阿佐美氏（あさみし）は、武蔵国児玉郡入浅見村（現在の埼玉県本庄市児玉町入浅見）発祥の氏族。武蔵七党中最大の武士団とされた児玉党を構成する氏族。児玉党本宗家4代目庄太夫家弘の五男（末子）である庄五郎弘方が、入浅見（浅見郷）に移住した事から始まり、庄氏から分派した氏族である。姓は藤原（本来は有道）。弘方の子息である阿佐美太郎右衛門尉実高の代になると、阿佐美氏は児玉郡だけではなく、上野国や越後国、加賀国にも所領を有するようになり、武州より北方（日本海方面）に広がりを見せるようになった。文献記録上、阿佐美氏の一族は、近江国尾上郷（現在の滋賀県長浜市湖北地区）にも移住したとされ、西日本の方へも展開している事が分かる。伝承によれば、近江の阿佐美氏は、初め京極氏に仕えたが、後に浅井氏に従ったとされる。『吾妻鏡』では、阿佐美と言う表記の他、淺見も用いている。
「つばめ」は、昭和29年度330t甲型駆潜艇第3004号艇として、呉造船所で1956年3月15日に起工され、1956年10月10日に進水、1957年1月31日に就役し、大湊地方隊に編入された。1957年3月1日、大湊地方隊隷下に第2駆潜隊が新編され「かもめ」、「みさご」とともに編入。1960年3月1日、第2駆潜隊が呉地方隊隷下に編成替え。1977年5月14日、除籍。
藪（やぶ）は、江戸の蕎麦屋の老舗で、「藪」といえば、「更科 (蕎麦屋)」、「砂場 (蕎麦屋)」と並び、蕎麦御三家の一つに数えられている。藪蕎麦の麺の色は緑色である。平仮名表記は「やぶ」「やぶそば」であるが、ロゴとして表記する場合、「ぶ」の表記には平仮名の「ぬ」に濁点を付した「ぬ゛」に似た変体仮名「゛」が用いられることがある。
ラザダグループはロケット・インターネットによって2012年にシンガポールに設立された。東南アジアにおいてAmazon.comの事業モデルを確立し初期のオンライン消費者市場でAmazonの存在感が薄い地域における優位性を確保する意図があった。「ロケット・インターネット」はドイツのインキュベーターであり、米国の成功したハイテク企業の事業モデルをコピーした企業を新興国に設立している。2012年にラザダの電子商取引のウェブサイトがインドネシア、マレーシア、フィリピン、タイ、ベトナムにおいて開設された。同社は2012年と2013年の早期に4回の資金調達ラウンドを行っている。JPモルガンは9月に非開示金額で投資を行い、スウェーデンの小売企業「Kinnevik」は11月に4000万ドル、ドイツのプライベートエクイティ企業の「サミット・パートナーズ」は12月に2600万ドルを投資し、「Tengelmann」は2013年1月に2000万ドルを投資した。ラザダは自社のサービスに対する最もありふれた不満の一つとし、二日間での配達保証サービスを導入した他、最大の課題の一つとして倉庫と配送サービスへの「大規模で計り知れない投資」を行うと述べた2013年、ラザダは1億ドル追加調達し、AndroidとiOSデバイス向けのアプリをリリースした。2013年12月、テスコ、アクセス・インダストリーズ、および他の既存投資家から2億5000万ドルを追加調達したと発表した2014年5月、ラザダは6ヶ国目の事業拠点としてシンガポールにサイトを開設した2014年11月、シンガポールのテマセク・ホールディングスは2億5000万ドルの資金調達ラウンドを率いており、ラザダは合計で約7億ドル以上の資金を調達した。同月にラザダは全体の売上に占めるマーケットプレイスプラットフォームの売上の割合が65%以上になり、プラットフォームの第三者の販売者が2013年11月の500人から2014年12月には1万人近くまで増加したと発表した。地域の雇用者数も約4000人に達した2014年のラザダの純収益が1億5430万ドルに拡大した一方、純営業損失も1億5250万ドルに拡大した。しかし、総流通総額(サイトを通じて販売された全ての商品の価格の総額)がマーケットプレイス事業の売上により2013年の9500万ドルから2014年には3億8400万ドルへ成長したことから、2014年の総流通総額に対する損失の割合は前年に比べて縮小した2015年時点でのラザダの成長の課題は、実店舗よりも優位に立つことであり、アメリカの消費者の10%と比較して1%しかオンラインで購入していないなかった。その他にも、クレジットカードが普及してないので着払い配達システムの整備が必要なことと、特に農村地域での信頼性の高い配送、アマゾンとアリババとの競争の脅威などがある 2016年3月、ラザダはアジア6ヶ国での年間総流通総額が13億6000万ドルを記録し、東南アジアで最大の電子商取引企業と主張した。2016年4月、アリババグループは新規発行株式5億ドルと既存投資家から5億ドル相当の株式を購入することでラザダの経営権を獲得する意向を発表した。イギリスのスーパーマーケット企業「テスコ」はラザダの8.6%分の保有株をアリババに1億2900万ドルで売却したと認めた。アリババが関心を示した理由として、東南アジア市場は一日の可処分所得が16ドル～100ドルの中間層が2012年には推定1億9000万人存在するが、2020年には4億人にまで増加するとされていることや、ラザダも東南アジアでの事業の難しさを理解しており、アリババにとっては中国市場と同様に物流・インフラと共に電子商取引事業を再構築する代わりにラザダから投資することで数十億ドルを削減でき、更にアリババの中国の売り手がラザダの新たな売り手や買い手へアクセスできるので両社共に利益があるといえる。