受験生の木村昌彦は枕元の時計にふと目をやり、驚いて飛び起きた。時刻は8時40分。T大の入学試験開始は午前9時からで、今からタクシーで向かったとしても30分はかかるため、到底間に合わない。すでに2浪しており、両親の期待もあって今年こそは合格しなければならない昌彦はパニックになるが、あることを思いつき電話の前に座り込んだ。ダイヤルを回して繋がった先はT大事務局。そして押し殺した声で昌彦は「試験会場に爆弾を仕掛けた。」と告げる。その後タクシーでT大に向かうと、警察官やマスコミが大勢押し寄せ、受験生5500人が一時避難して現場はパニック状態となっていた。その中にまんまと紛れ込んだ昌彦は、爆弾が無いことが確認された後に改めて行なわれた試験を無事に受験する。合格発表の日、掲示板に自分の受験番号を見つけて喜ぶ昌彦だったが、その肩を男に叩かれる。佐藤幸一郎と名乗ったその男は昌彦に、受験勉強は金がかかるから出してもらいたいと言う。わけのわからない主張を一笑に付して帰ろうとする昌彦だったが、「君がやったということを知っている」と言い出した佐藤を無下にもできず、喫茶店で詳しく話を聞く。どうやら佐藤は昌彦がタクシーから降りてニヤついていたり、遅れて来たにも関わらず、あの状況について誰にも何も尋ねなかった姿を見て、犯人だと確信したらしい。証拠がないとつっぱねたが、会話は録音されており、警察には自分が証言する、タクシーのナンバーも覚えているという佐藤に、しかたなく要求を呑むことを決める。爆弾騒ぎで神経が参ったせいで試験に合格できなかった、という理由で10万円の生活費を要求される。その後も月に1回、手紙で要求されて生活費として10万円を送金し続けたが、気分転換して勉強に身を入れるための旅行代やクーラー設置代、女遊び代など要求は次第にエスカレートしていく。自分のために両親が積み立ててくれていた100万円を切り崩し、大切にしていたロンジンの腕時計を質に入れ、アルバイトまでして送金し続けていたが、いよいよ我慢の限界に達した昌彦は、佐藤の殺害を決意する。佐藤の部屋を訪れると、ちょうどまた昌彦への手紙を書いているところだった。ジャック・ナイフで背中を刺し、証拠隠滅のために書きかけの手紙も持って帰ってきた昌彦は、燃やす前にふと気になって中身を読んだ。するとそこには、「僕は駄目になってしまった。T大に入れる可能性もゼロ。君を脅迫し続ける自分が嫌になったから自殺する。この手紙が届く頃、僕はもうこの世にいないだろう。もう無心の手紙はいかないから、心置きなく勉強してくれ。」と書いてあった。
TCLは1981年、5000元の融資を受け恵陽区電子工業公司と香港企業の合弁でTKK家庭電器有限公司が成立した事から始まった。当初は磁気テープの製造・販売から始まった。1989年、電話機の生産販売量が全国一位になる。1990年代に入り、TCLは急速に成長を遂げ、過去12年の間に年平均42.65%の成長を遂げ、中国で最も成長が早い企業となった。1992年、「王牌」ブランドの大型カラーテレビを開発、市場から広く認められる。1993年、TCL通訊設備股份有限公司が深圳証券取引所に上場。1996年、香港の陸氏公司のカラーテレビ事業を買収し、国有企業が香港企業を買収し、国有企業のブランドを継続する例の第一号になる。「王牌」テレビが国内3強に名を連ねる。1997年、国有企業が政府から権利を授けられ、経営をするというケースの先駆けとなり、TCL集団公司を設立する。1999年、携帯電話事業に進出。TCL国際控股有限公司（2005年にTCL多媒体科技控股有限公司に改称）が香港で上場。ベトナムへ進出。2002年TCL集団股份有限公司、登録。携帯電話事業が大成功をおさめ、販売量600万台を突破した。2003年、TCLは上場に失敗したが、その年の収益は28,200百万元（約3,500百万ドル）、利益は570百万元（約70百万ドル）に達した。そして、翌2004年1月、TCL集団は上場を果たした。同じく2004年、TCLはフランスのトムソンとTCL-トムソン電子有限公司（TCL-汤姆逊电子有限公司、略称TTE）を共同出資で設立してトムソンの登録商標であるRCAを取得し、世界最大のテレビ製造業者に躍り上がった。2004年8月にTCLとアルカテル・ルーセントは共同出資の携帯電話事業会社（TCL & Alcatel Mobile Phones Limited (TAMP)）を深圳市に設立し（出資比率TCL55%、アルカテル・ルーセント45%）、2005年5月には10年間のライセンス契約と、TAMPがTCLの100%出資となる契約が結ばれた。2004年頃から、TCLは中国国内の価格競争に直面し、株価が30%下落したり、薄型テレビへのシフトが遅れた。また、2004年終わりには、トムソンはTCLのライバルメーカーである康佳グループの株式を一部取得し、市場を驚かせた。2005年後半になると、フィリップス中国現地法人がTCLの株式の7%を購入し、保有比率第3位の株主となった。2006年初めには、TCLは世界10国に本社を設置し、ベトナム・インド・ドイツに進出している。また、TCLはマイクロソフトやインテルといったソフトメーカーとも提携している。2013年、ハリウッドの名所であるグローマンズ・チャイニーズ・シアターの命名権を獲得してTCL・チャイニーズ・シアターに改称。2014年には、三洋電機によりメキシコにある同社の液晶テレビ工場を1522万ドル（約15億円）で売却することで合意したことが明らかになった。同工場は「SANYO」ブランドで小売り世界最大手のウォルマート向けに液晶テレビを製造している。2015年1月、ヒューレット・パッカードの子会社パームを買収する。2015年9月3日、日本法人株式会社TCL JAPAN ELECTRONICSを設立。2016年12月、BlackBerryのブランドと製造権がTCLに長期ライセンスされる。