酔っ払うと珍妙な言動をする星新一により、入会資格に「死んだ人はダメ」「宇宙人はダメ」「馬はダメ」「星新一（178cm）より背の高い人はダメ」「筒井康隆よりハンサムな人（定義不明）はダメ」「小松左京（自称85kg）より重い人はダメ」などの珍妙な条文が盛り込まれた。この身長の不文律は田中光二（190cm）が入会した際、星は例のジョークで足を詰めたら入会を認めてやるとのたまわったが、無事入会を認められ不文律は形骸化した。この不文律が形骸化したためのちの鏡明など「大型作家」の入会に道を開くことになる。まだ、商業用原子炉が1基も稼働してない時代に、研究炉JRR3という原子炉を見学している。その時なんと原子炉格納容器の中まで入れてもらえた。筒井康隆は鉛煉瓦を持ち上げた。小松左京にとってSF作家クラブは、SFを語り合ったり、バカ話のできる仲間に会える場であり楽しくて仕方がなかった。特に星の存在は大きく、世の中にこんあおかしな人がいるのかと思った。当時、64年に東海道新幹線が開通するまで、大阪から東京に出てくるのは夜行で13時間かかったが、それでも集まりに参加したのは、星に会いたかったからだった。
設立当初は親睦団体という性格が強く、新規入会は全会一致で承認された場合のみという会則が設けられていた。そのため、後に会員となった荒俣宏は当初入りたくても入れなかったという。現会員の高野史緒についても、２回の入会拒否があったという。山田正紀会長時代の2005年に会則が改定され、3名以上の会員の推薦が有る場合に推薦文が事務局通信に掲載され、そこで異議申立てがなければ総会に諮られ、総会参加者の2/3以上の賛成で入会が認められる、という形になった。また日本SF大賞受賞者には推薦不要で、いきなり総会で入会の可否が諮られる権利が与えられる。ただ入会資格については、長年の運営の間に「プロとして一冊以上の単独著書がある」などの不文律が作られており、その経緯についても過去の議事録等が十分に整備されていないことから不透明な部分があるという。
1963年3月5日、新宿の台湾料理屋山珍居において、石川喬司・小松左京・川村哲郎（筆名、中上守）・斎藤守弘・斎藤伯好・半村良・福島正実・星新一・森優・光瀬龍・矢野徹の11人のSF関係者によって発足した。「日本SF作家クラブ」という名称は、江戸川乱歩が創設した推理作家による「日本探偵作家クラブ」（現・日本推理作家協会）がヒントになったものとみられる。この時の会合の様子は福島正実によってオープンリールに録音されている。当時『SFマガジン』編集長だった福島正実の音頭取りによる設立で、福島が意図していたのは、純文学への対抗意識とプロによるSF界のリードだったと言われる。発足当時の連絡事務所は『SFマガジン』を発行する早川書房に置き、実質的な会長は福島正実だったが、公的な代表として設置されていたのは事務局長で、初代事務局長は半村良、次いで大伴昌司、高斎正が歴任した 。一説には、会員であるSF作家を国家に見立て、事務局長は国際連合事務総長を擬制したものであったという。福島死去後の1977年から会長の地位が設立され、初代会長には星新一が就任した。「女性はOK」「小説家以外もOK」と門戸が広く、後に、漫画家や映像関係などヴィジュアル関連の人物が入会するのを見越した先見性があった。
日本SF作家クラブ（にほんSFさっかクラブ、SFWJ : Science Fiction and Fantasy Writers of Japan）は、1963年発足の日本のSF作家・翻訳者や評論家、編集者による親睦団体であった。2017年8月24日に一般社団法人化した。小松左京、星新一、筒井康隆ら日本SF界の重鎮はほとんど所属している。1963年の設立時の英名は、Japan SF Writers Association （略称JSFWA）でSF作家や科学ライターのための親睦会だったが、1999年の総会でアメリカSFファンタジー作家協会（略称SFWA）に倣って、英語表記に「Fantasy」を入れることを決定。以後、SF作家のみならず、ファンタジーや推理小説を主な活躍の舞台とする小説家も入会するようになった。その初期から手塚治虫など漫画家にも門戸を開いており、いしかわじゅんや大友克洋や京極夏彦や神坂一らもメンバーに名を連ねている。1980年から「日本SF大賞」を主催している。かつて主催していた「日本SF新人賞」「日本SF評論賞」の2賞は休止。
スペシャルオリンピックス日本応援歌。2006年8月にリリースされたスピリット・オブ・ジャパンのカバーで、同グループの母体であるゴスペルグループ「The Voices of Japan」がコーラスに参加している。
2016年4月7日違法動画へ誘導する目的の違法動画紹介サイトを摘発する事が可能となるよう法改正を政府が検討。リーチサイトによる被害は深刻で著作権侵害の対応を行う権利者にとって対応は大きな負担となっている。著作権侵害行為の件数急増情勢からリーチサイトを摘発対象化・海外リーチサイトのブロッキング導入を検討。リーチサイト規制以外にもプロバイダ責任法を改正しプロバイダ情報開示条件の緩和や不正アップロードを行った者が不当な利益を得られなくする為に米国と同等の削除に要する期間の短縮（5日程度から即時削除）等も検討されている。2016年4月の第8回検討員会の報告案ではサーバーが海外でも日本向けにサービスを提供している事が明らか（例：FC2・Googleの各種サービス等)な場合は日本法が適用される事を明確化及びオンライン広告が犯罪者・犯罪組織への資金提供に繋がっている為、優先的な対応（著作権侵害コンテンツアップロード者への広告報酬の支払い規制）が必要との結論に達した。なおリーチサイト規制は内閣府の知的財産戦略の施策であり、前述のTPP関連の著作権法改正（非申告罪化・保護期間延長）とは関連性は無い。2016年5月9日、「知的財産推進計画2016」に取りまとめを踏まえ、必要な取組を実施する対象として記載。今後、具体的なリーチサイト違法化や違法サイトへの広告提供禁止へ向けた法改正が文化庁及び経済産業省によって推進される見込み。