従来のFOMA端末で用いられていたMOAPよりもミドルウェアの共通化を推進したもので、LinuxベースのものとSymbianベースのものがある。共通ミドルウェアおよび共通アプリ部分にはダイヤル・通話・ショートメッセージサービスなどを行うためのアプリケーション類、それに文字入力システム（iWnn）が含まれているのに対し、オペレータパックではiモードブラウザやiモードメール、レコメンデーションエンジン、iコンシェル、おサイフケータイ（FeliCa対応サービス）などが含まれる。オペレータパック導入の影響で、富士通やシャープ、NEC（現・NECカシオ モバイルコミュニケーションズ）などそれまで文字入力システムにATOKやケータイShoin、Mogic Engineをそれぞれ採用していたメーカーのNTTドコモ向けの機種でもiWnnが採用されるようになった。ドコモや開発メーカーにとっての導入のメリットとしては高機能化によるソフトウェア開発費用の増大の抑制、次世代携帯電話への対応、独自機能開発の集中推進、新規参入が容易になるなどの点が挙げられる。オペレータパックが初搭載されたのはLinuxベースはN-01B、SymbianベースはSH-07Bだった。
オペレータパックは、NTTドコモがFOMA端末向けにACCESSと共同開発した携帯電話（フィーチャーフォン）用共通プラットフォームである。LiMo仕様に準拠している。OPPとも略される。
両親を亡くし祖母と2人暮らしの梨花は、祖母の胃癌の手術費に困窮し、生前の母に年に1度豪勢な花束を送り続け、両親が亡くなった後に資金援助を申し出てくれた名も知らぬ「K」という人物に助けを求める。伯父が役員を務める建設会社の同僚・和弥と結婚した美雪の目下の悩みは、結婚して3年経つのに子供ができないことだった。設計士を夢見ていた和弥が、美雪のいとこ・陽介が立ち上げた建築事務所に転職することになるが、任せられたのはまたしても営業職だった。大学時代、山岳部に所属していたイラストレーターの紗月は、当時の仲間・希美子から夫・浩一を助けて欲しいと頼まれる。浩一とはかつて互いに想い合っていたが、理由があって離別していた。希美子の願いをきくべきかどうか葛藤する紗月は、水彩画教室を開く公民館の職員・前田に誘われ、過去の因縁を断ち切るために八ヶ岳に登る決意をする。
住所：〒649-0399 和歌山県有田市箕島263-2有田川右岸の有田市街地中心部に立地する、有田市の中心的な郵便局である。なお、和歌山県内には市名と同一の「有田郵便局」も存在するが、そちらは南へ100km以上離れた串本町にあり、混同に注意が必要。
宮城県河北町（現在の石巻市）に生まれる。日置流雪荷派木村時隆に学び免許皆伝を受ける。1910年、木村時隆に代わり、第二高等学校の弓道師範を勤める。1913年、本多利實に師事し、日置流尾州竹林派弓術を伝授される。1927年、大日本武徳会弓道範士を授与する。大日本射道教（大射道教）を開き、自ら教主となる。1939年没。
シネテープは1980年代以降、放送時の送出形態がフィルムとのシンクロ方式からフィルムとのパック編集による1吋CタイプアナログVTRに移行したことで、それまでオプティカル・サウンドを使用していたフィルム作品でも効果的に用いられることになった。やがて原版マスターがVTRによる作品が増えていったことや、フィルム作品の撤廃もありシネテープは一部の映画作品にしか用いられなくなった。
シネテープは前述のように、フィルムとのシンクロ送出が主流だったが、他にも東宝映像サウンドスタジオではフィルムのサウンドトラックに磁気帯を加えて音声を記録する方式があり、横浜シネマ（現：ヨコシネ ディー アイ エー）では、1978年に16mmレーザー光学録音システムを完成・導入していたが、いずれもコスト上の問題から定着するまでには至らなかった。
シネテープは元来、フィルムと同じ幅・同じ形状の磁気録音テープであり、パーフォレーションもある。これにより、編集の際フィルム映像と音声との同期をとり、コマ単位で音を合わせることが可能となる。トラック分けがされており、各トラックにセリフ、BGM、効果音等を入れた後、フィルムコマ単位で映像と合わせ、ミックスダウンされる。シネテープの記録音声はオプティカル・サウンドによる音声と違ってクリアであるため、1吋CタイプアナログVTRが定着する1980年代中盤頃まではリアルタイムでの放送時に、フィルムとシンクロする形で放送送出に使用していた。ただし、全てのフィルム作品に適用されていたわけではなく、製作キー局や製作会社によってオプティカル・サウンドかシネテープかの対応が左右されていた。また、コスト面のデメリットから再放送やビデオソフト化の際に使われず、その多くは素材そのものが破棄されているケースも多々存在した。
特許の出願人は、特許を受けようとする発明を明細書において詳細に説明しなければならない。しかし、明細書の記載からは、出願人が特許を受けようとする発明が必ずしも明らかにならない。例えば、新しい触媒の発明の明細書には、その触媒の成分、その触媒の製造方法、その触媒を利用して目的物を生産する方法、その触媒を利用するときの反応装置、など複数の発明が記載されることになる。このうちのどの発明について出願人が特許を受けようとしているのかは、明細書から必ずしも明らかにならない。また、ある装置の発明の明細書には、その装置の構造が詳細に説明され、その装置の部品としてつるまきバネを用いるという記載があるとすると、つるまきバネは単なる例示であってゴムひもで代用できるものであるのか、つるまきバネを用いる点が発明の重要なポイントであるのかは、明細書から必ずしも明らかにならない。出願人が特許を受けようとする発明が明示されないと、特許権の効力がどこまで及ぶかについて争いが生じやすく、出願人つまり特許権者にとっても、第三者にとっても、不利益である。そこで、出願人が特許を受けようとする発明を明示する書類として、特許請求の範囲が必要となる。