古典の画図においては鳥山石燕の画集『今昔画図続百鬼』に描かれており、解説文には中国の古書『清尊録』からの引用で、姿は鶴のようで、体色が黒く、眼光は灯火のようで、羽を震わせて甲高く鳴くとある。この『清尊録』には以下のような中国の陰摩羅鬼の話がある。宋の時代のこと。鄭州の崔嗣復という人物が、都の外の寺の宝堂の上で寝ていたところ、自分を叱る声で目を覚ました。見ると、前述のような外観の怪鳥がおり、崔が逃げると姿を消した。崔が寺の僧侶に事情を尋ねると、ここにはそのような妖怪はいないが、数日前に死人を仮置きしたという。都に戻って寺の僧に尋ねると、それは新しい死体の気が変化して生まれた陰摩羅鬼とのことだった。日本では江戸時代の書物『太平百物語』に、『清尊録』に類似した陰摩羅鬼の話がある。山城国（現・京都府）で宅兵衛という男が寺でうたた寝をしていると、自分を呼ぶ声で目を覚ました。見るとそこには怪鳥がいた。驚いた宅兵衛が逃げ出して陰から様子を伺っていると、そのまま怪鳥は姿を消した。宅兵衛が寺の長老に尋ねたところ、新しい屍の気が陰摩羅鬼になると大蔵経にあり、最近寺に仮置きした死人によるものだろうということだった。陰摩羅鬼の名の由来は、仏教で悟りを妨げる魔物の摩羅（魔羅）に「陰」「鬼」の字をつけることで鬼・魔物の意味を強調したもの、もしくは障害を意味する「陰摩」と「羅刹鬼」の混合されたものとの説がある。
陰摩羅鬼、陰魔羅鬼（おんもらき）は、中国や日本の古書にある怪鳥。経典『大蔵経』によれば、新しい死体から生じた気が化けたものとされる。充分な供養を受けていない死体が化けたもので、経文読みを怠っている僧侶のもとに現れるともいう。
ゲームデザイナーで作家の芝村裕吏はポメラを小説・脚本などの執筆に愛用する理由としてゲームやインターネットブラウザ機能がなくテキスト入力に特化しているため、執筆する際に誘惑がないことを挙げ、「自主的な監禁道具」「（いい意味で）仕事しかできない最高のツール」と評している。GetNaviのライター・ナックル末吉も「ノートパソコンやタブレットなどでは、テキストを入力しながらついついネットやSNSを確認してしまいがちですが、専用機のポメラならそのような誘惑も皆無」と評している。ジャーナリストの津田大介はDM200を「メモ機のレベルを超えたような気がする」「スマホやタブレットのキーボードにもなるのも地味に便利だ。スマホやタブレットとポメラという組み合わせで持ち歩けばノートパソコンはいらなくなるかもしれない」と評している。一方で、モデルチェンジのたびに高機能化するとともに重量と値段が上がっていることもあり、DM200には否定的なレビューもある。ITmediaのライター・山口真弘は「実売4万円台前半～5万円台前半という価格は、新規設計のハードウエアとしてはそこそこ頑張っているほうで、恐らく原価もかなり高いと推測されるが、安価なタブレットがこれだけ普及している現在、単機能のテキスト入力ツールとしては、割高な感は否めない」と評している。
2018年（平成30年）6月8日発売。折りたたみキーボードが従来の2つ折りではなく、3つ折りの観音開きになった。「ポメラ」シリーズで初めてE Ink社の電子ペーパーディスプレイを採用。
ソフトウェアライセンスにはライセンスの互換性がある。異なるライセンスはそれぞれが定める誓約の下にソフトウェアとソースコードを利用することが出来るが、ライセンスによっては自身のソフトウェアの利用に対する誓約だけではなく併用するソフトウェアに対して求める誓約を含む場合があり、その際に複数のソフトウェアのライセンスに互換性がない場合はソフトウェアを併用することが不可能となる。例えば、GNU General Public Licenseは併用するソフトウェアに同一のライセンスを適用することを求めているため、同ライセンスと商用ソフトウェアのクローズドソースを求めるライセンスは併用出来ない。フリーソフトウェア財団はGPLのコピーレフト誓約違反に対して幾度も訴訟を起こしている。2000年代前半、オープンソースソフトウェアのライセンスは多数の独自ライセンスが策定され、よく似た条文で一部分だけ異なるという有象無象のライセンスがいたずらに作られていったことを問題視し、その事象はライセンスの氾濫と呼ばれ批判の対象となった。ライセンスの氾濫はライセンス製作者の虚栄心を満たすだけの無害なものではなく、オープンソースソフトウェアに課せられたライセンスの内容を精査しなければならない利用者を疲弊させる有害なものであった。オープンソース・イニシアティブは2006年にこの問題を解決するためライセンス氾濫問題プロジェクト（License Proliferation Project）を立ち上げ、ライセンスレビューを通して承認ライセンスを選定することでライセンスの氾濫を抑えた歴史がある。ライセンスの氾濫を再発させないため、オープンソースソフトウェアのライセンスは既存のオープンソースライセンスを採用することが推奨される。ライセンスの作成者は新規ライセンスの必要性について慎重な検討を経て策定に至り、ライセンスを承認する団体は新規のライセンスが既存のライセンスと本質的な差異がない場合は承認しない判断を下している。ライセンスの継承条文を伴うオープンソースライセンスが課せられたソフトウェアは、その継承条文に基づき、ソフトウェアのソースコードを利用、修正したソフトウェアのソフトウェアライセンスを同等条件のものとするよう縛る。このライセンスの縛りはソースコードの二次利用、三次利用と伝播し、ライセンスがウイルスのように感染していくことからウイルス性ライセンス（ライセンス感染）と呼ばれる。ライセンス感染するライセンスの例としては、GPL (コピーレフト条文)やCC BY-SA (SA条項)がある。ライセンス感染の影響は元となったソフトウェアライセンスの内容に依るが、GNU GPLのコピーレフト条項のようにソースコードの公開を義務とするものや、CC BY-SAのSA条項ように同等条件のライセンスを強制するだけ（ソースコードの公開を求めるかどうかは別条文に依る）のものがある。パブリックドメインによる著作権の放棄は著作権法の下に完全に認められたという実績（判決）は存在しておらず、法的な判断が不明瞭である。ソースコード作成者が著作権を放棄する意図でパブリックドメイン以下で公開していたソースコードに対して、ソースコード作成者が考えを変えて著作権の保持を主張してソースコードの二次利用者を訴えた場合に、サブマリン特許のように見解を翻して権利を行使することの是非という道徳的な観点は別として、著作権の放棄の有効性について著作権法の下にどのような判断がなされるのか明確になっていない。つまり、パブリックドメインはソースコード作成者の当初の意図に反して著作権の放棄はできておらず、著作権の保持を根拠にしたソースコードの二次利用者に対する訴えは有効であるとされる可能性がある。そのような不確定性のため、オープンソース・イニシアティブはパブリックドメインに相当するCC0を有効なオープンソースライセンスとして承認していない。一方で、フリーソフトウェア財団はCC0を有効なフリーソフトウェアライセンスとして承認している。