2016年3月2日に、カーマックはエリン・スレイヴァーとの婚約を発表し、2人は2018年10月に結婚した。このカップルには2016年8月30日に娘が誕生した。
カーマックはワシントンD.C.で生まれ、メリーランド州のダーウッドで育った。家族構成は、両親と兄が1人妹が1人の5人であった。子供の頃から、野球、バスケットボール、アメリカンフットボール、レスリングなど様々なタイプのスポーツを好んだ。マグルーダー・ハイ・スクールで学びながら、音楽に興味を持ち、ジャズ・バンドに参加する前にギターとサクソフォーンの演奏を教わっていた。またカーマックの興味は演劇にも向かって、競合する数多くのドラマ・フェスティヴァルに加わってオン・ステージやオフ・ステージで年間3公演のプロダクションで働き始めた。カーマックは、セネカ・クリーク・デイ・キャンプのカウンセラーを長年務め、マグルーダー・ハイ・スクールで人気のオリジナル曲である『Rocko the Lazy Moth』や『Ode to Salpino』を歌うことで知られていた。
1995年に結成された沖縄アクターズスクール出身のダンス・ボーカルグループ。「MAX」というグループ名は、現エイベックス社長松浦勝人のニックネーム“マックス松浦”に所以し、また、「Musical（音楽的な）」、「Active（活動的な）」、「eXperience（経験、体験）」の頭文字の略でもあり「バラバラだけど1つ」のMAXを理想とする。キャッチコピーは「95年型ピンクレディー」。目立って活動していたアイドルがWinkや東京パフォーマンスドールしか居なかった90年代のアイドル氷河期の時代にSPEEDと共に一世を風靡したグループであり、固有の音楽ジャンルやスタイルで他の女性グループとは差別化されたイメージを持っている。紅白出場5回、シングルとアルバム計49作品で1161万枚売上げを記録している。メンバー全員沖縄県及び沖縄アクターズスクール出身。"安室奈美恵 with SUPER MONKEY'S"のグループ内ユニットとして、安室を除く4人で結成。メンバー同士では芸名ではなく、本名の下の名前で呼び合っている。現メンバーの芸名は語尾が「ナ」で統一され、名前の中に「ナ」が無いLinaについても合わされている。しかし、Akiが在籍していた頃は「ナ」の統一性が崩れていた。メインボーカルはMinaとReina、メインダンサーはNanaとLinaであるが、初期の曲はほとんどの個所を全員で歌い、中期は歌唱力が高かったMina・Reinaのソロパートが多く、近年の曲には全員にソロパートがある。
早稲田大学 大学院法務研究科（わせだだいがく だいがくいんほうむけんきゅうか、英語: Waseda Law School）は、早稲田大学に設置されている法科大学院である。通称は早稲田 法務研（わせだ ほうむけん）、わせロー。高い法曹養成実績から、東京大学、京都大学、一橋大学、慶應義塾大学、中央大学、神戸大学と共に、トップスクール7校で先導的法科大学院懇談会 (LL7) を構成している。
2012年7月、インターネットメディアの特定非営利活動法人アワープラネット・ティービー（Our Planet-TV、略称アワプラ）が、国会議事堂・首相官邸前の原子力発電所反対デモを取材・撮影するために、国会記者会館屋上の使用を国会記者会に求めたが不許可とされた。衆議院議長に対しても、会館屋上について国有財産使用許可を3回申請したがすべて不許可であった。寺澤有、畠山理仁、佐藤裕一らフリーランス記者も同様に屋上使用が認められなかった。アワプラは再三要望したものの計3回断られ、東京地裁・東京高裁に仮処分を申し立てたが却下されて、同年9月24日、国と国会記者会を相手取り損害賠償請求訴訟を提訴。「国会記者会が報道機関を差別し、取材・報道の自由を侵害するのは違法」「国が記者クラブの特権化を助長して競争的な報道をさせないのは、国民の知る権利の侵害」等と主張している。アワプラはこれと並行して、共同通信社に置かれた「報道と読者」委員会をはじめ、国会記者会常任幹事社4社の第三者的機関への申し立てを行なった。損害賠償請求については、2014年10月14日に東京地裁が「原告には自由に屋上を使う権利はない。安全上問題があり、屋上の使用を認めなかった判断は妥当」として棄却された。10月31日、「フリーランス連絡会」の寺澤・畠山・佐藤は、3人が国会記者会館に立ち入り取材することを国会記者会が妨害してはならないことを求める仮処分を東京地裁に申し立てた。審尋で国会記者会は、「衆議院からの使用承認に基づき（使用貸借契約上の借主に準ずる地位に基づき）、国会記者会館を自ら使用占有し、正当な権限のある使用者として国会記者会館の管理を行って」おり「第三者の国会記者会館への立ち入りについて許可するか許可しないかの決定権を有している。」等と主張している。1969年3月に衆議院事務総長が国会記者会代表者にあてた文書「国会記者事務所の使用について」には、国会記者会が衆議院に使用を申請し、衆議院が「使用条件」を付してこれを承認した経緯が記録されている。「使用条件」は、使用目的を「国会関係取材のための新聞、通信、放送等の記者事務用室」としており、さらに同文書に「国会記者会加盟社以外についても衆議院が必要と認めるものは、使用できる」との文言がある。こうしたことから、加盟社以外の記者の会館使用を拒む根拠はない、との指摘がある。さらには、「市民の知る権利に寄与すると考えられるのであれば、むしろ積極的に（会館使用の）対象の範囲を拡大することこそが、市民を代表して国になりかわり取材拠点を管理する者の責務である」との山田健太専修大学教授による説もある。