スムーサーは、マニュアルトランスミッション (MT) の長所とオートマチックトランスミッション (AT) の長所を両立させ、さらに整備や保守に必要なライフサイクルコストの低減を実現したトランスミッションである。運転者の変速操作を軽減できるのがオートマチックトランスミッションの長所であるが、従来から採用されていたトルクコンバータ式のオートマチックトランスミッションでは、トルクコンバータの構造上の特性として伝達ロスが生じるため、燃費や動力性能の点ではマニュアルトランスミッションのほうが有利であり、同時にオートマチックトランスミッションで広く採用されているプラネタリーギアの組み合わせは、大きなトルクを伝達する際には変速時のトルク変動（変速ショック）が大きい。スムーサーは通常のマニュアルトランスミッションに、フルードカップリングと油圧アクチュエータで動作する摩擦クラッチを組み合わせ、シフト操作やアクセル操作に応じてクラッチ操作を自動的に制御するものである。シフト操作は手動で行うが、運転装置にクラッチペダルがなく、オートマチック限定免許での運転が可能である。変速時には湿式多板クラッチによって動力を断切し、発進以外のほとんどの走行状態ではフルードカップリングの伝達ロスを防ぐロックアップクラッチが動力伝達を行うため、マニュアルトランスミッションを搭載した車両と同等の加減速性能や燃費が得られ、エンジンブレーキや排気ブレーキもマニュアルトランスミッション車と同等の性能が得られる。10 - 15km/hまでの低速走行中はフルードカップリングで動力伝達が行われ、ギアが入った状態ではオートマチックトランスミッション搭載車と同様にクリープ現象が発生し、坂道発進や数センチ単位のプラットホーム付け、縦列駐車などのように微速走行を行う場面でも、アクセルとブレーキ操作のみで運転が可能である。発進時はフルードカップリングが滑らかにトルクを伝達し、マニュアルトランスミッションのように半クラッチを利用してクラッチプレートを滑らせながら接続する必要がないため、摩耗したクラッチプレートを交換するための保守費用がかからない。エンジンの回転数制御にドライブ・バイ・ワイヤを用い、変速機との連携制御を行っている。シフトレバーがニュートラルでなければ始動できないようになっている。インストゥルメントパネルに、MT車における半クラッチ状態を調整するためのスイッチが設けられ、運転者の好みや状況に応じて調整できる。スムーサー機構が故障した際に（緊急用途に）使用する、強制的に前進1速または後退ギアで走行するスイッチを持つ。
2005年6月に、実験データの不適切な掲載を理由として、大阪大学医学部の下村伊一郎教授（内分泌・代謝内科）や竹田潤二教授（発生工学）らが 当時医学部生を筆頭著者として発表していた米医学誌「ネイチャー メディシン（Nature Medicine）」誌の論文（Nat Med. 2004 Nov;10(11):1208-15.）が撤回された。さらに、撤回されたネイチャー メディシン誌の論文の筆頭著者が執筆していた別の「キャンサー サイエンス（Cancer Science）」誌での筆頭著者論文（Cancer Sci. 2005 Jun;96(6):377.）も、不適切なデータが掲載されていたとして撤回された。前山西研究科長よりこの件の引継ぎを受けていなかった遠山研究科長は直ちに調査委員会を設けた。大阪大学医学部の調査委員会による研究不正に関する調査報告書は、「ネイチャー メディシン誌の論文などでの捏造・改竄データは筆頭著者によって作成されたものである。」「下村・竹田両教授による筆頭著者に対する研究指導、共同指導および監督は不十分であった。」「両教授が研究者・教育者として適切な対応を取っていれば、データ捏造に気付くチャンスは十分にあった。」と結論した。さらに、同委員会による調査により、「ネイチャー メディシン」の論文に関わるデータについて、両教授らが遺伝子組み換え実験および動物実験申請の無届けで実施していたうえ、動物実験委員会の許可を得ていないにも関わらず、当論文中では”許可を得た”と虚偽の記載をしていたことも明らかにされた。。また、上記２論文以外にも、同医学部生が関与していた他２論文のデータにも捏造あるいは捏造の疑いが調査により判明した。医学研究科教授会は両教授に３か月の停職妥当の結論を出したといわれる。「ネイチャー メディシン」に掲載された論文について、筆頭著者がデータの改ざんを認めたとされたが、後に一転して不正行為を否定。また当該教授出身講座などよりの減刑の執拗な嘆願を受けた宮原総長は大阪大学教育研究評議会において新たに調査委員会（鈴木直委員長、当時副学長）を立ち上げるも、最終的に医学研究科の処分より数段甘い処分を下した。大阪大学教職員就業規則第37条第第2項第3号により、指導教授2名が停職14日および1ヶ月の懲戒処分、筆頭著者を直接指導する立場にあった特任研究員が戒告処分、論文の筆頭著者は厳重注意処分となり研究倫理徹底のための教育プログラムの受講が課された。竹田教授が筆頭著者から２回（2002年12月と2004年7月）にわたり、各100万円ずつを教授の口座に受け取っておきながら大学へ未報告であったことも処分の一因とされた。この甘い処分に不満を示した医学研究科長は大学執行部主催の処分に関する記者会見において大学執行部との同席を拒否した。一流雑誌に掲載された論文が捏造により撤回される事態となったにも関わらず、論文のコレスポンディングオーサー（責任著者）であったり研究室責任者であった両教授らに対する懲戒処分の緩和には批判が起こった。例えば、当時、京都大学教授の柳田充弘氏は、「捏造論文公表についての大阪大学の甘い対応は致命的エラーである」「大々的な捏造論文を出しても軽い処分ですむなら、今後捏造者がまず減ることはないだろう」と批判した。 なお、筆頭著者だっをなすりつけられたとして指導教授2名を訴える事態となった。しかし、当学生の損害賠償を求める大阪地裁における訴訟は棄却された。さらに、2007年10月には、下村教授の研究室から発表された「サイエンス（Science）」誌の論文（Science. 2005 Jan 21;307(5708):426-30）も、再現性が取れなかったとして撤回された。当Science論文は、ビスファチン（Visfatin）がインスリンに似た機能を有し、インスリン受容体に結合し血糖値を下げる働きをするという実験結果を発表したもので、これまでの医学界の常識を覆すものであり、下村教授らは、ビスファチンのアミノ酸配列を元にしたタンパク質が、インスリンシグナル伝達促進活性を有し、糖代謝関連疾患の治療剤または予防剤になりうるとして特許を申請していた。実際に、Howard Hughes Medical InstituteのMorris Birnbaumペンシルベニア大学教授は、「下村教授らによるインスリン様機能を有するビスファチンの発見は、糖尿病患者における血糖値を下げる為の新しい治療方法につながりうる。」と評価していた。下村教授らは医学研究科としての処分が決定される教授会で3年以内に再現性を証明すると言明したが、いまだに再現性は証明されていない。なお、ネイチャーメディシンの筆頭著者はこのサイエンス誌に名前はなかった。2015年の年初に、この事件の調査に関わった教員が出版した論文を含む大阪大学医学系の２８本の論文について、不正が疑われる画像が掲載されていることが文科省に告発された。この２８本の件については、責任著者が別の論文捏造事件で懲戒解雇された１本の論文を除く２７本について予備調査を行い、2015年4月8日までに、１本については疑義を否定し、７本については不注意による誤使用と判断し、残りの１９本については「データが残っていないため不正の事実が確認できず、これ以上の調査は困難」として調査を打ち切った。（詳しくは科学における不正行為の不正行為の具体例の項目を参照）