アメリカの雑誌フォーブスの世界長者番付で、1994年から2006年まで13年連続の世界一となった。2006年の個人資産は推定530億ドル（日本円で約6兆2000億円）で、2007年、ビル・ゲイツの資産は、さらに50億ドル膨らんで資産総額580億ドルとなったが、推定資産620億ドルの著名投資家のウォーレン・バフェット、推定資産600億ドルの中南米の携帯電話会社América Móvilなどを所有するメキシコの「通信王」カルロス・スリム・ヘルの後塵を拝し、ゲイツは3位に転落した。2008年、推定資産400億ドルと世界的な金融危機で各々の総資産が減少する中、ゲイツの資産総額も前年度より180億ドル減少したが、結果的に再び第1位に返り咲いた。2014年現在の推定資産810億ドルで、世界1位である。長らくマイクロソフトの個人筆頭株主でありかつては資産の大半を同社株が占めていたが、定期的に売却を続けた影響で2014年には保有株数でスティーブ・バルマーに抜かれることとなった。現在の同氏の資産は個人投資会社であるカスケード・インベストメント社の投資成果によるものであり、マイクロソフト株も同社を通じて保有している。同社の投資資産としてはフォーシーズンズホテル、リパブリック・サービシズ、エコラボ、カナディアン・ナショナル鉄道、バークシャー・ハサウェイなどがある。フォーブスの世界長者番付2017で推定資産860億ドルで1年間で資産を90億ドル以上増やし、4年連続の首位に立った。過去23年間では18回首位に輝いている。
2000年1月にCEO職をバルマーに譲る。2006年6月15日、2008年7月にゲイツは第一線から身を退き、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団での活動を重視すると発表、CSA（Chief Software Architect、主席ソフトウェア設計者）職をレイ・オジーに移譲した。そしてその発表通り、2008年6月30日をもって会長職にはとどまるものの、フルタイムの仕事からは引退、2014年2月4日、会長職から退いて「技術担当アドバイザー」となり、後任にはジョン・トンプソンが就任した。2016年、大統領自由勲章を妻とともに受章。2017年5月19日 自身出身のシアトルとの姉妹都市・神戸市栄誉市民の称号を獲得。ビデオメッセージを送った。
MS-DOSの普及に尽力する一方、GUIを導入する必要性も理解していた。1982年の秋、COMDEXでビジコープ社のVisiOnがMS-DOS上でGUIを実現するデモを見て焦りを感じたゲイツは、インタフェース・マネジャーという名称で、同様の機能を持つソフトウェアを発売する予定であると発表した。しかし、実際には何も開発しておらず、その後の開発も難航し、製品発売予定は守られずに何度も延期された。実現の見通しがないままで製品発売のアナウンスを行ったことは、同時期にGUIを実現するパソコンを実際に開発中であったApple社を無用に刺激することになった。結局、紆余曲折を経たうえでWindowsという名称に変更されて最初の製品が発売されたときには1985年になっていた。この時期には、既にGUIを有するMacintoshが販売されており、機能的にWindowsはMacintoshに大きく見劣りするものであった。Windowsが現実的に使えるシステムになるのは、1990年のWindows 3.0の時である。1995年にマイクロソフト社の開発したMicrosoft Windows 95に至って、ようやくMacintoshと比肩しうるレベルに達した。
1980年、IBMは、Apple IIの成功を見て、パーソナルコンピュータ市場への本格参入をはかることにし、IBM PCの開発に乗り出した。短期に開発することを目指していたため、OSについては自社開発をあきらめ、既存のOSを採用・改良することにした。当時、多くのパーソナルコンピュータのOSとして普及していたのは、ゲイリー・キルドールによって創業されたデジタルリサーチ (Digital Research) が開発したCP/Mだったが、OS採用をめぐるIBMとデジタルリサーチとの交渉は不調に終わった。そこで、IBMはマイクロソフトにOSの開発を要請した。その際に、当時OSの開発を行なっていなかったマイクロソフトは、シアトル・コンピュータ・プロダクツ (SCP) から$75,000で手に入れたCP/M互換OS、86-DOS (QDOS) をIBM PC用に改良、PC-DOSとして納入、このPC-DOSをさらにMS-DOSという名前で他のパーソナルコンピュータにもライセンスで供給することにより、現在の基礎を作った。$75,000の価格については、破格の条件でありタダ同然の価格でだまし討ちであったと言われ、後に92.5万ドルを支払っている。
1945年8月7日、広島への原爆投下後、日本の降伏が明らかになってくる中、トルーマン大統領に電報を打ち、さらなる徹底的な都市の破壊と、無制限の原爆投下、市民の無差別殺戮を続けるよう進言した。以下がラッセルのトルーマン大統領宛の電報内容である。ポツダム宣言に沿って、日本を降伏させようと甘言をあやつるという努力を停止すべきだという進言を謹んでさせて頂きたい。無条件降伏をさせてくれと彼らが頼み込んでくるまで、この戦争を続けて行こうではありませんか。パールハーバーにおける彼らのだまし討ちでわれわれはこの戦争に引きずり込まれたのです。ドイツよりも日本に対してより思いやり深く寛大でなければならないどんな有効な理由も私には見出せません。私はドイツに対してと同様に日本に対して冷酷に対応すべきだと声を大にしていいたい。日本には穏便な和平を享受する権利はありません。健全な考え方を持っている広範なアメリカ人は、東洋に通じた人たちを含めてですが、裕仁に不可侵性ありとするグルー氏の態度に全く同意できません。天皇は去るべきです。　日本の神道には何の義理もありません。ポツダム宣言に対するジャップのにべもない回答は、その文書の中身やより厳格な和平条項を修正しても構わないと言うことに他なりません。もし今われわれが、即座に仕事をかたづける（日本をたたきのめすこと）に十分な数の原爆を保有していないなら、原爆ができ上がるまで、ＴＮＴ爆弾でも焼夷弾でも攻撃を続けましょう。 　また私は、空軍の司令官たちに対して、日本の都市爆撃に関する事前警告を禁止する命令を出して頂きたいと考えるものです。これら将軍連中が日本の上空を飛行するわけではありません。彼らの向こう受け狙いは、多くの空軍の立派な若者たちに無用な損害を及ぼすだけです。そればかりではありません。日本の手中に捉えられている無力なアメリカ人捕虜やバターン死の行進で捉えられた捕虜たちは、間違いなく空襲警告を受けた都市に移送されるでしょう。 　私たちの敵に全てのカードが揃って限り、この戦争は限定なしの全面戦争なのです。現在のアメリカの優位はアメリカ人の血や財産や困難に打ち勝つ力で勝ち得たものです。なぜ今ルールを変える必要があるでしょうか？これっぱかりの警告もなしに、日本がわれわれに最初の一撃を加えたことを忘れてはなりません。日本がわれわれの足元に這いつくばるまで日本を叩き続けると信じています。私たちは日本に対して和平の申し出をすることを即刻やめるべきです。次の和平の宣告は東京を焼け野原にした後にすべきです。Telegram, Richard Russell to Harry S. Truman, August 7, 1945