2005年11月10日、アメリカ合衆国郵便公社はバジロンを含む4人の海兵隊員が描かれた特殊切手『"Distinguished Marines"（著名な海兵隊員）』を発行した。バジロンの他の3名は、ジョン・レジューン（John Lejeune）、ダニエル・ダリー（Daniel Daly）、そしてドラマ『ザ・パシフィック』でも描かれたルイス・"チェスティ"・プラーである。
海兵隊施設にその名を残す栄誉を与えられたバジロンであるが、それに加えて多種多様な民間施設にもバジロンに因んだ名前がつけられた。例えば、ブリッジウォーター＝ラリタン高校のフットボール場は「バジロン・フィールド」と名付けられ、競技場横にある付属建物の壁面にはバジロンの肖像が描かれている。また、バジロンの故郷ニュージャージー州ラリタンにあるコロンブス騎士会（ Knights of Columbus ）の支部は、バジロンを称えて支部名を 13264 Sgt. John Basilone Council とした。その他、ニュジャージー州サマービルにあるロータリー交差点の高架交差橋や、ラリタン川にかかるニュージャージー・ターンパイク（有料高速道路）の橋は「バジロン・ブリッジ」と名付けられている。
米海兵隊では、州間高速道路5号線から海兵隊基地キャンプペンドルトンの入り口への道路の名前に「バジロン・ロード（Basilone Road）」、基地の敷地内を通る高速道路5号線の部分に「ジョンバジロン砲兵軍曹記念ハイウェイ（Gunnery Sergeant John Basilone Memorial Highway）」、そしてパラシュート降下地域（ドロップ・ゾーン）に「バジロン・ドロップ・ゾーン（Basilone Drop Zone）」など、基地内の施設にバジロンの名をつけている。
1949年、アメリカ合衆国海軍はギアリング級駆逐艦バジロン（USS Basilone DD-824）を就役させた。同艦は1945年7月7日テキサス州オレンジで起工し、1945年12月21日に未亡人となったリーナ・バジロン軍曹主催で命名・進水式が行われた。2016年、アメリカ合衆国海軍は建造中のアーレイ・バーク級ミサイル駆逐艦（DDG-122）にジョン・バジロンと命名する事を発表した。同艦は2019年の就役が予定されている。
バジロンは勲章以外にも様々な形で栄誉を受けた。切手、記念碑が作られ、米海軍の駆逐艦名、建物名などにバジロンの名が付けられた。サンディエゴのリトルイタリー（イタリア人街）にはバジロンに由来する「ピザ・バジロン」というピザ屋もある。またモントクレア州立大学は学生寮にバジロンの名を付けている。
1940年代まではニシン漁にのみ頼る漁業の町で、定住人口は4万人弱、出稼ぎ労働者は3万人以上いて、歓楽街は大いに賑わっていた。1910年代から周辺の炭鉱開発が進み、鉱業の占有率が年々高まった。また1950年のニシン資源の枯渇からは、水産加工業者向けに三井物産などが海外から魚卵などを輸入し、さらに市内の木材加工業者も1950年代から北洋材の輸入を始めたため、1950年以降は市の経済は貿易と鉱業の2本柱となった。また、このころ市内の水産加工業者が数の子を黄色く加工し、贈答用に売り出したところ、空前の大ヒットとなり、1950年代の留萌港の国内における数の子輸入のシェアはほぼ100％であった。この成功から稚内市、岩内町、紋別市などの道内の漁港に貿易船を派遣し、国内交易によりタラコを集積した上で、真っ赤に加工し、贈答用に売り出した。こちらも大ヒットし、1950年代のタラコ加工の国内における留萌市内の水産加工会社のシェアは60%を超えていた。1960年代に炭鉱が閉山となり、私鉄も相次いで解散し、1960年代以降は貿易と工業の2本柱となった。しかし、大消費地に近い札幌や首都圏の工場に数の子、タラコのシェアを奪われ、市内の水産加工業は年々衰退したため、1970年代には地場企業の首切り、賃金カットが進み、歓楽街の衰退、小売店の閉店、企業の支店の撤退を招いた。その頃より市の行政は「官依存」に傾倒して行き、政界も革新から保守へのシフトが進み、中央への陳情による土建行政が始まった。1980年代には市内の失業者を受け入れるために港湾、道路、ごみ処理場の整備をはじめ、高額所得法人の上位を土建業者が占めるようになり、市債の発行が急激に膨らんだ。1990年代には木材加工業者が廃業、あるいは海外進出し、市内での経済活動がほとんどなくなり、木材輸入業者も市内から撤退した。頼みの「官」も留萌海運局の旭川への移転、留萌海上保安局の小樽への統合など撤退が相次ぎ、商店街はかつてない不安定な状況に立たされた。1990年代以降の市内の経済は公務員の給与と、公共工事に依存する典型的な官依存の都市となった。2000年（平成12年）の国勢調査による従事者数の割合は公務員を含む第三次産業だけで全従事者数の7割以上を占め圧倒的に高く、第二次産業が3割。第1次産業は3%余りを占めるに過ぎない。細目ではサービス業26.28%、卸売・小売・飲食店20.28%、建設業16.42%、製造業12.04%、その他（分類不能）公務員11.78%、運輸・通信業6.23%、金融・保険業2.50%、農業1.76%、漁業1.18%、電気・ガス・熱供給業0.61%、林業0.55%、工業0.16%の順となっている。うち公務員について「その他公務員」11.78%に各産業別公務員（市立文化センター職員は「サービス業」に分類など）の合計10.55%を含めると全体の22.3%を占めている。