2009年のBlu-ray Disc参入を受け、2010年2月に東芝初のBDレコーダー3機種が発売された。この3機種はエントリーモデルで「従来のVARDIAと同等の編集機能を持たない」「フレーム単位のカット編集が不可能」「HD Recとの互換性がない」（再生・記録とも不可能。競合規格であったAVCRECには対応する）「DVD-RAM非対応」（録画・再生共に不可能）という従来のVARDIAとは一線を画した機能性の低い製品となっている。他社のOEMであるかどうかは明らかにしていないがいずれのモデルも技術基準適合認定を船井電機名義で取得していること、録画モードに関しても船井OEMの先発商品である三菱のブルーレイレコーダーの録画モードが同じ名称（DR/AF/AN/AE）となっていることから同社のOEMであることがわかる。薄型テレビ（REGZA）とBDレコーダーのセット販売という市場の需要に応えるために取り急ぎ投入されたモデルである。なお2010年7月にBDレコーダー・BDプレーヤーの新モデルを発表したが、このモデルよりレコーダー及びブランド名称が設けられていなかったプレーヤーも液晶テレビの「REGZA」にブランド名を統一する為「ブルーレイVARDIA」は最初で最後のモデルとなった。
RD-A301ではDVDメディアにハイビジョン記録するHD Recに対応した。HD DVD-Rの存在意義を自ら否定するような機能だが、HD DVD-RはDVD-Rと同じ生産ラインで製造可能なためBD陣営に比べて悪影響は少ないと主張していた。なおBD陣営のパナソニック・三菱電機も同様の規格AVCRECを採用したが、HD Recとの互換性は現在のところない。当時高価だったHD DVDなどの次世代メディア（当時）よりも、手軽なハイビジョン記録を普及させることで「次世代DVD」（当時）の規格争いの決着を遅らせる目的があったと言われていたが、年末商戦では発売が12月中旬と大きく遅れたことも影響しソニーのBDレコーダー（DVDへのハイビジョン記録は不可）が大幅にシェアを伸ばしこの目論見は外れた形となった。2008年5月、東芝のHD DVD事業収束後としては初めてHD Rec対応VARDIAが発表されHD Recの規格は継続する事が判明した。ちなみに発表された3機種（X7/S502/S302）から、A301では記録に問題があったDVD-RWとDVD-RAMにも正式に対応されるようになった。
2006年、第3世代光ディスク（当時の「次世代DVD」）の規格争いの命運を握っていたHD DVDレコーダーもVARDIAブランドで発売された。競合するBlu-ray Disc（BD）レコーダーに比べて、HD DVDを採用するのは東芝1社しかないこともあり苦戦を強いられた。書き換え規格（HD DVD-RW）の遅れや容量の少なさもBDに対する弱点となった。特に2007年の年末商戦ではBDレコーダーが販売台数を大幅に伸ばしたのに対し東芝は新機種の投入が遅れ、シェア差の拡大を招いた。2007年12月発売のRD-A301ではMPEG-4 AVC圧縮による長時間ハイビジョン録画に対応。ただし発売当初はリアルタイム記録には対応していなかった（2008年3月からアップデートで対応）。RD-A301は10万円を切る価格を想定した下位機種であり、上位機種の投入は年末商戦を逃すこととなった。上位機種は2008年3月頃に発売する予定とみられていたがH.264エンコーダーの改良に伴ってソフトウェアに不具合が出たために延期未定となり、2月19日のHD DVD撤退発表によって製造中止となった。
2006年以降、主に薄型テレビとのリンク機能を導入したシャープとパナソニックが大幅にシェアを伸ばし東芝はシャープにシェアを逆転された。ハイエンド機はRD-XD72D、RD-XD92Dの不具合頻発によるシェアの低下がみられた。2008年度の年間シェアは3位で、24.4%のシェアであった。レコーダーが金額的にも数量的にも次世代のブルーレイレコーダーに移行しているため、DVDレコーダーの販売金額と数量は大幅に落ちている。
RD-Styleに続く東芝のVHS/HD DVD/BD次世代のブランドである。VARDIAという名称はValue Added Researched and Developed Intelligent Architectureの頭文字を取った造語であり、「知的な進化を続けるプラットフォーム」や「デジタル時代の多様なデジタルコンテンツに対応する知的アーキテクチャー」という意味である。2006年5月下旬より発売されたRD-XD72D、RD-XD92D以降に発売されるデジタルチューナー搭載機の多くは新ブランドで発売され、いわゆるRDシリーズと呼ばれていた以前の製品からブランドの刷新を図った。なお、デジタルダブルチューナー搭載機に限定されたブランドではない。
Mod.56榴弾砲は、第二次世界大戦後にアメリカから供与されたM116 75mm榴弾砲の後継として開発された。この榴弾砲は軽量である上に12個の部品に容易に分解、組み立てを行うことが可能であり、車輌による牽引以外にも、馬やロバの背やヘリコプターなどに分解して積み込んだり、輸送機からパラシュートによる投下が可能なため、戦略的機動力が高い。防盾が装備されているが、外した状態でも射撃可能である。Mod.56榴弾砲はイタリアだけでなく世界中に広く輸出された。1960年代にはイギリス軍がQF 25ポンド砲の後継にMod.56を選定し、L5 105mm榴弾砲として制式採用したためイギリスのみならずイギリス連邦加盟国でも広く使用された。主に山岳部隊や空挺部隊、ヘリボーン部隊、海兵隊などの機動力を重視する部隊の火力支援用榴弾砲として30か国以上で採用された。中南米などではアメリカ製M101榴弾砲と共に運用することも多く、現在でも多くの国で現役である。フィリピンのフロロ・インターナショナル・コーポレーションにおいて、フィリピンの陸軍と海兵隊が装備するMod.56の近代化改修を目的により高性能な駐退復座機と半自動開閉機構と薬莢自動排出機構を有する改良型の尾栓などをオリジナルの部品に替って装着させるアップグレードキットが開発された。同社では、既存のMod.56のスペアパーツも製造している。