1978年、日本テレビがテレビ（アナログ地上波）放送で初のステレオ放送を開始。そしてソニーが1983年に初のHiFiビデオデッキを発売。これにより家庭で、映像と音響のどちらも、それなりに高い忠実度（HiFi）で扱えるようになり、いわゆる「AV時代」の幕開けとなった。レーザーディスクは音質・画質ともに優れ、またHiFiビデオにさきがけて1981年には登場しているものの、いわゆる家庭用VTRほどには一般家庭には普及しなかった（ただし、他方式がアライアンスを組む中で、開発元であるパイオニアの孤軍奮闘もあり、業務用カラオケとして広く普及を見た）。しかしながらその品質に加え、安定したコマ送り鑑賞が可能という著しい特長は一部の拘りを持つ層にも支持され、ある程度の普及があった。1996年に登場したDVD-Videoは、音声においてドルビーデジタルを採用している。そのためそれと組み合わせるためのオーディオ機器も数多く登場し、かつてに比べればオーディオ・ビジュアルの普及が見られるようになった。
韓国併合ニ関スル条約は1965年（昭和40年）に締結された日本国と大韓民国との間の基本関係に関する条約（日韓基本条約）によって「もはや無効であることが確認される」とされた。
日朝修好条規にて「朝鮮國ハ自主ノ邦ニシテ日本國ト平等ノ權ヲ保有セリ」とされ、日本國と朝鮮國（李氏朝鮮）の二国間条約では自主の国と認めている。しかし、その後の日韓協約や韓国併合ニ関スル条約締結時に朝鮮國側は外務大臣の署名のみで“当時自主の国間では必要とされた批准と署名”（朝鮮國国王による）はされず、公布はいずれも日本が単独でおこなっている。
合法の根拠は17世紀頃からヨーロッパで創生され発展した韓国併合当時の万国公法（国際法）である。日本と韓国は正式な文書で併合条約を交わしている。国家元首による条約の署名・捺印も必ず要するものではなく、また、本条約は批准を必要とする条約とされていない。一部学者が主張する韓参政に対する個人的脅迫も、証拠に乏しく、違法論の根拠にはならない。
世界的に「『韓国併合ニ関スル条約』は当時の国際法上、合法であった」とするのが多数派である。違法論は現在では、大韓民国（韓国）、朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）以外の国では少数派である（#現代の議論参照）。
東京都杉並区出身。慶應義塾大学在学中、昭和37年度の全日本学生水上スキー女子チャンピオンとなった。卒業して家事手伝いをしていた24歳のときミス・ユニバース日本代表に選出された。1965年（昭和40年）6月26日、東京国際空港からKLMオランダ航空機で世界大会に出発した。オランダのアムステルダムに立ち寄り、ブラジルではリオデジャネイロ建設400年式典に参加し、アメリカ合衆国ではニューヨークの国際連合本部やアーリントン国立墓地を訪れ、リンドン・ジョンソン大統領と会見した。7月にマイアミビーチで開かれた世界大会では入賞を果たすことは出来なかった。その後はSOSに所属し、日本で初めて手と脚だけのファッションモデル（パーツモデル）「片山マリ」となり、パンスト、化粧品、宝石など多くのCMに出演した。
兵庫県宝塚市出身。1963年、京都大学文学部美学科卒業後、NHKに入局。報道局を経て教育局でフィルムドキュメンタリーの演出に従事。NHK 教養部のディレクターだった 1973年3月、龍村は、当時矢沢永吉などが所属していたロックバンド・キャロルに密着したドキュメンタリー番組を企画・製作したが、完成した作品にNHKの上層部が難色を示し、再編集した上で音楽番組として放送した。これに憤った龍村はその後、NHKを欠勤し、同じくNHK職員だった小野耕世（現マンガ評論家）と共に、ATGで龍村の監督によるドキュメンタリー映画『キャロル』を製作。結果、小野と共にNHKを解雇され、解雇を無効として裁判まで行った（詳細は後述）。その後はフリーの演出家として『地球交響曲』シリーズなどのドキュメンタリー、ドラマ、CMの制作に従事している。
龍村 仁（たつむら じん、1940年 - ）はドキュメンタリー監督、元NHKディレクター。有限会社龍村仁事務所代表。祖父は皇室にも謹織した高名な織物店「龍村美術織物」の創業者で紫綬褒章受章者の龍村平蔵（初代）。父は龍村平蔵（二代目）。叔父は龍村平蔵（三代目）。姉の龍村和子はピアニスト／プロモーター。弟の龍村光峯は画家・織物作家。弟の龍村修はヨガ指導者。
第14回日本女子サッカーリーグ（L・リーグ）は、2002年7月から12月まで開催された。東日本リーグには新たにASエルフェン狭山FCが加入し11チームとなったが、ワールドカップ韓国・日本大会が開催された関係もあり、一次リーグはこの回に限り1回戦総当たりとなっている。
事件を受け、7月2日に安倍晋三内閣総理大臣は、第24回参議院議員通常選挙のための遊説を中止して国家安全保障会議を開催。総理大臣官邸危機管理センターを改組して官邸対策室とし、人命第一での対応を関係各省に指示した。外務省は岸田文雄外務大臣を本部長とした緊急対策本部を設置し、木原誠二外務副大臣及び海外緊急展開チーム、国際テロ情報収集ユニット担当者をダッカに派遣した。3日には、日本国政府専用機を出し、被害者家族8名及び、越川和彦副理事長ら国際協力機構職員をダッカに送った。また、能化正樹外務省領事局長及び川村泰久外務報道官が、マスメディアにより遺族家族の意向に反する取材活動がなされているとして、配慮を要請した。4日、テロ事件に際しては異例となる天皇・皇后両陛下による遺族に対するお悔やみのお言葉などが河相周夫侍従長に伝えられ、翌5日に岸田外務大臣を通じて遺族らに伝達された。