厩舎経営のかたわら、サンケイスポーツ紙上で「政人の目」という重賞レース回顧記事を連載しており、また不定期にNHK競馬中継に解説者として出演する。また一時『週刊Gallop』にて「寿司政」という対談コーナーを連載した。「寿司政」という名前は、寺山修司が著した一連の競馬エッセイシリーズに登場する「寿司屋の政」に由来しており、騎手引退直後は寿司屋の扮装でJRAのCMにも出演した。
「天才」福永洋一とは養成所以来の無二の親友であり、忌憚なく騎乗論を交換する唯一の相手であった。所属は東西に別れていたが、夏の北海道開催で一緒になると毎年同室で過ごし、「朝起きたら、寝るまで一緒」であったという。1979年に洋一が落馬事故で脳挫傷を負った際には、翌日始発の飛行機で関西へ飛び、同僚として唯一集中治療室に入って容態を見舞った。柴田は福永を「同じ騎手として、相手の良いものは良いんだと認め合える関係でした」と述懐している。また、洋一の息子・福永祐一が騎手デビューした際には、陰ながらその騎乗馬確保に努めたとされる。祐一のGI競走初勝利となった桜花賞優勝馬・プリモディーネの馬主は柴田と親しい伊達秀和であり、関西に馬を預けた例は少なく、柴田が祐一を起用するよう依頼したともされる。また、祐一は関西の北橋修二厩舎に所属したが、デビュー以前には「関東に行きたい」と口にしており、幼少期から知っている柴田の厩舎に所属するとの予測もあった。
1988年の日本ダービーの際、柴田は競走前日に渋谷で行われたダービーフェスティバルに出席した。この席上で意気込みを尋ねられた際、「コクサイトリプルでダービーを勝てたら、もう騎手をやめてもいいというくらいの気持ちで臨みます」と応じた。するとこの発言が曲解され、翌日のスポーツ紙には「柴田政人、ダービー制覇したら騎手引退」との見出しが掲げられ、以後ウイニングチケットまで長らく「柴田はダービーを勝ったら引退する」との誤解が広まっていた。実際にはダービー以後も騎手活動を続けたが、翌1994年の落馬事故により、結局ダービー制覇から2年を経ない内に引退を余儀なくされた。
1996年3月3日、調教師として管理馬初出走を迎え、同月9日にオンワードモンローで初勝利を挙げた。過去15勝を三度記録しているが、重賞での勝利はなかった。厩舎所属騎手に石橋脩がいる。2019年2月28日付けで定年の為、調教師を引退した。
1948年8月19日、青森県上北郡上北町に米作兼馬産農家の三男として生まれる。家業の関係から幼少期より馬に親しみ、また実家が近所であった関係から佐々木竹見と交友があったという。騎手として桜花賞などを制していた叔父・不二男や、不二男の元で騎手となった次兄・政見に続く形で、自身も自然と騎手を志したが、騎手養成課程の受験を前に、落馬事故を恐れた両親からの激しい反対を受ける。これに対して政人は「政見は許したのに、なぜ自分はだめなのか」と抵抗、最終的に両親が折れ、半ば放逐される形で東京都馬事公苑の騎手養成長期課程に入った。当年騎手課程に入った第15期生には、後に9年連続のリーディングジョッキーとなり「天才」と称される福永洋一、中央競馬通算最多勝記録を樹立する岡部幸雄、東京優駿（日本ダービー）や天皇賞（秋）を制する伊藤正徳らがおり、後に柴田も含め「馬事公苑花の15期生」と称された。当世代の教官を務めた木村義衛によれば、福永、岡部は先天的に騎手向きの「達者型」、柴田は努力で上達する「上手型」であったという。
2007年にイランとドイツの企業がテヘラン - マシュハド間をトランスラピッドで結ぶ計画に合意した。マシュハド国際見本市会場の期間中にイラン道路交通省とドイツの企業の間で合意文書に調印された。磁気浮上式鉄道はテヘラン - マシュハド間の900kmの所要時間を約2.5時間に短縮する。ミュンヘンを拠点とするSchlegelコンサルティングエンジニアは彼らはイラン交通省とマシュハドの知事と契約に調印し"我々は準備段階にある。"と述べた。
旧ソビエト連邦は、1927年12月に東京都港区麻布台に大使館用の土地を購入。旧ソ連は他にも港区高輪にある通商代表部やタス通信（現・イタルタス通信）東京支局など、日本国内に多くの土地を保有していた。ソ連崩壊に伴いそれら施設は前述の通りロシア連邦が運営を引き継いでいるが、土地・建物等の固定資産の所有権についてはソ連崩壊時に関係15ヶ国の間で結ばれた「在外資産の帰属と分割に関する条約」が存在するため、日本政府は「条約の当事国全ての同意がないと所有権の名義変更ができない」という立場を取っている。日本国内の固定資産の所有権についてはロシア・ウクライナの両国が所有権を主張していることから、日本政府は名義変更（登記の更生）の申請が出されても「同意がない」ことを理由に全て申請を却下している。このため既にソ連崩壊から20年以上経過した2014年現在も、在日ロシア大使館などの固定資産の所有名義は「ソヴイエト社会主義共和国連邦」のままという奇妙な事態が続いている。また通商代表部の建物などは老朽化が進んでいるが、同じ理由から再開発のための解体・建て替えもできない状況が続いており、ロシア側の関係者や一部メディアからは「（日本の外務官僚の）保身の論理に過ぎない」と批判されている。