マウンドAが造営、機能する。マウンドBの造営始まる。エトワーのミシシッピ文化期の居住は、紀元後1000年前後に始まったと考えられている。この時期を前期エトワー相(Early Etowah Phase)といい、遺跡の中心部に大規模な公共建築物の一部になっていく小さなマウンドがひとつ建設された。これは初期のマウンドAであることが、同マウンド及びその周辺部の調査から明らかになっている。エトワー川沿いにほかにマウンドを持つセンターがないことは、エトワーがエトワー川流域の「首都」であることを示している。後期エトワー相（Late Etowah Phase, 紀元1100年 - 同1200年）になるとエトワー川沿いの東側に2箇所の小規模なセンターが造られた。エトワー自体は、マウンドAが引き続き機能し続け、また、マウンドBの造営がはじまる。この時期においては、三つのセンターはそれぞれ独立した首長制国家であったと考えられている。
エトワーには、主要な構造物としてA - Fと名づけられた6基のマウンドが残されている。マウンドAは、エトワー最大であり、19mの高さを誇る。東側に頂部に達する通路が設けられ、張り出している。またマウンドの南側には一段低いテラス状の構造を持つ。マウンドBとマウンドCは、大体同じ大きさの頂点を平坦に作る四角錐（ピラミッド）状で、それぞれ高さ7m及び6mである。マウンドCは、時代が降ると東側に通路を設けるようになる。マウンドD, E, Fは長方形をしていて、それぞれ高さ3mである。エトワーの祭祀センターの南側は、エトワー川で区分され、祭祀センターの周囲には半円形に「環濠」または「堀」ともいうべき大きな溝がめぐらされ、「堀」には外へ突き出すように「池」のような部分を2箇所設けていた。その「池」は船を接岸させるために用いられたのかもしれない。また「掘」の内側には防御用と考えられる柵がめぐらされていた。「堀」は22haの範囲を囲っており、防御のほか農業を行うための用水路としても利用されていたとも考えられている。ホープウェル文化やミシシッピ文化の研究史全般に言えることだが、現在に至るまで1世紀以上にわたって発掘調査が繰り返し行われてきたにもかかわらず、調査のメスはマウンドとその周辺に偏りがちで、エトワーとそのコミュニティに関する知見は、エリート階層とその埋葬からわかることが中心である。つまり平民階層の生活などについてはほとんどわかっていないが、エトワー周辺のどの場所に平民に属する人々が暮らしていたのかはおおまかでありながらわかってきている。
日本における地熱発電の発電量は、2010年段階でおよそ530MW、他の発電を含めた総発電量のわずか0.2%である。これは中規模の原子炉1基分の発電量に相当する。地熱発電が比較的盛んな九州においても、総発電量の2%にすぎない。日本において地熱発電の普及が低迷してきたのは、開発に際する国定公園、国立公園の規制と、温泉地からの反発が主な理由だと言われている（詳細後述）。それでも日本列島は火山の多い環境のため、日本国内の地熱発電の埋蔵量は多く、約33GW（33,000MW）にもなると見積もられている。燃料の大部分を国外からの輸入に頼る日本としては貴重な国産エネルギーともなりうるため、地熱発電の開発を積極的に進めるべきとの指摘がなされている。また地熱発電に関わる日系企業の技術は高く、140MWと1基としては世界最大出力の地熱発電プラント（ナ・アワ・プルア地熱発電所-英語版）を富士電機システムズ（現在は富士電機（旧富士電機HD）に吸収合併）、さらにそれを上回る166MWのタービン発電機（テ・ミヒ地熱発電所-英語版）を東芝がニュージーランドに納入するなど、2010年の時点で、富士電機、東芝、三菱重工の日本企業3社が世界の地熱発電設備容量の70%のプラントを供給している。一方、日本国内の地熱発電に関わる研究は長年冷遇されており、1997年の新エネ法で地熱発電が新エネルギーから除外され、国内での研究がほとんど行われない状態が続いていた。2003年から始まった「電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法（RPS法）」の対象となる地熱事業は「熱水を著しく減少させないもの」という条件付きで、実質的に蒸気フラッシュ型が認定を受けにくい制度であったことから、日本国内の市場展開も滞り、文字通り2000年代は地熱の「冬の時代」が続いていた2008年にバイナリー発電のみ新エネルギーに復帰し、地熱発電の主要をなすフラッシュ発電の可能性が制度上なくなった。。同年、経済産業省で地熱発電に関する研究会を発足、2010年度には、地熱発電の開発費用に対する補助金を引き上げを検討はしたものの、実現には程遠い状態であった。。2010年には民主党政権の事業仕分けの対象に「地熱開発促進調査事業」と「地熱発電開発事業」が含まれることになり存続そのものが危ぶまれたが、2011年の東日本大震災とそれに伴う福島第一原子力発電所事故により、再生可能エネルギー開発の一環として、地熱発電の新規開発に向けた規制緩和に関心が持たれるようになった。例えば、環境省は同年6月にも地熱発電所設置における二大課題である「国定・国立公園に関わる規制」および「温泉施設に対する影響評価」の見直しを始めた。翌2012年には、地熱発電を含む再生可能エネルギーによる電力の買取価格を、15年間の間1kWあたり42円と決定した。さらに国定・国立公園に関わる規制の緩和も進み、後述する小規模地熱発電の稼働に向け多数調査、計画が始められている。