エバーグレーズは、アメリカ合衆国フロリダ州中央部オレンジ郡の郡庁所在地であるオーランド付近から始まる、非常に大きな流域の一部である。オキーチョビー川は、1,900km²で深さ平均2.7m（9フィート）のオキーチョビー湖へ排水されている。雨期にはオキーチョビー川から水が溢れ、水面が広がって浅くなり、全長160km（100マイル）、幅97km（60マイル）の川となる。この広く浅い川の流れは、薄層流（sheetflow）と呼ばれる。土地はフロリダ湾の方向に緩やかに傾斜しており、エバーグレーズから流れる水の大半は、昔からその湖に流れ込んでいた。排水が試みられる以前、エバーグレーズはフロリダ半島の3分の1を占め、10,000km²（4,000平方マイル）を構成していた。エバーグレーズは19世紀初期以来、農業開発の興味の対象になってきた。その最初の排水の試みは1882年のことであり、ペンシルベニア州出身の土地開発業者ハミルトン・ディストンが最初の運河を建設したことだった。これらの試みはほとんど成功しなかったが、ディストンが土地を購入したことで、フロリダ州の観光業と不動産開発を加速させることになった。フロリダ州知事ナポレオン・ボナパルト・ブロワードの政治的な動機付けが、1906年から1920年の運河建設で成果を上げるようになった。埋め立てられたばかりの湿地がサトウキビや野菜を栽培するために使われる一方で、エバーグレーズでは都市開発が始まった。1926年のマイアミ・ハリケーンや1928年オキーチョビー・ハリケーンが、地域に広い範囲の破壊や洪水をもたらしたので、アメリカ陸軍工兵司令部がオキーチョビー湖の周りに堤を建設することになった。その4階建ての高さがある壁が、エバーグレーズから水を遮断した。1947年に襲来したハリケーンによる洪水で、アメリカ合衆国議会が中央・南フロリダ間の治水・排水事業 (Central and Southern Florida Flood Control Project; C&SF)  を設立し、延長1,400マイル (2,300 km) の運河と堤防、数百のポンプ場、その他水量制御装置を建設する責任を持たせた。治水・排水事業 (C&SF) が当初あったエバーグレーズの37%に水質保全地域 (WCAs) を設立し、過剰な水を南フロリダ都市圏に供給し、あるいは大西洋やメキシコ湾に流す、貯水調整池として機能させた。治水・排水事業 (C&SF)はまた、エバーグレーズ農業地域 (EAA) も設立し、アメリカ合衆国で生産されるサトウキビの大半を栽培した。EAAが最初に設立されたとき、当初あったエバーグレーズの約27%に広がっていた。1960年代までに、都市開発と農業用途によってエバーグレーズの大きさをかなり減らしていた。当初あったエバーグレーズで残っていた25%がエバーグレーズ国立公園として保護されたが、この公園は治水・排水事業 (C&SF)の設立以前に制定されており、その水の放出は治水・排水事業 (C&SF)の行動に依存していた。1960年代には、マイアミ都市圏や他の都市圏がエバーグレーズに進出を始め、公園管理部門と治水・排水事業 (C&SF)の間に政治闘争が起こり、公園内の水が不足することで生態系が混乱した。農業地域で使われた農薬がエバーグレーズ国立公園の土壌や水文学に変化を与え始め、外来種植物が蔓延するようになった。しかし、1969年にビッグサイプレス湿地に大規模空港を建設する案が出され、エバーグレーズの劣化した自然体系に注意が向くようになった。ここで初めて、エバーグレーズは環境保護の対象と考えられるようになった。
長野県松本市出身。高等小学校卒業後、1937年に日本国有鉄道（国鉄）に入り、機関士として勤務した。1945年に日本が第二次世界大戦で敗北した後、国鉄内での労働運動高揚を受けて1946年に結成された国鉄労働組合（国労）へ加入、甲府支部青年部長を振り出しに内部で頭角を現した。1950年には中央執行委員に就任した。1955年、総評内の路線闘争で合化労連の太田薫と連携し、事務局長に就任した。太田が同時に総評副議長となり、1958年に総評議長に就任すると、岩井は太田との連携で「太田－岩井ライン」を形成し、総評の実権を握った。2人は総評が中心となって産業別に団結して経営側に大幅な賃上げなどの要求を求める「春闘方式」を定着させ、その成果によって労働界内部では岩井の権威が確立した。また、安保闘争、三井三池争議などを指導した。政治面では岩井は日本社会党、特にその左派を支持し、社会主義協会の向坂逸郎などとの関係が深く、自らも社会主義協会会員だった。総評の方針として社会党支持を明確にし、「各組合の政党支持選択の自由」を掲げて影響力の拡大を狙う日本共産党系の活動は抑えたが、選挙や大衆活動での社共共闘には前向きだった。一方、反共主義や労使協調を唱え、民主社会党（民社党）を支持する全日本労働総同盟（同盟）とは鋭く対決し、労働運動の主導権を守り続けた。また、岩井は世界労働組合連盟（世界労連、WFTU）との関係を重視し、東側陣営の社会主義国をはじめとした世界各国を訪問した。その中には中華人民共和国や朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）など日本との国交がない国もあり、民間レベルでの関係改善に貢献した。ただし、特に北朝鮮訪問と金日成体制称賛は同時期に発生していた日本人拉致事件に気付かずに行い、後世からの非難を浴びる事になった。1969年レーニン平和賞受賞。国会議員に立候補するための選挙資金の援助をソ連共産党に申し出て、非合法のルートを通じて、1千数百万円（35000ドル相当）が送金された。岩井の政治資金領収書は「特別ファイル」の秘密報告書に綴じ込まれていた。（しかし岩井本人は出馬の予定もなかったとこれを否定し、立花隆は「調べてみると事実はその通りだから、誰かが岩井氏の名前をかたって秘密資金を手に入れたのかもしれない。」と推測している。）事務局長を退き、顧問になった後も、岩井は太田と共に総評での影響力を持っていた。しかし、1987年4月に国鉄が分割・民営化され、国労が組織分裂・大量脱退・JRグループへの不採用などで組合員を大きく減らすと、岩井の活動基盤は損なわれた。さらに同年、社会党右派影響力拡大と民社党との関係改善を背景に、総評が自らの民間組合と同盟などが合併する全日本民間労働組合協議会（全民労協）の結成を目指すと、「労働界の右翼再編」としてこれに反対する岩井は太田や市川誠元総評議長らと共に顧問から外された。この後、岩井は太田・市川と共に「労働研究センター」を設立した。1989年、総評の解散と全民労協を母体にした日本労働組合総連合会（連合）が発足すると、同年12月9日には労働研究センターを改組して全国労働組合連絡協議会（全労協）を結成した。これは連合や共産党系の全国労働組合総連合（全労連）に加盟しない組合のナショナルセンターとなったが、かつての総評と比較するとその規模ははるかに小さく、太田－岩井ラインの威光は過去のものになった。岩井はその後も国労闘争などでの指導や支援を続けたが、社会党の凋落、全労協の縮小、連合主導下の春闘の不振、国労内部の意見対立などで大きな成果は得られず、病没した。