現在、近親相姦罪はドイツなどでは制定されている。近親者双方が恋愛関係にある場合は、たとえ刑法で近親相姦罪を設けていたとしても取り締まりが困難である。スウェーデンでは近親相姦罪が適用されながらも子供を2人もうけた異父兄妹がいたことから、この事件後に婚姻法改正の動きが起こり、1973年の法改正で異父もしくは異母の関係ならば兄弟姉妹であっても、政府機関の特別な許可を得た上であれば婚姻を許すということになった。
朝鮮では、新羅で骨品制の考えから神聖なる天降種族の血の純潔性を尊ぶため王族間の通婚が行われた他、高麗時代には異母兄弟姉妹婚も行われた。『三国史記』と『三国遺事』によると、新羅の初代王赫居世居西干と王妃閼英夫人はともに娑蘇夫人の子である。異母兄弟姉妹婚の事例としては高麗初期の光宗が異母妹の大穆王后皇甫氏を王后にしたといった例が知られている。しかし、李氏朝鮮が性理学的イデオロギーを基盤に同姓同本不婚制を一貫して堅持した。この制度は韓国で引き続き施行されたが、1997年に8親等以内に縮小された。
中国においては周代以降の慣習で同姓不婚の原則があり、同姓間の近親婚については避けられるが、異姓間の近親婚が行われる例が見られる。前漢で恵帝が同母姉・魯元公主の娘である張氏を皇后に、武帝が父の同母姉・館陶長公主の娘である陳氏を皇后に、また三国時代の呉で大帝が父方の従兄・徐琨の娘である徐氏を夫人に、景帝が異母姉・孫魯育の娘である朱氏を皇后にしていた例がある。南朝宋の前廃帝が父方の叔母・新蔡公主を貴嬪にしていた同姓の近親婚の例も見える(しかし、劉姓から謝姓に改姓した)。漢風の習俗の浸透度が弱かった、あるいは后妃を出す家柄が貴族階級として固定化していた匈奴、北朝、唐、遼、金、元、清の皇帝や皇族にも、いとこ婚などの例が見られる。
タイの国王であるラーマ5世は数人の異母妹と結婚しているが、ラーマ5世の場合は迎えた妻の数がかなり多く、数人程度では子孫の多様性の妨害にはならないという事情もあった。
イスラム文化圏では、血縁の濃さを喜ぶ傾向、またムハンマドの第7夫人ザイナブがムハンマドの従妹であったことから、いとこ婚が多い。中でも、父方平行いとこ婚（ビント・アンム婚）が尊ばれる。クルアーンに記述された、婚姻が禁じられた近親者の一覧の中にも、いとこは書かれていない。
グルジア人の間では慣習上、結婚対象者との間には、7代遡っても共通の祖先がいないことが条件となっている。同時に、キリスト教会での「洗礼親」（実の親が友人に頼むことが多い）も「親」と見なされるので、小さな街では結婚対象者が限られてしまうことになる（現実的ではないので、この点については目をつぶることもある）。また、仮に縁戚関係がなくても同姓の異性との婚姻は避けられる。これらの事情から、いとこ婚などはもってのほかとされている。
この事件はフランス国民に多大な衝撃を与えた。国王が外国の軍隊の先頭に立って攻めてくる気であったという事実は、立憲君主制の前提を根底から揺るがす大問題だった。ルイ16世は革命の敵、反革命側なのであり、それどころか国家の敵ですらあり、フランス人の王としての国民の信頼感は著しく傷つけられた。それまでは国王擁護の立場をとっていた国民が比較的多数を占めていたが、以後、多くは左派になびいて革命はますます急進化した。窮したラメットやバルナーヴは、国王は何ものかによって誘拐されたのだとする誘拐説をでっち上げた。立憲君主制を成立させるには、ブイエを首謀者とするウソの陰謀が必要で、ルイ16世は被害者であったというねつ造を強弁した。このウソはバルナーヴの雄弁によってある程度は成功し、フランス革命は立憲君主制と立法議会の成立というところまで漕ぎついた。しかし、この公然の嘘には当然、左派は激しく反発した。革命はもはや1789年の理想の範疇ではおさまらなかった。シャン・ド・マルスの誓願は、ラファイエットの国民衛兵隊の発砲により流血沙汰となり、共和主義宣伝の機会を与えた。ジャコバン派は分裂し、フイヤン派が脱退する事態となった。フイヤン派は何とか君主制と革命とを両立させようとその後も苦心するが、国王ルイ16世とマリー・アントワネットが外国軍による解放という考えを捨てなかったこともあって、結局は、共和政（フランス第一共和政）の樹立の方向に革命が進むのを止められなかった。一方、脱出を手引きしたフェルセンの主君スウェーデン王グスタフ3世は、ドイツのアーヘンにてフェルセンからの報告を待ちわびていたが、結局、脱出成功の報を聞くことはなかった。逆に国王一家逮捕の知らせが届いたため、グスタフ3世は直ちに亡命フランス貴族と計り、「反革命十字軍」を組織する計画を立てた。10月1日にはロシア帝国とも軍事同盟を締結したが、最終的にはグスタフ3世の暗殺などで実現することはなかった。グスタフ3世の行動はかなり極端ではあったが、後の対仏大同盟の先鞭となったといえなくもない。また別に、1791年8月27日には、すでに亡命に成功していたアルトワ伯が、神聖ローマ皇帝レオポルト2世とプロイセン王フリードリヒ・ヴィルヘルム2世を仲介し「ピルニッツ宣言」を行った。この「必要な武力を用いて直ちに行動を起こす」という内容の宣言は、革命派には脅迫と受け取られて、実のところ国王一家の立場をより悪くしただけではあったが、フランス革命戦争への号砲となったと言える。というのも、革命派は脅迫を受けて引き下がるどころか、逆にいきり立って戦いを望んだからである。彼らはついには国王の断罪を求めるようになっていくため、ヴァレンヌ事件はブルボン王政の終焉を告げるきっかけともなった。