朝鮮戦争の開始と激化に伴うRTOの軍需輸送増強指令に対応するため、国鉄はこのダイヤ改正で貨物列車の増発と貨車の運用効率向上に取り組んだ。その結果、同年11月の鉄道貨物輸送量は対前年比で5%増を達成した。しかし、その後の国鉄は滞貨の増加に苦しみ、その後も続く内航海運や自動車への貨物輸送転移が起こった。また、インフレによる経費増加に運賃改定が追い付かず、1954年度には国鉄経営は巨額の赤字を出した。
このダイヤ改正に5日遅れて東京駅 - 伊東駅間で運転を開始した準急列車「あまぎ」は、前述した80系電車を使用した初の電車による優等列車となった。電車を用いることで、客車に比べて加減速が良くなったこともあり、東京駅 - 熱海駅間では今回のダイヤ改正でスピードアップした「はと」と同じ1時間29分で走破した。これは優等列車に電車を用いることの優位性を示すことになり、以後の電車特急「こだま」に至るまで影響を及ぼすことになった。
前年9月に「へいわ」として運転を開始し、この年元日に改称した東海道本線の特急列車「つばめ」の姉妹列車として、この年5月11日に「はと」が新設された。しかし、運転開始当初はまだ線路などの復旧が十分でなかったことなどから、戦前の最速列車「燕」よりも1時間遅い9時間で結ぶことにした。その後、8月29日に試運転が行われて問題がないことが判明したため、この時より「つばめ」・「はと」は戦前同様に東京駅 - 大阪駅間を8時間で結ぶようになった。
1947年（昭和22年）6月に全国各線で急行列車・準急列車が設定されて以降、国鉄の復興はようやく軌道に乗り始めた。前年の1949年（昭和24年）9月に特急列車が復活するダイヤ改正が実施された後も、国鉄の復興への動きは加速していき、この年3月1日には湘南電車と呼ばれた80系電車が運転を開始したりと、次第に輸送体制も安定して余裕もできつつあった。そんな中で実施されたのがこのダイヤ改正である。これは戦時ダイヤからの決別を図ったもので、全国各線で列車の増発とスピードアップが行われ、さらには電車が優等列車へも進出し始めた改正として特筆できるものである。ただし、この大規模なダイヤ改正を準備する最中の6月25日に朝鮮戦争が勃発し、連合国軍として日本に進駐していたアメリカ軍が国連軍の主力として朝鮮半島に派遣された。そのため、日本の鉄道を管理する連合国軍最高司令官総司令部(GHQ/SCAP)の鉄道司令部(RTO)は朝鮮の後方支援地域となる日本での大規模な軍需輸送を指令し、開戦翌日の6月26日からは弾薬が、7月1日からは兵員の輸送が開始され、混乱が生じていた。国鉄はこの指令にも応える必要があった。
1950年10月1日国鉄ダイヤ改正（‐こくてつダイヤかいせい）では、日本国有鉄道（国鉄）が1950年（昭和25年）10月1日に実施したダイヤ改正について記述する。
日本では、厚生労働省医薬食品局食品安全部監視安全課輸入食品安全対策室より、10ppmをこえるシアン化合物が検出された生の亜麻の実は食品衛生法違反として扱うよう通達がなされ、生の亜麻種子輸入者に自主検査を指導している。海外では生の亜麻の実のほか加工した亜麻種子が食用として一般に販売されているが、日本への輸入の際には加熱加工した亜麻の実の関連製品(Flax seedやFlax meal)であっても、基準値以上のシアン化合物が検出されると廃棄または返品処分となる恐れがある。
鉄鋼業は、全産業の中でもっとも早くコンピュータによる情報処理が導入された業界の一つである。製鉄所では膨大な量の受注情報をもとに、製銑・製鋼・鋳造工程までの中間製品を作る計画を策定し、次に完成した中間製品をどのタイミングで各圧延工場で加工するかを決めてゆく必要がある。効率よく生産を行うには、製造ロットをまとめたり、圧延サイズの順番を工夫したりなど、様々な制限が必要となる。また、それぞれの注文に応じた適切な仕様を製品に付加する必要もある。そして何より鉄という、プロダクトの製造の際に高熱下での加工が必要であり、直接人間が材料の状況を確認することができないものであり、故にセンサーやコンピュータによって確認するしか手段がない、という背景である。大きな製鉄所になると年間100万件にも達する注文をこなすためには、大量の情報を速く正確に処理し、その情報を必要な部署に正しく伝達できる能力が必要となる。また、各工場の稼働状況や、製品の品質データなどを常時収集・分析・保存する必要がある。こうしたニーズに対応するため、製鉄所では産業用にコンピュータが実用化された初期から、当時の最高水準のコンピュータが多数導入されている。現在でも各製鉄所にはスーパーコンピュータが稼働しているほか、それを補佐する多数のメインフレーム機、さらには工場毎・ライン毎のプロセスコンピュータなど、無数のコンピュータが存在している。また、所内のスタッフ要員の多くにも、個人単位でパソコンが支給されていた。これらのコンピュータはかなり早い時期から営業部門も含めた全国的規模で大規模なネットワークが構築されていた。1990年代前半、アップルのパソコンを用いた日本国内のネットワークのうち、上位五つのうち二つが鉄鋼メーカーのものであった。なお、一つの製鉄所で使用されている独自プログラムを合わせると数千万ステップ規模になり、鉄鋼メーカー全体では億ステップ単位の大きさになる。これらを開発・改良・保守するために、鉄鋼メーカーでは専任のスタッフを多数抱えていた。鉄鋼メーカーのグループ会社に新日鉄住金ソリューションズなど比較的大規模な情報関連企業が存在するのは、こうした理由による。