シカゴ生まれ。1955年カリフォルニア大学ロサンゼルス校 (UCLA) で物理学を専攻し、その後、1959年マサチューセッツ工科大学 (MIT) で数学講師の職に就く。MITの大型計算機を使いブラック・ジャックの必勝法を数学的に編み出した。カウンティングとよばれる確率論を用いた手法により統計的に有意に勝てることを証明したソープは、これを実証するために実際にカジノに乗り込み、週末2日間だけで投資した10,000ドルを2倍以上にした。バカラでも儲けた。1962年に、この必勝法を解説した書籍 "Beat theDealer"を出版し、70万部以上を売り上げた。この手法を実践して儲ける人があまりにも多く続出したため、現在では、カジノはカウンティングを禁止しているほどである。 その後、ソープはこの理論が他の分野でも応用ができることを発案。1960年代後半、株式市場において確率と統計に関する知識を活用し、大きな成功を収めた。1964年から67年までに運用資産を40,000ドルから100,000ドルに増やし、書籍“Beat the Market” でこの運用成果を発表した。彼らが開発した取引手法が基礎にしている公式が、後の金融工学に大きな影響を与えるブラックーショールズ方程式になった。1969年から務めたプリンストン・ニューポート・パートナーズでは、ソープが考案した取引手法を活用することで、1988年に活動停止するまでの19年間に、年率平均15%ものパフォーマンスを安定的に達成した。その後は自身が代表を務めるEdward O. Thorp & Associatesに籍を置いている。1998年には個人での投資が28.5年間にわたり、年率平均20%の利益をもたらしたと発表した。
エドワード・オークリー・ソープ（Edward Oakley Thorp、1932年8月14日 - ）は、アメリカ合衆国の数学者。エド・ソープとも呼ばれる。彼は、数学理論をブラックジャックなどのカジノゲームに適用したことで有名である。金融工学者としても知られている。
熊野神社の眼鏡橋（くまのじんじゃのめがねばし）は、福岡県筑後市熊野にある熊野神社の参道に架かっている石橋。1697年（元禄10年）に開通したと思われ、眼鏡橋としては、大牟田市の早鐘眼鏡橋に次いで福岡県内で2番目に古いとされる。長さ5.25m、幅3.01mの眼鏡橋としては小さな橋である。1982年（昭和57年）に福岡県指定有形文化財となっている。
逓信省の資料によると、1937年12月末時点で大淀川水力電気は大淀川第一発電所の発生電力のうち300キロワットを球磨川電気へ供給し、残りの1万4,700キロワットと大淀川第二発電所の発生電力3万キロワットを九州電力へ供給。その九州電力は球磨川電気・熊本電気・九州共同火力発電からの受電を加えて最大6万6,900キロワットを受電し、東邦電力（三池変電所にて最大2万キロワット）・九州共同火力発電（港発電所にて最大1万1,600キロワット）・電気化学工業大牟田工場（最大3万3,000キロワット）・三井鉱山三池鉱業所（最大1万6,000キロワット）へと供給していた。翌1938年（昭和13年）、政府が新設の国策会社日本発送電を通じて全国の発電・送電を管理するという電力国家管理を規定した「電力管理法」が成立し、全国の電気事業者から主要な電力設備を出資させて翌1939年（昭和14年）4月1日に日本発送電が発足した（第1次電力国家管理）。このとき日本発送電の管理対象とされた設備は、出力1万キロワット超の火力発電所や、最大電圧100キロボルト以上の送電線とそれに接続する変電所などで、これに従い九州電力では110キロボルト送電線の高岡線（大淀川第二発電所 - 第一発電所間）・三池線（大淀川第一発電所 - 三池変電所間）と大牟田地区の66キロボルト送電線4路線、人吉・三池・横須（大牟田市）の3変電所を日本発送電の設立時に出資するよう逓信省より命ぜられた。出資設備の評価額は451万1,090円50銭で、出資の対価として九州電力には日本発送電の額面50円払込済み株式9万221株（払込総額451万1,050円・出資対象33事業者中22位）が交付されている。全設備を日本発送電へと出資した九州電力は、1939年4月30日付で解散した。次いで同年7月20日、所期の目的を達成したとして大淀川水力電気も解散、水利権と事業一切を電気化学工業が引き継いだ。その後1940年代に入ると電力国家管理は強化されていき、1941年（昭和16年）4月の電力管理法施行令改正に伴い翌1942年（昭和17年）4月までの間に出力5,000キロワット超の水力発電設備も各事業者から日本発送電へ出資された（第2次電力国家管理）。電気化学工業もこの出資対象事業者に指定され、大淀川水力電気から譲渡された大淀川第一・第二両発電所を日本発送電へ出資するよう1941年5月に電気庁より命ぜられた。出資命令に対し電気化学工業では、電源を失うことになる大牟田工場は存続できなくなり国家的見地から見ても得策でない、と訴えたが幹線に接続する発電所であるとされ聞き入れられなかったという。1941年10月1日、両発電所は日本発送電へ出資された。出資設備の評価額は1,629万12円50銭で、出資の対価として電気化学工業には日本発送電の額面50円払込済み株式32万5,800株（払込総額1,629万円・出資対象27事業者中11位）が交付されている。