Type Iのクルタ計算機は8桁分のスライドと6桁の回転カウンタ、11桁の結果カウンタを備えていた。商品広告によれば、8オンス（約227グラム）ほどしかなかったという。大きくなったType IIのクルタ計算機が1954年に登場し、11桁分のスライドと8桁の回転カウンタ、15桁の結果カウンタを備えた。推定14万個のクルタ計算機が製造され、その内8万個がType Iで6万個がType IIであった。
側面の（1桁ごとにある）スライドを使って数を入力する。回転カウンタと結果カウンタが上面に位置している。クランクを1回転すると、入力した数が結果カウンタに足され、回転カウンタを1つ進める。クランクを若干引いてから回転させると、加算の代わりに減算を行う。乗算、除算やその他の機能は一連のクランク操作を必要とする。クルタ計算機はその特徴的な形と操作方法から、親しみを込めて「コショウ挽き」（Pepper Grinder）と呼ばれる。
クルタ計算機はユダヤ系オーストリア人のクルト・ヘルツシュタルクがブーヘンヴァルト強制収容所に収容されていたあいだに発明した。ヘルツシュタルクは収容所で生き残り、第二次世界大戦の終結を迎え、その設計を完遂した。クルタ計算機はリヒテンシュタインの国策会社Contina AG Maurenによって製造された。クルタ計算機は1970年代に電卓に取って代わられるまで、利用可能なものではもっとも携帯性に優れた計算機であった。
クルタ計算機（クルタけいさんき、Curta calculator）は小型で手回し式の機械式計算機である。1948年に登場した。非常に小型であることが特長で、その円筒状の筐体は手のひらに収まるほどである。四則演算のほか、より複雑な操作で平方根などの演算も行える。クルタ計算機の設計はゴットフリート・ライプニッツの歯車式計算機の派生であり、歯車で数値を累算し、段付歯車機構で加算・補数演算を実行する。
国立音楽大学声楽科卒業後、同大学院音楽研究科声楽専攻（オペラコース）終了。文化庁オペラ研修所第4期終了。1987年サントリーホールオープン記念として行われた、フィルハーモニア管弦楽団による「蝶々夫人」のスズキ役として指揮者ジュゼッペ・シノーポリに抜擢され、絶賛を博した。これにより海外へも活躍の場を広げ、ベルリン、ローマ、ヴェネツィア、ロンドンなどでオペラ歌手として活躍、また国内においても数多くのオペラに出演、高い評価を得ている。一方、コンサート歌手としても各地で精力的な活動をしている。第1回川崎静子賞、第19回民音コンクール声楽第1位、第1回グローバル東敦子賞、第2回村松賞などを受賞している。現在、東京芸術大学教授として音楽教育にあたっているほか、2006年、日本歌曲を収録したCD「赤とんぼ」をリリースした。
今日、職種として政策プランナーという呼称が確立されているわけではない。呼称そのものも、最近では政策アナリスト、インキュベーターなど人により肩書きとして若干の差異があるなど、自称的側面が強い。これは公共政策というものが未だ政治行政分野或いはシンクタンクやコンサルタント企業を中心とした既存の機関・組織を中心に立案されていることから、独自の職種として確立するに至っていないということが背景にある。但し、昨今は政策プランナーの役割が大きく問われる情勢へと向かいつつある。その大きな背景としては、今日の日本において構造改革の流れもあり、「地方にできることは地方に、民間にできることは民間に」という小泉首相のキャッチフレーズにもあるように、官＝公的なもの、民＝私的なものという既成概念が崩れ、官民がともに公共性を共有する社会基盤が着々整いつつある。これにともない、政治家や行政官のみならず、NPOや市民が直接的間接的に政策決定過程に関与する道が開けてきた。殊に地方自治の分野ではそれが顕著である。地方分権化の流れは市民参加の機会を広げることにもなり、ワークショップや市民マニフェストなど市民が自主的に行政の政策立案に関与する風潮も高まりつつある。しかし、市民においても、およそ民間において政策立案に従事したことのない人々の方が多く、必ずしも政策立案能力を有する人々ばかりではない。そこで、問われるのが政策立案に一定の知識やスキルをもった政策プランナーという存在である。民間のシンクタンクやコンサルタントとして政策立案に関与してきた人々、或いは行政官を退職した人々、地域のインフラ整備に活躍しているNPO職員などが主な政策プランナーの輩出基盤となり、行政や市民からの要請により、地方自治の世界において政策提言やアドバイザー的役割を果たしている事例が見受けられるようになってきつつある。また、近年では大学教育の場においても政策プランナーとしての育成の基盤が整備されつつある。その代表的な例としてあげられるのが公共政策大学院である。公共政策大学院では公務員やシンクタンク、コンサルタントといった既存の政策立案のプロフェッショナルのみならず、NPOなど市民活動の中で政策スキルを持った人材を育成しており、いわば政策プランナー育成の拠点としての役割を果たしている。また、政策プランナーを育成するのは大学院レベルだけではない。4年制大学の学部教育の場でも政策プランナー養成を掲げるところが見受けられる。このことからも、今後、政策プランナーという政策情報の知識や政策立案スキルのある専門家が登場する基盤も整備されつつあるといえよう。また、最近は専門家のみならず、広く一般開放されたセミナーも多く開催されており、今後、益々政策プランナーを育成していく基盤は形成されてくることと思われる。例えば、国内の政策系シンクタンクの代表格である特殊法人等総合研究開発機構(NIRA)においても公共政策セミナーが開催されるようになった他、NPO法人　大前研一の政策学校　一新塾においても政策立案及び政策提言能力の修得を目指す人々の育成に努めているなどの事例も見られる。但し、政策プランナーという職種が確立するまでには、まだ時間を要することが考えられる。ひとつは社会的に政策プランナーという職種・業務に対する必要性が一般的には認識されていないこと、信頼を得る上での実績がまだないことも大きな理由である。その意味では、政策プランナーが日本において定着するにはまだ時間がかかるものと思われる。