第二次世界大戦以降は、連合国の1国であり、本土に全く戦禍を受けなかったブラジルの経済成長に伴い、ダグラス DC-3やカーチス・ライトC-46などで広大な国土を持つ国内線の拡張を進める。さらに、当時の最新鋭機のダグラス DC-6やロッキード・L-1049コンステレーション、ロッキード L-188エレクトラなどを次々に導入した。これらの長距離路線にも就航できる機材を手に入れたことをきっかけに、これまで運航していたアルゼンチンやペルー、ボリビアやパラグアイなどの南アメリカ域内路線だけでなく、旧宗主国のポルトガルを含むヨーロッパや北アメリカ、アフリカなど西半球中に路線を広げた。
その後1930年代のナチス政権下のドイツと、それに対するイギリスやアメリカとの間の緊張の中で、アメリカの政治、経済的影響が強いブラジルにおいて、オットー・エルンスト・マイヤーをはじめドイツ色が強い同社の経営環境が嫌われ、第二次世界大戦勃発直前の1930年代後半になると、経営陣からドイツ色が一掃された。同時にドイツ製の機材の入れ替えも進められ、第二次世界大戦においてブラジルの同盟国となったアメリカ製やイギリス製の機材が中心となる。その様な環境下で、ヴァリグの最初の社員の1人であるルーベン・ベルタは後にはヴァリグの社長となり、発展していく会社を長年にわたって指導した。なおベルタは死去する1966年まで社長を務めた。
ヴァリグ・ブラジル航空の創業は、1927年5月7日のポルト・アレグレ商事会社にまで遡る事が出来る。このときドイツ移民の、オットー・エルンスト・マイヤーがヴァリグを航空会社であると宣言する証明書に署名した。ヴァリグの最初の便はリオグランデ・ド・スル州のポルト・アレグレから、リオ・グランデへの便で、ペロタスに途中寄港した。ヴァリグが初めて所有した飛行機は、12人乗り（3人の乗務員と9人の乗客を定員とする）で、巡航速度180キロの双発水上飛行機アトランティコ9であった。これは当時最新鋭の機種のひとつであった。マイヤー自身が操縦した初フライトでは、乗客は彼の友人1人だけだったといわれている。創業1年目の総乗客数はわずか652人であったが、その後は年々業績を上げていった。
ヴァリグの正式名称のうち「Viação Aérea」は航空会社を意味し、「Rio-Grandense」はヴァリグの発祥・本拠地である「リオグランデ・ド・スル州（Rio Grande do Sul）の」という意味で、「リオグランデの航空会社」を意味する正式名称の各頭文字から作られた（なおかつて存在していた競合相手のヴァスピ・ブラジル航空も同様の方式で名づけられた。この場合、サンパウロ州によって設立されたため、「SP」はサンパウロを意味する）。倒産後に新会社である通称「新ヴァリグ」（Nova Varig）に移行し、正式名称も「Viação Aérea Rio-Grandense S/A」から、スリーレターコードをそのまま取った「VRG Linhas Aéreas」に変更された。
1927年創業のブラジル最古の国際航空会社、フラッグ・キャリアとしてかつてはブラジル国内のみならず、南アメリカで長年の間最大規模も誇っていたが、放漫経営が祟り2005年に会社更生法の申立てを行い事実上倒産。2006年に分割され2社に分割され、旧ヴァリグの後継法人となったFlex Linhas Aéreasはその後倒産し、もう一方の「ヴァリグ」ブランドを引き継いだ法人VRG Linhas Aéreasは2007年3月には格安航空会社であるゴル航空（ゴウと発音）に買収され、社名はそのままに経営の回復を進めていたが2014年にブランドも消滅した。
アクリルガッシュは、主として耐水性を付与されたデザイン用途での絵具としての性格を念頭に作られた絵具である。固着材がいわゆる水性アクリル絵具より少ないことや、鮮やかだが耐光性のない顔料がしばしば使われていることから、耐久性、耐光性には難がある。ゲルメディウム、モデリングペーストなどを混ぜれば、極端な厚塗りも可能である。アクリル絵具は速乾性の効率的な絵の具であり、人工物としての性格が強く、デザイン以外にも多くポップで軽快なテイストのイラストなどに用いられる。ただし、削り出しなど工夫によって重厚な画風とも調和し得る。アクリルガッシュは、水分が蒸発することで塗膜が固化するので乾燥は早く、効率的に描画出来るので、美術系大学のデザイン科などの入試における平面構成やイラストレーション、建築のパースなどに用いられる。アクリルガッシュを国内で最初に製品化したのはターナー色彩㈱（1982年）だが、それ以前にイギリスのGeorge Rowney社（現在はDaler Rowney)が1970年頃に、Acrylic Designer's Gouacheの品名で商品化していたもののほどなく廃版となった（出典：George Rowney 1970年版カタログ、ターナー色彩ウェブサイト沿革）
日本復帰前の沖縄県は関税や酒税・たばこ税などが大変低く、外国製品の購入が観光の大きな目玉であった。1972年（昭和47年）の復帰後、それらの税率は日本と同等とされ、外国製品は増税となり、大幅に値上げされたが、増税の代替措置及び観光産業振興支援策として、観光客が購入した製品を未使用のまま沖縄県外に持ち出すことが条件に、特定の品目に限り物品税（のち消費税）や酒税を戻す、観光戻税制度が導入された。当初はこの制度を利用する観光客は多かったものの、沖縄観光の目的がショッピングからマリンレジャーなどに変容したこと、円高の進行で本土でも安く外国製品が購入できるようになったこと、1989年（平成元年）の消費税の導入による物品税の廃止、酒税の引き下げにより戻税の額の減少等によりから、この制度の利用者は1980年代以降年々減少した。2002年（平成14年）に、沖縄振興策として特定免税店が導入されたことに伴い、観光戻税制度は廃止された。特定免税店は、沖縄県から沖縄県外へ渡航する者であれば誰でも利用でき、また品目の制限がないので、日本人にとっては国内旅行で免税ショッピングができる。ただし関税のみが対象で消費税は免税にならない。