1982年に太平山林場は正式に生産を停止した。鉄道施設も同時に廃止され、歳月が流れても現存しているものもあるが、80年代末には特色的な空中索道は大部分が撤去された。現在太平山管制站の便所付近に雑草に覆われた茂興線の痕跡が確認できる。便所前の一筋の線路は現在の蹦蹦車（ポンポン列車）の車庫へ延びている。2007年、台風レキマーの襲来でこの区間は被害を受けた。
晴峰線は元々翠峰湖地区の木材を搬出するために林務局羅東林区管理処の「大元山工作站」が管理していた。工作站所属の「大元山運材軌道」が別方向から羅東へ通じていたため、本来は太平山林鉄を経由する必要はなかった。大元山の鉄道路線の維持補修は優しいものではなく、工作站の産出量は減少傾向だった。1958年に晴峰運材鉄路の敷設が始まり、翠峰湖以北の部分（晴峰線あるいは路尾線）も1966年に敷設を始めた。 1973年、翠峰湖地区の運材鉄路晴峰線と太平山林鉄三星線が中興崗（路尾）で接続した。2つの事業者路線が繋がると大元山工作站は1974年に廃止され、翠峰湖地区の木材も晴峰線と三星線経由で搬出されるようになった。
現在の太平山国家森林遊楽区は南湖大山山系と三星山山系から構成され、一般的には「太平山林場」と呼ばれる。1935年（昭和10年）に仁沢索道、白嶺索道、白糸索道が完工、1937年（昭和12年）以降徐々に旧太平山から生産の中心が移行し、茂興線が木材搬出を開始した。その後見晴線、三星線などの支線も開通している。
「新太平山」地区の森林資源開発のために1937年に茂興線が運行を開始、1974年には大元山工作站の所属路線だった晴峰線も管轄となった。
この鉄道の阿里山森林鉄路（1912年全通）との最大の違いは索道輸送に依存していることである。1924年の林場開発以来、「堀田式索道」とよばれる索道輸送技術が成熟し、通常の登山鉄道は非効率ということで必要性が薄れてきた。よって本線では索道と軽便鉄道規格を交互に織り交ぜ、平地の土場駅と太平山林場を結ぶことになった。このような方式は台湾で初となり、のちの林場の用途拡大に資することになった。この索道は車輪のついた台車ごとロープウェーのように空中を移動し、中継点ではそのままレールに乗せられ列車として運行される。ただし索道は旅客輸送手段としては不向きで、伐採事業が終了しても全線を観光鉄道用途に転換させることは困難であり、茂興線のみ一部区間で蹦蹦車（ポンポン車）と呼ばれるトロッコ列車での運行が再開することとなった。
ZI:KILL初のシングル。カップリングは未収録。初動売り上げで1.5万枚以上を売り上げ、最終的には4万枚を超えるヒットを記録した。本作はZI:KILLの最大ヒットシングルである。オリコンチャートでは14位にランクインし、ZI:KILLのシングルで最高の順位である。2週間後にリリースされた3枚目のアルバム『DESERT TOWN』に収録された。ドラムは現・L'Arc〜en〜Cielのyukihiroが担当している。
相互会社は、相互保険の保険者として保険業を営む便宜上、法人格を付与される。相互会社は、保険業を営む法人にのみ認められる法人の形態である。相互保険の保険契約者（加入者）は、相互会社の社員（構成員、出資者）となり、総社員の集合体である社員総会が会社の基本的意思決定機関となる。これは、株式会社で言えば株主および株主総会に当たる。社員総会は取締役・監査役を選出し、剰余金の処分案を承認し、定款変更を決するなど、株主総会に関する会社法の規定の多くは、保険業法によって社員総会に準用される。したがって、保険会社に雇用されている者が社員でないことに注意を要する。実際に雇用されている者は職員と呼ばれている。しかし、株主総会と社員総会の実際の態様は大きく異なる。まず、株式会社の株主数は大会社でも数十万人にとどまるのに対し、相互会社においては社員数が数百万人から1000万人以上にものぼる。そして、株主総会では一株につき一個の議決権が与えられることから、特に発言力の大きな大株主は少数であるのに対し、社員総会では社員に各々一個の議決権が与えられるため、社員間に発言力の差はない。したがって、社員総会で合議することは現実的でないとされている。そこで、保険業法では、総社員のうちから総代を選出し、総代の合議体である総代会を社員総会に代わる機関として設置することも認めている。総代会を設置した場合、社員には各々一票の選挙権（信任権）が与えられ、総代候補者の中から総代を選出する（総代候補者は、総代候補者選考委員会が選定する。なお、明治安田生命保険においては、総代定数の1割にあたる22人について、地域ブロックごとに社員の立候補を募り抽選で総代候補者を選定している。）。総代選出の社員投票では、社員総会の議決権と同じく一人一票であり、保険の契約高等に応じた選挙権が与えられる訳ではない。取締役、取締役会、代表取締役、および監査役など、その他の機関や、特別取締役、委員会設置会社などの制度についても、保険業法により、会社法の株式会社に関する規定が多く準用される。