1991年にテクモから発売されたゲームボーイ用アクションゲーム。同社の看板作品の一つ『忍者龍剣伝』（1988年）の名を冠しているが、開発はナツメが担当しており、音楽やアクション体系の流用など、内容は『KAGE』の大部分をベースにした移植作品である。テクモシアター作品として開発されたものではないため、ステージ間のシネマディスプレイはない。ストーリーはファミコン版第1作の3年前となる1985年、突如としてあらわれ、アメリカを制圧した皇帝ガルフの軍団に若きリュウ・ハヤブサが挑むというもの。プレイヤーキャラクターは同シリーズの主人公であるリュウ・ハヤブサとなっている。また、敵キャラクターもボスキャラクターが皇帝ガルダから邪鬼王の配下であるガルフ＝ソドーム皇帝に置き換えられている。他にはスパイダー、ジャック、グレゴリー、アレン大佐、風鬼斎といった敵キャラクターが登場。
とある惑星に存在する大国アメリカは、強大な軍事力を背景に『皇帝ガルダ』によって独裁体制の下に支配されていた。ガルダ打倒のためにアメリカに乗り込む者も少なくなかったが、一人として帰った者はいない。しかし、ある日厳重な警備網を突破して国境を越えた2つの影があった…。
忍者を主人公に据えた横スクロール型のアクションゲームだが、パッケージなどで「スーパーリアリズムアクション」と謳われているように、忍者である設定を最大限に活用した様々なアクションが盛り込まれており、類似したゲームの中では珍しい「2人同時プレイ可能」という特徴を持つ。画面左側に体力ゲージ、投擲武器のカウンターがあり、1プレイヤー側は左上、2プレイヤー側は左下に表示される。キャラクター共通の初期数値は体力16。体力数値16は最大値であり、ゲーム中に体力の上限を高める効果は一切存在しない。また、敵キャラクターから受ける被弾ダメージや接触ダメージなどは一律ではない。基本的には、累積ダメージは次ステージへの持ち越しとなっており、体力の回復は道中のコンテナから入手できる薬でのみ可能。また、残り体力が9以上である場合に限り、攻撃ボタンを数秒押し続ける事により、体力を8ほど消費する見返りに画面上の敵全てに大ダメージを与える『雷の術』を使用できる。残機制を採用しておらず、穴に落ちた場合は体力の消耗で処理され、画面中の特定のポイントからの即時再開となる。体力ゲージが0になるとゲームオーバーとなり、コンティニュー選択画面に移る。コンティニュー回数は5回までで、ステージのスタート地点からの再開となり、エンドを選択するとタイトル画面に戻る。プレイヤーは忍者「HAYATE」（ハヤテ）、くのいち「KAEDE」（カエデ）のいずれかを操作する。2人同時プレイの場合、操作キャラクターの決定権は1プレイヤー側にのみ存在し、同じキャラクターでの同時プレイは不可。キャラクターによる性能差は存在しない。
地球の自転軸は形状軸（南北軸）とは完全に一致せず、形状軸の周囲を移動しており（極運動）、いくつかの周期的成分が含まれる。それについて、形状軸からのズレを X, Y とすると、経度λの観測点での緯度の変化Δφの式はΔφ = X cos λ + Y sin λとされていた。しかし、日本での観測データにそれでは説明できない誤差が発見され、当初は観測ミスとされたが観測機器の再点検や、他の観測点のデータも含め検討の結果、観測点の経度によらない補正項を木村栄が考案、それをZとし、式をΔφ = X cos λ + Y sin λ + Zと修正することを提案した。提案を受け、とりまとめ側でも改めて他の観測データも再検討した結果、より適切な式であると評価され受け入れられた。
Z項（Zこう、英: Z term）とは、岩手県水沢の緯度観測所初代所長であった木村栄により、地球の極運動に関する式に加えられた項のことである。表現に記号Zを使うことからZ項という。木村項ともいう。
2012年3月、輔仁高校から日本のツエーゲン金沢へ入団。趙原彬は高校の2年後輩にあたる。契約満了に伴い、2013年限りで退団した。
第二次世界大戦敗戦後、日本の貿易はGHQの統制下に置かれた。GHQは日本政府に対して「疫病と不安」を防止するための輸入とその代金支払のための輸出という社会秩序維持のための最低限の貿易のみを認め、あわせて戦時中に貿易の統制を事実上行ってきた交易営団の廃止を命じた。このために、日本政府はGHQの方針に則って貿易を一元化して取り扱うために設置されたのが貿易庁である。貿易庁には、長官官房及び総務局、輸出局、輸入局の3局が置かれた。当時の日本の貿易は、日本側は貿易庁（実務は指定業者（実務取扱機関）とされた商社（輸出44社・輸入45社が担当）、貿易相手国側はGHQを唯一の窓口として行われ、為替レートは定められずに国内における日本円による輸出入品の買入・売渡は公定価格に基づいて貿易庁が設置した特別会計である貿易資金特別会計から決済され、日本国外における外貨による輸出入品の買入・売渡はGHQの日本貿易勘定で決済された。1947年、独占禁止法が制定されると、政府機関である貿易庁が指定業者に独占的に取引をさせる形態が同法違反になる可能性があるとの指摘を受け、同年4月15日に公布された貿易公団法に基づいて、5月22日に「鉱工品」「繊維」「食糧」「原材料」の4つの貿易公団が設置されて（業務開始は7月1日）実務の統括を行うことになって貿易庁は監督官庁となった。ところが、この年の8月にGHQが制限付の民間による輸出（翌年には制限が解除）が認められるようになり、1949年以後は外国商社が日本国内に支店・事務所を設けて取引することが可能となった。この事態を受けて当時の第3次吉田内閣は産業・貿易振興を効率的に行うため、まず3月31日に食糧・原材料の両貿易公団を廃止し、続いて5月25日には商工省を通商産業省に改編して貿易庁などの外局を本省業務の一環に組み込んだ。これによって貿易庁は廃止された。その後も繊維・鉱工業の両貿易公団は通商産業省の監督下で存続したが、前者は1950年12月31日に、後者も1ヶ月後の1951年1月31日付で廃止されるのである。