路線は、堀之内町（敷設当時は西方村、現菊川市）の東海道本線堀之内駅（現菊川駅）前から池新田村（現御前崎市）までの区間を通っており、内陸の東海道本線と、海岸部に近い地域を結んでいた。本社と車庫は堀之内町（現在の菊川市堀之内）にあった。馬車鉄道として開業。蒸気鉄道への転換を図ったが、第一次世界大戦に伴って石炭価格が高騰していたことと、市街地を走る軌道に黒煙を吐く蒸気鉄道はふさわしくないとして断念、電気鉄道への転換も投資額多額から断念、姉妹会社の関係にあった地元の機械製造業である松下工場がドイツ Motorenfabrik Deutz AG社製発動機の販売代理店であったことから、「オット機関車」と呼ばれる、同社製の小型ディーゼル機関車を導入して運用した。これは初期の日本のディーゼル機関車実用例である。地元の茶業、軍需産業等の発展に寄与したが、昭和初期に自動車輸送におされ廃止された。併用軌道区間が多くもともと駅・軌道設備が簡素であったことと、その後の区画整理のため、途中の佐栗谷隧道を除き、現在ではほとんどその名残を見ることができない。現在はしずてつジャストラインのバス路線（菊川浜岡線）がこの軌道線とほぼ同じ区間を走っている。
東京都豊島区に生まれる。豊島区立池袋第五小学校卒業。1960年3月、立教大学経済学部卒業。大学卒業後は古書店を経営（池袋の芳林堂書店のビルの最上階にあった「高野書店」）。1983年4月、豊島区議会議員選挙に出馬し、初当選。1989年6月、区議を辞職。同年7月2日に行われた東京都議会議員選挙に出馬し、初当選。1999年3月、東京都議会議員を退任。同年4月の豊島区長選挙に無所属で出馬し、初当選。2019年4月、豊島区長に6選。
蒸着金属と反応性ガスの組み合わせを選択することにより、被加工物の表面にTiN, TiC、TiCN, ZrN等の硬化層が生成されるが、蒸着金属の種類やガスの濃度・混合比を調整することによりさまざまな性質や色調を得ることができる。また、さらに装飾性を高めるために、貴金属（金・銀・白金など）を蒸着させて硬化層の上に貴金属合金皮膜層を重ねることも行われる。
宇宙開発技術の一環として、アメリカで発明された技術である。いわゆる鍍金の一種である。従来の鍍金が被加工物を電解溶液に浸し、表面に異種金属の皮膜を重ねるのに対し、イオンプレーティングはプラズマにより金属が蒸発して周囲の反応性ガスと反応・化合して被加工物に蒸着させる。なお、従来の鍍金に比べると、密着性、表面耐久性、工程の安全性は飛躍的に向上している。蒸着金属、被加工物とともにあらゆる金属が用いられるが、よく用いられる金属としてチタンが挙げられる。表面処理が施されていない純チタンは表面硬度は低く、傷が付きやすいため、チタンの表面硬化処理としてショットブラストや本技術が用いられるが、本技術はプロセスの調整を行うことで装飾性のある表面処理が行え（後述）、腕時計外装など装飾性が必要となる製品の加工に用いられる。
広島東洋カープは1980年代から球団職員をメジャーリーグのスタジアムから国内の地方球場に至るまでくまなく派遣、施設の視察を行わせるなど、広島市民球場（当時）に代わる新球場の研究を精力的に重ねてきた。1990年代に入ると、広島市の平岡敬市長（当時）が「若者に魅力ある街づくり」との観点から、国鉄清算事業団が売却の方針を示していた広島市南区東駅町の東広島貨物駅（貨物ヤード）移転跡地にドーム球場建設を検討する考えを表明する。その後、地元経済界を中心に相次いでドーム球場プランが提言されたことを背景に広島市の跡地検討調査委員会は1997年（平成9年）9月、「貨物ヤード跡地の利用目的はドーム球場建設」との結論に達し、1998年（平成10年）3月、広島市はこの土地を広島市土地開発公社に先行取得させた。その頃には広島市の財政事情悪化でドーム球場建設についての議論は下火になっていたものの、2000年代に入ると市民球場は開場から約半世紀が経過、耐用限度8,000時間とされた放電管式アストロビジョンの使用時間は1万時間をオーバーした上、ビジョンを構成する放電管が製造中止となったため、その交換もままならず、ドット落ちが発生するようになっていた。さらに外野フェンスの一部に穴が開くようになり、プラスチック座席は3連戦で3、40席は壊れるなど老朽化がより一層深刻になった。また、三塁側ビジターチームのロッカールームは冷房設備すらなく、ヤクルトの選手会が大型扇風機を購入して無償で提供するような状態であり、あふれた選手は通路で着替えなければならないこと等、設備面に対しても不満の声が漏れ始めた。こうしたビジターチームの不満は広島球団に向けられ、選手自ら頭を下げることもしばしばであった。こうした事情に加えて、ヤード跡地の金利負担軽減特例措置が切れる2003年が迫ってきたこともあり、2000年（平成12年）以降、再びドーム球場建設の可能性が検討されるようになった。だがドーム球場は高い建設費・維持費に見合う収益が期待できない上、広島球団も「人工芝は選手にとって体への負担が大きく、アメリカでは時代遅れとなった」ことなどを指摘したため、2001年（平成13年）3月、広島市はそれまでの方針を転換し、ドーム球場案に代わる「天然芝オープン球場を中核にした複合施設案」を有力候補とした。これを受けて広島球団はオープン球場の事業化を検討開始。その後、2002年（平成14年）に行われたコンペにおいては、広島球団とアメリカの不動産投資信託大手のサイモン・プロパティ・グループ、および電通、鹿島建設などによる共同企業体「チーム・エンティアム」が提案したPFI方式による再開発計画が選ばれた。一方で、地元経済界などからは天候に左右されない広域集客のためあくまでドーム球場建設を求める意見が出されたが、2002年7月、広島市の秋葉忠利市長はこの「複合施設型オープン球場案」を推進し、2004年度に事業着手することを正式表明した。しかし、計画を進める途中の2003年（平成15年）9月、サイモン・プロパティ・グループが日本における進出方針を「東京を中心とした三大都市圏重視」に変更、同年11月には広島への進出断念を最終通告する。共同企業体の中核企業が撤退したことを受け、同年12月1日、計画は全面的に白紙化、頓挫した。