打者走者はまず1塁へ伸びる2本の白線の間を走って、1塁への到達が打球が1塁に送球されるより早ければセーフ。以後は基本的に通常の野球とほぼ同じ。ただし、ランナーは一旦離塁したら帰塁することが出来ず、そのため塁上でのアウトはすべてフォースプレイが認められる。3塁走者は特別で、塁上で待機するのではなく、3塁からファウルゾーン方向に引かれた白線に片足を置いて陸上競技の短距離走のようにクラウチングスタートの状態でタイミングを待つ。そして野手からの本塁への送球より3塁走者の本塁への到達が早ければホームインと認められる。3塁走者は投手の投球前に離塁する（正確には3塁の脇に引かれた白線を越える）と、（ボールを持った投手が本塁上にいるので）即アウトになってしまう。また、打者が3塁打を放つとホームランと認められ1点を獲得でき、さらに3塁走者として残ることが出来る。つまり野球のランニングホームランのように一気にホームまで走れば都合1人で2点獲得できるため「1人2ランホームラン」も可能といえる。ホームランを打った打者は3塁ベースで祝福を受けるという。
フィールド外にノーバウンドで飛び越えた場合、外野であってもホームランではなくファウルとなってしまう。また1・2塁のベースの手前であっても、フェアーゾーンに一度落下した場合はファウルゾーンに転がってもフェアーとなる。
投手は左打者の時は打席の左側、右打者の時は右側に（野球の投手のように打者からある程度の距離を取るのではなく、すぐ側に）それぞれ立ってグラブを上、ボールを下にした状況でセットアップポジションを取る。一旦肩の高さのところまで達したら動作を止めてボールを上にトスする。投手がボールを上げて、投手の頭上1m以上上がってホームプレートの上に落ちるか、打者が打つ動作をするときは全てストライク。打者が打つ動作をしないでホームプレートから外れてしまうとボールとなる。ボールはランナーがいない場合は1ボールでもすぐに出塁できるが、出塁せずに連続3ボールをすると2塁に進塁可能。ランナーがいる場合は同一打者に2ボールを与えると先頭のランナーには1つの進塁が認められる。
野球と同様、1打席3ストライクのルールがあるが、野球とは異なり初球および2球目の場合、ヒット（フェアー打球）を打ったとしてもすぐに走らないで、そのまま打席に残ってランナーを進塁させることが出来る。ただし3球目は必ずファウル打球以外の場合は打者走者として進塁しなくてはいけない（つまり振り逃げも認められる）。ファウル打球の時は打者はアウトとなる。
通常の野球と一緒で1チーム9人だが、守備位置に立つ場合はショートと外野が2名ずつという変則的なものである（通常のそれはショートは1人、外野3人）。
通常の野球とは異なり、バッターズプレート（=ホームベース）の手前が1塁。そして通常の野球で1塁に相当する部分が2塁となる。3塁は通常の野球とほぼ同じ位置。そのため長打力よりもバントや単打が要求されやすい。
元々フィンランドでは公式な野球場が存在せず、サッカー用の球技場を使って試合が行われた。そのため、フィールドはホームベース付近だけ三角形になっているが、基本的には長方形のグラウンドとなっている（右図参照）。
1998年に成立したデジタルミレニアム著作権法（DMCA）のオンライン著作権侵害責任限定法には"セーフハーバー"条項と呼ばれる規定が設けられている。このセーフハーバー条項では、あるサイトが著作権を侵害するコンテンツを運営していると感じた著作権者は、当該サイトに対してある一定の期間内に当該侵害内容を除去するよう依頼する必要がある。これに対し、SOPA法案では、サイト自身に著作権侵害行為を検出し取り締まる責任を負わせ、「合衆国の財産を窃取することを目的とした」ウェブサイトへのアクセスをブロックする判断を委ねており、結果としてセーフハーバー条項を回避する法律になりかねない。民主主義・技術センターや電子フロンティア財団は、法案の言葉の定義はあまりにも曖昧であり、クレームが1件あっただけでサイトがブロックされる可能性があり、さらにその立証責任はサイト側にあると解釈し得るとして法案を批判している。例えば、法案のある条項では、「侵害となる行為を行った米国向けサイトを利用している可能性が高いことを、意図的に確認していない、あるいは確認していなかった」サイトは、どんなサイトもブロックされる可能性がある、となっており、法案反対派はこの文言を「どんなサイトも、他者から侵害行為を通知されるのではなく、自力でサイト内のコンテンツを積極的に監視し、侵害行為を確認しなければならない」という意味に捉えている。法学教授ジェイソン・マゾーニー（Jason Mazzone）は「侵害を訴えた人が法の適用対象であることを"著しく故意に"不正確に伝えたのでない限り、サイトオーナーは損害賠償を得られないし、それを法的に立証をするのも難しい。サイトのオーナーは反対通知を提出して決済サービス業者や広告業者を再掲載を求めることもできるが、これらサービス業者は反対通知に従う必要はない。」と述べている。グッドラット議員は反対派の意見に対し、「（議案条項の）文言を狭めるため反対派と協力しても構わない。だがデジタルミレニアム著作権法のノーティス・アンド・テイクダウン（英語: notice-and-takedown、通知と削除）条項を今後も当てにできると考えるのは現実的ではない。インターネットでサービスを展開するものは誰でも何か行動を起こすことが期待されている。だが、我々が（海賊版コンテンツの）提供者でない合法な企業に過度の負担を強いていないことを確認するためなら、文言の微修正は大いに受入れたい」と答えている。MPAAのオリーリも、公聴会に書面で提出した証言の中でSOPA法案に賛成し現行のDMCA条項を支持した上で次のように述べている。「 それらのサイトが合法で、我々の要求に応える為誠実な努力をしている場合、（現行のDMCAは）有効性の度合いにバラつきがあるにせよ、機能している。」「たしかに、動きが遅い場合もあるし、完全でもないが、機能はしている。」