2000年7月25日に運行開始した、東京都千代田区と茨城県牛久市・阿見町・美浦村・稲敷市（旧江戸崎町）を結ぶ路線である。運行開始時は1日16往復運行されていたが減便を重ね、2010年5月1日時点では1日4往復が設定されていた。2008年6月30日限りでJRバス関東は直接運行から撤退（運行支援のみ担当）し、関東鉄道（竜ヶ崎営業所担当）の単独運行となっていたが、2011年3月31日をもって運行を終了した。
1991年4月1日に運行を開始した、東京都千代田区と茨城県つくば市の筑波山（筑波山口）を結んでいた路線である。1日8往復が運行されていた（運行開始から運行終了まで変わらず）。愛称の由来は、筑波山の異称「筑波嶺」（つくばね）から。1985年（昭和60年）3月まで、旧・日本国有鉄道（国鉄）が東北本線・水戸線経由で上野と勝田を結んだ急行「つくばね」という列車を運行しており、その愛称を再び用いていた。東京から筑波山麓への観光輸送に於ける直通需要を満たすとともに、国道408号・学園西大通り沿線の研究所（農業生物資源研究所、農業環境技術研究所、果樹研究所、国土地理院、土木研究所、高エネルギー加速器研究機構）など、「つくば号」ではカバーできないつくば市の谷田部・大穂・筑波地区の交通を補完する役割をもった。2005年8月24日に首都圏新都市鉄道つくばエクスプレスが開業したため、この路線も経路を変更した。特に競合したつくば市西部で利用者数が減少したため、2006年9月30日を最後に運行を終了した。なお、全停留所周辺で他のバス路線が通じているため、この路線の休止後に「交通空白地帯」となった沿線の地区はない。
1987年4月1日に運行開始した路線で、JR東日本となってから初めて新設された路線である。本路線は開業以来利用者数が急増し、つくばエクスプレス開業までは常磐高速バスでは最も利用者数の多い路線で、混雑対策として、全長15メートルの長大バス「メガライナー」まで導入された。つくばエクスプレス開業後は利用者数が減少し、運行便数も削減されている。
1999年2月1日に運行開始。鉄道では乗換えが必要な区間を直行する路線で、都心とベッドタウンを直結する高速バスは首都圏では初の設定である。通勤にも利用できるダイヤを設定し、一時は3ルートが運行されていたが、つくばエクスプレスの開業後の2007年に完全に並行する1ルートを廃止し、残りの2ルートも1ルートに再編された。同時にJRバス関東は直接運行から撤退し、運行支援のみ担当していた。2016年12月31日をもって運行を終了した。
2001年7月11日に1日12往復で開業。東京駅から、現在のつくばエクスプレス沿線にあたる千葉県柏市の柏の葉地区、および流山市（青田地区・江戸川台駅）を結んだ。東武鉄道（運行開始当初）との共同運行で、2003年3月20日から14往復に増便されたが、2005年4月1日には11往復に減便され、2006年2月28日限りで廃止となった。
いずれの路線についても、JRバス関東が共同運行や運行支援などで運行に携わり、東京駅や新宿駅のJRバスのバスターミナルから出発し、一部路線を除いて現地のバス事業者との共同運行を行っている（一部路線ではJRバス関東が撤退、運行支援のみ担当）という共通点がある。また、首都高速道路の渋滞に対応して、上り便の所要時間についてはいずれの路線も20分から30分程度多く設定されていることも全ての路線について共通する事項である。単独記事のある路線については、各記事を参照のこと。
2018年6月2日に東京外環自動車道の三郷南IC - 高谷JCT間が開通したことにより、首都高速道路6号三郷線などの渋滞が緩和されたことを受け、2018年11月1日から、いわき号において土休日の上り便（いわき→東京）の一部を綾瀬駅、浅草駅通過とし、新宿いわき号において王子駅、池袋駅の停車を取りやめた。同年12月1日からは、ひたち号、みと号、つくば号も土曜日に都営浅草駅、上野駅は経由しなくなった。
製作後、1993年（平成5年）から東海道本線の東京貨物ターミナル - 西湘貨物間などで走行試験に供され、110 km/h での通常運転など、車両としての基本性能が実証された。本形式は荷役機械を不要として荷役作業の省力化・リードタイム短縮を企図したが、台車着脱の煩雑さが荷役時間短縮の減殺要因となった。コンテナ輸送にあっては海上コンテナの鉄道輸送が進展し、ISO 規格に準拠したタンクコンテナを主とする車扱貨物の置換え施策もあって、拠点での荷役機械導入が進行したことも本形式の投入意義を低下させた。加えて、景気後退の情勢下にあって実需そのものの発掘が困難であったこと、さらに日本の法体制上、事実上の二重課税が避けられない車種であることから、量産への移行はなされなかった。1996年（平成8年）以降は使用されず、2002年（平成14年）に3両とも車籍を抹消され、その後は川崎貨物駅構内にて留置されている。本形式の除籍後も DMT 方式の可能性を模索する動きは途絶せず、2008年（平成20年）6月には滋賀県内の運送業者が DMT 方式による協同一貫輸送体系の構築を提唱している。これは中小運送会社で構成する全国規模の協同組合を主体とするもので、2010年（平成22年）に予定された米原貨物ターミナル駅開業にあわせ、2009年（平成21年）に実証試験を開始するとしていた。