先にも記しているように、投入堂は険しい登山道（行者道）のみによりアクセス可能な山上区域内（区域末端）に所在する。このため、同堂の参拝には本堂裏手に設置されている登山事務所で入山手続きを済ませる必要がある《受付時間「8:00〜15:00」》。この際、寺側による靴と服装のチェックを受けることになっている。三仏寺では投入堂への入山はあくまでも観光ではなく修行であるとしており、三仏寺拝観料とは別にここで入山料を支払い入山届に記入した上、貸与された「六根清浄」と書かれた輪袈裟を身につけ、すぐ裏にかかる宿入橋から行者道を登ることになる。そして下山時には登山事務所でたすきを返納すると共に下山時間を入山届に記入してもらうことで、入山者の下山の確認を行い、不慮の事故に備えている。投入堂への行者道は非常に険しく、登山に不適当な服装や靴を着用している者は入山を拒否されることがあり、特に女性のスカート姿は厳禁で、スラックスも望ましくないとされている。また靴では底面にスパイクが付いたものについても、行者道や木の根の損傷防止の観点から、禁じられている。寺側では、投入堂の参拝に際し、動きやすい服装に登山に適した靴の着用、更に荷物をリュックサックに纏める等して両手が使える状態にすることを要求しているが、更に手袋（軍手）やタオルも準備しておくことが望ましいとされている。ここで使用する靴について、寺側では金具の付いていない登山用シューズの使用を推奨しているが、深い溝のついたゴム底を備えた靴であっても可である模様。登山事務所では、登山に適しない靴を履いて来た参拝者のため、草履を販売している。なお、行者道には水分補給のための水場が無く、水筒等の装備も準備しておいたほうが望ましいが、途中トイレも無いため、初めから水分を摂り過ぎるのはよくない点にも注意が必要である。登山事務所には飲料の自動販売機、トイレが備え付けられている。以上のように寺側、滑落事故はあとを絶たないため、現在では1人での入山は拒否されている。投入堂へ向かう途中には野際稲荷、文殊堂、地蔵堂、鐘楼堂、納経堂、観音堂、元結掛堂、不動堂などが建つ（文殊堂、地蔵堂、納経堂は重要文化財、他は鳥取県指定保護文化財）。いかにも山岳信仰の中心地らしく、山の麓から投入堂までの道程のうち、特に麓から鐘楼までは、起伏に富んだ自然の山道がほとんど改良されることなく、以前のままの状態で残されているため、非常に過酷な部分が多い。本堂裏の宿入橋からの高低差約200メートル、全長約900メートルの行程は全て難所と言ってよく、ところによっては鉄の鎖やロープ、時にはむき出しになっている木の根だけを頼りにしがみついて、その都度足場を確保しながら登り下りすることになる。なお、難所は下りの方がはるかに通過困難になることは留意すべきである。以上のように、投入堂を近くから直に見るためには険しい行者道に踏み入れる必要があるが、その一方で麓の車道から投入堂を遠望できる場所も存在し、「投入堂遥拝所」として駐車場や無料の望遠鏡が完備されている。
本州の最西端に位置し、古くから関門海峡北岸に面する港湾都市として栄えたこともあってその人口規模は山口県の県庁所在地である山口市を凌ぎ、中国地方でも広島市、岡山市、倉敷市、福山市に次ぐ5番目の人口規模の都市でもある。中心部の一部の下関港周辺は、古くは「赤間関」（あかまがせき、あかませき、あかまのせき）と呼ばれており（対岸の門司は「もじがせき」と呼ばれていた）、これを赤馬関（あかまがせき）とも書いたことから、これを略した「馬関」（ばかん）という別名も用いられた（例えば、昔は下関駅を馬関駅と言い、今でも「しものせき馬関まつり」が毎年開催されている）。また、下関港を発着する関釜連絡船（現在の関釜フェリー）は、日本から朝鮮半島や中国大陸へ渡る主要ルートの1つとなったことから、東アジア諸国への玄関口としての機能をも有した。1878年（明治11年）郡区町村編制法により、東京15区、大阪4区、京都2区、以下1区ずつで名古屋、横浜、堺などと共に赤間関区（あかまがせきく）が置かれたことに始まり、1889年（明治22年）4月1日の市制施行時には、日本で最初に市制を施行された31市の1つ（山口県で唯一）として赤間関市発足。1902年（明治35年）6月1日に現在の市名である『下関市』となった。現在の市制は2代目で、2005年（平成17年）2月13日に下関広域都市圏を構成していた（旧）下関市と豊浦郡の4町（菊川町、豊田町、豊浦町、豊北町）の計1市4町が合併（新設合併）して、新たに発足したものである。合併前の（旧）下関市は2002年（平成14年）4月1日に特例市に指定されており（合併時に新市が特例市に指定）、合併時直近の国勢調査（2000年10月）に基づく旧1市4町の人口の合計が301,097人と、（当時の）中核市移行の基準である30万人を越えていたため、合併同年の2005年（平成17年）10月1日に中核市の指定を受けた。ただし、合併以来実際の人口が30万人を超えたことがなく（2005年の国勢調査時点では290,693人）、現在の人口は26万人あまりである。合併前の下関市・豊浦郡で下関都市圏（下関広域都市圏）を形成しており、現在は1市で都市圏を構成している。現在も経済面でも山口県西部（長門国）の中心的都市であり、2016年の市内総生産は9174億85百万円で県内1位。下関市に本社、あるいは営業拠点を置く企業も多く、中国・四国地方最大の金融グループである山口フィナンシャルグループ（山口FG）および傘下の山口銀行、山口県下最大（中国地方3位）の信用金庫である西中国信用金庫、山口県内一円を営業エリアとする一般ガス事業者の山口合同ガス、地方紙「山口新聞」や水産食品専門紙「みなと新聞」を発行するみなと山口合同新聞社が本社を置いている。また日本銀行も山口市ではなく下関市に日銀支店（日本銀行下関支店）を置いている。一方で、関門海峡対岸に位置する北九州市をはじめとする北部九州地域との交流も深く、下関市は北九州市とともに関門都市圏を形成している（詳細は後述）。