セテワヨはナタール侵略までは意図しておらず、ズールー王国内でのみ戦っていた。チェルムスフォードは続く2ヶ月間を部隊の再編と新たな侵攻軍の構築に費やし、まずはエショーヴェで包囲されているピアソンの救出を図っていた。本国政府は2個砲兵中隊を伴った7個連隊の増援を大至急でナタールへ送り込んだ。3月7日、増援第一陣がダーバンに到着。この期間の3月12日、リューンズブルクへ向かっていた補給隊がイントムベ川（英: Intombi River）で襲撃を受けて全滅し補給物資を奪われている（イントムベの戦い）。チェルムスフォードはヨーロッパ兵3,400、アフリカ兵2,300から成る縦隊を率いてエショーヴェ救出へ向かった。今回の進軍では毎晩陣地を構築しつつ進んでいる。チェルムスフォードはウッドの部隊（スタフォードシャー連隊とボーア人から成る675人）にフロバネにあるズールーの砦を攻撃するよう命じた。3月28日、フロバネの戦いでは、レドバース・ブラー中佐がフロバネを攻撃したが、ズールー軍本隊2万6千が来援し英兵は撃退され、ズールー軍が勝利した。アフリカ人部隊を失った（殺されたのではなく逃亡した）他に400人のヨーロッパ兵の内、100人が死傷している。翌日、2万5千のズールー戦士がカンブラのウッドの野営地（2,068人）に襲いかかった。英軍はカンブラの戦いで持ちこたえ、5時間の激戦の末にズールーは撤退した。英軍の損失は26人、ズールー軍の損失はおよそ2,000人だった。これは決定的な戦いとなった。ウッドが戦っている間、チェルムスフォードの縦隊はエショーヴェへ進軍を続けた。4月2日、縦隊はギンギンドロブの戦いでズールーの攻撃を受けたが撃退した。ズールーの損害は大きく約1,200人を失っている。一方、英軍は2人が戦死し52人が負傷しただけだった。翌日、英軍はピアソンの部隊を救出し、4月5日にエショーヴェを退去した。その後、ズールーはこの地を焼き払っている。
イサンドルワナの敗戦はズールー戦争に対する大衆の関心を集めることになり、英本国では報復を求める世論が高まっていた。だが、政府の戦争に対する態度は不明朗なものだった。フレアとチェルムスフォードが功名心から始めた戦争であり、政府は乗り気ではなかった。そのためビーチ植民相はフレアに対しズールーラントの併合を禁止し、改めて交渉による解決を命じた。セテワヨは既に交渉を申し出ていたが、フレアとチェルムスフォードは本国との連絡に時間を要することを良いことに無視していた。一方、軍内ではイサンドルワナで屈辱的敗戦を喫したチェルムスフォードを非難する声が高まっていた。加えてロルクズ・ドリフトの将兵13名に最高褒章であるヴィクトリア十字章が授与されたことにも過剰であると不満の意見があった。（例えばズールー戦争中に23名がヴィクトリア十字章を授与されたが、第二次世界大戦の英本土航空戦やノルマンディー上陸作戦では各1名だけだった）その一方で、大英帝国の威信を守り植民地体制を保つためにはズールーに対して明確な勝利を得ることも必要であった。それ故に本国政府はチェルムスフォードが以前に求めたよりも多くの増援部隊の派遣を決定した。また、東アフリカのアデンからザンジバルとモザンビーク経由で南アのダーバンまで海底ケーブルを敷設する目的でジョン・ペンダーが利権交渉費として年額3.5万ポンドの補助金を要求していたが、マイケル・ヒックス・ビーチ (初代セント・アルドウィン伯爵) は要求を呑んだ。
チェルムスフォードの第三縦隊が交戦している間、海岸沿いを進むチャールズ・ピアソン大佐指揮の第一縦隊はトゥゲラ川を越えニャーザン川で襲撃を試み待ち構えていたズールー軍と小競り合いの後に前進を続け、エショーヴェの放棄された伝道所まで到着するとここに陣地を構築した。イサンドルワナでの惨敗を知ったピアソンはトゥゲラ川までの後退を計画したが、これを実行するか否か躊躇っている間にズールー軍は英軍の補給路を断ち、エショーヴェを包囲してしまった（エショーヴェ包囲戦）。一方、ユトレヒトを出発したエブリン・ウッド大佐の第四縦隊はズールーラント北西部のズールー族を制圧してウルンディ占領を目指す中央縦隊の前進を援護することが本来の任務だった。この目的のためにウッドはズールー軍4,000人が布陣しているフローベン山から南方10マイルのティンタンズ村に野営地を構築した。彼は1月24日の攻撃を計画していたが、イサンドルワナの敗報を聞いて後退した。この結果、英軍の侵攻開始から1ヶ月後には彼ら第四縦隊だけが有効な軍事力として残るのみとなってしまい、このまま作戦を続行するにはあまりにも戦力が不足していた。
1936年（昭和11年）2月に成立した廣田内閣の馬場鍈一蔵相が唱導した「一県一行主義」に基づき、政府の勧奨によって同年12月12日、当時兵庫県内に本店をもっていた41の銀行のうち、資本金、預金高の最も大きくかつ堅実な業績を示していた神戸岡崎・五十六・西宮・灘商業・姫路・高砂・三十八（姫路支店の業務継承）の7行が新設合併し、株式会社神戸銀行として発足した。会長には岡崎忠雄（神戸岡崎銀行社長）、頭取には八馬兼介（西宮銀行頭取）、副頭取には牛尾健治（牛尾合資会社代表社員）がそれぞれ就任した。店舗は兵庫県内を中心とし、大阪、名古屋、東京にもいくつか構えた。また、1945年（昭和20年）には兵和銀行や神戸信託なども合併した。合併にあたって岡崎忠雄会長は、「個々に中くらいな銀行として独立して存在するよりは、それらの銀行がなるべく多く合併して、大きな一つの銀行となり、充実した力強い内容をたたえて、時代の要求に合致するところの適切なる銀行をつくる必要がある」と行員に訓示した。神戸銀は都銀ではあるものの、財閥系ではなく、しかも東京や大阪に本店を置かない稀有な銀行として成長を遂げた。戦後、三和銀行、野村證券とともに東洋信託銀行（UFJ信託銀行を経た現：三菱UFJ信託銀行）を設立。東洋信託銀の発足によって信託部門を事業譲渡した。また三和銀とは近しい関係にあり、同行の主導によって設立された日本におけるクレジットカード会社の草分けである日本クレジットビューロー（現：ジェーシービー）や、リース会社として草分けであるオリエント・リース（現：オリックス）の設立にも参画した。高度経済成長期に入ると、兵庫県経済の主軸を担っていた海運や鉄鋼さらには造船が本部機能を大阪や東京へとシフトさせる傾向が顕著となった。神戸銀もその趨勢に沿って経営方針を転換し、兵庫県内では預金を吸収し首都圏や関西圏で運用を図る体制を整備した。また当時は銀行の支店新設は大蔵省によって厳格に規制されていたため、兵庫県内の支店を廃止した上で、大阪、東京、海外への出店を繰り広げた。