日本では1998年中期から2007年初頭までの間権利関係の問題からDVDが発売できず、それ以前に発売されたDVD（1997年、ビーム・エンターテイメント・現ハピネット・ピクチャーズより発売）にはプレミア価値が付いていた。2004年9月にワーナーブラザーズがDVDを再発売させようとしたが権利の取得に失敗し断念。しかしデックスエンタテインメントから2007年6月8日に再発売が決定。通常盤のDVDは予定通り発売されたが、テレビ放送時の音源を用いた短縮日本語吹替版の収録に関し制作のキム・ヘンケルから異議が唱えられるトラブルがあったために、当該吹替版を収録する予定であった豪華盤「コレクターズBOX」の発売は7月13日に遅れることとなった。なお当該「コレクターズBOX」においては短縮版ではなく音声の一部に吹替音源を充てた劇場公開版が収録された。なお、DVDの再発を記念し、渋谷の映画館シアターN.渋谷にて2007年3月17日から4週間、本作がレイトショーにて再公開された。2008年8月22日にはコレクターズBOXに以前カプコンからセットで販売されたドキュメンタリー『ファミリー・ポートレイト』と『ショッキング・トゥルース』が収録された「プレミアム・コレクションDVD-BOX」が発売。ポストカードや復刻版のパンフレットが封入された。2009年には日本版BDが発売された。公開から40周年にあたる2014年、4Kリマスターが施された『40周年記念版』が制作され、2015年には日本でもBDが発売されるとともにリバイバル上映が行われた。
公開当初はその残酷性の高さゆえに「決して観てはいけない」と学校などで告知される事態が発生し、全米各州で上映禁止処分が下った。さらに、ドイツなど一部の国では殺人・喰人シーンなど残酷な場面をカットしたバージョンしか鑑賞が許されなかった時期があった。
作品独特の粗い画像が物語全体の雰囲気を醸し出しているが、これは演出効果や技術的なものではなく、製作予算が低かったために通常の映画撮影に使われる35mmフィルムではなく、購入も現像も安価で済むサイズが一回り小さい16mmフィルムで撮影したものをスクリーンに合わせて映像のサイズを拡大したためであった。結果的にこれがフーパーの手法と相まってプラスに働き印象に残る映像となる。ただ本人にとっては本意ではなかったようで、撮影に映画用のフィルムが使えなかったことに加え、マスターフィルムの形式から（コメント当時は）高画質版のリリースが物理的に不可能な点を残念がっていた。
この作品は、1957年にウィスコンシン州プレインフィールドで実際に発生したエド・ゲインによる猟奇殺人事件をモデルにしたということが通説になっているが、フーパー本人はこの事件については記憶が曖昧だとしており、ある評論家がエド・ゲイン事件に似通っている部分があると評したのがこのような説の流れた端緒である。映画冒頭部分のテロップ「これは真実の物語」は少しでも観客の恐怖を煽ろうと後づけで追加した演出であり、上記事件との関連はなかったが、別段否定もせず傍観していたところ、通説のほうが流布してしまい以降その通説が定着することになったという。
監督・脚本・制作のトビー・フーパーはこの作品により全米及び英国への進出を果たす。製作費は約4000万円。公開後から2006年9月現在まで、世界中で総額60億円以上の配給収入を上げている。なお配給元のブライアンストン社はこのフィルムと上映権利を約1億円で購入した。
ブレーメン市と同様に、中世以来の自由都市としての地位を現代まで維持している。ベルリン特別市に次ぐドイツ第2の都市である。中世よりハンザ同盟の中心的役割を果たした都市の一つでもあり、エルベ川沿いの港湾商業都市として発展した。コンテナ貨物用の広大な施設をそなえ、造船と船舶修理用の大きなドックを持つ港は、ドイツ第一、欧州連合第二の港湾規模、大小約500の海運関係企業があるといわれている。鉄道と高速道路網によって中央ヨーロッパの諸都市とむすばれ、ドイツ最大の物流拠点となっている。1999年、ハンブルク証券取引所がハノーファー・ニーダーザクセン取引所と合併した。2000年、ハンブルク空港にアヴィ・アライアンスが参入した（49％）。近年ハンブルクは産業構造改革の一環として技術集約産業の誘致に熱心で、多くの多国籍企業が拠点をおいている。エアバス社が専用滑走路をもつドイツ最大の工場を置いている他、ハンブルク空港にはルフトハンザ・テクニック社がある。また、モンブランや日本名ニベア花王で知られるバイヤースドルフの本拠地でもある。現在、大型クルーズ船の桟橋や文化・商業・居住機能をもつ臨港地域「ハーフェンシティ」の開発計画が進行中である。ハンブルクは1998年に電力自由化をとげ、やがてバッテンフォールがハンブルク電力会社（HEW）を買収した。その後ヴァッテンファルは、市内で石炭火力発電所の建設計画を進めたが、地球温暖化の観点から市民の反対運動にあった。訴訟なども経て、2008年にハンブルク市は建設を認めたが、市民はこれに納得せず、ヴァッテンファルへの不買運動を展開した。市がもつ公共空間利用権の付与権限が市民の強力な武器となった。2011年にハンブルク市は、市が25％、ヴァッテンファルが75％を出資する共同会社の設立を提案し、配電事業の経営に市民の意向を反映させることを約束した。しかし、これに満足しなかった市民は、あくまで100％の出資を主張し、2013年9月に住民投票に持ち込んだ。その結果、僅差であったが市民の提案が支持され（50.9％）、市も100％の電力網公社の設立に同意した。2014年、ハンブルク電力網公社（Stromnetz Hamburg）がバッテンフォールとE.ONから配電網を買い取り、配電事業を開始した。2014年、RWEの子会社（DEA AG）がアルファ・グループのL1 に買収された。ドイツ連邦は2011年8月に原子力法を改正し原発再稼動を禁じた。しかしRWEとE.ONとバッテンフォールは財産権の侵害を連邦憲法裁判所に提訴した。前二社は残存発電電力量を事業者固有の財産と主張。バッテンフォールはドイツ政府の政策変更が「エネルギー憲章に関する条約」の定める「外国企業の財産権侵害」にあたるとして、投資紛争解決国際センターに調停を申し入れ、その上で連邦憲法裁判所へ提訴していた。2016年12月6日、連邦憲法裁判所は政府の賠償責任を認めた。具体的な賠償額などは示していないが、電力会社が今後の訴訟や交渉で賠償請求するための根拠となる。2017年7月7日-8日、ハンブルク市内で第12回G20首脳会議が行われた。会議に合わせて7月6日より市内で大規模デモ行進が行われ少なくとも1万3,000人が参加。一部は暴徒化し、警官75人が負傷した。