山梨県甲府市に生まれる。中学卒業後、神奈川県足柄下郡真鶴町の採石場で見習い工として働く中で偶然、中山平次郎の実弟でロシア文学者の秋葉俊彦が駅のホームで転倒している所を助けたことで知遇を得、6年間師事し学問を学ぶ。秋葉からは俳句の実作も学び、やがて自身も句作を始め、後の大和出版創業者、大和岩雄らが編集していた当時の人気雑誌『人生手帳』に投句、その際に同誌選者で加藤楸邨門下、赤城さかえの目に止まり、以後11年に渡り師事。さかえの推薦で新俳句人連盟に入会。また、さかえの死後は俳誌『道標』の主宰で同じく楸邨門下の古沢太穂に30年の長きに渡り師事した。俳壇仲間を介して出会った寺山修司の勧めで、石切り場におけるリアリズム俳句を作り始め、句集『石切り夫のうた』を上梓。しかし当時の採石場での劣悪な労働環境に肺を病み、29歳で珪肺病を発症。埼玉県越谷市に移住する。1977年、「二月の星座」で第5回新俳句人連盟賞を受賞。越谷に移住して以降は新俳句人連盟の役員および、同連盟が発行する俳句雑誌『俳句人』編集者としても従事、師であるさかえの全集『赤城さかえ全集』編集責任者などを経て、連盟副会長に就任。2008年、俳句人叢書『望月たけし 氷平線』が刊行された。
望月 たけし（もちづき たけし、1939年1月5日-）は俳人。山梨県甲府市生まれ。本名は望月毅。新俳句人連盟副会長。現代俳句協会会員。元「道標」同人会長。第5回新俳句人連盟賞、報徳文化賞、道標賞受賞。
父は元NEC男子バレーボール選手。高校時代、春高バレー等で活躍し、東西対抗にも出場し、2007年の高校選抜にも選ばれ中国遠征にも参加している。2008年、NECレッドロケッツに入部、同年、第1回アジアカップ女子大会の日本代表メンバーに選出された。2011年5月、NECを退団し、Befcoビービースターズに移籍した。2012年5月、Befcoのチーム解散に伴い、同年6月に上尾メディックスに移籍した。2017年シーズンからチーム主将を務める。
群馬県高崎市生まれ。群馬県立高崎高等学校、早稲田大学法学部卒業。早稲田大学大学院法学研究科修士課程修了。大学院在学中から自由民主党の石田博英の秘書を務める。その後田中秀征（新党さきがけ）の政策担当秘書・公設第一秘書、五十嵐文彦・石関貴史（共に民主党代議士）の政策担当秘書を経て、群馬県議会議員選挙に2度立候補するが、いずれも落選。2003年高崎市長選挙に立候補、落選（次点）。第41・42・44回衆議院議員総選挙では群馬4区から民主党公認で出馬したが、いずれも強固な地盤を誇る自由民主党の福田康夫に大敗した。第45回衆議院議員総選挙でも群馬4区からの出馬を予定していたが、直前で群馬4区の公認候補が三宅雪子に差し替えられ、中島は比例北関東ブロック単独で出馬し初当選した。2011年12月、野田内閣による八ッ場ダム建設中止の撤回、建設継続の意向表明に抗議し、民主党に離党届を提出した。2012年1月24日、民主党は中島の離党を承認した。2012年7月に、他の衆議院議員の木内孝胤（東京9区）、横粂勝仁（比例南関東ブロック）とともに、衆議院会派の改革無所属の会を結成した。同年12月1日、第46回衆議院議員総選挙に立候補せず引退することを表明した。
この点山本もぐ「日本工業規格の著作権」（2000）によれば、JISは著作権法による保護の対象となる著作物ではないという見解を、かつて工業技術院標準部が示した。ただしこの場合でも、JISの規格票の末尾に付されている解説は、JISの一部ではなく、その著作権は解説を著した原案作成者に帰属するとしている。しかしその後、JISCは『21世紀に向けた標準化課題検討特別委員会報告書』（平成12年5月29日）44頁で、民間主導のJISの原案作成の更なる推進を提言した上で、「我が国では、規格原案作成を専業として行っている民間団体はなく、規格作成・普及だけで独立に採算を立てられる状況にはほとんどないものと考えられる」ことから「今後規格作成における民間の役割を更に強化するためには、引き続き民間における規格原案作成を支援していく一方、民間提案（（注：工業標準化法）１２条提案）に係る規格原案作成者に著作権を残す等、規格作成に係るインセンティブを高める方策を探る」との見解を示した。この提言に基づき、JISCは著作権の取扱いについて、「日本工業規格等に関する著作権の取扱方針について」（平成14年3月28日 日本工業標準調査会標準部会議決・平成14年4月24日適合性評価部会議決）を定めた。それによれば、①主務大臣または主務大臣の委託を受けた者が作成した原案の著作権は国に帰属し、②利害関係人が作成して主務大臣に提出した原案の著作権はその利害関係人に帰属するとしている。しかし②に該当する場合でも、調査会における調査審議、官報公示及び電子閲覧に伴うJIS原案/同規格の公表及び公衆送信、調査審議において原案の修正、追加などの翻案、さらにJSAによる規格票の販売など、国（主務大臣）は、JISの普及及び他の法令等に当該JISを使用するために必要かつ適切な範囲において、JIS原案/同規格にかかる本著作権者の著作権を制限することができるとしている。JISCウェブサイトではJIS検索を行うことが可能であるが、検索結果で表示される「JIS規格詳細画面」には「本サイトでは、JISの閲覧は可能ですが、印刷・購入はできません。JISの購入は、書店または（一財）日本規格協会へお問合せ下さい。」との案内がある。さらに同画面に置かれているPDFファイルをクリックすると「当該JISは著作権で保護されているため、本サイトではJISの閲覧のみ可能となっております。本件を承諾し、閲覧を行う場合はOKを選択してください。」との注意書きがポップアップ表示される。