開発による生息地の破壊、ペット用の乱獲などにより生息数は減少している。アメリカ合衆国では生息地の州法により採集が規制されている。またペットとして飼育されていた個体の遺棄や脱走により、人為的な分布の撹乱が懸念されている。ペットとして飼育されることもあり、日本にも輸入されている。以前は種や亜種が区別されず単に北米産ハコガメとして流通していた。早くから生息地で採集や輸出規制の始まった、亜種ミナミニシキハコガメの流通量がまず減少した。1995年にアメリカハコガメ属が属単位でワシントン条約に掲載され、続けてアメリカ合衆国からの輸出が飼育下繁殖個体も含めてほぼ停止した。そのためヨーロッパや日本国内での飼育下繁殖個体が少数流通する。主に基亜種が流通する。通気性を確保したやや乾燥したテラリウムで飼育される。
平坦もしくは傾斜が緩やかで、樹木がないか藪が点在する草原に生息する。亜種ミナミニシキハコガメは主に半砂漠や砂漠の周辺にも生息する。昼行性で、夜間になると他の動物の巣穴などで休む。日光浴を好み、体温が上がりすぎると日陰や地中、水中に避難する。夏季に気温が高い日は、薄明薄暮性傾向が強くなる。北部個体群は降雨時に不活発になるが、高温時には降雨時でも活発に活動する。アメリカ合衆国北部の個体群は9-翌5月、南部の個体群は10-翌4月まで堆積した落ち葉や枯れ枝の中、木の根元、他の動物の巣穴、自分で掘った穴（同所的に分布するカロリナハコガメよりも0.5-1.8センチメートルと深い穴を掘る傾向があり、冬眠期間が長い）などで冬眠する。食性は動物食傾向の強い雑食で、主に昆虫（特に甲虫類）を食べるが節足動物、両生類やその幼生、小型爬虫類、動物の死骸なども食べる。動物の糞や死骸に来る昆虫も食べる。繁殖形態は卵生。精子が春季から作られて秋季に成熟するものの精巣に貯蔵されるため、冬眠時を除いて周年交尾を行う。5-7月の夕方から夜間に基底が砂や粘土の開けた場所にフラスコ状の穴を掘り、1回に1-8個（基亜種は主に3-6個、亜種ミナミニシキハコガメは少産とされニューメキシコ州の個体群は平均2.5個）の卵を年に1-2回に分けて産む。卵は70-80日で孵化する。飼育下では24℃の環境下で124-127日、28℃の環境下で67-73日、33℃の環境下で56-64日で孵化した例がある。孵化した幼体は9-10月頃に地表に現れるが、地中で越冬し翌年の春季に地表に現れる個体もいる。オスは生後7-10年（腹甲の直線距離にして10-11センチメートル）、メスは生後10年以上（腹甲の直線距離にして11-13センチメートル）で性成熟すると考えられている。
昭和4年創部。都市対抗野球大会では、昭和24年の初出場以来、通算58回目の出場（全国最多）、4回優勝。社会人野球日本選手権大会では、3回優勝。平成27年には、史上3チーム目となる都市対抗・日本選手権の夏秋連覇を達成した。
地元集中運動が激しく展開された地域のひとつとされる大阪府松原市は、1960年代末まで市内に全日制課程の公立高校が存在せず、その後の公立高校の誘致・新設をめぐる動きも絡んで後の地元集中運動を複雑極まるものにした。1965年、大阪府教委が、大阪市生野区にあった生野高校の校舎新築を兼ねて、郊外移転の検討を開始。羽曳野市などの近鉄南大阪線沿線で校地を探し始めたことを受け、翌1966年に松原市議会が「府立高校誘致促進特別委員会」を設置し、誘致に動き出した。一方で（松原市を含む当時の通学区）第四学区の高校進学率自体が他学区に比べ6ポイントほど低かった（府内平均は35%）ため、同和地区の住民を中心に「松原市内の中学生の進路保障」を掲げて市民が熱心に誘致運動を展開。これら府民の意見を受けて、当時大阪府議会議員で生野高校OBの中山太郎らも生野高校の同窓会を説得し“生野の名前を残す”条件で、松原市への移転が決定した。松原市民にとっては“待ちに待った、我が街の高校”の誕生ではあったが、実際には、生徒の伝統校志向の根強さや1973年の学区制変更（9学区制へ細分化）に伴う偏差値の上昇で、同和地区の家庭では経済面などから学力が伸び悩む傾向があったことから、伝統校・生野への入学が困難な生徒も多く、生野高校の存在は有名無実化した。このため、松原市では1972年「松原進路保障協議会」が設置され、市民3万人超の署名をもとに引き続き府立高の誘致運動が展開され、その成果として1974年、新たに松原高校の新設となった。その後も、1980年に平野高校が、1982年に大塚高校と新設が続いた。以上の経緯により、松原市内の公立中学校で地元集中運動を推進する教職員には「生野高校は、かつて大阪市内にあった学校が移転してきたもので、地元校ではない」「学区（当時の第七学区における）最難関校で、学力格差の頂点に立つ学校で、地元集中の理念に相容れない」などという理由で批判的に捉える者もいた。このため、松原市内に立地するにもかかわらず、市立の中学校から生野高校への進学は難しくなり、その反発で、松原市民の間では新設校に対するアレルギーや拒否反応を加速させ、伝統校との格差も温存し続ける悪循環を自ら作り出す結果となった。上記の松原市の例のように、大阪府では地元集中運動や公立高校新設が地方教育行政のみならず同和問題などとも複雑密接に絡むこととなり、結果、同地域内における同和問題の解決、人権教育への理解すらをも徒に遅らせることとなった。