形状は単一形・単二形・単三形・単四形・角形 (006P) ・ガム型、その他に産業用特殊品がある。容量としては、例えば単三形では1000mAh - 2500mAh、単四形で750mAhが、2006年時点の標準的な公称容量である。充放電可能な回数（サイクル寿命）については、メーカーにもよるが、少ないものでも「およそ500回以上の充放電が可能」とされている。なお、容量の大きいものほど、サイクル寿命が短い傾向がある。これは、電極材の酸化や電解液の喪失が原因である。
非水系電解質の充電池としては高容量でリチウムイオン二次電池が普及するまでは長らく携帯機器の電源として使用されてきた。自己放電が多く、満充電後、概ね1年間放置しておくと容量が0になったが、2005年に三洋電機によって開発されたEneloopではこの点が改良された。自己放電の原因は『正極の自己分解』と『窒素化合物によるシャトル効果』『セパレータへの導電性化合物析出』だとされる。従来はセパレータの厚みを増やす事により自己放電を減らしていたが、セパレータの素材を従来のエチレンビニルアルコール系の親水性ポリオレフィンよりもさらに改良されたスルホン化ポリオレフィンを採用することにより自己放電を減らした。さらに負極の水素吸蔵合金に含まれるコバルトやマンガンが原因であることを突き止め、コバルトやマンガンを使わない『超格子合金』を採用することで、大幅に自己放電を抑える事が可能になった。低自己放電型ニッケル水素電池は、セパレータの体積が大きいため、従来の同等品よりも容量が低下して、最高容量の低自己放電型単三型充電池は2500mAhなので同等品の2700mAhと比較して容量が下がる。
Ni-H₂の開発は、1970年代のコムサットから始まり、最初の使用は1977年、アメリカ海軍の航法衛星 (NTS-2) である。つまり元々は、高出力、高容量、長寿命の人工衛星のバッテリーとして開発が進められていたわけである。当初はタンクに圧縮された水素を貯蔵していた。（現在でも、宇宙用等、一部では水素の貯蔵にタンクを用いる種類も残っている。）
NiH₂充電池はエネルギー貯蔵装置として人工衛星や宇宙探査機に使用される。例として国際宇宙ステーション、2001年のマーズオデッセイやマーズグローバルサーベイヤーに搭載された。ハッブル宇宙望遠鏡は打ち上げ後19年以上経つ2009年5月に元の蓄電池を交換した。低軌道で最も多くの充放電サイクルを経たNiH₂電池を交換した。
正極は乾式焼結によって製造される水酸化ニッケルを含む多孔質ニッケルである。負極の水素電極はテフロン結合の白金黒触媒が用いられ、セパレーターにはZircar tricot knit zirconia布であるlink titleZYK-15title.が用いられる。NiH₂セルは26%の水酸化カリウム (KOH) が電解質として用いられ寿命は80%の放電深度 (DOD) で15年を見込む。エネルギー密度は75Wh/kg・60 Wh/dm³、比出力 220 W/kg、開放電圧は1.55V・放電期間中の平均電圧は1.25Vで負荷時の電圧は1.5 V以下である。セルは2万回以上の充電サイクルで85%のエネルギー効率である。
一向に収まらぬ気配のない反政府デモに対処するため、サーレハは21日に年内退陣の提案を側近などに伝え、22日にスポークスマンにより発表。翌23日には野党や軍司令官らとの会談において、サーレハは年内に大統領選挙を実施すると表明したが、野党側が求める即時退陣は改めて拒否した。一方で22日に非常事態法が成立。1ヶ月限定で憲法の停止や司法手続きを経ることなく逮捕できるとした、デモ活動を封じ込めるための内容となっている。湾岸協力会議(GCC)はサーレハの1ヶ月以内の退陣や訴追免除といった内容を含む収拾案を示し、サーレハ自身も4月23日の時点ではいったん受け入れを表明したが、それでも反政府デモの勢いが収まることはなかった。アメリカを始めとする諸外国はサーレハの退陣表明を歓迎したが、24日には早くも政権の早期移譲を拒否。30日には直前で調停案への署名を拒否した。GCCはその後も調停案を軸とした交渉を続けたが、5月上旬には反政府勢力側も調停案を拒否した。5月18日にはサーレハが再び調停案受け入れを表明したとも伝えられたが、翌19日には再び拒否した。5月21日には野党勢力が調停案を受け入れたもののサーレハ側は受け入れ拒否の姿勢を崩さず、GCCは仲介を断念するに至った。周辺諸国による調停が失敗したことにより、5月下旬より治安部隊と反政府勢力との間の衝突が激化。5月25日から26日にかけて50人以上が死亡、政府と敵対する部族の指導者に逮捕状が出されるなど、イエメンは内戦状態突入への危機に陥った。5月下旬に行われた第37回主要国首脳会議では首脳宣言でサーレハの退陣と、平和的な政権移譲を求めた。5月28日には治安部隊と反政府勢力の部族との間で停戦合意が行われ、つかの間の戦闘停止が実現したが、5月29日に治安部隊がデモ隊に発砲し20人以上が死亡するなど混乱は収まらなかった。また武装したアルカーイダ系の組織が治安部隊と衝突し、これに対処するため政府軍は5月30日にアルカーイダに占領された地域に空爆を行った。その後も衝突による犠牲者の数は増え続けた。