1kgのチョコレートを作るには、必要に応じて通常300から600gのカカオ豆を原料とする。工場では混入した砂、鉄、カカオ豆以外の植物の組織などの異物を磁石や吸引、ふるいにかけるなどして除去する。こうした工程を経た後、カカオ豆は焙煎され、粉砕されて外皮がふるい分けられる。残った胚乳部はカカオニブと呼ばれ、これを磨砕してペースト状にしたカカオマスをベースとし様々な方法でカカオリカーまたはココアペーストと呼ばれる厚いクリーム状のペーストを作る。カカオリカーは更に（多くの）ココアバターと砂糖（場合により乳化剤としてのレチシンとバニラ）を加え次に精製（微粉砕）、練り上げ（コンチング）、調温（テンパリング）を行いチョコレートに加工される。高品質のココアバターは、カカオリカーを水平プレス機で圧搾することで得られる。搾油の残滓であるココアプレスケーキを粉砕したものがココアパウダーである。この工程ではカカオマスを約50%のココアバターと50%のココアパウダーへと分離する。ココアバターはチョコレート、チョコバー、他の菓子、石鹸、および化粧品の製造に使用される。
純ココア（ココアパウダー）を用いる場合はココアパウダーと砂糖、少量の熱湯（または牛乳）を混ぜ弱火でペースト状になるまでよく練る。これを牛乳で伸ばして飲み、さらに生クリームやシナモンを添えることもある。1人分、ココア5gである。ココアを溶かす際は、水（または牛乳）を加える前に、砂糖とよく混ぜ合わせておくとダマになりにくい。また、ココアパウダーをコンデンスミルクに練りこんでペースト状にしても、ダマにならず容易にお湯に溶ける。飲む際の手間を省くため「ミルクココア」「アーモンドココア」「フレーバーココア」などといった名前で牛乳や湯を注ぐだけで飲める粉末のものや「練ココア」としてペースト状になったものも販売されている。こうしたものは「チョコレート類の表示に関する公正競争規約」では「調整ココア」に分類され、同規約では「ココアパウダーに糖類、乳製品、麦芽、ナッツなどを加えて飲みやすくしたもの」と定められている。喫茶店ではコーヒーや紅茶と並んで定番のメニューでもあり、ホイップクリームを浮かべたウィンナーココアやミルク分を多くしたココア・ラテなどのメニューが存在する。夏季には冷やして供されることもある（アイス・ココア）。ほとんどの場合ホット・チョコレートはチョコレートソースかチョコレートシロップを溶かして提供される。純ココアが粉っぽい風味なのに対してホットチョコはココアバターの多さと乳化剤の影響で滑らかで、かなり風味が異なる。ただし「調整ココア」はココアバターを除く多くの油脂と乳化材を添加し、湯に溶けやすくしているため、よりホットチョコレートに似ている。
ココアの原料はカカオの種子（カカオ豆）である。ココアはカカオ豆を発酵・焙煎させた後、種皮と胚芽を取り除いてすり潰したカカオマスからココアバターと呼ばれる油脂分を搾油した残りのココアケーキとして得られる。ココアケーキを粉砕しココアパウダーにする。さらにココアパウダーに砂糖や粉乳を加えて「調整ココア」にする場合が多い。ココアパウダー（ピュアココア）はカカオマスをある程度脱脂した後、粉末にしたもので約300粒のカカオ豆からおよそ1kgのココアパウダーが取れる。ピュアココアにもココアバターは11 - 24%含まれている。油分0%のココアパウダーは法的な基準を満たさないため、「ココアパウダー」とは呼ばれない。なおココアパウダーを生産する際、パウダーが水やミルクに添加されたときに生じる凝集や沈殿を防ぐ目的で、ほとんどのカカオリカーにアルカリ剤が添加される。このアルカリ化は19世紀のオランダで開発されたため、ダッチ・プロセスと呼ばれる。
ジョンソン大統領は1964年の減税を議会に認めさせたのと同時に、国内での施策とベトナム戦争にかかる費用を急速に増加させていた。その結果は貨幣供給量の大きな拡大であり、財政支出は赤字になり、急速に物価を押し上げることになった。しかしインフレは国際貿易におけるアメリカ合衆国の優越性を着実に衰えさせており、第二次世界大戦の終戦以降続いていたアメリカ合衆国の世界経済、地政学、商業、技術および文化的な優越性を傾けていた。1945年以降、アメリカ合衆国は原材料を手に入れやすく、海外で自国製品のそこそこの市場を得られる状態が続いていた。戦後のヨーロッパが崩壊していたために、アメリカ合衆国は世界の工業生産高の3分の1ほどを生産していた。1960年代までに、工業国が次第に希少な一次産品で競合するようになっただけでなく、第三世界諸国も次第に高い代価を要求するようになっていた。自動車産業と鉄鋼産業はアメリカ国内市場に入ってきた外国製品によって厳しい競合に直面し始めてもいた。ニクソンは高い税金と少ない支出によって「スタグフレーション」と呼ばれた緩りとした成長とインフレに取り組むと約束した。しかしこれには議会の強硬な抵抗があった。その結果ニクソンはやり方を変えて通貨を規制する道を選んだ。連邦準備銀行は高利率によって通貨供給量の縮小を望んだが、あまり効果は無かった。1971年夏までにニクソンは経済の潮流を変えるために決定的な行動を採れという大衆からの強い圧力を受けていた。8月15日、ニクソンは米ドルの金兌換制を停止した（ニクソン・ショック）。これは第二次世界大戦以来続いていたブレトン・ウッズ体制の崩壊を意味していた。その結果、米ドルの価値は世界市場で急落した。米ドルの切り下げはアメリカの輸出には貢献したが、海外の必需品、原材料および完成品をより高い価格で購入することにもなった。この8月15日にはまた、1970年の経済安定化法に基づいて、ニクソンがその経済政策の第1段階を実行した日でもあった。すなわちあらゆる賃金や物価をその時のレベル以上で90日間凍結することだった。11月に入って第1段階に必要とされた賃金と物価の増加分ガイドラインを連邦政府の機関が発表した。ニクソンは拡張的通貨財政政策を採用した。第2段階では厳格な賃金と物価の統制が解除された。インフレ圧力によって経済政策の重要な転換に繋がった。1930年代の世界恐慌に続いた低経済成長と高失業率の不況は経済の重大な脅威と見られ、政府が支出を増やすか税を下げて消費が拡大することで対応が取られた。1970年代の場合、大きな物価上昇、特にエネルギー価格が上がり、インフレに対する強い恐怖を生んだ。その結果政府指導者は、支出を制限し、減税に抵抗し、通貨供給量拡大を抑制することで不況と戦うよりもインフレを制御する方向に進んだ。