アメリカにおける報道は被害の規模を伝えるのみにとどまり、『ブルックリン・デーリー・イーグル』紙が6月16日に「日本軍が必死の救助活動をしている」と報じた程度だった。日本の『同盟旬報』は「アメリカでは災害が人災であることを伝えていない」と報じている。英国では事件が日本軍の砲撃で引き起こされたとする中国側の説明に無理があることを示しながら双方の主張を伝えた。ロンドン・タイムズは事件をスペインと戦ったオランダ人のように中国人は堤防を破壊して日本軍の進撃を止めたと報じ、中国のプロパガンダは額面通りに受け取られるべきではないと断った上でそれによると日本人の被害が5千人とし、日本側はこれを否定しながらも日本軍の動きが制限されたことを認めたことを伝えた上で、この事件が中国の長い歴史の中においてさえ比類のない大災害の恐れがあるとし、国際連盟から送られた専門家の支援による治水と公衆衛生向上のための巨大な建設作業を無に帰したことを指摘した。フランスでは6月9日上海発アヴアス電は漢口からの報告として中国軍は黄河の堤防破壊による洪水で日本軍の進撃を阻止し、日本兵は5千溺死という類の報道により中国側の成功として紹介されたため10日以降、左翼系の新聞を中心にパリの各紙が取り上げた。駐仏中国大使館は6月15日夕方、黄河決壊に関するコミュニケを各通信社・新聞社に送った。その中で15日漢口来電として事件を起したのは日本であるとしていたが16日の各紙朝刊は全くこのことを掲載しなかった。6月17日にはフランス急進社会党機関紙「共和報」は黄河決壊事件は中国軍による自作自演であり、主筆ピエール・ドミニクの論説では「中国軍の黄河の堤防破壊は下級軍人の個別の行動ではなく、有識者が熟慮の末に、重大な責任を自ら負って準備決行したものである」としている。スペインのディアリオ・バスコ紙は6月19日の社説で中国軍は黄河の堤防を破壊してノアの大洪水に勝る大水害を起こそうとしている。中国の中部地域における70万平方キロメートルの地域が水没の危機に晒され、7千万の住民が大洪水の犠牲となろうとしている。しかし英、米、仏いずれからもこの世界に前例なき人類一大殺害に対し一言たりとも抗議する声を聴かない。と伝えた。
日本国内では『同盟旬報』が現場の声として「日本軍の堤防修理や避難民救済の活動により中国民衆の日本軍に対する理解が深まり、図らずも日本軍と中国民衆を固く結びつける機会となっている」と報じた。
中国国民党は当初から「黄河決壊事件は日本軍が引き起こしたものである」との発表を行っていた。6月11日午前、中国国民党の通信社であった中央社は「日本の空爆で黄河決壊」という偽情報を発信した。6月13日には全土の各メディアが「日本軍の暴挙」として喧伝した。各国メディアはこの発表に対しては慎重な姿勢を示した。また、日本側も中国側の発表を否定するコメントを出した。中国側からは、最初は黄河の堤防破壊は堤防の影に避難している中国軍を日本軍が砲撃および爆撃した時になされたものであるとの説明がなされ、後には事件は日本軍によって意図して行われたことであり、中牟と鄭州地区にある中国軍陣地への水攻めとし、かつ後方連絡を脅かすゲリラに対する戦略であり、広東への絶え間ない無差別爆撃と同様に中国民衆を威嚇する日本軍の作戦の一部とされた。さらに報告では日本軍機による中牟北部の堤防への爆撃が続けられ、これが洪水を悪化させ、かつ日本軍は洪水の被害を受けた地区からの避難民を機関銃で銃撃していることが説明された。日本側は「開封の堤防破壊は中国軍に強制された農民によるもの」との声明を出し、日本軍は自軍の前進を妨げる洪水を引き起こすことはなく、また堤防の大きさを考慮すれば爆撃と砲撃によって堤防を破壊することは不可能だったと主張した。なお、日中双方とも破損した箇所を塞ぐため、農民の援助を得ながら懸命な努力をしていると主張していた。
九州汽船の発注で三菱重工業長崎造船所で建造され、1926年3月31日に竣工した。1926年4月5日に長崎 - 玉之浦（福江島）航路に就航後、下五島 - 屋久島航路に転配された。1928年6月6日、社名変更により九州商船の保有となる。1949年に大阪商船から購入した小型客船28隻組の藤丸、1952年に尼崎汽船から購入した大衆丸が椿丸として五島航路に就航したため、本船は1952年11月に屋久島・種子島航路に転配された。1940年12月15日、海軍に徴用され、三菱重工業長崎造船所で艤装工事に着手、12月25日、佐世保鎮守府所管の特設捕獲網艇となり大湊防備隊に配属された。1941年1月15日、第52駆潜隊に編入され司令艇となった。2月3日から3月22日にかけて名村造船所で艤装工事を行い、3月5日に第521号捕獲網艇と略称が制定された。この間、2月2日から3月1日まで同隊の司令艇は第17昭南丸が引き継いだ。5月15日、第52駆潜隊の編成から解かれ6月25日に除籍となり、7月7日に徴用を解除された。その後、艤装を撤去して同年12月22日に長崎 - 玉之浦航路に復帰した。1945年5月14日、奈良尾沖で米軍の哨戒機2機から銃爆撃を受け多数の死傷者を生じた。操舵室が大破したものの福見港内への退避に成功、奈良尾港へ曳航され、負傷者は救護所となった映画館へ収容された。戦後は再び五島航路に就航、1957年に楓丸の就航により引退した。1957年10月、伊豆箱根鉄道に売却され、伊豆箱根丸となった。新設の熱海 - 大島航路に就航する予定であったが東海汽船と競願となり、本船の老朽化が衆議院の運輸委員会で議題に上るなどして、航路の認可は遅れ、就航は1959年4月となった。1966年8月、伊豆箱根鉄道の大島航路撤退により東海汽船に売却され、熱海 - 大島航路に就航した。1967年にはまゆう丸の就航により転配され、1968年4月にさつき丸と改名された。1973年、小笠原海運に用船されていた椿丸が返却されたため引退、その後解体された。