このルールはクッキーのような嗜好品によく用いられ、「地面に落ちたとしても明らかな汚れがない場合、5秒以内なら悪い菌に感染しない」といった法則である。このルールは立ちながらキャンディーを食べているときなどに有効に働く。例えば、友人にキャンディーを渡すときに誤って落とした場合、気まずい雰囲気が流れるが、それを拾い「5秒ルール」を高らかに宣言することで、あたかも何事もなかったかの如く済ませることが出来る。5秒ルールはアイスクリームや湿ったキャンディーなど粘着質な食品ではめったに使われない。またトーストがバターを塗った面を下にして落ちた場合にもめったに使われない。また、他人が手をつけた食品にもめったに使われない。多くの実証があるが、その法則の発見者は誰にも知られていない。実際、比較的きれいな床では安全である（後述の研究を参照）。しかし、わずか5秒でも汚い床から悪い菌が食品に届かないといった考えは間違いである。問題となるのは目に見える塵や埃といったものよりも悪い菌である。もっとも、両者は相伴っていることが多い。例えば患者が多く運ばれる病院の床は適切に清掃されて綺麗そうに見えるが、実際は汚いというよりも汚染されている（一般家庭より病院や診療所の方が各種雑菌や感冒ウイルスの量が多いというのは消毒業界関係者の間では常識。院内感染も参照）。
一般的に、逮捕の場合は「容疑者」という呼称をつけて実名報道をするが、書類送検、略式起訴、起訴猶予、不起訴処分の場合には「容疑者」の語は用いず、「さん」「氏」などの呼称や、職業上の肩書きなどを付けて報道する傾向がある。しかし、各社の判断で「容疑者」の呼称をつけることもあり、メディアに委ねられているのが現状である。例えば、島根女子大生死体遺棄事件は、被疑者が死亡していたため被疑者は逮捕されていないが、朝日新聞（朝日新聞2016年12月20日夕刊11面）、毎日新聞（毎日新聞2016年12月20日夕刊9面）、読売新聞（読売新聞2016年12月20日夕刊13面）、日本経済新聞（日本経済新聞2016年12月20日夕刊13面）は、いずれも被疑者の氏名を容疑者という肩書きをつけて報道している。有名芸能人が被疑者の場合に「メンバー」や「タレント」など汎用性が低い肩書きを用いることに対し批判がある。この傾向は2001年に当時SMAPのメンバーだった稲垣吾郎が現行犯逮捕された際の報道で「稲垣メンバー」と呼ばれたのが発端である。
一般的に、日本のマスメディア（マスコミ）では「容疑者」（ようぎしゃ）という用語が被疑者の意味で使用されている。これは、「被疑者」が「被害者」と発音が似ており間違える可能性があるため、「容疑者」を用いるとされている。マスメディアでは逮捕または指名手配などで身柄拘束されるかまたはそれがほぼ確実な状態のときに「容疑者」と呼び、身柄拘束されていない限りは「容疑者」は用いず「さん」付けか肩書で呼称しているが、上記のとおり、法律上は身柄拘束されていなくても容疑があれば被疑者である。なお、被疑者（容疑者）が起訴されると、マスメディアでは「被告」と呼ばれるようになるが、本来「被告」は民事訴訟や行政訴訟で「訴えられた側」を表すものであり、法律用語としては「被告人」が正しい。以前は被疑者は実名呼び捨てであったが、1980年代半ばから末にかけ、「容疑者」という呼称がテレビ・ラジオや新聞などのマスメディアで用いられるようになった。その理由として、被疑者は無罪を推定されている立場であり、基本的人権の観点から呼び捨ては適正でないことが挙げられる。しかし、「○○容疑者とは言うが、あたかも容疑者＝真犯人であるかのように、大々的に報道する傾向がある」と、呼び捨ての頃とあまり変わらない報道姿勢に対する批判も存在する。
被疑者は捜査機関から犯罪を犯したとの嫌疑を受けているものの、被疑者には法的には無罪であるという推定が働いている。これを無罪推定の原則もしくは推定無罪という。しかし、現実の社会においては、被疑者とされた者は有罪であるとの誤った観念がまかりとおっており、これに基づく問題が後を絶たない。特に、誤認逮捕がなされた場合には、被疑者とされた者は一貫して法的に無罪であったにも関わらず、マスコミによる名誉毀損報道や社会の誤った認識のために職を失う例、転居を余儀なくされる例、また、一家が離散するなどの例が多発している。有名な例では、ロス疑惑や松本サリン事件と、その後のマスコミ報道に対する民事訴訟裁判があり、また、身近な例では電車内における痴漢の誤認逮捕がある。
捜査機関によってある犯罪を犯したと疑われ捜査の対象となったが、起訴されていない者を被疑者という。起訴された後は、当該事件との関係においては被告人と呼ばれる。なお、一般的には被疑者は「逮捕された者」という観念があるが、法令用語としての被疑者は、逮捕・勾留による身体的拘束を受けているか否かを問わない。犯罪の嫌疑を受けて捜査の対象となっているのであれば、逮捕される前の者や逮捕されなかった者も被疑者である。
国鉄バス時代はいすゞの車両が圧倒的に多かったが、民営化後は高速車で三菱ふそうの車両が導入され、その後貸切車でも三菱車が増加している。また、1995年に香川県交通の貸切バス事業を引き継いだことにより、それまで導入実績のなかった日野車が移籍してきた。日産ディーゼル車の導入実績はない。なお、民営化後に新車で購入した車両は高速・貸切車のみで、一般路線車の新車導入はなく、全て他事業者（JRバス他社・東京都交通局・大阪市交通局・神戸市交通局・南海バス）からの譲受車であったが、2013年に自社初の新車（日野レインボーⅡ）を大栃線用に導入した。近年は貸切車でも譲受車の導入がある。JRバスグループからのリース車の場合、旧所属塗色からロゴ等を変更しただけの車両も見受けられる。（写真参照）1988年以降導入した高速・貸切車（譲渡車の一部を除く）には、当時波動輸送用のキハ58系に施されていたものと同じデザインの塗装が採用されており、また国鉄バス時代から引き継いだなんごく号用車・貸切車の一部にも塗り替え車がいた。一般路線車は国鉄バスのカラーリングを引き継いでいる。2014年3月、同社初の日野高速仕様車4台(QRG-RU1ASC)が高松支店観音寺営業所と高知支店に配置された。貸切車の正面にある社名表示は、JR四国直営時代は「JR四国観光」だった。