ケイマ・インターセプト・デリバリー、通称KID（キッド）。数あるデリバリアの中でも最も零細じみた家族企業でありながら、その実力は（ついでに手段の選ばなさも）ピカ一という、戸口宅配業者である。運営・実務を行うのは3人。大型トラックを操り、かつて合法違法を問わないあらゆる配送を完遂させて『陸皇』の名をほしいままにした初代、現社長の彗馬皇。スーパーコンピュータ搭載の情報管制ワゴンを操る二代目、専務兼オペレーターの彗馬創。そして、専用アームバイクを操る三代目、軽量戸口宅配「ペガサス便」を担当する現役高校生主任の彗馬翼。彼らは時に積み荷にまつわる様々な陰謀や厄介事と対峙しながら「荷に込められた心を届ける」ために、スジを通してあらゆる困難を廃し配送に挑む。
21世紀初頭に一挙に広まったIT社会の到来。それは人類に多大なる利益を約束するはずだった。ネットワーク社会が頂点に達し、人々がその恩恵に依存しかけていたとき、いきなり登場したものがあった。それは、ネットワークが社会に浸透する過渡期において登場した仇花とも言える存在だった。それまで数多くのハッカーやクラッカー、ウェアーズ、スクリプトキディたちが創り上げた、様々なハックツールやウィルス、悪意あるAI。時にネットワーク上に流され、また時に放置されてきたそれらが偶発的に結びつき自己進化を続けてきた結果『それ』は生まれ『あの大災害』が発生した。サイバー・ハザード。プログラムのみならず、一般テキスト、音声、画像、その種別を問わず、あらゆるデータに存在を許してしまう複合型増殖ウィルス『ベルゼブブ』によって引き起こされた、未曾有の電脳災害である。これによって既存のネットワークは全て破損・壊滅され、あらゆるライフラインが停止。ネットワークに依存していた人類は流通手段の全てを断たれ、その存亡を余儀なくされた。その流通暗黒時代に、合法違法を問わず、人類の流通のために立ち上がった者たちがいた。旧来のネットワークに依存しない配送システムを用い、時に無茶な手段を持ってしても「あらゆるものを、どこへでも」届ける戸口宅配業者たち。人によってはトラックを、ワゴンを、バイクを。ローテクに見えながら、故にネットワークに依存しない、新たなる流通の切り札となった者たち。人は彼らをデリバリアと呼んだ。
漫画雑誌『月刊少年ブラッド』の公式ウェブサイト『Web★ブラッド』にて2006年9月分更新よりスタート。2007年1月更新分より『ブラッド』の廃刊および、これに伴う『Web★ブラッド』の再整理を目的に立ち上げられたYahoo! JAPANのコンテンツ「FlexComixブラッド」に引き継がれ、2008年2月まで連載された。内容は近未来における零細宅配便会社を舞台とした人情話で、零細であるが故に時に無茶をも行いながら顧客の「心を届ける」事に奮闘していく一家の業務をベースに、ストーリーが展開されていく。また、近未来が舞台であるが故に、主人公の操るメカなどに代表されるようなSFじみたギミックが時折登場する事もある。
江戸で幕臣・軍艦役並、石渡栄次郎の長男として生まれる。1874年（明治7年）慶應義塾に入り1876年（明治9年）卒業。1879年（明治12年）9月東京大学法学部に入り、1884年（明治17年）7月に同大学英法科を卒業した。同年8月司法省に入省し、記録局翻訳課詰となる。1886年（明治19年）欧州留学、帰国後東京控訴院検事、大審院検事、1899年（明治32年）ベルギーの万国監獄会議派遣、同年4月に慶應義塾大学法学部政治科教授（刑法担当）。民事局長、司法次官を経て1906年（明治39年）第1次西園寺内閣の内閣書記官長。辞任後、1907年12月10日、貴族院勅選議員に任じられた。1912年4月9日、錦鶏間祗候となる。後に東京瓦斯会社社長。1934年（昭和9年）枢密顧問官となる。1937年（昭和12年）11月18日死去。享年79。
平成15年5月期以降（それ以前はIR掲載なし）赤字が無く堅実な経営を続けていたが、平成30年1月9日に店舗に係る固定資産の減損処理方法に関し、その前提となる事実に精査を要する事項の存在が判明との発表がされた。その後、弁護士等からなる第三者委員会を設置するも、2月26日が提出期限であった第2四半期決算報告書が提出できず、この提出遅延を理由として、名古屋証券取引所から2月26日に上場廃止決定がなされ、3月27日に上場廃止となった。第三者委員会の中間報告書によると、複数の赤字店舗についての減損処理を回避する目的で、事業部レベルで行った、当該店舗への不正な利益配分が確認されている。赤字回避の粉飾決算の一種ではあるが、財務諸表では確認できない（異常値が出ない）。第三者委員会の最終報告書は、平成30年4月27日に公表された。報告書では、上場廃止に至る原因となった不適切な会計処理の内容が詳細にわたって記されるとともに、全社的な組織及び内部統制の問題や、役員及び社員の企業コンプライアンスに対する意識の不十分さなどが、不適切な会計処理の原因として指摘され、再発防止策が提言されている。同年5月15日付で、会計監査人であったEY新日本有限責任監査法人との監査契約が解除され、監査法人ハイビスカスが一時会計監査人に選任された（同年8月29日開催の株主総会において、監査法人ハイビスカスは会計監査人に選任されている。）。同年5月28日には、報告書の提言に沿った形で再発防止策が公表された。また同日、当時の代表取締役会長、専務取締役及び常務取締役が引責辞任すること、並びに6月1日付で組織変更を行い、新たに管理本部を設置するとともに、大規模な人事異動を行うことが発表された。同年8月29日開催の株主総会において、遅延していた決算発表が行われるとともに、過年度にさかのぼって決算内容が訂正された。累計で15億円規模の減損処理が行われることになったが、債務超過にまでは至らなかった。信頼回復が急務になっている。なお、上場廃止後も株主優待は継続されている。