諸課題の中でも（出力変動、強風対策などの）技術的課題については、性能や安全性の向上を狙った開発競争の焦点となっている。従来問題点とされてきた点の多くは技術的に対処が可能とされる。
風力発電の発電量当たりの温室効果ガス(GEG)排出量は小さく、日本では25〜34g-CO2/kWhなどの計算例がある（g-CO2/kWhはライフサイクル中に排出される温室効果ガス(GEG)を二酸化炭素(CO2)に換算し、発電量あたりに直した値）。この値は設置地点毎の風況や風車の性能に左右される。近年の大型で高性能な風車ならば、10g-CO2/kWhを切る場合もあるとされる。設置効果は750kW機1基が500エーカー（約2平方km）の森林に相当するとも言われる。日本の電力の平均GEG排出量は 約346g-CO2/kWh（発受電端、2001年）と計算されている。例えば寿命20年でGEG排出量が25g-CO2/kWhの場合、CO2ペイバックタイム（CO2的に「元が取れる」までの利用期間、CO2PT）は 20×(25/346)=1.45年 となる。10g-CO2/kWhならば約7ヶ月である。
「生産から設置・運用〜廃棄に至るまでのライフサイクル中に投入するエネルギー」を「風力により生み出すエネルギーによって節約できる」までの時間をエネルギーペイバックタイム(EPT)、また寿命との比をエネルギー収支比(EPR)という。原動機の性能および設置場所の風況に大きく左右されるが、通常EPTは数ヶ月程度 とされる。またエネルギー収支比は38〜54とも見積もられている。大型化などの技術改良のほか、リサイクルや基礎部の再利用等によって今後も改善が見込まれている。
日本では欧米諸国に比して普及が進んでいない。理由として、台風に耐えうる風車を施設すると欧米と比較してコストが上がることや、大量の風車を設置できるだけの平地の確保が困難なこと、元々日本ではクリーンエネルギーとして太陽光発電を重視してきた歴史があることなどが挙げられる。日本の電力会社は風力発電事業に消極的であるが、自治体による「自治体風車」や市民グループによる「市民風車」等のプロジェクトの取り組みが進んでいる。日本では、2004年ごろから風力発電が本格的に導入が開始され、以後、徐々に普及してきており、2014年時点で全国に約2000基、発電能力の合計は約250万キロワットとなっている。ただ、普及に伴い、風車部分が丸ごと落ちるなど、惨事に繋がりかねない事故も起こるようになっており、対策が検討されている。日本の風力発電所で有名なのは苫前町と稚内市等が挙げられる。
米国は、以前からカリフォルニア州やテキサス州で大規模な風力発電ファームを建設していたが、2008年5月にエネルギー省（DOE）が2030年までに電力需要の20%に相当する約290GWを風力発電で賄うという目標を立ててからさらに設備量が増えた。しかし2010年には金融危機等の影響で市場が前年より縮小し、中国に累計導入量で抜かれた。カリフォルニア州には2014年1月現在で世界で最大の風力発電所であるアルタウインドエナジーセンターが存在する。大手の風力発電機製造企業としてGEエナジーが存在する。
米国、ヨーロッパでは次世代の風力発電として、強くて安定した風が得られる上空に風船などで風力原動機を持ち上げて設置する空中風力発電機(AWT,英語: Airborne wind turbine）などのアイデアが検討されている。
九州大学の研究者を中心に、海上に巨大な風力発電所を造り、新しいエネルギーとして活用しようという構想の研究会が発足している。構想によると、海上にはちのす状に浮かべた六角形のコンクリート構造物（一辺300メートル）の上に、従来の2倍以上の風力を得る直径100メートルの風力原動機を設置。送電線は使わず、得られた電力で海水を電気分解して水素を作り、その水素を船で陸に輸送して水素発電や燃料電池に使うというもの。高強度の新素材や効率的な風車、水素貯蔵などの最新技術を組み合わせ、原発1基分に相当する100万キロワット級の発電を低コストで目指している。新素材の耐用年数は100年以上とされ、発電コストは原発の半分以下に抑えられる。六角形の浮体の内部を養殖場にすることで、漁業補償の問題も解決できるとしている。資金の目途が付けば6〜7年で技術確立が可能としている。
1987年のパリ航空ショーで1号試作車が公開され、翌1988年のファーンボロー航空ショーに2号試作車が出品されてデモンストレーションが行なわれた。同年9月、1号試作車に捜索レーダーが搭載され、ヘリコプターを用いた追跡試験が行なわれた。1989年にはサウジアラビアで試験が行なわれ、1991年にはイタリア陸軍のレオパルト1に砲塔が装備され、イタリア空軍のトーネード IDSやF-104を用いた追跡試験が行なわれた。しかし、現代戦においてはより広範囲をカバーできる対空ミサイルの存在により長距離対空砲の需要は縮小しているため、オトマティックは採用されなかった。1997年には、ローマ近郊でイタリア軍を含む複数の軍事組織に再び公開されたが、いずれの軍隊からも興味を持たれなかった。オートー・メラーラはこのコンセプトをより軽量で各種装輪車両でも運用できるAMRAD(Artillery Multi-Role Area Defense,多目的領域防衛火砲)として復活を試み、砲塔の装甲を薄くした上で捜索レーダーを撤去し、光学照準装置と追跡レーダーのみを装備した。しかしこのような変更の努力は実らず、販売は失敗した。