主砲として当時の日本海軍の防護巡洋艦「高砂」や装甲巡洋艦の主砲に広く用いられていた「アームストロング 1904年型 20.3cm（45口径）速射砲」を採用していた。その性能は113.4kgの砲弾を、最大仰角30度で18,000mまで届かせられた。この砲を新設計の連装式の砲塔に収めた。砲塔の俯仰能力は仰角30度・俯角5度である。旋回角度は単体首尾線方向を0度として左右125度の旋回角度を持つ、主砲身の俯仰・砲塔の旋回・砲弾の揚弾・装填は主に水圧で行われ、補助に人力を必要とした。発射速度は1分間に2発であった。
船体形状は小型の船体に準戦艦級の主砲を積む関係から水面から乾舷が低い平甲板型船体となっており、同時期にイギリスで建造された大日本帝国海軍の防護巡洋艦「吉野型」に似た艦容である。艦の構造を前部から記述すると、水面下に衝角と45cm水中魚雷発射管1門を内蔵させた艦首、艦首甲板上に主砲の20.3cmライフル砲を防盾の付いた単装砲架で1基が配置され、その後方から上部構造物が始まり、単脚式の前部マストが立つ。その背後に司令塔を組み込んだ両脇に船橋（ブリッジ）を持つ操舵艦橋が立つ。船体中央部に2本煙突が立ち、その周囲には煙管型の通風塔が立ち並び、空いた場所は艦載艇置き場となっており、艦載艇は2番煙突後方の後部マストと前部マストの基部に1基ずつ付いたクレーン計2基と2本1組のボートダビッドが片舷4組ずつ計8組により運用された。上部構造物の四隅に張りだしが設けられ、そこに副砲である15.2cm砲が防盾の付いた単装砲架で隅に1基ずつ計4基が配置され、舷側甲板上に12cm速射砲が防盾の付いた単装砲架で片舷3基ずつ計6基が配置された。後部マストで上部構造物が終了し、その下の後部甲板上に2番主砲が1基配置された。
横浜高校から日産自動車に進む。エース長谷川勉を擁し1974年の都市対抗に出場するが、1回戦で新日鐵堺の山口高志（松下電器から補強）に0-1で完封負けを喫する。同年のドラフトで5位の指名を受け、翌1975年暮れにヤクルトスワローズへ入団。入団時の監督だった広岡達朗に足のスペシャリストとして抜擢され一軍に定着するが、ほとんどが代走・守備固めで、ゲーム終盤にチャーリー・マニエルに代わって登場することが多かった。しかし1981年には外野手のレギュラーであった若松勉、ジョン・スコットがシーズン開始から間もなく立て続けに故障。5月末から一番打者、中堅手として69試合に先発出場（通算打席の半分近く、通算安打の半分以上をこのシーズンに記録）を果たす。同年は34盗塁で松本匡史を抑え盗塁王に輝いた。しかし、打撃が弱かったためレギュラーに定着できず、以後のシーズンは成績が尻すぼみとなり、1985年のシーズン終了後現役を引退した。引退後はスポーツ用品販売会社に就職した。
日本の内閣としては、当初は対英米7割を希望したが、アメリカの要望に応じて0.025割を削ることで対英米6.975割とする妥協案をアメリカから引き出せたことで、この案を受諾する方針であり、海軍省内部でも賛成の方針であった。軍令部は重巡洋艦保有量が対アメリカ6割に抑えられたことと、潜水艦保有量が希望量に達しなかったことの2点を理由に条約拒否の方針を唱えた。さまざまな曲折を経て、1930年10月1日の枢密院本会議は、満場一致で条約を可決し、翌日の10月2日、正式に条約が批准された。ロンドン海軍軍縮条約の批准にはこぎつけたものの、海軍内部ではこの過程において条約に賛成する「条約派」とこれに反対する「艦隊派」という対立構造が生まれた。また、濱口内閣の蔵相の井上準之助が緊縮財政を進め、海軍の予算を大幅に削ったことも艦隊派の不満を高めた。また、希望量を達成できずに条約に調印してしまったこと、フランス等のように日本も条約を部分参加にとどめなかったことに対し、一部マスコミや野党から批判が噴出した。野党・立憲政友会の犬養毅や鳩山一郎らや、枢密院の伊東巳代治や金子堅太郎などの枢密顧問官は、大日本帝国憲法第11条の「天皇ハ陸海軍ヲ統帥ス」（統帥大権）を盾に、政府が軍令（＝統帥）事項である兵力量を天皇（＝統帥部）の承諾無しに決めたのは憲法違反だとする、いわゆる「統帥権干犯問題」を提起した。濱口内閣は民政党が衆議院の多数を占めていたことを背景に、条約批准にこぎつけることができたが、この時に与野党の政争のために統帥権を持ちだしたことにより、議会は後に統帥権を主張する軍部の独走を押さえられなくなる。不平等条約であるとして憤慨した者の中には抗議の自殺をした海軍少佐草刈英治や、血盟団事件、五・一五事件などテロ事件の首謀者らがいた。新造艦艇を条約の制限内に納めるための無理な設計の結果、日米では重心があがったトップヘビー構造の艦が建造され、日本国内で友鶴事件・第四艦隊事件を引き起こす原因となる。1935年12月に第2回の会議が開催されたが、日本は翌1936年1月15日に脱退し、軍縮時代は終わった。なお、本条約によって定められた艦種の定義（特に巡洋艦の軽重の区分）は、本条約の失効以後も国際的な慣習として継続した。