Nロケットに引き続き、一部がブラックボックスの条件で米国のデルタロケットの技術を導入して作られた。第2段と第3段ロケットや慣性誘導装置を国産化しており、デルタロケットの技術導入を行った3種類のロケットの中では国産比率が最も高く、N-IIでは54%から61%だった国産化率がH-Iでは78%から98%まで向上した。次世代のH-IIロケットへの重要なステップとなったが、第1段が自主技術で開発したものではないために、N-IやN-IIと同様にデルタロケットの亜種として分類される。名称のためにH-IIとの類似点がN-IIよりも多いと勘違いされることが多いが、N-IIと共通の第1段を用いている等、技術的な類似点はN-IIの方が多い。第2段用に液体酸素と液体水素を推進剤とするLE-5型エンジンを自主技術で開発できたことは、次世代のH-IIロケットの第1段用LE-7型エンジンの実現に道筋をつけた点で意義が大きい。LE-7の実用化にはそれにもかかわらず大変な努力を要したわけであるが、LE-5の経験が無ければさらに難易度が高くなったといえる。1981年（昭和56年）に開発が開始され、1986年（昭和61年）8月13日にH-I試験機（第1号機）の打ち上げに成功、1992年（平成4年）まで合計9機を打ち上げ、すべて成功した。これにより「さくら」「ひまわり」「ゆり」など実用静止衛星の打上げを順調にこなし、さらに複数衛星の同時打上げの技術習得も行った。関係機関の一部ではH-IAとも呼称されていたこともあり、後継として静止軌道に800kgの打上げ能力をもつH-IBロケット（後述）を開発する予定であった。しかし、2t級静止衛星の需要増加や国内技術の進歩のために計画を発展的に解消し、H-IIロケットの開発へと移行することになった。
ピーミールベーコンサンドウィッチは、トロントのセントローレンスマーケット（英語）の看板名物料理としてしばしば取り上げられる。ピーミールペーコンを焼いて中厚くらいにスライスすると、マヨネーズで和えたレタス、トマトを載せ、時にはマスタードを加えてカイザーロールに挟み、客に提供される。肉の周りに付いたコーンミールの衣が油脂分に触れて食感がカリカリになる。
1854年にイギリスから渡ったカナダ・トロントのハム・ベーコン製造業者であるウィリアムデービス社 (英語版) によってこの料理が生み出され、発展を遂げたとされている。同社従業員にイングランド・ウィルトシャーからカナダへの移民が多い事も知られ、その移民たちによってアイデアが生まれた。「ピーミールベーコン」の名称は、骨なし豚ロースを棹に切り燻製にして保存期間を延ばし、黄色い干し豆の挽き割りの衣で包んだという古くからのやり方からついた。第二次世界大戦末期より衣は豆から黄色のコーンミールに変わっている
1879年（明治12年）に創業した兵庫県内の老舗の呉服店。1956年10月にお宮詣り衣装・出産準備品を販売する別部門として「赤ちゃんの西松屋株式会社」を設立し、それが現在のベビー用品販売大手・西松屋チェーンとなった。現在両社の間に資本関係などはないが、創業者一族と関係が深い。
グラネルブルグ隕石（グラネルブルグいんせき、Glanerbrug）は1990年4月7日、オランダのオーファーアイセル州トゥウェンテのグラネルブルグに落下した隕石である。民家の屋根に落下した。855gほどの破片が回収され、最大の破片は135gであった。2010年までにオランダで発見（目撃）された8個ほどの隕石のうち、最も新しい隕石である。1990年4月7日午後7時32分頃、ドイツ、オランダ、デンマークで火球が目撃された。グラネルブルグのGronausestraatの民家の屋根を直撃し、翌日屋根裏で多くの破片となった隕石が発見された。L/LL5に分類される石質隕石である。ライデンのオランダ国立自然史博物館に保管されている。
二年現役海軍士官の採用は、それぞれの専門分野の旧制大学や旧制専門学校を卒業した者などが志願でき、身体検査が課された。軍医科の場合には大学医学部・旧制医学専門学校、主計科士官であれば大学法学部・経済学部・商学部などと高等商業学校の卒業者、あるいは高等試験合格者を資格者とする。技術科士官は工学部や理学部系統の学部・専門学校に限らず、農学部系からも志願できた。法務科士官の場合は、大学法学部を卒業したことに加え、高等試験司法科に合格して司法官試補の資格を有することも要件であった（海軍武官任用令第8条の6）。二年現役士官制度の特色は、軍学校以外の卒業生が、兵としての訓練期間を経ることなく、士官か少尉候補生として任用されることである。当初は大学卒業者であれば各科の中尉、医学専門学校・薬剤系専門学校卒業者であれば軍医少尉・薬剤科少尉、その他の専門学校出身者でも少尉候補生に任じられた。ただし、1942年からは永久服役者も含め、少尉候補生に劣後する見習尉官を経ることになった。この点、同じく一般大学卒業者などを対象にした海軍士官養成制度でも、飛行科予備学生の場合は海軍兵学校在学中の生徒にすら劣後する身分に置かれ、1942年に兵科も採用する海軍予備学生へ改正されてから少尉候補生に準じる身分に変わった。また、日本陸軍の場合には、衛生部（軍医科に相当）や経理部（主計科に相当）などの各部将校も含め、二等兵として入営後に幹部候補生を受験する仕組みになっていた。任用後の養成方法は科ごとに異なっている。技術系の士官の場合、永久服役の士官と基本的に同内容で、砲術学校で3カ月半の基礎軍事教育を受けた後に海軍工廠などでの実務練習と海上実習を経験した。ただし、現役期間が短いため、通常2回の海上実習は1回（約120日）のみで終了した。これに対し、主計科については海軍経理学校で5カ月の即成教育の後に実戦部隊へと赴任した。通常士官の永久服役と異なり、2年間で現役期間を終えると予備役に編入され、軍務を去ることができる建前であった。そして、現役定限年齢（1941年以降は予備役定限年齢）まで予備役に服し、有事の際には通常の予備役士官と同様に召集されることになる。もっとも、戦争や事変などの最中には終結まで服役期間の延長を命じることが可能であり、太平洋戦争期には2年が経過してもそのまま軍務に留まることが多かった。また、現役中に志願して許可があれば永久服役も可能であった。職務の内容は、通常の各科の将校相当官と同様である。したがって、各種の艦船から海軍航空隊、海軍陸戦隊や海軍設営隊などの陸上部隊まで幅広く海軍の組織で活動した。