本駅は、1916年に開業した白棚鉄道の金山町駅として開業したのが始まりである。その後、1938年の鉄道省の借り入れを経て、1941年に国有化されたが、戦局の悪化に伴い、白棚線が不要不急路線として休止されたため、鉄道駅としての営業も休止となった。第二次世界大戦が終結した後も、鉄道駅としての営業が再開されることはなかったが、白棚線が線路跡をバス専用道とした、国鉄自動車局（国鉄バス）の自動車路線である白棚高速線として営業が開始されることになり、1957年4月26日より自動車駅として営業を開始した。この時、旧駅舎と同じ場所に新たに建てられた駅舎は「近代的な駅舎」として紹介された。また、白棚高速線の停車場では唯一の駅員配置駅となり、荷物扱いも行なわれていた。その後も表郷村（現・白河市）の中心駅として営業を続け、1986年には鉄道駅から通算して開業70周年を迎え、硬券の記念乗車券も発売された。しかし、分割民営化後もJR東日本に引き継がれたものの、駅業務は1988年3月31日限りで廃止となり、駅舎のみが残る状態となった。1996年には駅舎も解体され、駅構内は国道289号に転用された。
聴覚情報処理障害を持つ患者に対してできる支援の方法は、幾つか考えられている。例えば、カクテルパーティー効果が充分に機能しないことに対しては、なるべく雑音の少ない環境を用意する、例えば授業中などであれば私語をさせないなどが考えられる。他にも、音声以外に視覚も用いた情報伝達を、患者に対して行うなどの方法もある。ただし、原因となる脳の機能障害が1種類ではないと見られていることから、もしかしたら聴覚情報処理障害を原因となる機能障害ごとに細かく分類できれば、それに対応したより良い支援の方法が見つかるかもしれないとも考えられている。多くの場合、雑音下での聞き取りに困難を感じることが多く、もっとも効果が高い対策として、話者がFMマイクを持ち、聞き取りに困難を感じる者が話者の声を電波を通して聞くという方法がある。補聴器とは異なる専用の受信機（製品名：ロジャーフォーカス）が市販されている。また、補聴器として市販されている製品のうち、リモートマイク（製品名：マイクロマイク）が使用できる補聴器を、その増幅量を絞って使用することで、同等の効果を得ることができる。
聴覚情報処理障害の原因は、脳の中で、音の情報処理を行う領域に機能障害が生じていることにある。ただし、一口に音の情報処理を行う脳の領域と言っても、それは1つの領域だけではない。したがって、脳の機能障害の形式にも様々な種類があるだろう、つまり、聴覚情報処理障害の原因となる脳の機能障害は1種類ではないと考えられている。このようなこともあり、2010年現在、聴覚情報処理障害の更なる分類が試みられている。
東芝は製品の製造からサービスに至るまでの間に、多岐に渡る子会社や関連会社を形成しており、東芝グループの中核に位置する巨大企業である。東芝の事業は、テレビや家電製品、携帯電話、パソコンなど消費者向け製品からは撤退、電子部品（HDDなど）の他、原子炉・重電機・軍事機器・鉄道車両など、企業間取引による重工業分野へ重点的に事業展開をしており、大手重電3社（日立製作所、東芝、三菱電機）の一角と呼ばれる。冷蔵庫・洗濯機・掃除機・電子レンジ・炊飯器など、家電製品の国産化第1号の製品が多く（電子レンジと炊飯器以外は1930年代に開発された）、白物家電の日本におけるパイオニアであった。だが、2015年発覚の粉飾決算事件を契機に2016年に白物家電事業は一部株の売却によりブランドのみとなり、医療機器事業は売却、2018年には半導体、テレビ、パソコン事業も売却した。最近は経営不振が響き、同年8月8日に東芝が発表した2018年4～6月期決算（米国基準）は営業利益が7億円（前年同期比較 －94.5％）に留まり、売上高も－7.3％の8422億円となった。電機メーカーとしては、最初に委員会設置会社に移行した企業でもある（移行した2003年当時は、委員会等設置会社。現在の指名委員会等設置会社）。委員会設置会社となってからは、会長は代表権を有さない取締役会長となっていたが、2016年6月より代表執行役会長を新設した。歴代の社長ら役員は、財界活動に積極的であることも知られている。石坂泰三（第4代社長）と土光敏夫（第6代社長）が経済団体連合会会長に就任し、岡村正（第14代社長）が日本商工会議所会頭に就任するなど、財界四団体のトップを輩出している。そのほか、西室泰三（第13代社長）は日本経済団体連合会のナンバー2である評議員会議長に就任し、佐々木則夫（第16代社長）が現役社長の頃から内閣府経済財政諮問会議議員に就任するなど、日本の政財界に強い影響力を及ぼしている。特に石坂泰三は「財界総理」との異名を持つほどの影響力を誇り、東芝が財界で重きをなす礎を築いた。2006年10月2日から2018年11月30日までブランドタグラインとして「TOSHIBA Leading Innovation>>>」が採用された。東芝は、三井グループの構成企業であり、二木会（三井グループ傘下各社の社長会）、月曜会（三井グループ各社の役員間の相互親睦と情報交換を目的とする会合）、三井業際研究所、綱町三井倶楽部に加盟している。