日本とオスマン帝国の外交当局による国交交渉は何度も行われたが、日本側が欧米列強と同等の待遇の条約を望んで治外法権を認めるよう要求したのに対し、オスマン帝国は不平等条約の拡大を嫌って両者の交渉が暗礁に乗り上げたため、オスマン帝国の滅亡まで正式な国交が結ばれることはなかった。1914年（大正3年）、第一次世界大戦が勃発するとドイツ帝国ら同盟国側に引き入れられつつあったオスマン帝国の対外情勢は緊迫し、山田はイスタンブルの店を閉鎖して日本へ帰国した。この戦争でイギリスら連合国の側についた日本はオスマン帝国とは敵同士となり、戦後のオスマン帝国の解体とトルコ共和国の成立という目まぐるしい情勢の変化を経て、1924年（大正13年）発効のローザンヌ条約締結・1925年（大正14年）の大使館開設により、日本政府とトルコ共和国政府は正式に国交を結んだ。
茶道宗徧流の跡取りである山田寅次郎も、この事件に衝撃を受けた日本人のひとりであった。山田は日本国内で民間から『エルトゥールル号事件の犠牲者の遺族に対する義捐金』を集めるキャンペーンを行い、事件の翌々年に集まった義捐金を携え、オスマン帝国の首都・イスタンブルに渡った。山田が民間人ながら義捐金を持って訪れたことが知られるや彼は熱烈な歓迎を受け、皇帝アブデュルハミト2世に拝謁する機会にすら恵まれた。このとき、皇帝の要請でオスマン帝国に留まることを決意した山田はイスタンブルに貿易商店を開き、士官学校にて少壮の士官に日本語や日本のことを教え、政府の高官のイスタンブル訪問を手引きするなど、日土国交が樹立されない中で官民の交流に尽力した。山田が士官学校で教鞭をとった際、その教えを受けた生徒の中には、後にトルコ共和国の初代大統領となったムスタファ・ケマルもいたとされる。山田がイスタンブル滞在中に起こった日露戦争が日本の勝利に帰すと、長らくロシア帝国から圧力を受け続けて同様にロシアの南下圧力にさらされる日本に対し、親近感を高めていたオスマン帝国の人々は、東の小国日本の快挙としてこれに熱狂した。日本海海戦時の連合艦隊司令長官であった東郷平八郎提督にちなみ、トーゴーという名を子供につけることが流行したという。
エルトゥールル号の遭難はオスマン帝国内に大きな衝撃を呼んだが、アブデュルハミト2世のもとでは人災としての側面は覆い隠され、天災による殉難と位置付けられて新聞で大きく報道されるとともに、遺族への弔慰金が集められた。また、このときに新聞を通じて大島村民による救助活動や日本政府の尽力が伝えられ、当時のオスマン帝国の人々は遠い異国である日本と日本人に対し、好印象を抱いたといわれている。
現在に至るまで串本町では5年に一度、追悼式典が行われており、2008年（平成20年）6月7日、訪日していたアブドゥラー・ギュル大統領が同国の大統領として初めてこの地を訪れ、遭難慰霊碑前で行われた追悼式典に出席し、献花を行った。エルトゥールル号の残骸は、2007年（平成19年）からトルコを中心とする数か国から構成される水中考古学の調査団が調査を進めている。2008年（平成20年）1月-2月にはアメリカ合衆国海洋考古学研究所のトルコ人スタッフらが発掘調査を行い、遺骨や弾丸など1000点以上の遺品を引き揚げた。錨は未だに見つかっておらず、2010年（平成22年）1月8日に沈没地点近くの海底にて探索作業が行われている。
日本海軍のコルベット艦である「比叡」と「金剛」が遭難事故の20日後の10月5日、東京の品川湾から出航し、神戸港で生存乗員を分乗させて1891年1月2日にオスマン帝国の首都・コンスタンティノープルまで送り届けた。なお、2隻には秋山真之ら海兵17期生が少尉候補生として乗船した。
1954年（昭和29年）には、覚せい剤取締法の罰則が、懲役3年以下から5年以下へと強化された
同年55,664人の検挙を経て、3年後には1000人を下回り、医薬品の軍部からの流通から生じた第一次覚醒剤乱用期は終息を迎えた
1954年には、経験者200万人、使用者50万人から100万人、中毒者20万人とされ、9月に東京大学神経科に覚醒剤中毒での入院があり、翌々年には東京の松沢病院に入院があり年々で136名まで増えていった
しかし、取締りは逆に暴力団に流通を握らせることとなった
覚醒剤自体は非常に安価に製造できるが、取引が非合法化されているため闇ルートでの流通となり、末端価格（小売価格）は数百倍にも跳ね上がる
1970年（昭和45年）には再び検挙数が1000人を超え、主に韓国ルートの密輸が増加し、他に台湾、タイ、マカオからである
1973年には罰則が懲役10年以下に強化され、1976年には検挙者が1万人を超えた
第二次覚醒剤乱用期となり、価格が高く、暴力団や水商売回りに乱用が流行した
1980年代後半以降は芸能人・ミュージシャンなどの知名度や影響力の高い人物が覚醒剤使用で検挙されるケースも後を絶たず、繰り返しセンセーショナルな社会的話題となっている
そして1995年から検挙数が増加し第三次乱用期とされ、携帯電話が普及し、元締めは暴力団だが末端の販売員がイラン人や友人となり暴力団関係者と接触せずに入手されるようになった
近年では、北朝鮮・台湾・トルコなど大陸からの密輸も相当量あるといわれ、特に北朝鮮のそれは同国の主要な外貨獲得手段となっていると指摘されている
中学生・高校生が栄養剤感覚や痩せ薬感覚で手を出したり、主婦がセックスドラッグと騙されて服用するケースも増加し、薬物汚染として社会問題になっている
2005年、覚醒剤所持で逮捕された衆議院議員・小林憲司（当時民主党）が、衆議院議員在職中にも覚醒剤を使用していたことが判明し、国民に大きな衝撃を与えた
依存症が治療されず、覚醒剤の乱用が50年以上続いている稀有な国である
国際的には「刑罰ではなく治療」というのが主流となっているが、日本では精神医療の専門家でも「厳罰化」を唱えることがある