ISOには、各国1機関のみの参加が認められている。加盟機関は年1回総会(General Assembly)を開き、ISOの戦略目標を議論する。組織は、ジュネーブに拠点を置く中央事務局(Central Secretariat)によって調整されている。ISOの主要役員と選出された20の加盟機関からなる理事会(Council)がISOを運営し、中央事務局の年次予算を決定する。技術管理評議会(Technical Management Board)は、ISO標準を開発する250以上の技術委員会(TC: technical committee)についての責任を負う。
ISOの前身は、1926年に設立された万国規格統一協会(ISA: International Federation of the National Standardizing Associations)であり、第二次世界大戦中の1942年に活動を停止していた。終戦後、新たに設立された国際連合規格調整委員会(UNSCC)によって、新たな世界標準機関の設立が提案された。1946年10月、25か国からなるISAとUNSCCの代表がロンドンで会合を開き、新たに国際標準化機構を創設することで合意した。新しい組織は1947年2月に正式に業務を開始した。1952年、日本から日本工業標準調査会(JISC)が加盟した。
英語での名称はInternational Organization for Standardization、フランス語ではOrganization internationale de normalization、ロシア語ではМеждународная организация по стандартизации（Mezhdunarodnaya organizatsiya po standartizatsii）である。"ISO"は頭字語ではない。3つの公用語による頭字語が異なる(英語でIOS、フランス語でOIN、ロシア語でMOS)ため、国際標準化機構ではその略称を、ギリシア語で均等や均質を意味するίσος(isos)から取った"ISO"と定めている。ただし、ISOの創設会議では、このギリシア語についての説明はされなかったので、これは後づけのものかもしれない。どのような言語においても、国際標準化機構の略称は常に"ISO"である。ISOという略称とISOのロゴは登録商標であり、その使用は制限されている。
162の標準化団体で構成される、国際規格の世界的相互扶助を目的とする独立組織で、国家間に共通な標準規格を提供し、世界貿易を促進している。約2万の規格は、工業製品・技術・食品安全・農業・医療など全ての分野を網羅している。ISOの公用語は英語・フランス語・ロシア語である。国際標準化機構が策定した国際規格をISOと呼称する事例もみられる。ISOの標準を使用することで、安全で信頼性が高く、質の高い製品やサービスの創出に役立つ。ISOの標準は、不良品を最小限に抑え、生産性を向上させるのに役立つ。異なる市場の製品を直接比較できるようにすることで、企業は新しい市場に参入しやすくなり、公正な基準により世界貿易の発展を支援する。また、ISOの標準は、製品・サービスの消費者・エンドユーザーを保護し、認定製品が国際的に設定された最低限の基準に適合していることを保証する。WTO/TBT協定はメートル条約に基づく国際単位系の使用を定め、「計測及び計量標準の分野における協力に関する日本国通商産業省工業技術院 (AIST) とアメリカ合衆国商務省国立標準技術研究所 (NIST) との間の実施取決め」などで計量標準の同等性と較正を国家間で相互認証して、国際規格 IS を担保している。
酸素の分圧が一定範囲以上のガスを呼吸しつづけた場合に発症する可能性のある症状である。水中で酸素中毒を発症した場合は死に至る可能性が極めて高く、特殊な目的のため綿密な計画の下に行う場合以外は、決してスクーバダイビングの呼吸ガスとして純酸素を用いてはならない。通常の空気潜水で有っても、およそ深度60メートルを越えると酸素中毒の危険性が生じてくる。
窒素の麻酔作用によるアルコール酔いに似た症状のこと。窒素中毒（nitrogen narcosis）ともいう。空気潜水の場合、深度30メートルを越えると窒素酔いの症状が出始めるとされていて、特別な目的がある場合を除き、深度30メートルを限界深度と捉えることが望ましい。
英海軍のアリシューザ級軽巡洋艦に端を発する近代的軽巡洋艦時代の到来もあり、日本でも巡洋艦陣の刷新が求められることとなった。その端緒は八四艦隊案にて小型の「天龍」型に始まり、より大型の7000トン級巡洋艦と二本立てで整備する構想が当初定められたが、天龍は巡洋艦としては小型過ぎて汎用性に乏しく、より大きな艦が求められた。その結果誕生したのが中型の5,500トン型である。「球磨」型に始まる一連のシリーズは性能バランス上も、コストパフォーマンス上も良好と認められ、量産が決定された。日本は「巡洋艦四隻同時建造状態の維持」を構想として掲げ、球磨型5隻、長良型6隻、川内型8隻と改良を重ねつつ次々に同級を建造していった。最終的には川内型3番艦にて建造は終了するが、構想としては続艦の建造も予定され、川内型7番艦までは艦名も決まっていた。また次期シリーズとしては米オマハ級への対応もあって砲力強化が求められ、5,600トンにて14cm砲連装四基の搭載が予定されていた（全砲中心線配置で片舷砲力8門、川内型までは三・四番砲架が両舷配置のため片舷砲力6門）。また、同時期には拡大する建艦予算抑制の必要性が認識されていたこともあり、平賀譲大佐（当時）の提案による小型巡洋艦の試験建造が認められ、有名な「夕張」が5,500トン型1隻に換えて計画された。以上のように艦隊のワークホースたる軽巡洋艦陣は極めて充実したものとなり、列強中でも最有力の一角を占めるに至ったが、米オマハ級や英ホーキンス級など、より大型で大火力の巡洋艦への対応の必要性が認められ、一度は消滅した大型巡洋艦の建造が復活した。八八艦隊案にて8,000トン級4隻が予定され、同艦の構想は後に古鷹型重巡洋艦として発展・結実する。