ロンドン万国博覧会の1851年に、仕立て人ジョン・エマリーがリージェント通り100番地で創業。ブランド名の由来はラテン語で「水」を表すaquaと「盾」を表すscutumの2語を組み合わせた造語で「防水」を意味する。また、同社の紋章に描かれているラテン語の「IN HOC SCUTO FIDEMUS」とは「この盾の中を信ずる」と言う意味である。(英国紋章院公式登録)クリミア戦争時にイギリス軍が上級将校用(将官,佐官を中心とした当時の貴族将校、及び裕福な家庭出身の将校)のコートにこの防水生地で作ったコートを採用した。その後「サービスキット」として下士官以下に支給され、その機能性と品質の高さから知名度が飛躍的に上がった。1939年から始まった第二次世界大戦では、冬季ヨーロッパ戦線を中心にした戦いにおいて、王立海軍や王立空軍の将兵が同社のコートを着て戦っていた。そして終戦後に生まれたのが、同社のトレンチコートの型として有名である「キングスゲート」の基となった「キングスウェイ」である。続いて、当時の皇太子(後のエドワード7世)はプリンス・オブ・ウェールズ・チェック(グレンチェックに青や赤等の格子を配した柄)のコートを注文し、アクアスキュータム初の王族の顧客となった。1897年にアクアスキュータムは王室御用達(Royal Warrant Holder)となる。このエドワード7世の影響もあって、家庭向け・ファッション向けにも広められた。1900年には婦人服部門を設立し、撥水性のケープやコートを売り出した。これは婦人参政権論者の間で広く使われるようになった。1980年代にアメリカ、カナダ、フランス、香港、シンガポールの各国に対し市場を展開した。　　　※日本は先駆けて、既に1970年代に横浜信濃屋等の洋品店にて取引が行われていた。1994年のリレハンメルオリンピック大会で、イギリス代表公式ユニフォームの提供スポンサーに選ばれていた。1996年のアトランタオリンピック大会においても同国のユニフォーム公式スポンサーとなっている。
出生日は不明である。ダッディの名前が最初に記録に出てくるのは1312年のことで、宗教をモチーフとしたアルターピースが主な仕事だった。1328年に制作した三連祭壇画は現在ウフィツィ美術館にある。またナショナル・ギャラリー (ワシントン)、ウォルターズ美術館にもいくつかのパネル画がある。ダッディは、その世代のフィレンツェ派の代表的画家だった。ダッディの遺作は1347年から着手され、その翌年に亡くなったものと信じられている。
ベルナルド・ダッディ（Bernardo Daddi, 1280年頃 - 1348年）はルネサンス初期のイタリアの画家。ジョットの弟子。ロレンツェッティ（兄弟）らシエナ派からも影響を受けている。
千葉県出身。成徳書院（現在の千葉県立佐倉高等学校）、順天堂を経て、東京医学校（現在の東京大学医学部。卒業生25名のうちの1人）を卒業。1877年には陸軍軍医として西南戦争に従軍。1883年には招かれて鹿児島県立医学校（現在の鹿児島大学医学部）の校長に就任する。1890年の第1回衆議院議員総選挙で自由党系として立候補し1位当選、全国300人の議員の中で唯一の医学士の衆議院議員となった(医師としても初めて議員になった人物)。衆議院議員として第一期帝国議会でコッホ肺病療法（結核予防法の前身）を通過させ、北里柴三郎と共に日本医師会および結核予防会の設立に貢献。また千葉県医師会創立に際し会頭に挙げられ在職二十余年。千葉県会議員、その他、各種衛生委員も歴任した。養子に台湾総督府の技師として台湾の上下水道インフラ整備に従事した浜野弥四郎がいる。
青森県庁の業務をテレビで公開している番組。毎週放送ではなく、月に1回のペースで放送されている。偶数月の回では、青森県知事の三村申吾が県の取り組みについてレポートする「申吾が行く!」が放送される。奇数月の回では青森県庁の職員が出演し、県の事業内容について紹介する。リポーターとナレーターは、青森テレビのアナウンサーたちが務めている。
後醍醐天皇が政治理念を標榜した言葉として『梅松論』にある「今の例は昔の新義なり、朕が新儀は未来の先例たるべし」（『梅松論』上）という発言が知られる。建武政権は院政を行わず、摂政・関白や征夷大将軍などを設置せずに、後宇多天皇ら鎌倉時代末期からの政策の方向に沿い、徐々に政治権力の一元化を目指す方向にあった。征夷大将軍については前述のように護良親王を任命することになったが、摂政・関白は建武の新政期にはついに任命しなかった。ただし二条道平と近衛経忠を内覧に任命した。新政を批判したものとして、建武2年（1335年）8月には新政を風刺した『二条河原の落書』が書かれる。延元3年/建武5年（1338年）には北畠顕家が出陣前に新政の失敗を諌める諫奏を行い、北畠親房の『神皇正統記』や公家の日記などにも新政への批判や不満を述べる文章があるなど、武家や庶民のみならず、後に後醍醐天皇方について北朝と対立した北畠父子のような公家でさえ、新政を支持していなかったことが示唆される。後に三条公忠は「後醍醐院の措置は物狂の沙汰が多く、先例にならない」と非難している。もっとも、後醍醐天皇が始めたものの中でも先例になったものもある。代表的なものは公家領の分割を制限して家督・家記・邸宅などからなる「家門」と所領である「家領」を一括安堵して嫡男に継承させる方針を打ち出したことである。これは足利尊氏によって治天の君に立てられた北朝の光厳上皇のもとでも引き継がれて、公家の家督及び所領を治天の君あるいは天皇の安堵を経て嫡男が単独継承する原則が定着することになる。20世紀までは急進的な悪政という評価が主流だったが、1998年の伊藤喜良による論文以降、21世紀現在、建武政権の法制度は鎌倉時代の制度を漸進的に集大成した法制として、一定の評価がなされつつある。雑訴決断所牒（室町幕府の制度における施行状）によって、訴訟の安定化を図ったり、官位を成功（じょうごう、寺社への寄付の見返り）ではなく恩賞として与える制度など、多くの要素が室町幕府に「先例」として引き継がれていたことが明らかになっている。