モトリーはテキサス州ヒューストンのノースショア高校でデビッド・グリーンヘッドコーチのもとでプレーした。ジュニア時にチームは32勝-4敗の成績で、シニア時には30勝-5敗を記録し、地区選手権で連続優勝を果たした。全米トップ100選手に選ばれ、2012年9月12日にベイラー大学でプレーすることを発表した。
幸福三説（こうふくさんせつ）は、明治の文豪、幸田露伴が自著『努力論』で主張したもので、「惜福」「分福」「植福」の三つからなる。「惜福」とは、自らに与えられた福を、取り尽くし、使い尽くしてしまわずに、天に預けておく、ということ。その心掛けが、再度運にめぐり合う確率を高くする、と説かれる。露伴は「幸福に遇う人を観ると、多くは「惜福」の工夫のある人であって、然らざる否運の人を観ると、十の八、九までは少しも惜福の工夫のない人である。福を取り尽くしてしまわぬが惜福であり、また使い尽くしてしまわぬが惜福である。惜福の工夫を積んでいる人が、不思議にまた福に遇うものであり、惜福の工夫に欠けて居る人が不思議に福に遇わぬものであることは、面白い世間の現象である」と述べている。「分福」とは、幸福を人に分け与えること。自分ひとりの幸福はありえない、周囲を幸福にすることが、自らの幸福につながる､と説かれる。「恩送り」「情けは人のためならず」と近い考え方である。露伴は「すべて人世の事は時計の振子のようなもので、右へ動かした丈は左へ動き、 左へ動いた丈は右に動くもの、自分から福を分ち与えれば人もまた自分に福を分ち与えるものだ」と述べている。「植福」とは、将来にわたって幸せであり続けるように、今から幸福の種を蒔いておくこと、精進（正しい努力）し続けること。過去に自らが蒔いた種が芽を出し、今の自分を創っている。過去を書き替えることはできないが、今から良い種を蒔き続ければ、望ましい未来につなげることが出来る、と説かれる。
1991年に広島県立広島国泰寺高等学校にあった通信制課程が独立し、単独の通信制高校として設立された。そのため国泰寺高校に隣接している。2010年までは海上自衛隊第1術科学校生徒部（海上自衛隊生徒）との技能連携を行っていた。入学試験は春季、秋季の2回であり、毎年500名程度の募集を行う。15歳から60歳くらいまでの幅広い年代の生徒が通う学校である。月に2 - 3回程度のスクーリング（面接指導・登校日）があり3 - 4年で卒業することが目安となっているが、単位制高校のため留年といった制度はない。2011年現在、在籍する生徒は約2,000人。広島市立広島みらい創生高等学校の開校に伴い、2021年3月末で閉校することが決定している。
「the united nations」（連合国）という言葉が初めて用いられたのは、第二次世界大戦中、日独伊の枢軸国と対戦していた26か国がワシントンD.C.に集まり、1942年1月1日、枢軸国への対決を明らかにした「連合国共同宣言（ワシントン宣言）」においてである。この名称は、前日の1941年12月31日、ルーズベルト米大統領がチャーチル英首相に提案して同意を得たとされる。戦後の国際的な平和組織の名称としては、前述のとおり1943年8月に作成されたアメリカ国務省の案の中で既に使用されていたが、その後、連合国側の構想の中で使用されるようになった。一方のソ連は「世界連邦」という名称を提案していた。国際連合の設立に尽力したルーズベルト大統領は、サンフランシスコ会議開幕直前である1945年4月12日に死去した。会議では、「United Nations」という英語は複数形であり国際機構を意味するものとしては不適当ではないかとの意見もあったが、彼に対する敬意を表してこの名称を採用することが合意された。しばらくは文法上の理由からUnited Nations Organization (UNO)という名称も使われたが、次第に使われなくなった。一方、フランス語では「機構」を示す「Organisation」を付してOrganisation des Nations uniesから、「ONU」との略称を用いている。スペイン語（Organización de las Naciones Unidas）、イタリア語（Organizzazione delle Nazioni Unite）も同様である。。ドイツ語では「連合国」と直訳している。日本においては、戦争中の国家連合の名称としては「連合国」、国際機構に対しては「国際連合」との訳語が一般に用いられてきた。後者を軍事同盟の連合国と区別するために「国際連合」と意訳したのは外務官僚であるとされる。ただし、連合国側も日本の占領時には連合国について"the Allied Powers"と表記しており、"the United Nations"という用語を軍事的な意味で継続して使用する意思はなかった。1944年（昭和19年）10月にダンバートン・オークス会議で発表された「国際連合憲章の原案（「一般的国際機構設立に関する提案」）」を同年12月に外務省が翻訳した際には、既に「国際連合」という訳語が用いられており、その後も国際機構を指す言葉としては戦中から戦後、現在に至るまで使用されている。朝日新聞は、駐英大使の森治樹が名付け親だとする話を報じている。日本と同様に漢字を使用している中華民国や中華人民共和国では「联合国／聯合國」が主に用いられている。大韓民国では、日本と同じく「國際聯合（국제연합）」であるが、英音短縮であるUN（「ユーエン」と発音、表記は「유엔」）が用いられる方が一般的である。