日本では、平澤哲哉らを先駆者として、言語聴覚の障害を抱える在宅の患者に対する訪問リハビリテーションが実施されており、2004年4月から医療保険適用となり、2005年から介護保険適用となった。2017年現在、医療保険の場合、厚生労働大臣が定める特定の疾患が対象であり、在宅訪問リハビリテーション指導管理料として、医師の指示により算定され、1回20分以上、週3回を限度とする。40分実施した場合の料金は6,000円であり、患者の自己負担額は、自己負担1割（75歳以上）の場合は600円、自己負担3割の場合は1,800円となる。介護保険の場合、訪問リハビリテーション費として、医師の指示により算定され、40分実施した場合の基本料金は6,140円であり、患者の自己負担額（1割負担）は614円となる。在宅での言語聴覚リハビリテーションの意義と役割は、失語症、構音障害、嚥下・摂食障害などに専門的に対応することはもちろんのこと、しばしば「誰も自分のことを分かってくれない」という悩みを抱える当事者と家族のコミュニケーションに関する相談と指導、機能訓練にとどまらない継続的なケア、医師・保健師・介護士など他職種との連携により、患者と家族のコミュニケーションと生活を成り立たせるための工夫や改善を当事者とともに常に行っていくことにある。ほかにも、通所リハビリテーション事業所（デイケアセンター）に勤務し、通いの利用者に対して、身体機能や認知機能の維持・回復のためのリハビリテーションを行ったり、保健所や地域包括支援センターに勤務し、公務員として相談業務にあたる者もいる。たとえば、小児健診で言語発達遅滞などが指摘された際、保護者からの相談に応じたりしている。ただし、こうした業務に言語聴覚士を従事させている自治体はまだ少数にとどまっている。
日本言語聴覚士協会の調査（2012年7月）では、会員の7.8％が、老人保健施設や老人福祉施設（特別養護老人ホーム）などの介護施設で就労している。具体的には、摂食嚥下障害の訓練や指導をしたり、集団リハビリテーションによって言語機能や認知機能の維持、向上を図っている。
日本言語聴覚士協会の調査（2012年7月）では、会員の67.8%が医療機関で就労している。総合病院や大学病院、リハビリテーション専門病院のリハビリテーション科、耳鼻咽喉科、口腔外科などである。これらの医療機関では主に急性期や回復期の言語聴覚にかかわる機能評価とリハビリテーションを行う。また、診療所に所属し、外来や訪問により、維持期（生活期）の機能評価とリハビリテーションを行う者もいる。しかし、後述の通り、養成数不足により、2016年現在で「患者の状況に応じ必要な人員」が確保されている医療機関は半数に満たず、患者に対し十分なリハビリが提供できていない状況が続いている。診療報酬のなかで認められている言語聴覚士の業務を具体的に列挙すると、外来リハビリテーション、脳血管疾患等リハビリテーション、廃用症候群リハビリテーション、摂食機能療法、がん患者リハビリテーション、認知症患者リハビリテーション、集団コミュニケーション療法、リハビリテーション総合計画評価（入院時訪問指導）、リハビリテーション総合計画提供、退院時リハビリテーション指導、各種検査などである。
子どもの発達などをチェックする健診業務（1歳6か月、3歳児健診など）に言語聴覚士が携わる自治体が増えている。また、保健所や保健センターによる地域リハビリテーション活動のなかで、適切な介護予防に関する技術的な助言を行うとともに、地域における自主的な介護予防に資する活動の支援を行うようにもなっている。
「特別支援学校」、「特別支援学級（ことばの教室、難聴学級等）」などで聴覚言語障害児教育を行っている。なお、言語聴覚士が行いうる診療の補助行為を定めた言語聴覚士法施行規則（平成10年厚生省令第74号）第22条第1号に規定されている聴力検査及び同第６号に規定する補聴器装用訓練は、聾学校、難聴特殊学級及び難聴通級指導教室等において、聴覚に障害のある幼児児童生徒に対して現在行われている行為を含むものでないと認められており（厚生省健康政策局医事課長 医事第55号：平成10年10月7日）http://www.jeaa.info/pdf/tuutatu.pdf、聴覚言語障害児教育の場で行っている行為は従前通り行うことができる。これは言語聴覚士が業務独占資格ではなく、名称独占資格ゆえである。
1874年以降、ヘレナ・P・ブラヴァツキーと他の精神指導者の影響によってオルコットの精神は深まっていき、神智学協会の基礎を創った。1875年、オルコット、ブラヴァツキー、ウィリアム・クアン・ジャッジなどが神智学協会を立ち上げた。オルコットは最初の数年間この神智学協会の財政を援助し、神智学協会の初代の会長となった。この時、ブラヴァツキーは通信書記とされた。1878年、ニューヨークを離れて、インドに本部を置いた。1879年2月16日、ムンバイに上陸した。オルコットは、彼の精神的指導者である釈尊の母国を体験するに到ったのである。神智学協会の本部をアディヤールに置き、「神智学協会（アディヤール）」とした。彼はインドにおいて、当時植民地主義者が集めて有名になりつつある東洋の聖典を原典から翻訳するように努めていた。これは、アメリカで見られるような西洋的な翻訳を排除し、仏教、ヒンドゥー教とゾロアスター教の文献の持つ本来の意味を発見しようとしたからである。オルコットの関心の中心は仏教だった。そして、スリランカでの仕事が有名になった。1880年5月16日、彼らは、セイロン（現在のスリランカ）のコロンボに到着した。オルコットとヘレナ・P・ブラヴァツキーはアメリカに居る時から、仏教徒と宣言していたが、5月25日に正式に仏教徒として認められた。この地に滞在中、西欧人の教育のために仏教の教義を編集し、宗教としての仏教をより理解するように努めていた。この時期に、現在でも使われている『仏教教義要綱』（1881年）、（邦訳『仏教問答』ヘンリ−・エス・オルコット著、原成美訳）が執筆された。神智学協会は、この地にいくつかの仏教学校を設立した。そのうちで最も有名なのが、アーナンダ大学、ダルマラージャ大学、マリヤデーヴァ大学とマヒンダ大学である。彼の死後、ブラヴァツキーが後見を務めたアニー・ベサントがこの協会の管理者となった。オルコットは仏旗のデザインを企画する委員会の助言者として活躍した。ブラヴァツキーは、しばしば、骨を埋めることになるロンドンに滞在していたが、オルコットは、インドに滞在し続け、そこで協会の活動に専念した。神智学協会におけるオルコットの役割は、会長としてのものだが、アニー・ベサントの就任は、新しい時代の幕開けでもあった。彼の死後、アニー・ベサントは次の会長に選ばれ、この運動の指導者として認められた。