内藤 亮一（ないとう りょういち、1905年12月18日 - 1983年3月28日）は、日本の建設官僚、建築学者。東京帝国大学工学部建築学科卒業後、地方で住宅行政に携わった後、建設省住宅局の指導課長として建築士法制定のために活動した。晩年は横浜国立大学で教鞭をとった。
加齢による聴力の衰えがない若い人を測定した結果である。上記の日本での実験では被験者は 18 歳から 25 歳までであった。若いといってもこの程度であり、 10 歳児などは含まれていない。また ISO 226:2003 の等ラウドネス曲線はあくまで統計的なもので、個々人の等ラウドネス曲線はこのような滑らかなものではなく激しい山谷があることが知られている。「日本人の平均顔」に皺やホクロがないように、そのようなものは消え失せた結果である。
等ラウドネス曲線は1933年のベル研究所の Fletcher と Munson によるものがフレッチャー゠マンソン曲線として現在でも有名である。ただしこれはイヤホンによる測定であり、スピーカーを用いた自由音場での測定が望まれた。1956年にイギリス国立物理学研究所の Robinson と Dadson が無響室でスピーカーを用いて測定したロビンソン゠ダッドソン曲線が1965年に ISO R 226 として国際推奨規格となり、1987年には ISO 226 として国際規格となった。しかし1980年代以降の研究者達からは 1 kHz より低い周波数域における疑義が唱えられていた。2003年に東北大学の鈴木陽一らの大規模な研究結果が ISO により承認され、 ISO 226:2003 として改正された。この研究はドイツ・デンマーク・アメリカ・日本の国際共同研究グループで行われ、約 40 % のデータは日本から提供された。日本での実験には産業技術総合研究所の大無響室が使われた。
人の聴覚は物理的な音圧が同じでも周波数により感覚としての音の大きさ（ラウドネス）が異なる。等ラウドネス曲線（とうラウドネスきょくせん）は等しい音の大きさと感じる周波数と音圧のマップを等高線として結んだものである。ISO 226:2003 "Acoustics -- Normal equal-loudness-level contours" として国際規格化されている。
2007年4月11日には、経費の削減と、低迷が続いている株価の回復のため、シティグループは全従業員の5%にあたる1万7000人の雇用を削減すると発表した。その後表面化したサブプライムローン問題では、メリルリンチやUBSなどをはるかに超える、世界の金融機関の中でも最大規模となる莫大な損失を被ったことから株価が大幅に下落し、チャールズ・プリンス会長兼最高経営責任者 (CEO) が辞任を表明した。また、これを受け世界各国で事業の再編成や大幅なリストラが行われている。なお、チャールズ・プリンスは11月4日に、損失が10月中旬に発表していた20億ドルをはるかに越え、およそ80-110億ドルになる可能性があると発表した。この様な事態を受けて、11月26日にアブダビ投資庁が75億ドル融資すると発表された。12月にヴィクラム（Vikram Pandit）社長が就任した。2008年秋のリーマン・ブラザーズ破綻に端を発した金融危機の拡大は、シティグループの業績にも大きな悪影響を及ぼし、10月にはアメリカ政府から250億ドルの公的資金注入を受けた。さらに、11月下旬には200億ドルに上る追加の資本注入および3060億ドルもの不良資産の損失の一部肩代わり（290億ドルまでは自己負担でそれ以上は1割の損失負担）の支援を受けたと同時に、政府により当面の間は普通株について四半期に1セント以上の配当が禁止された。サブプライム危機により一時受け入れた政府出資は、2009年末までに優先株200億ドルを返済、残りも普通株転換後、2010年中に政府が売却を完了する計画で、金融危機後の業績低迷から復活。2010年第1四半期の決算は、市場の大方の事前予想を大幅に上回り、最終純利益が3ヶ月間で4400億円とゴールドマン・サックス等投資銀行も含めた米国の大手銀行の中で最大であった。2007年12月から2010年6月の間に連邦準備制度が15の金融機関に総額16兆ドルもベイルアウトしたが、シティ・グループは最も高額な2.5兆を受けた。これを使いドッド・フランク法の及ばない国外でシャドー・バンキング・システムの拡充を試みた。2011年には、プライベート・バンキングの業界誌プライベート・バンカー・インターナショナルにおいて、アジア・太平洋地域におけるプライベート・バンキング顧客預かり資産で、シティグループがUBSやHSBC等を抜きトップとなった。これら3つの金融機関はLIBOR不正操作でニュースになっており、必ずしも競争関係にないとみられる。なおシティグループはICSDのセデルに匿名口座の開設を要求している。欧州ではユーロ危機がおこり、欧州中央銀行がレポ市場を考えて国債を買わない苛烈な財政再建をつづけている。シティグループは東欧のユーロ債発行市場をにらみながら堅調な業績をあげている。2012年2月に中華人民共和国当局がシティグループのクレジットカード発行を認可した。2014年ごろより中国のシャドー・バンキングは、中国勢が米国債を担保にレポ取引していたパターンから、国外勢が中国債を担保にレポ取引をするパターンへ転換している。2016年4月まで、シティグループは連邦準備制度のストレステストに適合するため、さまざまな事業売却を行った。