後の歴史家たちからは、ホジソンやマクニールの火薬帝国仮説は不十分で不正確な説明に過ぎないとしてあまり肯定されていないが、それでも「火薬帝国」という用語は用いられ続けている。非集権的なチュルク部族国家群が占めていた地域に、3つの集権的帝国がほとんど同時に興隆したことについては、軍事面以外からも様々な説明が試みられている。例えば15世紀ヨーロッパを研究している歴史家たちからは「宗派化」（Confessionalization）、すなわち国家が信仰告白や教会布告などを通じて教会との関係を深めたことが、中央集権化や絶対主義の発生をもたらしたという概念を提唱している。ダグラス・ストレウサンドは、これをサファヴィー朝を例にとって説明している。 サファヴィー朝は当初から一般臣民に新たな宗教的アイデンティティを強制した。言語的アイデンティティの育成によらないその政策には効果があった。ホジソンとマクニールの理論の問題点の一つとして、ムガル帝国を除く2国は、実のところ初期の急拡大にそれほど火器が係わっていないということが挙げられる。さらに3国とも、火薬兵器を獲得する前から既に軍事的専制体制が形成されていた。火薬兵器の獲得と軍隊への導入が、実際に数あるイスラーム国家の中で特定の3つの帝国の興隆をもたらしたものであるとも思われないただ、火薬の存在が3つの帝国の存在と本質的に結び付いていたかどうかは定かでないとしても、三国それぞれがその歴史の早い段階で大砲や火器を導入し、軍事戦略の一部として取り込んでいたのは確かである。
火薬帝国という概念はシカゴ大学のマーシャル・ホジソンとウィリアム・ハーディー・マクニールによって提唱された。ホジソンは1974年の著作『The Venture of Islam』の第3巻に"The Gunpower Empires and Modern Times"というサブタイトルを付けた。ホジソンは、モンゴル帝国の後にアジア中西部の主導権を握った、不安定で地理的な制約を受けたチュルク系民族の諸国家を、中世後期の「軍事的パトロン国家」が一掃した事象について、火薬兵器が鍵を握っていると位置付けた。ホジソンは「軍事的パトロン国家」を次のように定義している。一つ目に、王朝の独立した法が整備されていること。二つ目に、軍が統一された単一の国家という概念があること。三つ目に、すべての経済的・文化的な資源を、軍を握っている一族（王族）の有するものとして説明しようという試みがなされていること。このような指標はモンゴル帝国の偉大さを説明する指標としては当てはまらないが、この指標を満たせば、より後の時代の官僚機構の整った安定的な帝国を形成できるとした。しかしそれは、火薬兵器の登場と、軍隊を生活の中心とする兵たちによる技術の成熟があってこそのものであるともされた。マクニールは、「新兵器である大砲の独占がかなったとき、中央政府はより広い領土を、新たな、もしくは新たに統合された帝国に統一することができる。」と説いた。特に「独占」が重要であった。ヨーロッパでは15世紀の段階ですでに大砲技術が進歩していたが、それらを独占できた国は無かった。銃火器の鋳造技術はスヘルデ川・ライン川河口付近の低地地方で発展したが、この地域はフランスとハプスブルク帝国に分割された結果、火器の登場の意義は軍事的な革命の域にとどまった。これに対し、西アジア、ロシア、インド、そしてより変則的な類型としては中国や日本においても、火器の独占に成功した勢力による軍事的な拡張と帝国の形成がみられた。
火薬帝国 (英語: Gunpowder Empires)とは、中世から近世にかけて、火薬、火器を用いて勢力範囲を広げ、またそれらから支配体制・社会構造の形成に大きな影響をうけた国を指す歴史学上の概念、仮説である。特にオスマン帝国、サファヴィー朝、ムガル帝国の三帝国について用いられる。ヨーロッパ諸国における大砲や銃といった新兵器の普及が、単なる軍制上の革命にとどまったものと捉え、それらと三帝国を対比させる概念である。
1914年（大正3年）の第一次世界大戦勃発以後、産業の急速な発達により日本各地で電力不足が発生していたが、当時の三重県下では上記のように複数の中小事業者が乱立してそれぞれ独自の経営に追われており、総合的な電力供給は困難であった。こうした状況下において、戦後電気事業の統合・整理が国策とされると、当時の三重県知事山脇春樹（在任：1919 - 1922年）は国策を反映して割拠的経営の弊害を解消するべく県下の電気事業の統一を画策。津電灯・伊勢電気鉄道・北勢電気・巌倉水電・松阪電気の5社に対して合併を勧告した。知事の合併勧告を受けて5社の代表者は協議を重ねたが、北勢電気は当時周辺の事業者を相次いで合併していた関西電気（名古屋電灯の後身、後の東邦電力）との合併を選択し、1922年（大正11年）5月同社に吸収された。また巌倉水電も合併から離脱したため、この2社を除いた津電灯・伊勢電気鉄道・松阪電気の3社にて合併協議が進められることとなった。1921年（大正10年）11月、3社の新設合併により新会社を設立するという内容の合併契約が正式に締結され、翌1922年2月には関係官庁から合併に関する認可も取得した。そして1922年5月1日、津電灯・伊勢電気鉄道・松阪電気3社合併による新会社・三重合同電気株式会社の創立総会が津市内で開催され、同社が発足するに至った。資本金は1250万円。代表取締役社長に川喜田久太夫、取締役副社長に安保庸三がそれぞれ選出された。社長の川喜田は、木綿商を営む津市の実業家・多額納税者で、上記の通り元津電灯社長。安保は松阪町の実業家で元松阪電気社長である。川喜田の社長在任は2年間で1924年（大正13年）7月に退任、同年9月より太田光熈が2代目社長に就任した。以後、太田は東邦電力と合併するまで社長を務めることとなる。太田は関西の私鉄京阪電気鉄道に設立初期から入社して社長にまで昇任（1925年）した鉄道経営者であるが、養父太田小三郎が伊勢電気鉄道の社長であった関係から1918年より同社社長も務めていた。