北海道庁立札幌第一中学校（現：北海道札幌南高等学校）を経て、1927年に中央大学法学部英法科に入学。在学中に札幌一中時代のチームメイトと共にサッカー部を創部した。1933年に大学を卒業し、1935年より日本蹴球協会（現：日本サッカー協会、JFA）代議員に就任し、同年の第1回日満親善蹴球大会では選手団団長。1936年のベルリンオリンピックでは日本代表に帯同し総務全般を担当した。1951年、JFA常務理事に就任し総務・財務といった実務を担当。1974年からはJFAの財団法人化に伴い専務理事に就任した。「日本サッカーの恩人」と呼ばれるデットマール・クラマーの招聘にも尽力した。1946年より中央大学の監督に就任。1975年に退任するまで、1962年の第42回天皇杯全日本サッカー選手権大会優勝を始め、多くのタイトルを獲得、また長沼健、山口芳忠、小城得達らをサッカー日本代表や日本サッカーリーグ等に輩出した。1976年にJFAの専務理事を退任し、1978年に白老町へ帰郷した。1991年2月20日、白老町で死去した。2006年に第2回日本サッカー殿堂に選出された。
カリスマブームの時にみんなにカリスマと言われていたが、カリスマブームが去った時にあえてカンタローの前にカリスマをつけ始めた。と過去のインタビューで明かしている。また、結果としてダンス界では注目を浴びたが同時に出る杭は打たれるという事を身を以て体感することとなった。とも語っている。関係ないが、幼少期に落雷をくらったことがあるらしい。
趣味は、ダンス、サッカー、アメリカンドリームの妄想。幼少期は、母親がダンサーという影響でダンスミュージックを聴く毎日を過ごし、母親の発表会でダンスを踊る事をキッカケに自身もダンスを始める。上京後、ダンスを通して出来た仲間たちとハウスダンスチーム「Xyon」を結成（そのメンバーで数年後に現在の株式会社アノマリーを創ることになる）。JAPAN DANCE DELIGHTへの出場やTV番組 スーパーチャンプルへの出演など、ハウスダンスの普及に貢献した。好きなスポーツはサッカー。小学4年生の時に始めるがチームとの相性が悪く一度辞めている。中学から本格的に始め、プロサッカー選手を目指す中で、早稲田大学のサッカー部入部を強く希望し文系も理系も受験。日本史は偏差値80を超えるほどのマニアで、早稲田大学教育学部心理学科受験時の自己採点は50点満点中49点。しかし英語が2点の為不合格。その後、明治大学法学部に入学している。大学時代はサークルでやる程度で、浪人時代にプロは諦めている。いずれサッカーチームを運営したいと周りに話している。
サンテールのあとにはロマーノ・プローディが委員長に就任した。アムステルダム条約では欧州委員会の権限が強化され、プローディは新聞などで「首相」と同等の役職のように表現された。2001年にはニース条約でさらに権限が強化され、委員長は欧州委員会の構成についてより強力な権限を得た。2004年、ジョゼ・マヌエル・バローゾが委員長に就任する。しかしこのとき、バローゾ委員会の人事案に対して欧州議会が反対を唱えた。この反対を受けてバローゾは就任直前に人事案を練り直さざるを得なくなった。プローディ委員会は2004年5月に拡大したことで30人体制で構成されていたが、バローゾ委員会では25人体制に移行した。これは加盟国が増加したことを受けてアムステルダム条約において、大国からは2人ずつ委員を選出する制度を廃し、各国から1人ずつとする制度に改めたことによるものである。2009年欧州議会議員選挙の結果を受けてバローゾが委員長に再任されることとなった。ところが第1次バローゾ委員会の任期は2009年10月31日に満了したものの、欧州議会が第2次委員会を承認するまで第1次委員会を暫定委員会として引き続き業務に当たることとなった。この暫定体制は4か月以上にわたり、その間にバローゾが提案した第2次委員会に対して欧州議会は、第1次委員会のときと同様に人事案の再考を迫った。結果、第2次バローゾ委員会が欧州議会によって承認されたのは2010年2月9日のことであり、新委員会の発足はその翌日となった。第2次委員会の任期は2014年10月31日までとなっている。第2次委員会の発足に時間がかかったのは、基本条約における欧州委員会の委員の人数の上限についての規定をめぐる経緯があったためである。ニース条約の体制では加盟国の数が27に達した直後の欧州委員会の委員の人数は、加盟国数よりも少なくしなければならないということが規定されていたということがある。そのため2007年1月にルーマニアとブルガリアが加盟したことにより、この規定が次の委員会に適用されることになっていた。これに対して2009年12月1日に発効したリスボン条約による制度では、欧州理事会がとくに決定しなければ委員の数は加盟国の数の3分の2とすることになっている。ところが2008年にアイルランドで、リスボン条約の批准に必要な憲法の改正が国民投票で反対された。この反対の要因となったのが、アイルランド出身の委員がいなくなる可能性であった。これをうけて欧州理事会は国民投票の再実施のために、リスボン条約発効後も委員の数を減らさないことで合意した。ところがそれでも基本条約の規定では委員の数を加盟国数よりも少なくしなければならず、このため委員を出さない加盟国に対しては外務・安全保障政策上級代表を割り当てるという、「26+1方式」が提案された。この保証が奏功して、2009年に実施されたアイルランドの2度目の国民投票でリスボン条約批准が承認された。またリスボン条約では欧州委員会の対外関係担当委員と欧州連合理事会の共通外交・安全保障政策上級代表を統合することがうたわれていた。欧州委員会の副委員長を兼務するこの役職は、欧州委員会における対外関係政策を担当するほか、欧州連合理事会の外務理事会の議長を務める。さらにリスボン条約では、委員長は引き続き欧州理事会が指名することになっているが、その人選にあたっては直前の欧州議会議員選挙の結果を考慮することとなった。また基本条約の文言についてかつては、欧州議会は委員会を「承認する」という表現が用いられていたが、リスボン条約発効後は「選出する」という表現に改められた。