ここにある山があるとし、その山の高さを1,000mとする。その麓を地点A、さらにその山を越えた麓を地点Bとする。地点Aの気温を15℃とし、ここで地点AからBの方向に向けて風が吹いているとする。もちろんその風は、山肌にぶつかり行き場を失って上昇気流として山を登り始める。気温は高度とともに低下するので、この風が空気を飽和させるのに十分な水蒸気を含んでいる場合、上昇中のどこかで空気が飽和して雲が発生し、最終的には山に雨を降らせる。湿った空気の温度減率（これを湿潤断熱減率という）は、空気中に含まれる水蒸気が凝縮する際に熱を放出させる凝縮熱から、平均の温度減率（0.6℃/100m）よりも小さい。すなわち湿潤断熱減率は約0.5℃/100mである。その割合で温度が低下していくならば、山の頂上（1,000m）付近では温度が10℃となるはずである。また、吹き降ろすときには水蒸気の凝結がないので温度減率（これを乾燥断熱減率という）は湿潤温度減率よりも大きい約1℃/100mである。そうするとB地点での温度は20℃となる。よってB地点ではA地点よりも気温が高く、乾燥した風が吹くということになる。このフェーン現象は、湿った空気を前に伴ったものという意味で湿ったフェーン現象と呼ぶ。水蒸気と分離した結果、温位が上昇した空気が力学的に下降する現象と言える。その性質により山地の前後で相当温位はほぼ保存する。
フェーン現象には二つの種類がある。すなわち、熱力学的な断熱変化によって起こるフェーン現象と力学的に起こるフェーン現象である。前者を湿ったフェーン、後者を乾いたフェーンという。乾いたフェーンは風が山を越えなくても起こるフェーン現象として知られている。この両者の現象の発生を唱え、フェーン現象の本格的な研究を行ったのは「近代気象学の父」とも称されるオーストリアの気象・気候学者ユリウス・フェルディナント・フォン・ハン（Julius Ferdinand von Hann、「J.F.ハーン」と表記する例もある）（1839年～1921年）である。ハンはフェーン現象の研究のほか、上昇気流による断熱変化、高気圧論など、気象熱力学を主とした気象力学の研究で業績を上げた人物である。
空気中に含まれる水蒸気が凝縮する際には熱を放出させる。これを凝縮熱という。山の斜面を風が上昇すると空気は冷やされるが、湿った空気の場合は、凝縮熱の作用により温度が下がりにくい。一方、山で乾燥した空気は、下降に従って温度が上がるが、山を昇るときよりも温度の変動幅が大きい。このため元の気温よりも高くなる。フェーン現象が起こると冬季であっても気温が25℃を越えることがある。
フェーン現象という名前は、フェーン（ドイツ語: Föhn : 南風）というアルプス山中で吹く局地風が由来であり、この局地風はアルプスを越えて吹く乾いた暖かい風のことである。現在は一般用語として使われており、本来のフェーンのほかに、北米のロッキー山脈を越えて吹く風チヌークなど、世界各地の同様の風もフェーンと呼ばれる。なお、漢字による当て字は岡田武松が考案した風炎である。
駅があった場所は駅前商店街「ナイン」の周辺に相当する。駅の跡地は京都タクシーの営業所に変わり、貨物線が伸びていたあたりは福知山市役所支所の駐車場となった。駅の痕跡は残っていない。北・西側は河守地区の住宅街、東・南側は田園地帯。北丹鉄道廃止後に開業した宮福線の大江駅が、当駅があった場所より50メートルほど川寄りに設けられている。当駅付近の線路跡については国道175号沿いに低い築堤の跡を認めることができるが、そこから先、公庄駅までの区間は宮福線の線路用地に転用されている。
1952年11月11日、有力問屋が軒を並べる北海道小樽市堺町32番地で進藤富夫が「丸一藤富商店」を創業、小樽商品取引所に加入する。社名の由来は、屋号が○一（丸に漢数字の一）であったことと、創業者の進藤富夫の2文字を取って「丸一藤富商店」と命名された。創業時の資本金は100万円。業務内容は（1）雑穀・デンプンの仲介業、（2）魚粕、魚油、海藻類の販売（3）それらに付随する一切の業務とシンプルなものであった。また創業者進藤富夫は小樽商品取引所の新規会員として参入し大仕手による小豆の買占め戦などもあって、市場は活況を呈した。1961年には資本金を300万円に増強し、小樽商品取引所で有力会員の地位を固めた。また、同年小樽商品取引所は札幌に移転し北海道穀物商品取引所に改称、所在地を北海道札幌市大通西5丁目3番地に移したため、翌1962年、取引所からほど近い、札幌市北1条西7丁目3番地に移転した。1963年には函館営業所を開設する。翌1964年に旭川支店を開設し、商号を「株式会社丸一藤富」に変更した。1966年釧路営業所を開設し、営業網は札幌本社のほか、函館、旭川、釧路と北海道を網羅するものとなった。北海道穀物取引所の出来高は1961年から1970年までの10年間うなぎ登りで増えていった。売買の中心であった小豆と大手亡豆の合計出来高が年間100万枚を突破し、1969年には約定金額が合計5,000億円を突破し、北海道穀物取引所の一つのピークを迎えた。1968年商品取引所法は抜本的に改正され、それまでの商品仲買人は商品取引員に改称されるとともに登録制から許可制に移行したことを受け、商号を株式会社藤富に改めた。1971年商品取引員の許可を受けたが経営の実態は厳しさを増していた。そんな折、資本構成が急変する。1979年福岡に本社を構える双葉商事の吉田信明が株式を全額取得し、株式会社藤富は双葉商事の傘下に入った。双葉商事は同社で営業本部長であった稲富恒次、高松支店長であった小川勇一を送り込み経営陣を一新する。その後、1984年に稲富恒次が吉田信明から全株式を譲りうけオーナーとなった。稲富は社長就任と同時に、東京都新宿区西新宿八丁目5番4号に東京支店を開設し、念願の東京進出を果たした。また、翌年東京穀物商品取引所、東京砂糖取引所、関門商品取引所と続けざまに商品取引員の看板を入手し積極的な事業展開を図り、経営の中心を東京へと移していったが、社長就任から2年も至らず病の為この世を去る。享年55歳であった。稲富恒次亡きあと後継者問題に直面したが、小林洋行によるM&Aが実施され、現在の経営基盤が固められた。1993年には、本社を東京に移し、商号を現在の株式会社フジトミに変更している。