アメリカは後半を迎えるにあたり、戦略を修正した。日本のボールポゼッションに慌てて攻め急がず、日本が攻撃で前がかりになったところでボールを奪い、素早いカウンター狙いに切り替えた。そのために前線に突破力に優れるモーガンを投入した。早速後半1分にはクロスに合わせたモーガンがシュートを放つが、ゴールポストに阻まれた。後半18分には日本が攻め、大野忍がDFの裏を取る飛び出しを見せたがオフサイドの旗が上がった。これにはアメリカで中継放送をしたESPNさえミスジャッジとコメントした。途中までは五分の展開が続いたが、やがてアメリカの戦略が当たる。後半21分に日本がメンバー2人を入れ替えた直後の24分、前線でFWの永里優季の判断が遅れDF3人に囲まれボールを奪われると、素早いカウンターからラピノーがロングフィードを放ち、俊足のモーガンがDF陣を破り、熊谷紗希が必死で飛び込むも届かず先制点を奪った。この1点でワンバックはチームの勝利を確信したという。そして日本には動揺が走った。攻めていたはずが速攻で反転されて中央突破を許し、DF陣の隙を突くアメリカが最も得意とするスタイルでゴールを決められ、やはり勝てないのかと意気消沈しかかった。その時、キャプテンの澤が周囲にかけた「あきらめるな、行こう」という声に、日本はまだやれると意気を奮い立たせた。そして残り20分頃、それまで左右に並んでいたボランチの澤が攻撃重視のトップ下に出て、中盤の守備は阪口が専念するようポジションを縦並びに変えた。まずは同点に追いつかなければならないと、阪口は点にからめる澤を送り出した。これが日本に流れをもたらし、波状攻撃を仕掛けて何度もチャンスを作り出せるようになった。1点が入ったことでアメリカの動きは鈍くなった。それに対し日本は疲れをものとせず走り続けた。そして後半36分、高い位置で永里が前線で寄せ、ボールを奪った川澄が右サイドへ深く切り込んだ永里へパスを通し、上げたセンタリングをFWの丸山桂里奈がからんだ。混乱の中アメリカのDFがクリアしようとした時、自陣から約50mを一気に駆け上がって来たMFの宮間が飛び込み、体でのワントラップを挟み左足でゴールを決めた。シュートの瞬間、宮間はインステップで向かって右に蹴ろうとしたが、GK・ホープ・ソロに読まれたと感じて刹那にアウトサイドを使った左狙いに切り替えていた。その後両チームは互角に戦い、終盤にはアメリカがパワープレーを仕掛けるも得点は入らず、1-1のまま試合は延長戦に持ち込まれた。
アダム・スミスは『道徳感情論』で自由主義的な市場経済に際して、それを経済活動として実行する人々の道徳が重要であると主張している。経済学者の澤田康幸は「市場経済とは取引で成り立っている世の中のことであるが、取引はインチキやごまかし等と常に隣り合わせである。それらは、先進国の政府でも取り締まりきれず、ましてや途上国政府にとっては手に余る問題である。それにも関わらず、市場経済は途上国でもそれなりに成り立っている。途上国では、民間の努力や工夫、制度の支えによって、政府が頼りなくても市場経済が何とか成り立っている」「ヒト・モノ・カネの取引において市場はなかなか機能しないものであるが、途上国の農民、商人、企業家は家族の絆、血縁、地縁、仲間意識、民族の紐帯、共同体ルールといった暗黙の契約を活用して円滑な取引の成立に貢献し、市場の失敗を克服してきた」と指摘している。また澤田は「IMF（国際通貨基金）や世界銀行のエコノミスト、或いは日本の援助機関の間でも、途上国における『市場の失敗』の実態把握こそが重要であるとの意識が希薄である」と指摘している。エコノミストの神田玲子は「本来､市場経済の源泉は競争であり､競争がもたらすダイナミズムによって成長が生まれる｡こうした市場のダイナミズムの中で生活する人々は､ダイナミズムから生じる将来の不確実性から逃れることはできず､景気後退時に人々の不安が高まることは避けられない｡こうした市場の不安定性に対して、民主主義は人々の不安を和らげる役割を担ってきた。市場経済は､人々が市場で自分の欲しいものを選択し購入する場である｡そこでは､人々が自分の判断に基づいて決定するという『自律』がその基盤となる｡一方､民主主義は､人々が共通のリスクを互いにどのように支え合うのかという『連帯』を基本とする｡そう考えると『市場経済と民主主義』という二つの概念は『自律と連帯』という言葉で再定義することが可能である。しかしながら､現代においては､『市場経済と民主主義』の関係は大きく変容しつつある。グローバル化､IT化の下で､市場経済の変化のスピードが速まり､かつ不安定性なものとなっている」と指摘している｡岩田規久男は「自由な価格機構の前では、身分・階級は無意味である。市場経済は経済的民主主義と一体である」と指摘している。大竹文雄は「市場という自由競争で効率性は高められるが、それは格差や貧困の問題を解消するわけではない。格差や貧困はセーフティネット、所得再分配で解決する。つまり、効率性と分配を分けて考えるということである」と指摘している。経済学者のラファエル・ディ・テラとロバート・マッカロックの研究によれば、市場主義や資本主義を支持するかどうか国際比較統計で分析すると、価値観として大事なことがいくつかあるとしている。1つは、勤勉が成功につながるという価値観を人々が持っているということ。もう1つは、汚職がないということ、としている。中野剛志はスーザン・ストレンジのカジノ資本主義という言説を取り上げ、金融の自由化に懸念を示している。資本の移動を自由化すれば、資源が効率的に配分されるとか、均衡するという経済学の理論とは異なり、現実には一カ所に資本が集中することでバブルが発生し、そのバブルは必ず崩壊するとして、その典型として1997年のアジア通貨危機を挙げている。また、金融のグローバル化が進んだ現在ではバブル崩壊の影響が世界的に予想外の連鎖をもたらすとした上で、例としてリーマン・ショック後の同時多発的な国家債務危機を挙げている。中野は資本主義というものは将来の不確実性に向かってお金を出す行為であり、スーザン・ストレンジを例に挙げ、資本主義そのものはギャンブル的な要素を非常に強く持っているとしている。金融・信用・資本・投資という行為が働かなければ資本主義ではなく、それは単なる市場経済であるが、1990年代の日本の高コスト構造の是正を提唱した構造改革論者は市場経済のことだけを考えており、本質的な資本主義の構造を全く考えていなかったとしている。ヨーゼフ・シュンペーターのように市場経済と資本主義を区別しておくということは極めて重要なことであるとしている。中野は資本主義が市場経済と異なるのは、将来に向けて現在行動する、現在の支出が現在の利益ではなく将来の利益になるという点であり、現在支出した人とその利益を得る人が一致しないという点だとしている。つまり、自分が現在支出したものが自分が死んだ後に将来の誰かの利益になるかもしれないというモラルが資本主義を支えているとし、シュンペーターも家族を重視することで同様の理論を提示していることを示している。岩田規久男は「市場経済の不安定性が最も顕著に現れたのが、1929年のアメリカを震源地とした世界恐慌である」と指摘している。経済学者のアンナ・シュウォーツは「金融当局が政策的に間違わなければ、本来、金融危機は短期的な現象である。公衆の追加的な通貨への需要が緩和されれば、危機は自然に終息する」と指摘している。2007年のアメリカの調査機関であるピュー研究所のピュー・グローバル意識調査によると、「市場経済に信頼を置く」という人がアメリカ、イギリス、カナダ、スウェーデン、インド、中国、韓国などでは7割以上であるが、日本は49%となっている。