1894年（明治27年）7月に起こった豊島沖海戦によって日清両国の緊張は頂点に達し、双方とも8月1日に宣戦を布告。近代化を進めていた日本と大国の清との戦いは日本側の有利で進むが、両国だけの問題ではすまず、列強は戦争の結果に干渉した。
縄文時代までは、古芝川が大宮台地を浸食した谷に、奥東京湾が入り込んでいた。このため、この地の周辺には貝塚が点在している。奥東京湾は弥生時代に入ると海岸線が後退し（海退という）、見沼・入江沼・鳩沼・深作沼（鶴巻沼）など多数の沼が繋がる広大な沼沢地となった。見沼は三沼・箕沼・御沼とも表され、Y字型3方向に湾曲して伸び、岬や入江も多い複雑な地形であった。氷川神社はこの沼の水神を祀ったことから始まったとする説があり、沼岸には氷川神社・中氷川神社（現中山神社）・氷川女体神社がある。江戸時代に入ると、それまで手付かずであった見沼も開発が始まった。1629年、関東郡代の伊奈忠治が、多くの新田が開発された芝川下流域（現川口市）の灌漑用水を確保するために、木曽呂村・附嶋村（現・さいたま市緑区大間木八町・附島付近と川口市木曽呂付近）に長さ約870m（8町）の堤防「八丁堤」を建設し水を溜めた。この灌漑用ダムを「見沼溜井」と称した。平均水深2.7m（8尺）、周囲約40km（10里）にも及ぶ溜井により下流の灌漑は成功したが、その一方で、見沼周辺では多くの田畑が水没した（「水いかり」）。1675年、江戸商人・加田屋の坂東助右衛門は一部を干拓して新田を開拓するが、この干拓により溜井の一部を綾瀬川へ流下させたため貯水能力が低下、下流の村から新田取り潰しの訴訟が起き、結局1718年に溜井へ復元させられた。しかしながら土砂堆積で溜井の貯水能力は低下の一途をたどり、水害も頻発するようになった。享保年間、輪王寺6代・輪王寺宮4代、公寛法親王が江戸往来の途上、膝子村で水害に悩む村民から溜井廃止を懇願され、窮状が江戸幕府へ伝わった。1727年、折りしも享保の改革の一環として新田開発を進めていた8代将軍・徳川吉宗は勘定吟味役に紀州藩士・井沢弥惣兵衛を登用して見沼溜井の干拓を開始した。井沢は溜井に代わる水源として見沼代用水を現・行田市の利根川から約60kmにわたり開削して灌漑用水とする一方で、八丁堤を破り、溜井最低部に排水路を開削して芝川と結び荒川へ放水する工事を1年で完成させた。見沼干拓後は加田屋など商業資本も加わった新田開発が進み、開発面積1,228ha、新田面積1,172haの見沼田圃が完成した。それ以後、この地は肥沃な穀倉地帯となった。さらに、見沼干拓に併せて八丁堤跡に（1731年）享保16年に建設された見沼通船堀により、江戸とを結ぶ見沼通船が開通、見沼代用水流域の川船輸送の発達にもつながった。1934年、東京市は村山貯水池（多摩湖）・山口貯水池（狭山湖）に続く第三の貯水池の建設場所を見沼田圃一帯とする計画を発表した。しかし、水没対象となる地域の市町村、すなわち浦和市 、尾間木村、三室村、野田村、大宮町、七里村、春岡村、片柳村、大砂土村（以上現さいたま市）、原市町（現上尾市）、芝村、神根村（以上現川口市）、大門村（現さいたま市および川口市）の農民らの反対運動により、1939年、東京市は貯水池計画を撤回した。20世紀後半に入ると、埼玉県庁は積極的に見沼田圃の保全に向けた動きを次々と打ち出していった。1965年、埼玉県は「見沼田圃農地転用方針」（通称「見沼三原則」）を制定した。この結果、大宮市・浦和市にある見沼地区の農地転用は制限され、原則として開発行為が不可能となった。1969年には、県は「見沼田圃の取扱いについて」（通称「見沼三原則補足」）を制定した。1995年には、県は「見沼三原則」・「見沼三原則補足」に代わる新たな土地利用の基準として、「見沼田圃の保全・活用・創造の基本方針」を策定した。これ以後現在に至るまで、急速な都市化の波が押し寄せたにもかかわらず、首都圏最大と言われる緑地帯を保ってきている。現在も見沼全体としては一部市街化、公園化しているがほぼ原型を保っている。最も市街地に近いところではさいたま新都心駅から東方900mの北袋町に農地が残っている。さいたま市は今後見沼セントラルパーク構想に基づき、見沼に100haの公園緑地帯を創出させる計画としており、見沼田圃公有地化推進事業を実施し、公園化を促進している。先行事業として2007年には大宮区に「合併記念見沼公園」が開園している。なお、東京都足立区の見沼代親水公園は、見沼代用水が現在の足立区北西部まで引かれていたため、1984年に用水付近が公園として整備された際に命名されたもので、一般的な地名の「見沼」からは離れている。同公園の最寄り駅である見沼代親水公園駅（日暮里・舎人ライナー）も同様に足立区に所在する。