第一次世界大戦後にオープン、1980年にヒルマー・ケンティーがジム初の世界王者となる。最盛期の1990年代にはアリゾナ州ツーソンにもジムを開いていた。経営が苦しくなっていた2006年9月に水道管などの設備を盗まれ再建を断念、2006年11月に閉鎖された。（閉鎖後も建物は現存していたが、2017年10月7日に放火とみられる失火により焼失した）その後、移転して細々と運営していたが、スチュワードの死後に再び閉鎖。2015年5月に再オープンした。
1971年に弟のジェームズに付き添って近所のクロンクジムに行くようになったが、スチュワード自身は同ジムのパートタイムコーチになった。直ぐに多くの優秀なアマチュアボクサーを輩出し、全米に認知されるようなトレーナーとなった。トーマス・ハーンズら数々の選手を育て、1996年には国際ボクシング名誉の殿堂博物館に殿堂入りした。晩年はクロンク・ジムの会長になった。2012年10月25日、シカゴの病院で結腸ガンのため死去。9月から憩室炎のために入院していた。68歳没。
エマニュエル・スチュワードは1944年にウェストバージニア州で生まれる。両親が離婚したことで、12歳の時に母と一緒にミシガン州デトロイトに移り住んだ。短期間自動車業界で仕事をした後、ジョー・ルイスやエディ・ファッチが居たブルースター・レクリエーション・センターに入会してボクシングを始める。アマチュアボクシングでは1963年のナショナルゴールデングローブトーナメントでの勝利を含め、95勝3敗という戦績を残している。しかし、家族の経済的理由などから就職が求められプロの道を諦めて、電気技術者として働くようになった。
エマニュエル・スチュワード（Emanuel Steward、1944年7月7日 - 2012年10月25日）は、アメリカ合衆国のボクシングトレーナー、テレビ解説者。ウェストバージニア州出身。ミシガン州デトロイトの「クロンク・ジム」(Kronk Gym) で多くの世界チャンピオンを育て上げた。
中世にリトアニア大公国として栄える。元々は非キリスト教国家だったため、北方十字軍であるドイツ騎士団との抗争が繰り返された。しかしリトアニアはコサックの地であるウクライナ（ポドリア）の領有に成功する。1386年、ドイツ騎士団の侵略に耐えかねたリトアニアはキリスト教を受け入れ、ポーランド王国と同盟を組む。これがいわゆるポーランド・リトアニア連合である。リトアニア人は1430年まで自立していたが、以降ポーランドとの同君連合となり、リトアニアのすべての貴族階級はポーランド文化に同化した。そして1569年のルブリン合同によって、ポーランド・リトアニア共和国という政治的統一体が誕生すると、リトアニアはその構成国の一つとなった。以降のリトアニアはポーランドと運命を共にする。1795年、第3次ポーランド分割によってポーランド・リトアニア連合が消滅した際、現在のリトアニアの大半の地域はロシア帝国に編入された。
古くは先住民族としてフィン・ウゴル系民族のリーヴ人が居住していたため、リヴォニアと呼ばれた（ドイツ風にリヴラントとも言われる）。13世紀にドイツ騎士団の一組織リヴォニア帯剣騎士団によって征服される。この騎士団は、常軌を逸した侵略行為を行ったため、民族はほぼ浄化され、後発のバルト人に同化された。これ以降、リヴォニアは、ドイツ騎士団、リトアニア、ポーランド王国によって支配を受ける。16世紀、リヴォニア戦争の後にこの地は分断され、南部はクールラント公国となった。17世紀に北部リヴォニアは、スウェーデン領となり、バルト帝国の一州となった。この地も大北方戦争やポーランド分割の後、18世紀に南北ともロシア帝国に帰することとなった。
近代まではドイツ語のエストラントという地名が主流であった。フィンランドと同じくフィン・ウゴル系民族である。ヴァイキングに侵攻を受けた後は、ロシア人やデーン人の侵略を受ける。ドイツ騎士団に支配された事もあるが、13世紀にデンマークが領有する。16世紀にリヴォニア戦争が起こると、その支配はスウェーデンに帰する（エストニア公国）。この時代は、スウェーデン・バルト帝国と呼ばれた。18世紀に起きた大北方戦争の結果、ロシア帝国の支配下に入る。
1975年9月26日、安宅産業東京財務部長・徳田外久二が、住友銀行（以下住銀）東京営業本部に訪れ、本部長で常務取締役の樋口廣太郎に、安宅アメリカがNRCの石油代金が回収出来ず異常な金融操作をして代金焦げ付きを隠し、早晩行き詰ると考え事実を伝えた。その直後から住銀は、副頭取の簡野孝をトップに調査第2部長百瀬雄次らと対策チームを組織して安宅の経営実態調査を行い、11月上旬には極秘裏に渡米し、安宅アメリカの経営状態を調べた。調査の結果、NRC問題によって安宅産業本体はもはや単独での経営は困難との事実が浮かび上がった。1975年11月14日、安宅のメインバンクである住銀の伊部恭之助、協和銀行（以下協和）の色部義明両頭取は日本銀行総裁の森永貞一郎と会談し、「安宅アメリカによる安宅産業破綻は食い止めなければならない」との認識で一致した。日銀の指導により、東京銀行、三井銀行、三菱銀行を加えた主力5行で、安宅アメリカへの支援体勢を整えることとなり、当面の国際的信用の低下を防いだ。12月7日、「毎日新聞」朝刊は安宅のNRCへの融資焦げ付きをスクープ、経営危機が広く世間に知られることとなった。その頃の安宅は資金ショートが続発し、倒産寸前の状態であった。住友・協和の両行は緊急融資を断続的に続けつつ、何としても安宅を救済するという意向を固めていた。12月25日、住銀磯田一郎副頭取は、伊藤忠商事（以下伊藤忠）副社長の溝口義雄に最初の合併の打診を行った。続く12月29日、安宅社長の市川より「今後の措置を銀行に全面委任する」旨の言質を取ると、12月31日に住銀頭取の伊部は伊藤忠社長の戸崎誠喜に「損は一切掛けない」と確約した上で、安宅との業務提携の検討を求めた。そして翌1976年1月11日、戸崎は「両行の要請黙（もだ）し難くお引き受けすることにします」と正式に回答した。