オーストロアジア語族を話すセマン等は他のオーストロアジア系民族と同様、ハプログループO1b1 (Y染色体)がよく見られるが、周囲の民族に比較してハプログループC (Y染色体)（おそらく南ルート系のハプログループC1b）が高い頻度で見られる。
アエタはY染色体ハプログループK2b1-P378が60％の高頻度みられる。（このタイプはニューギニア多いハプログループMやSと祖を同じくするものである。）また、ハプログループP (mtDNA)が40%見られる。これらのタイプは、出アフリカ後インドを経由して「南回り」で到達したオーストラロイドの系統である。
アンダマン人は母語とする言語系統から大アンダマン人、オンガン人、センチネル族に大別できるが、このうち調査がされている大アンダマン人とオンガン人では、Y染色体ハプログループがで大きく異なっていることが知られている。遺伝子調査（Kumarasamy et al.(2003)）の結果によると、大アンダマン人は出アフリカ後「南ルート」をとったハプログループF*、K*、L、P*、および「北ルート」のオーストロアジア系O1b1が合わせて100%であるが、オンガン人（ジャラワ族、オンゲ族）はハプログループD1a3が100%を占める。ハプログループD1a3は出アフリカ後「北ルート」でイラン→アルタイ山脈→チベット→ビルマ→アンダマン諸島という経路をたどってきたと考えられる。なお、アンダマン人のミトコンドリアDNAハプログループは大アンダマン人、オンガン人とも、出アフリカ後「南ルート」で到達したと考えられるM31、M32のみが観察される。
身長は低く、諸民族の中でも最も小さな人々であり「大洋州ピグミー」とも呼ばれる。オーストラロイドに属し、暗い褐色の皮膚を持ち、巻毛と突顎を持つ。山地にすみ単純な採集や狩猟を行い、移動焼畑を行う場合もある採集狩猟民である。フィリピンのアエタなどは火を使用するが、アンダマン諸島民は火を使わない。セマンは木の皮を叩いてやわらかくして衣服を作り、洞窟や木の葉で覆った家に住んでいたと記録されている。ネグリトという言葉はスペイン語で「小柄で黒い人」という意味であり、当初スペイン人航海者たちはネグリト人の肌の黒さからアフリカ人（アフリカの黒人）の一種かもしれないと考えていた。マレー語ではオラン・アスリ（orang asli）、すなわち「もとからいた人」と言う。フィリピンでは、現在のマレー系の民族が舟で到来する前の先住民とされ、パナイ島の伝説ではボルネオ島から渡ったマレー人たちがネグリト系のアエタの民から土地の権利を買ったとされている。ネグリトの人々は他の民族と比較して最も純粋なミトコンドリアDNAの遺伝子プールを持つとされ、彼らのミトコンドリアDNAは遺伝的浮動の研究の基礎となっている。
日本の義務教育制度は一定年齢の就学義務という形であり、一定課程の修得を義務付けているわけではないため、義務教育という言葉は特定の教育課程のことを意味しない。にもかかわらず、義務教育という単語を「初等教育と前期中等教育の総称」として使用する例が見られる。例えば、一部の同人誌などの即売会の参加資格欄において、「代表者が義務教育を終了（修了）していること」という表現がみられるが、この真意は「学齢期を終了していること」ではなく、「中学校を卒業していること」である場合が往々にしてある。通常は「義務教育を終了」といえば、中学校などの前期中等教育課程の修了のことではなく、学齢期の終了のことを意味するが、誤解を避けるためには使用を避けるべきである（日本国籍がない人の場合はそもそも義務教育の概念がないという問題もある）。また、第二次世界大戦後の学制改革の直前までは、尋常小学校または国民学校初等科の卒業時期によって義務教育の終期が変動する制度だったので、「義務教育の修了」の概念が存在したが、学制改革以降、現在までは、特定学校の卒業が義務教育の終期と結びつかず、終期は一定年齢のまま変動しない制度であるため、「義務教育の終了」の概念は存在するものの、修了の概念は存在しない。なお、行政においても「義務教育未修了者」などという表現が使用されることもあるが、これは前期のような課程主義を併用していた義務教育制度の時代を含めた言い方であるため、誤りではない。またこれは義務教育年限が9年未満の時期も考慮した言い方であるため、単純に「前期中等教育未修了者」などと言い換えると問題を生じる場合があり、簡単に表現するためにはある意味やむをえない用法である。また、当時から存命であった世代の人々はすでに学齢も超えているので、「義務教育未終了者」と言い換えるのは明らかな誤りになる。現代の制度において、「義務教育の修了」の語句を用いた場合、学齢期の終了のことを指すのか、中学校またはその同等課程の修了のことを指すのか、意味があいまいになる。また、児童手当法の附則には、施行直後の暫定措置のための条文に、学齢期を過ぎた後も中学校や中学部に在籍していれば義務教育に含めるとする部分があるが、このように法律同士が語句の用法において齟齬をきたしている場合もある。これらの事例は、日本において戦後長らく中卒と義務教育終了が同一時期である例が圧倒的多数であったため、用語の正しい使い方が発達してこなかったのも一因と考えられる。なお、就学義務は子女の保護者などに課せられているため、就学者自身にとっては本来、教育を受ける権利となるはずである。しかし、国民学校的な教育体制の戦後における継続、日本教職員組合（日教組）や文部科学省（旧文部省）などの教育を施す側の権力志向、保護者（親）による就学者（子）への高学歴要求志向（芹沢俊介による定義では、教育家族化）などから、就学者自身に課せられた一方的な義務という意味で解釈されやすい。