日本国内では2作のみで終了した『バトルマスター』シリーズであるが、『ガンダム・ザ・バトルマスター2』を北米向けにアレンジした『GUNDAM BATTLE ASSAULT』が好評だったため、北米ではその後も独自の展開を続けており、その一部は『バトルマスター』のタイトルが付かない形で日本にも逆輸入されている。初期の日本版と異なり、北米版では各メカのパイロットは原作のキャラクターと同一人物が操縦しているという設定であり、これらを元に逆移植された日本版でも反映されている。『バトルマスター』シリーズのオリジナルMAであったサイコガンダムMk-IIIは、『BATTLE ASSAULT』ではヴァルダー・ファーキル、『BATTLE ASSAULT 2』ではウルベ・イシカワがそれぞれパイロットになっている。ナツメ開発・バンダイ発売であるためか、『BATTLE ASSAULT 2』におけるガンダムエピオンの必殺技は、日本で発売されたスーパーファミコン用ソフト『新機動戦記ガンダムW ENDLESS DUEL』でも使用していた必殺技（オーラをまとった後に方向を決めて突進する突進技）が採用されている。
グラフィックは2Dだが、登場する機体は「モーションパーツシステム」により体の各部分を独立して描写しており（スプライトを使った多関節）、機体の動きに伴って体の各部分が干渉し合いガシャガシャと動く重量感を表現している。また、登場機体のサイズは原作の記述に基づいている。例えばRX-78ガンダムとνガンダムでも原作通り身長差があり、中ボスのビグ・ザムやサイコガンダムMK-III、ノイエ・ジールなどは、接近した状態では画面に足しか見えないということもある（原作に忠実という訳でもなく、クィン・マンサは原作より小さい）。また、ビグザムはそのサイズゆえに移動そのものが攻撃になるが方向転換すらできない、νガンダムがフィン・ファンネルを打撃武器として使用する攻撃など、本作は単なるガンダムの格闘ゲームという枠を越えて、特異なゲーム性と世界観を確立している。登場する機体は本作オリジナルの「サイコガンダムMk-III」を除いては既存のガンダムシリーズから採用しているが、世界観はゲームオリジナルのものとなっており、各機体に搭乗するパイロットも本作オリジナルのキャラクターである。パイロットキャラクターデザインは重田敦司。世界観の違いから、原作では登場時期に10年以上の開きがある機体も、本作の世界観においては技術的な差は存在しないという設定となっている。
1975年（昭和50年）に中堅電機メーカーの専属下請けとしてセラミックコンデンサーの製造加工の受託を行う企業として創業したが同社の組立部門の海外移転で納入先を失った為、1986年（昭和61年）にキャノン電子本社工場内でのフロッピーディスクドライブの組立工程を受託し、EMS事業の第一歩を踏み出した。その後、フロッピーディスクの組立だけでなく、そのエンジン部分の製造も受託された為、高速チップマウンターなどの半導体実装装置を導入した。これを切っ掛けに、本格的に電子部品ユニットの生産を開始したほか、デスクトップパソコンなどの様々な完成品の組立にも乗り出すなどEMS企業として発展することとなった。これらの製造経験を生かして1991年（平成3年）に半導体のテーピングマシンの開発・販売を開始して単なる受託企業からの脱却し自社製品を持つまでに成長した。その後、電子部品実装の技術力が評価され、取引先の一つである大手事務機器メーカーが1995年（平成7年）に台湾の光学機器のEMS企業亜洲光学と組んで中華人民共和国東莞市で低価格ファクシミリの量産を計画した際に、その中核部品である電子部品の実装技術を提供して現地生産に乗り出すこととなった。この際に台湾証券取引所上場企業である亜洲光学と折半出資で合弁会社を香港に設立しその100%出資子会社の形で東莞市の亜洲光学グループの工場内に生産拠点「東莞廣通事務機有限公司」を設立し、本格的な海外生産に乗り出すこととなった。この東莞市の生産拠点「東莞廣通事務機有限公司」では、設備投資資金は全て亜洲光学が負担し、一般的な生産管理と従業員の人事管理も同じ敷地内にある他の亜洲光学グループ企業と同様に亜洲光学が一括して行い、鹿島エレクトロ産業側は、3年ローテーションで日本人社員を5名常駐させ、量産技術の支援、生産・検査設備類の選定、日本の得意先からの技術的な打ち合わせへの対応と云う技術営業など電子部品の実装技術に全般を鹿島エレクトロ産業側が担う、という分担で設立・運営されている。その為、折半出資で設立した際の鹿島エレクトロ産業側は群馬の工場から移設した機械設備の現物出資のみであっただけでなく、その後の設備増強時の資本も全て増資引き受けの形で亜洲光学が引き受けており、結果的に2002年（平成14年）段階で鹿島エレクトロ産業の出資比率は23%まで低下して資本上は持分法子会社となっているが、日本での鹿島エレクトロ産業の取引先マックスの深セン工場の受注獲得や、受注先の日本の電気・電子機器メーカーや事務機器メーカーとの詳細な打ち合わせを行いながらの開発・試作から量産試作までを鹿島エレクトロ産業が日本で行ってから、東莞市の生産拠点「東莞廣通事務機有限公司」に治具や検査装置などの生産設備を移転する形で運営しており、現在も鹿島エレクトロ産業の中国の生産拠点として機能している。また、2003年（平成15年）1月には上海にも亜洲光学との合弁会社「信泰鹿島電子（上海）有限公司」を設立し、2007年（平成19年）2月にはより大規模な工場を建設して移転させるなど中国でのEMS事業を亜洲光学と一体となって拡大している。こうした中国への進出は日本の中小企業の海外展開の成功例の一つとして日本貿易振興会アジア経済研究所が編集した「産業リンケージと中小企業-東アジア電子産業の視点-」という単行本で1章丸ごと使用して紹介されたり、群馬大学の「地域研究センター」が行っている「中国ビジネス研究会」の副会長に鹿島社長が就任するなど注目を集めている。