1803年10月3日、アメリカ海軍は艦隊司令官をエドワード・プレブルに代え、コンスティチューションを旗艦とする増援艦隊を派遣した。1801年8月1日の戦闘以来、小競り合いはあったものの、大きな戦闘は発生していなかった。プレブルは、シチリア島のシラクサに艦隊の根拠地を構え、指揮を執ることとした。しかし、作戦行動を計画中の1803年10月31日、派遣艦隊の中核的存在であったフィラデルフィアがトリポリ側の小型艦を深追いして座礁し、干潮の時間帯と重なって離礁できなくなってトリポリ側の砲艦に拿捕され、ウィリアム・ベインブリッジ艦長以下乗組員307名がトリポリ側の捕虜になる事件が発生した。この事態を重く見たプレブルは、捕虜になったベインブリッジからの手紙での提案もあって、拿捕されたフィラデルフィアがトリポリ側の手によって戦力化されるのを防ぐため、事前の会議でフィラデルフィアの破壊作戦への従事を志願していたスティーブン・ディケーターに対してフィラデルフィアの破壊を命令した。命令を受けたディケーターは、イントレピッドと改名したトリポリ側から拿捕したケッチ漁船に兵員を乗せ、夜間に移乗攻撃をかけてフィラデルフィアを破壊する作戦を立案し、1804年2月16日に作戦を実行した。現地の漁船に偽装し、募集した志願者76名を乗せたイントレピッドは、艦内に収容しきれなかった約10名を上甲板に乗せていたものの、トリポリ側に怪しまれることなく要塞の砲台の真下に係留されていたフィラデルフィアに接近、アメリカ海軍の完全な奇襲となったこの戦いは、フィラデルフィアの左舷にイントレピッドが強行接舷の後、水兵の斬り込み隊を送り込み、短時間の白兵戦でフィラデルフィアを制圧し、イントレピッドから持ち込んだ可燃物に放火して退却した。なお、当時ツーロン港の海上封鎖作戦に従事していたホレーショ・ネルソンは、この作戦の成功を見て、「当代で最も大胆かつ勇敢な行為である」と賞賛している。
1801年5月14日、トリポリのパシャであったユサフ・カラマンリが在トリポリアメリカ合衆国領事館の星条旗を旗竿から切り落とすという暴挙に出たため、国旗に対する公式な侮辱であると受け取ったアメリカ合衆国との間で緊張状態になった。このような中、6月1日、アメリカ海軍のリチャード・デイル率いるプレジデント、フィラデルフィア、エセックス及びエンタープライズからなる艦隊がジブラルタルに到着した。6月10日、トリポリ側がアメリカ合衆国に対して開戦を通知したため、正式に戦争状態に突入した。このとき、派遣されたアメリカ海軍の艦隊は、対するトリポリ側が、約25000名の兵員と24隻の戦闘艦を擁していることから正面攻撃を行うわけにもいかず、遠巻きにトリポリに対する海上封鎖を行い、地中海を通過するアメリカ合衆国船籍の商船の護衛を行っている。それでも8月1日、アメリカ海軍のエンタープライズとトリポリ側のポラッカとの間で最初の戦闘が発生しており、（1801年8月1日の海戦）このときは、アメリカ海軍が一方的に攻撃してトリポリ側のポラッカを戦闘不能に陥れ、武装解除の上で解放している。
1980年代には、売上高が百貨店を抜き、スーパー業界で初めて1兆円を達成し、長年スーパー業界でトップを走り続けてきたダイエーであったが、80年代後半から滑落の一途を辿ることとなる。ダイエーは、バブル景気の「土地神話」を過信するあまり、出店地における地域の付加価値増や発展効果等により、店舗の土地を周辺ごと大きく値上がりさせることを狙うとともに、その土地を担保に銀行から資金を借り入れ、その資金でまた新たな土地を買い店舗を拡大する、というスパイラル的な経営手法をとっていた。この為、バブル崩壊により大打撃を被ることとなった。更に、バブル崩壊を境に社会の風潮が大量消費・物質文化中心から少量消費・精神文化中心に移行。消費者思想も安さや物量重視から個別の品質重視へと変化したことにより、「ダイエーには何でも揃っているが欲しいものがない」と揶揄されるにまで至った。そしてグループで運営していた事業が多数の赤字を生み、それまでは利を生んできたグループ全体の経営の悪化が始まる。1990年代に入ると、東京都を基盤とする忠実屋と九州を基盤とするユニードダイエー（旧：ユニード）、沖縄県で単独勢力となっていたダイナハと合併し、北海道から沖縄まで、直営店だけで400店に迫ったが、当時の中内のやり方でもある｢作った以上はよほどのことがない限り手放さない｣という執着心が災いし、流通各社が一般的に行っていた「店舗のスクラップ・アンド・ビルド」には消極的であった。その結果、不採算店舗が多数存在し、それらも足を引っ張った。そして追い討ちを掛けるように、ダイエーゆかりの地、神戸市が1995年に阪神・淡路大震災で被災。震災発生直後、この事を知った中内は、自宅が存在した大田区田園調布から日本国政府よりも先に、フェリーやヘリコプターを投入し、直ちに食料品や生活用品を送るよう陣頭指揮し、中内も3日後には被災地入りし指揮を取った。この頃、物価の便乗値上げが多く見られた被災地だったが、ダイエーは「よい品をどんどん安く」の精神で通常価格で販売した。この尽力により、物価の安定に貢献したダイエーは、被災地で好印象を受けた。この災害で中内が行った教訓は、中内が失脚し、丸紅傘下に入った際に発生した東日本大震災にも生かされ、東北地方の最後の砦となっているダイエー仙台店は唯一、被災して数日で営業再開させた。そのような尽力もあったが、阪神淡路大震災に伴う、関西発祥のダイエーの金銭的被害は甚大だった。ダイエー村とまで言われた三宮6店舗のうち、4店舗（リビング館（神戸1号店）・オフプライス館（旧女館）・男館・電器館）や、神戸市内の店舗が建物倒壊等による閉鎖に追い込まれ、大阪の数店舗も打撃を受けた。巨額の閉鎖損をまかなうべく、業績が振るわなかった他地域の店舗でも閉鎖に追い込まれたところもある。その後は、業界2番手・3番手だったイトーヨーカ堂とジャスコ（現：イオン）が躍進。ディスカウントストア等、別の業態も運営していたダイエーだったが、主力はGMS一筋で新業態や店舗開発に後手を踏み、店舗の老朽化も相まって、赤字店舗が多数発生し多くの店舗を閉鎖する。創業者の中内は責任を問われることになり、全ての職を辞任。流通革命の一時代が終わったことになった。