主として釣具（グローバルブランド名「Daiwa」）の製造をしているが、ゴルフ用品の製造や、スポーツ用品（テニス＝ブランド名「Prince」、ゴルフ・バドミントン・スキーなど）、自転車（スポーツバイク）の販売もしている。かつての社名は「ダイワ精工」だったが、2009年10月1日より現在の社名の「グローブライド」に変更。今までの社名Daiwaはフィッシング部門の単独のグローバルブランドネームとし、釣具に関しては引き続き「ダイワ」を名乗っている。釣具のトップメーカーとして有名でテレビ大阪系の釣り番組「THE フィッシング」の筆頭スポンサーとなっている。また映画「釣りバカ日誌」の撮影に使われる釣具は、同社製。近年は、同社カスタムブランド【アイズファクトリー】とメガバス【itoエンジニアリング】でコラボレーションリールを開発しており2008年11月5日よりメガバス株式会社と資本提携を発表している。
ロード・アメリカはミルウォーキーとグリーンベイの間に位置する常設サーキットである。コースはウィスコンシン州のケトル・モレーン内にあり、640エーカー (2.6 km²) の面積を占め、近くをケトル・モレーン・セニック・ドライブが通る。1955年9月からレースを主催し、現在では年に400のイベントが開催される。毎年開催される主要なイベントとして、AMA スーパーバイク・シリーズを含む3つのモーターサイクル・イベント、3つのヴィンテージカー・イベント、SCCA主催のイベントであるアメリカン・ル・マン・シリーズ、スピード・ワールド・チャレンジ、NASCAR エクスフィニティ・シリーズなどがある。ロード・アメリカは開場当時のレイアウトを完全に維持している世界でも数少ないサーキットの一つである。コースは全長4.048マイル (6.515 km) であり、14のコーナーが存在する。多くの標高変化があり、ホームストレートでの速度は 200 mph (300 km/h) に達する。ターン11は「the kink」として知られる。
宝永7年（1710年）尾張藩家老、三河寺部領主・渡辺定綱の子として誕生した。享保3年（1718年）兄・直綱の死去により家督を相続し、寺部領主となる。まだ幼く、先代・直綱の時と同様、自ら江戸に参府せず、使者を遣わして、8代将軍・徳川吉宗に銀馬代、時服を献上した。宝暦4年（1754年）7月27日死去。享年45。家督は嫡男の綱通が相続した。
山形県東根市出身。古川学園高へ進学し、同級生には山田美花、高橋咲妃恵がいる。在学中は2年次にインターハイ、国体で優勝、春高バレーで準優勝した。2012年4月にパイオニアレッドウィングスに入団した。同年11月17日の対東レ戦でプレミアリーグデビューを飾った。2014年5月のレッドウィングス廃部に伴い、7月に仙台ベルフィーユへの移籍が決まった。
2006年に開催されたハンファ・イーグルス対三星ライオンズの韓国シリーズではホームチームであるハンファが3塁側ベンチを使用していたが、スコアボードにはビジターチームが3塁側、ホームチームが1塁側になるというアクシデントが起きていた。2009年10月24日に開催された起亜タイガース対SKワイバーンズの韓国シリーズ第7戦は5－5の同点の9回裏、羅志完外野手のホームランでサヨナラ勝ちを収めた起亜が対戦成績を4勝3敗で終え、12年ぶりの韓国シリーズ優勝を決めている。MVPには優勝を決めるサヨナラホームランを放ったナ・ジワン外野手が選ばれている。
2004年のEU加盟後、ポーランドはEU内でも西欧諸国より低い賃金水準を持つことから、他の中東欧国同様にEU内の「工場」、そして。さらに、現在ではその高い教育水準を生かして研究開発施設をポーランドに設けようとする企業もあるようである。また、EU加盟後、さらにポーランドから多くの労働者が主にEUの先進諸国に出稼ぎに行っている。他のEUの中東欧国同様、主に単純労働者としての雇用が先行している。一部ではホワイトカラーとしての雇用もみられ、財を成すものも現れた。これまで本国経済の堅調に支えられてポーランドへ帰国する者が徐々に増加していたが、昨今の世界的な金融危機の余波で国内外の経済情勢が激変しているため、ポーランド本国でも就職の機会が少ないのではないか、職を得ても収入が低いのではないか、あるいはポーランド国内であっても自分の出身地とは離れた地方でないと求人していないのではないか、と考えて帰国をためらう動きも出てきた。しかし、ポーランド政府は国内産業の長期的な発展を確実にするため道路や通信などといったインフラの整備を急ピッチで進めているため、外国へ出ている出稼ぎのうち未熟練労働者の祖国へのUターンを積極的に奨励している。ポーランドにおけるインフラ整備や教育など経済発展の基礎作り事業は、規模が巨大であるにもかかわらず資金リスクがないのが特徴である。これは政府や民間からの資金調達に加えて、EUからインフラ整備や教育などポーランド事業を支援するために膨大な補助金（EU構造ファンド、英：EU structural funds）が下りているからである。政府は2010年度より緊縮財政を行っているが、これは主に国営企業の民営化による新規株式公開 (IPO) で多くを賄うことになっており、歳出規模を削減するというわけではない。また、インフラ整備プロジェクトは主にEUなどから資金が確定して拠出されている。これまで国内で9万のプロジェクトに86億ユーロの支援が行われ、13000もの一般企業、数千キロの道路建設、鉄道路線や各地の主要駅の改修や建て替え、無数の歴史的建造物や遺跡の整備といった事業がEUから潤沢な資金援助を受けている。また、61万人のポーランド人学生、260万人の一般のポーランド人がEU資金の恩恵を受けている。2007年から2013年にかけての間でポーランドがEUから補助金を受け取る事業の総数は、ドイツに次いでヨーロッパ第2位である。このほかにEUからは農業補助金や行政補助金などがポーランドへ渡されている。ポーランド政府が、「ポーランドへ帰ろう!」キャンペーンを張って国外にいるポーランド人の帰国を熱心に促しているのは、これらの大事業のために膨大な人手が要るためである。