1925年の国際天文学連合 (IAU) 第2回会議で、従来までの正午からの G.M.T.（グリニッジ平均時）と区別して、正子から始める時に別の名称をつける提案が議題となり賛否の意見が闘わされる。しかし、会議では呼称については未定で、ユリウス日 (JD) は正子から始めずに正午から始めることになった。その後、1928年の国際天文学連合 (IAU) 第3回総会で、「用語 グリニッジ常用時（英: Greenwich Civil Time (G.C.T.)）、および世界時は正子より計るグリニッジ時を明確に示す」ことが決議された。天文学者はどちらの意味でも G.M.T. の語を使用しないことが勧告され、特にグリニッジ正午より計った時を用いることを望む場合は、グリニッジ平均天文時（英: Greenwich Mean Astronomical Time (G.M.A.T.)）とすることなる。さらに1935年の国際天文学連合 (IAU) 第5回総会で、正子から数えるグリニッジ平均時 (G.M.T.) に、「世界時」を国際的に使用することを採択し、将来はグリニッジ常用時 (G.C.T.) という用語を使用しないことが決議された。そして、1948年の国際天文学連合 (IAU) 第7回総会では、第4委員会（天文暦部）は、天文学者がグリニッジ正子より起算した平均太陽時を示す際に、名称「世界時」だけを使用することを勧告する。こうして、天文学者が使用する用語はグリニッジ平均時から世界時に移行したが、一般市民は常用時としてグリニッジ平均時の語を引き続き使用する。
1884年にワシントンD.C.で開催された国際子午線会議でグリニッジ子午線が本初子午線として採択されると、陸域でもほとんどの国の時刻帯はこのGMTを基準とし、それから数時間だけ進んだ（または遅れた）時刻を標準時として採用した。1911年には、パリで開催された国定暦本編製に関する国際的な天文学者会議で、事情の許す限り、全ての暦にグリニッジ時を標準とするものを用いることが決議される。1912年10月、パリに於ける万国協同報時法会議で、無線電信による報時の統一が可決され、1913年7月1日からは皆グリニッジ時（常用時）による事になる（日本は不参加）。1918年、当時は大洋を航行する艦船においては（経度測定用のクロノメーターとは別に）日常使用する時刻を毎日正午に船の位置する（と考えられる）子午線の地方時に合わせていたが、イギリスの通商部においてこの慣習を改めて海上においても、陸上において当時の多くの国が採用している標準時と同様な時刻系を採用することの可否について関係者の詳細な意見を集めた。1926年10月、11月に、国際天文学連合 (IAU) と国際測地学・地球物理学連合 (IUGG) の主催で万国経度観測が実施され（日本も参加）、この際に無線電信より国際報時局（BIH、現IERS）の学用報時と同じ形式でグリニッジ平均時が発信され、その時差を測定することにより経度が比較された。こうして、19世紀から1920年代までにグリニッジ平均時は航海以外の、暦や天文学、報時、測地学などの分野でも世界共通の経度によらない基準時刻としての実績をあげていった。なお、グリニッジ天文台からの時報は1924年2月5日に初めて開始された。
イギリス帝国が海運国家として発展すると、1714年に経度法が制定され海上における経度発見法が盛んに研究されるようになる。1761年、ハリソンが温度や揺れに強いクロノメーターを開発する。また、1765年にネヴィル・マスケリンがグリニッジ天文台台長に就任すると、直ちに航海用に一年間の航海暦の編纂に着手し、1766年に初めて翌年の航海暦を「海上に於ける経度発見法委員会」から刊行する。すると、イギリス船の船員達は航海中にグリニッジ子午線からの現在の経度差を計算するために、自分達の時計をグリニッジ平均時（GMT）に合わせるようになった。ただし、船上で通常の生活用途に使われる時計には、従来通りに船上の太陽時が用いられた。この習慣と、他国の船で使われていたネヴィル・マスケリンの月距法（航海暦に掲載される天体の視位置と船上での月の観測位置から経度を求める方法）とが結び付いて、やがて GMT は海域における世界共通の経度によらない基準時刻として使われるようになった。
2001年（平成13年）8月28日に発行済式の58.84%にあたる645万株を「マイカル」が売却。「マイカル北海道」は同社の連結対象から離れた。ただし、この時点では自主独立の運営で店舗の改廃などの経営判断は独自に行うものの、連結対象から外れてもマイカルグループから離脱せず、マイカル東北の一部店舗の引き受けの可能性も示唆していた。同年9月14日に「マイカル」が民事再生法の適用を申請して事実上破たん。その際には、「自主独立色を強めた全く別会社となり、道内のサティ20店舗の営業には何ら影響はない」として営業への影響を否定し、同社の破綻と一線を画した。そして、同年10月25日には「マイカルグループ」から離脱して北海道の地場資本として自主独立経営を目指すことを発表すると同時に、同年6月から金融機関を通してイオングループとの提携を打診されていたことを明らかにすると共にその案を拒絶することも表明した。そのため、2002年（平成14年）1月1日に社名を「ポスフール」に変更し、2001年（平成13年）経営破たんしたマイカルの支援企業に「イオン」がなって「サティ」の店名を今後も残すことになった関係で店名使用料を求められるのを避けるため2002年（平成14年）5月末までに、閉店が決まった大谷地サティを除く全店舗名を「ポスフール」に改称して自立した経営に移行した。2002年（平成14年）2月期に8年連続の増収となる売上高約1313億円を上げた。しかし、人口減少や消費の低迷など北海道の小売業を取り巻く環境の厳しさの影響を受けて翌年からは4年連続の前年割れとなって2006年（平成18年）2月期に売上高約1201.78億円(前年度比2.0%減)にまで落ち込み、2005年（平成17年）2月期に上場以来初の赤字に転落した。ただし、2006年（平成18年）も9年連続で北海道の小売業売上高首位を維持した。2003年（平成15年）10月には2004年（平成16年）5月から物流業務を三井物産に全面委託することで物流コストを年間4億円 - 6億円削減を目指すと発表した。