小学生の時に日本拳法を学び、その後空手を始める。中学生からキックボクシングを学び始める。2004年2月、16歳でR.I.S.E.でデビューを果たした。2008年11月25日、タイのルンピニー・スタジアムで行なわれた「スッグ・ペットインディー」のWPMF世界スーパーフェザー級王座決定戦でクリス・ソーワラピンと対戦し、3-0の判定勝ちを収め王座に就いた。2010年2月26日、1DAYトーナメント「ムエタイマラソン」の1回戦でアレックス・ムーノス、準決勝でクリス・フォスターを破り決勝戦へ進出。決勝ではプロムエタイ協会バンタム級王者ガンワーンレック・ペッティンディーに破れるも準優勝を果たした。小林聡以来の日本人準優勝者となる。2010年3月21日、M-1 FAIRTEX SINGHA BEERムエタイチャレンジ「NAI KANOMTOM vol.1」の初代M-1ライト級王座決定トーナメント準決勝で元全日本ライト級王者遠藤智史と対戦し、2-0の判定勝ちを収めた。2011年4月24日、REBELS.7で元全日本フェザー級王者山本真弘と対戦し、判定1-1の引き分けとなった。
本線でない線路。列車の運行に常用しない線路のこと。上記の中線とは異なり、直接隣の停車場に発車していくことや、隣の停車場から直接到着することのできない線路のこと。側線には以下のような種類がある。
日本語の停車場は駅よりも意味が広く操車場や信号場など行き違いや待ち合わせなどを含めて列車が発着するところはすべて停車場という。明治時代日本に鉄道が導入されたとき、今の「駅」にあたるものも含め、列車が止まる場所はみな停車場と名づけられた。利用者はこれを駅と呼ぶことが多く、鉄道関係者も時に停車場、時に駅と用語を混用した。時とともに駅が優勢になったが、昭和時代まで停車場という言い方は残った。1936年（昭和11年）の鉄道省の職制改正によって、停車場と駅の呼び分けが明確になり、一般の会話から停車場という表現は少なくなっていった。今でも都道府県道・市町村道の法定路線名には「停車場」という言葉が使われる。例えば、札幌駅から南にのびる道路は、北海道道18号札幌停車場線（通称：札幌駅前通）である。以前の地方鉄道建設規程では、転轍機（分岐器・ポイント）のある駅を停車場、ない駅を停留場と呼んでいた。その後の普通鉄道構造規則や、鉄道に関する技術上の基準を定める省令ではどちらもまとめて停車場という。ただし、事業者によっては実施基準を定めて停留場の呼称が使われ続けているところもある。また、軌道法による軌道ではみな停留場である。
ファンタジーストーリー。時代設定などは不明。主人公が冒険に憧れるなどありがちな設定ではあるが、作者の趣味によるマニアックなギャグが他にはないものとなっている。漫画の世界側と作者のリアル側でのやり取りが頻繁にある。また、女性陣の服装は現代に通じるものがある。
1985年3月までの日本の通信事業は、政府（郵政省）により、国内電話は日本電信電話公社、国際電話は国際電信電話株式会社がそれぞれ郵政省の外郭団体として独占する形で事業を営んでいた。太平洋戦争後、占領政策を進めてきたGHQは、国際通信設備の建設、保守を業務とする国策会社であった国際電気通信株式会社を解散させ、当該会社の保有する国際電信電話設備を逓信省に移管させ国内国際電気通信業務を所管させた。1949年に逓信省を郵政省と電気通信省に分割し、国内国際電気通信業務を電気通信省に所管させた。国際電気通信株式会社が半官半民の会社とし、国際通信施設の拡充を行っていたという先例があった事が指摘されていたが、電気通信大臣であった佐藤栄作は「電気通信省の管理者としては積極的な検討はしておらず、今日のところは国家的な使命を達成する意味において公共企業体の程度には是非とどめておきたいので、公共企業体移行への準備を進めている」と述べ、1952年、電気通信省所管の国内国際電気通信業務は、公法上の特殊法人とし設立された日本電信電話公社に移管された。翌1953年、国際電信電話業務については、国際電信電話株式会社（KDD）法に依り郵政省管轄の特殊会社として設立された国際電信電話株式会社に移管されることになった。国際電信電話は元国際電気通信株式会社の無線施設部門、日本電信電話公社中央局の国際通信部門、及び電気通信省の国際電気通信局を核とする本社部門によって組織された。KDD法第2条により「国際電気通信業務」および「前号の業務に附帯する業務」を営むものと規定され、日本国内において唯一国際回線の保有を許可されていた。同法第2条2項により、郵政大臣の認可を受けて「会社の目的を達成するために必要な業務」、「前号の業務のほか、前項の業務の円滑な遂行に支障のない範囲内において、同項の業務を営むために保有する設備又は技術を活用して行う電気通信業務その他の業務」を営むことができると規定されていた。また独占的な国際通信事業者と見なされ、同法により企業活動が規制されていた。1985年（昭和60年）電気通信事業法が施行された。本法施行までは公衆電気通信法の下、日本電信電話公社が国内公衆電気通信を、国際電信電話株式会社が国際電気通信を役務とすることができたが、電気通信事業法の施行により、電気通信事業への新規参入および電話機や回線利用制度の自由化が認められた。