ポーランド国内の都市の中心部は中世の街並みが保存維持されているが、外縁部の風景に共通するのは旧共産圏によく見られる四角い灰色のアパート群が多い。これは旧体制時代に建設されたもの。戦後、人口増加の対策として間に合わせに作られたものである。こぢんまりして、各戸の多くが前面と後面の両方に窓がある、欧州の寒い地方によくある防寒のため二重窓であったり、セントラルヒーティングシステムが付いている。物資不足の共産主義を反映し、壁が薄い建物もあり、近代的ではなく、使い勝手はあまり機能的ではない。近くには何軒かの店か酒屋・大衆食堂があったり、バスやトラムの停留所・公園・カトリック教会があるように設計されている。しかし一方、そういった近代アパートの存在がポーランドのよき文化的伝統に対する脅威となっているとの社会学的非難がある。地区のカトリック教会がある程度人々を結び付けている。首都ワルシャワに関しては、今も共産圏時代の灰色のビルが中心街に数多く残っている。高度成長を背景に、一部では複数の不動産開発業者がビジネス街に富裕層向けマンション・オフィス・ホテル複合施設を建設することになっており、今後数年の間に多数の高層ビルが新たに出現することになっている。
ポーランド料理は、基本的には家庭料理が主で、宴会料理や狩猟料理（ビゴスなど）などがある。歴史的に多くの民族からの影響があり、類似する料理は主に東欧、その他にドイツ、オーストリアとユダヤ料理となる。周辺のさまざまな民族の食習慣がポーランド文化に交わる。一般的に、料理の量が多い。ローストした大量の肉塊ばかりではなく、キャベツや根野菜、主食のイモを多く使う。基本の4種類のハーブやスパイスを使った料理もよくあるが、主にクリーム状の濃厚なソースを頻繁に使う。日本人には寒冷地方特有の高塩分食で、脂身、ラードやバターを多く使用する料理となる。
経済協力開発機構 (OCED) 加盟国に共通する問題としてポーランドにも少子化の傾向がある。その反面、若者が多い。人口の50%が35歳以下、35%が25歳以下、20%が15歳以下である。また学生全体の87%が外国語を習得している。高等教育にも熱心な国民性で、大学進学率は約70%にも上り、19歳から24歳までの人口全体の55%が学生である。
2008年、若者の50%が大学を卒業し学位を取得する（日本は39%）。この数字はOECD加盟国では4位（日本は12位）である。特に近年では若者の95%が大学を卒業し学位を取得するという調査結果もあり、教育熱が非常に高い。ポーランドの階級社会では、高卒はホワイトカラー職に就けない。しかし大学卒業しても多くは就職先がなく、西欧先進国などへ労働移民者とし移住しているのが現状である。国立大学の授業料は無料。IT教育に熱心な国の一つで、2014年に開催された第一回コーディング世界大会ではポーランドのチームが優勝した。
ポーランドの特徴の一つはその教育水準にある。先進国ほどの所得水準でないにもかかわらず、2012年の経済協力開発機構OECD生徒の学習到達度調査 (PISA) 参加65カ国中、数学13位、科学9位、読解10位。
平均寿命は77.1歳。かつてはユニバーサルヘルスケアが実現されていたが、法改正により保険料不払い者が資格を喪失するようになり、2013年には加入率91.6%に転落した。
米国CIAの調査によると、国民の約95%がカトリック教徒であり、うち75%が敬虔な信者である。このように、ポーランド人の価値観や日常生活にカトリックの信仰が根付いている。史上初のポーランド出身の教皇ヨハネ・パウロ二世は絶大な尊敬を集めた。なお、ローマ・カトリック教会とは別にポーランド・カトリック教会という教派も存在する。そのほか、プロテスタント、正教会、ユダヤ教、イスラム教（中世からの伝統を持つリプカ・タタール人が緩やかな信仰に基づいた生活をしている）、アジア人の移民ではベトナム人が多く仏教の信者もごく少数わずかながら存在する。
終戦直後の1945年9月に議員を辞任し、中央公論社副社長・『中央公論』編集主任に就任するが、1946年11月には言論活動に専念するため辞職している。また、1947年には公職追放を受けたが、翌年には追放を解除された。この追放にあたっては木村健康・丸山真男・辻清明らが追放解除の嘆願書を占領軍に送っている。1948年に日本政治学会理事に就任したのちは要職を歴任し、1949年に公益事業学会理事長に就任、1950年には自らが主導して日本行政学会を設立、初代理事長になった。大学教育にも復帰し、1950年1月にはお茶の水女子大学学長に就任、1959年12月まで務めた後、1962年4月から国際基督教大学教授に就任、同大の大学院行政学研究科設置に協力した。この間も学外の要職を歴任し、民主教育協会会長（1954-1962年）、東京都教育委員長（1968-1979年）のほか、中央教育審議会委員（1969年就任）・NHK番組審議会委員（1959年就任）・憲法調査会委員（1957年就任）・第一次臨時行政調査会（第一次臨調）委員（1962-1964年）をはじめとする各種委員を務めた。また1951年からは民主社会主義連盟理事長として社会党右派の政策路線を学問的・理論的にサポートしており、1960年の民主社会党結成時には執行委員長への就任も取りざたされたが、蝋山はこれは辞退した。しかし、民社党結成と同時に発足した同党の政策を理論的に補完する民主社会主義研究会議の議長に就任し、理論的イデオローグとして特に日米安保肯定論で民社党の外交・防衛政策を理論づけたことは有名である。1966年4月勲一等瑞宝章を受章し、1968年には日本学士院会員となるが、1980年急性心不全で死去する。戦前・戦後を通じた研究者・言論人としての旺盛な活動、現実政治への関与から今日も蝋山に対する関心は高く、「行政学研究のパイオニア」「1930年代を代表する『革新派』知識人」などの視点から蝋山自身を対象とする研究が蓄積されている。また、蝋山が端緒をつけた行政学研究は、蝋山の講座を継承した辻清明や今村都南雄らによって継承発展することとなる。