また、骨や歯、角、鱗、耳石のような硬組織における年輪のような成長線の有無で恒温と変温の推定をすることもあるが、これはその個体の当該硬組織の成長速度に大きな変動があり、かつ、それが残ったことを示しているに過ぎない。つまり、成長線があったからと言って、変温動物である、もしくは無ければ恒温動物である、とはいえない（つまり化石などによる体温調節能の憶測は非常に困難）。現生生物の例では、通常典型的な恒温動物である大型哺乳類にも成長線が形成されるものがたくさん存在する。クジラ類の歯や骨、ウシ類の角や象牙には明確に成長線があり、シカ類の骨格や歯にもしばしば認められる。また、通常、成長線のできないヒトの骨においても、季節的に飢餓状態に置かれたことによると思われる成長線（飢餓線：ハリス線、Harris' Line）が認められる例がある。野生のイノシシの牙には通常明瞭な成長線があるが、飼育下のブタでは観察されない。これも野生下では栄養状態に季節的変動があるが飼育下ではほとんどないことが原因であろうと推定されている。季節変動のある地域で数年以上にわたって成長し、成長が季節変動する変温動物は数多くあるが、その硬組織に成長の変動が残るとも限らない。例えばセミやロブスターは何年にもわたって成長する変温動物であるが、硬組織を脱皮によって捨てるため成長線は残らない。当たり前であるが季節変動のない地域に生息している変温動物、例えば熱帯のワニ類やニシキヘビ類には基本的に成長線は認められない。
現生動物において比較するかぎり、体温の恒常性の有無と成長速度、あるいは急速な成長期の有無には関連性は特に認められない。例えば、典型的な恒温動物であるヒトは誕生してから15年で体長で4倍・体重で20倍程度に成長するに過ぎないが、典型的な変温動物であるカイコは30日で体長で30倍・体重で5000倍にも成長する。同じく変温動物であるニホンカナヘビでは1年で体重で20倍程度、人間と同程度の成体体重の陸上脊椎動物であるアミメニシキヘビ（15歳程度）の誕生時体重は100g程度（つまり5〜600倍）であり、ワニの成長速度はこれよりも速い。また、完全変態昆虫の多くは幼虫期は非常に急速に成長し、成虫はほとんど成長しない。つまり成長期が存在する。しかも、スズメガを見ればわかるようにほとんど成長しない成虫は恒温性であっても急速な成長をする幼虫期は通常典型的な変温動物である。四肢動物でも同様で、典型的な変温動物であるアマガエルやアベコベガエルは幼体であるオタマジャクシは急速に成長するが、上陸後のカエルの体重増加は非常に緩やかである。ニホンカナヘビでも最初の一年は体重が急速に増加するがその後（5〜6年の寿命がある）の体重増加は緩やかである。これらは決して特殊な例外ではない。逆の例（恒温・内温動物の方が成長が早い・成長期がある）を例示することも極めて容易である（上の例を、ヒト→ゾウガメ、カイコ→カンガルーやミツバチ、ニホンカナヘビ→ウサギ、アミメニシキヘビ→ウシ、ワニ→ライオンなどとし、倍率なども適宜動かせばよい）。つまり、化石生物などで個体の成長速度が速いことや、急速な成長期があることが類推できる形質が認められても、恒温動物であろう、もしくは逆に変温動物であろうという推定は成立しない。むしろ、恒温変温にかかわらずr戦略傾向を強く持つ種では成長速度が速く（ハツカネズミ、ネコやニホントカゲでは誕生4週で3倍程度）、K戦略傾向を強く持つ種の成長速度は遅い（ヒト、ウシやムカシトカゲでは誕生1年で3倍程度）。
1793年から1794年にかけての恐怖政治がテルミドール9日のクーデターによって終了すると、これ以降は穏健共和政の枠組みでフランス革命の収拾が図られたが、政権はネオ・ジャコバンと王党派に揺るがされつづけ、安定しなかった。この憲法は前文に権利義務宣言全31条を置き、本文は377条から成る。立法府は五百人院（下院）と元老院（上院）による二院制がとられ、専ら五百人院のみが法案提出権を有し、専ら元老院のみが法案を承認または拒否すると定められ、五百人院の提出した法案が元老院で全部承認されて初めて法律が成立した。これは立法府の独裁を防ぐためである。両院とも毎年3分の1が改選されることが定められていたが、選挙制度は一定の納税者のみによる制限選挙かつ間接選挙だった。五百人院議員は年齢30歳以上で10年以上共和国に居住した者、元老院議員はは40歳以上、15年以上共和国に居住した者かつ既婚者または寡夫（妻と死別した人）に限られた。行政は総裁政府が担当し、5人の総裁（任期5年、抽選順に毎年1人改選、非議員）で構成された。各総裁は、3か月毎に1人が輪番制で首班に任命された。ただし、総裁は租税を審議する権限を持たず、財政は立法府の選出する国庫委員会が管轄した。総裁は、五百人院の作成した候補者名簿から元老院が選出した。総裁は、法案提出権など立法に関する権限を有せず、独裁的権限を振るえないように防止策が講じられていた。信教の自由、報道の自由、職業選択の自由が保証された。一方、集会の自由は認められなかった。政府への請願権は認められた。この憲法は権力分立を旨とする分権構造が特徴で、それゆえに非効率であった。特に行政と立法の対立が深刻で、総裁政府は自らを守るためにクーデターで選挙を無効にすることが必要になった。ナポレオン・ボナパルトによるブリュメール18日のクーデターによって総裁政府は崩壊し、この憲法に代わり新たに共和暦8年憲法が定められた。