同年11月のプロ野球ドラフト会議では酒井圭一と並んで高校生の目玉とされた。広島とは相思相愛で他球団には指名しないよう要望していたが、指名順が広島の2つ前だった日本ハムファイターズが1位で強行指名。入団を拒否する自分の意思とプロ入りを勧める周囲の意見との間で悩んでいる時に日本鋼管福山の監督と出会い、同社入りを決意する。しかし、環境の変化に対応できず気管支喘息で入院し1年で退社。野球を続けたいという気持ちが沸いてきた中、誘いがあったリッカーに入団。社会人野球では例のない移籍となるため1年間の出場停止後、翌年は黒田の活躍でチームは順位を上げ自身も都市対抗野球大会の補強選手に選ばれる。その後若手の中西清起（1981年入社で、黒田と同じくセンバツ優勝投手）の台頭やリッカーの経営不振もあり、1982年オフにドラフト外でヤクルトスワローズに入団した。
小学生のころから広島カープのファンで、中学から本格的に野球を始める。出身の比婆郡は当時まだヒバゴンブームの熱気が残り、黒田も同出身地と話題を呼んだ。東城町は谷繁元信の出身地でもある。中学3年だった1973年、夏の甲子園大会で優勝した広島商業高を見て、崇徳高校の選手として対戦してみたいと思ったという。2年の夏、県予選決勝で広島商業高に敗れたものの、秋季大会ではノーヒットノーランで勝利。3年の1976年春、應武篤良・山崎隆造・小川達明らと共にセンバツに出場。決勝で小山高を降し全国制覇。超高校級投手と騒がれ、甘いマスクもあり女性ファンを集めた。夏の甲子園では3回戦で長崎・海星高に敗退。
1690年、シティ・オブ・ロンドンでゴールドスミス・バンキング・ビジネスがおこった。ジョン・フリームらも羽根を広げた黒鷹を商標に、1728年クエーカーのゴールドスミスをはじめた。彼の義理の息子であるジェームズ・バークレーが1736年にパートナーとなって、商号にバークレイズの名が刻まれた。やがてバークレイ家の親戚であるSilvanus Bevan とHenry Tritton が、それぞれ1767年と1782年に共同経営者となった。正式な商号の定まった時期は文献によりまちまちであるが、Barclays, Bevan & Tritton のように三名を並べたものが長らく用いられたようである。バークレイ家は資金の多くを奴隷貿易に頼った。デイビッド・バークレイはジャマイカに広大なプランテーションを持ち、ロイズ一族の娘と結婚した。法律でイングランド銀行ばかりが厚く保護された19世紀前半に、バークレイズがどうしていたかは容易に知れない。大不況のただ中であった1879年に既存合名会社の有限責任化、つまり合資会社化が認められた。結果として1888年にクエーカー同士の三行で合併がなされ、Barclay, Bevan, Tritton, Ransom, Bouverie & Co が誕生した。そして1896年までに17のクエーカー行と20の個人銀行を吸収してバークレイズ合資会社となった。吸収した銀行の半分以上はガーニー家をパートナーとしていた。バークレイズはオーバーレンド・ガーニーの受け皿になったわけである。なお、吸収された銀行の幾つかはTuke の名をふくんだ。ガーニー家は当時からノリッジ・ユニオン（現アビバ）の経営に参加していた。
1728年に創業。産業革命までは同族経営であった。その後、バークレイズのイニシャティブはおおむねテューク家とグッディナフ家にあった。今日までいくつもの銀行を吸収してきたが、1990年にはヨーロッパ銀行Européenne de Banque を買収した。ヨーロッパ銀行はジャコブ・マイエール・ド・ロチルドが1817年に設立したロチルド・フレールであり、1967年からはバンク・ロチルドに改称していたが、ミッテラン政権で国有化されていた。このヨーロッパ銀行を支配していたのがフランス商業信用銀行（CCF）である。CCF は1993年にサヴォワ銀行と合併し、2000年4月HSBCに買収された。また、世界金融危機の2008年に破綻したリーマン・ブラザーズの受け皿というのが野村証券とバークレイズであった。そしてこのころ、バークレイズの銀行家らが英国スチュワードシップ・コードを策定した。バークレイズの営業圏は世界50か国以上で、48億人以上の顧客を有する。本国イギリス等ヨーロッパ各国、アメリカ、中東、ラテンアメリカ、オーストラリア、アジアなどに拠点を持つが、特に南アフリカ共和国のものは企業体力に貢献している。バークレイズの総資産高は世界第2位(2009年)。イギリス3大銀行中、総資産では第1位、時価総額でも第2位を誇る。1982年に株式公開して以来、バークレイズはロンドン証券取引所の主要リストにあり、FTSE100の上場株式である。ニューヨーク証券取引所にも上場している(LSE: BARC、NYSE: BCS)。
チャレンジクレームは、実務家の間に通用する俗語で、「だめもと」のチャレンジ精神で審査を受ける、限定の少ない広いクレームを意味する。日本の特許制度では、審査官による拒絶査定が出る前には必ず「拒絶理由通知書」が出され、特許請求の範囲等を補正する機会が与えられるが、特許査定が出る前には特段の通知がないところ（これに対して、欧州特許庁は、特許査定を出す前にCommunication about intention to grant a European patentという通知をする運用を行っている。）、特許査定後は特許請求の範囲等を補正することができない（しかも、かつては特許査定後の分割出願もできなかった。）。したがって、ある日突然特許査定を受けて、もっと限定の少ない、広いクレームで特許を受けることができたことに気づくが、クレームを拡張するすべがなく、後悔するということも少なくない。そこで、請求項1には「これで特許になったら儲けもの、だめでもともと」というつもりで限定の少ないクレームを記載し、審査官の「拒絶理由通知書」の内容を検討しつつ、特許を受けることができる最小限の限定を追加したクレームに補正するという慣行も、一部で行われている。この際、どの程度に構成を追加すれば特許を受けることができるかを探るために、請求項2は請求項1に少しだけ限定を加えたもの、請求項3は請求項2をさらに肉づけしたもの、などのように広いものから狭いものまで複数の請求項を記載しておき、審査官が「拒絶理由通知書」の中で「請求項3以下については拒絶の理由がない」などと示したり、一部の請求項について説得力に欠ける拒絶理由を記載したりしたことなどをふまえて、特許請求の範囲の補正を検討するのが一般的である。