中国の唐王朝が定めた「唐六典」でもそれぞれ1名ずつ設置することを各寺院に義務付けている。また北宋の賛寧の著わした『大宋僧史略』巻中「雑任職員」によれば、寺主の起こりは後漢の白馬寺であり、唐代においては勅補されていたとする。太平公主が慧範を聖善寺の寺主とした例を挙げる。上座は、年齢と徳行によって選ばれ、維那の上位に位置づけられたという。道宣が西明寺の上座となったことを挙げる。都維那もやはり勅補されていたとする。玄暢が総持寺の維那となった例を挙げる。
ノルウェー政府は国内の地形特性の影響と対経費を勘案し、2017年末までにFMラジオ放送を廃止しDABへ完全移行することを発表した。これは世界初の試みとなる。
再放送をするケーブルテレビ局も多い。ケーブルテレビの場合は、直接受信をするときの本来の放送周波数とは異なる別の周波数で配信されることが多く、受信する際はFM放送が受信できるラジオのアンテナ端子に、ケーブルテレビ回線を分波（分配）する工事を要する。再放送はJR東日本の新幹線、地下街や道路トンネルなどでも行われるが、ごく一部の実験試験局によるもの以外は免許が不要な微弱電波による。これについては個人の趣味やイベント会場での構内放送にあたるものを含めてミニFMを参照のこと。
デジタル化は、テレビ放送のデジタル化により空いた周波数帯を利用することを想定し、実用化試験局による試験放送が行われたが、標準方式が策定されず本放送にも至らず、周波数帯はマルチメディア放送やFM補完中継局に割り当てられた。なお、日本国外では、IBOC (In-Band On-Channel) 方式による、既存のアナログFM放送にデジタル信号を重畳させる形で、「HD Radio」と称したデジタル放送が実用化されており、2006年末時点で米国全土のラジオ局の90%が対応済みである。既存のアナログFM放送にデジタル信号を重畳させる方式のため、従来のアナログFMラジオ受信機はそのまま使用でき、デジタル対応受信機の場合は、デジタル信号が受信できなくなったら、自動的にアナログ信号の受信に切り替えて聴取できる機能を持つ。
コールサインは、NHKがJO*K-FM、JO*G-FM、JO*P-FM。学園はJOUD-FM。民放はJO*U-FM、JO*V-FM（県域放送）、JO*W-FM（外国語放送）、JOZZ#**-FM（コミュニティ放送）、JOYZ#**-FM（臨時目的放送）である（凡例：*は英字、#は数字）。
一時的な需要にこたえる臨時目的放送にも用いられる。オリンピック・国際博覧会などのイベント時に主催者が開設するイベント放送局と地震・津波などの災害が発生した場合に市区町村が開設する臨時災害放送局とがある。
県域放送については、沖縄県のNHK・民放各社の祖納、与那国、南大東、鹿児島県のNHKの宇検、大和、富山県の北日本放送の新川、砺波の各中継局では、中国・台湾・韓国・北朝鮮からの中波放送の混信が夜間に特に激しいため、中波放送の中継用にFM放送が使用されてきた。これらの中継局が効果的であることがわかり、都市部の難聴取対策や災害対策として、日本全国に普及させようとしているのが「FM補完中継局」である。コミュニティ放送については、市町村が免許人となって中継局を設置できるように東北総合通信局が地上波テレビ放送の難視聴対策に利用されてきた受信障害対策中継放送（通称：ギャップフィラー）の制度の活用をはじめた。
地上基幹放送として日本放送協会 (NHK) と放送大学学園（学園）および民間放送事業者（一般に民放と呼ばれる私企業によるもののみではなく、NHKと学園以外の事業者を指す）が国内放送を実施している。これらの事業者は、全て特定地上基幹放送事業者である。放送対象地域による区分としては、一都道府県内（一部は二県内）を対象とするNHKと民放による県域放送および市区町村を対象とする民放によるコミュニティ放送がほとんどである。三以上の都府県を対象とする広域放送は、学園による関東広域圏（一部地域を除く）を対象とする放送大学と民放による外国語放送のみである。放送番組による区分としては、学園による大学教育放送以外は、総合放送である。なお、学園により開学以来行われてきた大学教育放送の地上波（FMラジオ・地デジテレビ）による放送は2018年9月限りで取りやめ、BSデジタルテレビ・ラジオに一本化された。
安東吉右衛門の五男として生れる。札幌中学校を経て、1900年12月、海軍兵学校（28期）を卒業し、1902年12月、海軍少尉任官。日露戦争では第15艇隊付として出征し、日本海海戦では「常磐」分隊長であった。砲術練習所で学んだ後、呉海兵団分隊長、「筑波」分隊長、「卯月」艦長、「日進」砲術長、呉鎮守府参謀などを経て、1911年5月、海軍大学校（甲種9期）を首席で卒業した。イギリス駐在、「香取」砲術長、軍令部参謀、軍令部第1班第1課部員などを歴任。第一次世界大戦では、第2特務艦隊参謀として地中海に派遣され活動した。さらに海大教官、「霧島」艦長、第2艦隊参謀長などを経て、1924年12月、海軍少将に進級。軍令部参謀（第2班長)を経て、霞ヶ浦海軍航空隊司令となり、将官という地位にありながら操縦技術を習得し陣頭指揮を行った。なお当時の副長は山本五十六である。1928年12月、海軍中将となり、海軍航空本部長などを歴任。1931年12月、予備役に編入された。