市場が重要な役割を持つようになったのは重商主義以後であるとし、主に産業革命以後の歴史を通して、国家の保護のもとで市場経済が肥大化していく様子を述べる。市場経済化は多くの人間を破局へ追い込んだと指摘し、イギリスの事例として囲い込みやスピーナムランドを取り上げた。その一方で、ロバート・オーウェンの活動を高く評価した。さらに、市場経済化による欧米の破局は、欧米以外の地域における文化接触による破局と同質であると指摘し、インドの村落共同体の破壊、アメリカでのインディアン居留地などを例にあげる。また、ポランニーは二重の運動があったことを指摘する。市場経済が拡大する一方で、市場を規制する政策や運動も起こった。これを市場経済の自己調整システムに対する社会の自己防衛と位置づける。
社会の存続のために不可欠な前提は不変だと主張し、人間は社会的地位、社会的権利、社会的資産を守るために行動するのであり、個人的利益や財貨の所有は結果に過ぎないとした。市場社会以前に社会を統合してきたパターンとして、互酬、再配分、家政の3つをあげる。ポランニーは、人類学者のブロニスワフ・マリノフスキやリヒャルト・トゥルンヴァルト、社会学者のマックス・ウェーバーらの研究を援用した。なお、のちの著作『人間の経済』では、家政は再配分の中に包含され、社会統合のパターンは互酬、再配分、交換の3つとする。これらのパターンに対して市場経済は、本来は商品ではない労働（人間）、土地（自然）、貨幣を商品化し、人間の生活を破壊すると述べた（擬制商品論）。そして、経済人に代表される市場経済的な人間像は、特殊な例であると主張した。
19世紀は世界規模での市場経済化がすすみ、それまでに存在しなかった「市場社会」（Market Society）が成立したと述べる。市場社会の原因となった国際システムとして、ポランニーは勢力均衡、国際金本位制、自己調節的市場、自由主義的国家の4つをあげる。市場経済は、市場価格によってのみ統制される自己調節機能に基づいて社会を作り替えようとしたが、それはユートピア的な擬制であると指摘した。
ハンガリーからイギリス、アメリカへと渡ったポランニーが、研究成果として第2次世界大戦中に執筆した。人間の経済は社会関係の中に沈み込んでおり、市場経済は人類史において特別な制度であるとした。そして、市場経済の世界規模の拡大により社会は破局的混乱にさらされ、やがて市場経済自体のメカニズムが引き起こした緊張によって崩壊したと論じた。市場経済が世界規模で進む様子をウィリアム・ブレイクの言葉を借りて「悪魔のひき臼」と呼び、市場社会の崩壊と複合社会への揺り戻しを、書名にも用いられている「大転換」(Great Transformation) という言葉で表現した。
1970年にチズラーゴで活動を始める。1989年にセリエA2に昇格する。1995年にセリエA2を2位で終えてセリエA1に昇格した。1998年に本拠地を現在のブスト・アルシーツィオに移した。2010-2011年はセリエA1を5位で終えた。
葉菜類の栽培が盛んな川上村では、生産性の高い農業の実現により経済的に豊かな家庭が増加したものの、農村本来の人情などの「心の豊かさ」が失われてしまったのではないかと危惧する村民が多くなり、文化的なものを渇望するようになった。こうした折にふるさと創生事業で日本国から1億円が交付されることになり、村では「ふる里村塾」と称する文化事業を開始した。ふる里村塾は、小椋佳らを招いてコンサートや講演会を開催するというもので、村民から好評を得たが、会場は小中学校の体育館や福祉センターの講堂だったため、音響や照明、空調が不十分であり、多目的ホールの建設を求める声が高まっていった。時を同じくして、柏崎刈羽原子力発電所からの高圧電線が村内を横断することになり、その補償金として10数億円が村にもたらされた。村ではこの補償金を、送電線による野菜への被害があった場合に備えて基金化し、残った分で総合文化施設を建設するための教育施設整備基金を積み立てることにした。1991年（平成3年）2月1日、川上村総合文化施設基本構想策定委員会が発足し、「理想的なものを造る」を第一に、建設費は二の次にという方針の下、1992年（平成4年）5月1日に委員会は総合文化施設の基本構想を答申した。この中で施設内に図書館を置くこと、その図書館は24時間利用できるようにすることが盛り込まれた。川上村を経済的に豊かな村にした立役者である村長の藤原忠彦は、レタス栽培による好景気がいつか終わるかもしれないと考え、そうなったときに正しく村を導ける「賢い村人」を育てるためにも図書館が必要であるとした。村役場企画課では基本構想を具現化するために奔走することになった。構想では1つの施設に図書館、歴史民俗資料や美術品の収蔵展示施設、コンサートホール、ハイビジョンシアター、茶室、談話室などを置くことが示されており、前代未聞の複合施設建設のために3つの建設推進委員会による検討とプロポーザル方式による基本設計を実施した。プロポーザルは1993年（平成5年）1月から2月にかけて複数回行われ、最終的に山下設計の案が採用された。図書館部分については、24時間開館を実現するための図書館資料の管理方法、無人時間帯の入退館・貸し出し方法、光熱費の節約方法が検討された。1993年（平成5年）6月、山下・団設計JVと設計・監理の委託契約を締結し、同年12月末に起工式を挙行した。図書館管理システムの工事は富士通長野支社が受注し、1994年（平成6年）2月18日から1995年（平成7年）3月25日まで行われた。当初、建設費は先述の教育施設整備基金と地方債を充当する予定であったが、農林水産省から補助金が得られることになり、最終的に約25億3300万円の補助が得られた。