俗第四号営業（射的や輪投げ）でも法的には成立しうると述べている。