2011年10月からスタートした、坂本真綾がメインパーソナリティを務めるラジオ番組。主にリスナーからのお便りと音楽で構成されている。番組タイトルは彼女のアルバム「Everywhere」、および自著のエッセー集「from everywhere」からとられており、1つの「場所」をテーマにマンスリーテーマを設けている。選曲は原則として坂本がこれまで歌ってきた楽曲のみを放送しているが、1-2か月に1回程度は「この時期に聞きたい楽曲特集」として、その季節に合わせた音楽を3曲程度まとめて放送する週もある。選曲は邦楽、洋楽、インストゥルメンタルを問わないが、演歌や歌謡曲はほとんど取り上げない（基本的にこの特集が組まれるときは本編でのお便り紹介はないが、番組冒頭のあいさつのところで1人だけお便りが紹介される。また年末年始やゲストが来演する場合など、例外的に冒頭でもお便りの紹介がない場合もある）。また、番組ではPodcastを配信しており、未ネットの地域でも聴くことができる（ただし著作権の関係で音楽は削除されている）。それに配慮してか、リスナーからのメッセージの読み上げは「●●県」や「●●FM」のではなく、「From ●●」（東京なら『From Tokyo』）と紹介する。JFNで唯一複数県をカバーするエフエム山陰（V-air）のサービスエリア在住リスナーについては「from山陰」としか放送されていないため、鳥取県・島根県のどちらの県に在住しているかが把握しづらい（他は正式な放送局名に都道府県が入っているため、その都道府県をアナウンスすることが多い。）。またネットされていない都道府県や国外でもポッドキャストでの聴取者がおり、その所在地をアナウンスする場合もある。また、放送時間が局によって異なる（日中の放送であったり、夕方～夜間・深夜の局であったりする）ため、時間的な「おはようございます」や「こんばんは」という挨拶はなく、冒頭から坂本が自ら名前を名乗り、「早速お便りご紹介します」とお便りを読み上げるところから始まる（週により例外有）。タイトルのコールは坂本自らがハモりながら述べているものが使われている。公式サイトの放送後記では、彼女直筆のメッセージが添えられている。
1824年に1799年の団結禁止法が改正され規制が緩和されたため、1830年代になると労働運動の発展が顕著となっていった。ヨークシャーではトーリー急進派リチャード・オストラーによる工場法制定運動が活発化していた。労働時間を10時間に制限することを目標に時短運動であった。労働運動は労働時間の短縮や賃下げへの防衛的な抵抗を柱に結集を始めていった。やがて十時間労働制の要求は八時間労働制の要求へと発展した。同様に、トーリー派のマイケル・サドラーが中心となって、児童労働と労働時間の制限が再度議論された。工場法改正委員会が発足して実態調査が行われて改めて労働の実態が報告され、ついに1833年の工場法が制定された。アイルランド出身の紡績工ジョン・ドハティー（労働運動家）が労働運動を指導して、マンチェスター紡績工組合の専従書記となり、1829年にストライキを闘ったが敗北し、業種を超えたより包括的で全国的な組織を結成しようと試みた。1829年、ドハティーは仲間とともにマン島に渡って会議を招集し、「イギリス・アイルランド紡績職工大連合」を結成した。1827年には大工・指物工大連合が、マンチェスター連合という煉瓦積職人らの全国協会が、それぞれ結成されていた。1832年にはヨークシア労働組合が結成され、工事発注を請け負う中間業者の搾取の温床となっていた請負制を廃止して、最低賃金の設定を要求する大規模な運動が展開された。この運動により、大工、指物工、石工、煉瓦積工をはじめ建築業種の7業種が合同して、1833年には建築工組合が組織され職種を超えた労働者の大同団結が加速していた。翌年9月にはロバート・オウエンも建築工が主催する「建築工議会」に参加して、雇用主を排除した生産ギルドを結成する構想を提案した。1834年にはドハティーが主導して「全国労働者保護協会」（NAPL）が設立された。また、『人民の声』（英語: The Voice of People）という週刊の機関誌が創刊され、3000部が発行された。マンチェスター近傍のチェシャーやランカシャー、ダービーといった北部工業都市で活動する14の紡績工組合が中心となり、染色工、機械工、鋳物工、鍛冶屋、木挽き、製糸工、製靴工、指物工、帽子工などの組合が合流していった。全国組織を名乗ったもののランカシャー地方など活動領域が限定されており、中部のノッティンガムに若干の支持団体が存在していたに留まった。そこで、ドハティーはロンドンに本部を移転させ、名実ともに全国組織に勢力拡大を図ろうとしたが、激しい反対論に直面して実現できずに終わる。組織は賃下げ反対を目的に樹立され、攻撃的な賃上げ要求を掲げなかったものの、職種を超えた労働者の団結に資本家や治安当局から危険視する警戒感が高まり、『人民の声』には売価3ペンスに対して4ペンスが課税され、武装蜂起の計画を立てているといったデマが流されるなかで、建築工が組合に参加するのを拒絶したり加盟団体が集まらずに財政難に陥って組織の解散を決議せざるを得なくなった。労働組合の影響力の拡大に対して、政府・メディアの反応は厳しくなっていった。団結禁止法撤廃を主導したフランシス・プレイスも個々の業種からなる労働組合はきわめて大事な組織だが、組合連合や全国的な組合はきわめて有害であるという認識をもっていた。こうした状況下でも労働運動は冷却しなかった。ダービーでは、多くの職種で資本家が労働者に組合活動に参加しないと記した宣誓書（ドキュメント）への署名を求め、署名しないならば雇用を打ち切るとしてロックアウトに踏み切り、労使間の紛争が多発した。しかし、最終的に雇用主側が勝利して運動は分裂した。選挙法改正と労働者の政治的排除は社会的抑圧の構図も浮かび上がらせた。選挙法改正後は中産階級による階級立法が加速し、労働者に不利になる法律が成立していった。1834年の救貧法改正によって貧民救済の手段は救貧院による院内救済に置かれることになった。ただし、救貧院での貧民の待遇は劣悪なもので、被救済民は家族と引き離され男女別々に収容され、さらに重労働が課された。被救済民に人間的な扱いはなく、待遇は最下層に位置する労働者の生活水準以下に設定され、実態は犯罪者に対する懲役と大差のない待遇となっていた。労働者は救貧法改正に強く反発して反対暴動を展開していった。改革に対する労働者の失望がチャーティスト運動とオウエン主義運動の発展を促す。労働者は社会環境の悪化に抵抗すべく自衛のために活発な社会運動を発展させた。革命的プロレタリアートの運動に2つの流派が形成された。それが、ロバート・オウエンによる社会主義運動（空想的社会主義）と『人民憲章』を旗印に普通選挙権獲得を目指し民主化運動を展開していたチャーティスト運動であった。オウエンは政治への不信感から議会改革に懐疑的で、労働者の救済は経済的方法での実現に限られると考えていた。それゆえ、第一次選挙法改正運動、その後に続くチャーティスト運動とは距離を取り続けた。労働者救済のために強固な組合組織と教育活動による社会の改良が必要であると考えていた。こうした考えは協同組合運動への労働者の結集へとつながっていった。一方、チャーティストも民主主義の実現によって労働者を解放し、労働者を基盤にした人民の政府によって資本主義の諸矛盾の解決策を模索するという展望を持って、労働者を民主化運動のもとに集結させようとしていた。両派は競合関係にあった。