これら部隊マークの中でも、飛行戦隊では中隊・飛行隊ごとにマークを色分けすることが多かった（中隊色）。飛行第104戦隊のようにマークではなく、垂直尾翼上端・主翼端・スピナーを塗り分けた部隊、飛行第244戦隊のように戦隊本部のみ垂直尾翼全面を赤で塗り、中隊色の塗り分けは主脚カバーの機体番号にとどめ、マークは共通で白とした部隊など例外も存在する。例として第64戦隊では「斜矢印」を戦隊本部は「コバルトブルー」、第1中隊は「白」、第2中隊は「赤」、第3中隊は「黄」で、飛行第50戦隊では「電光」を戦隊本部は「青」、第1中隊は「赤」、第2中隊は「黄」、第3中隊は「白」で塗り分け区別していた。なお、第50戦隊のエース・パイロットである穴吹智軍曹が自称していた異名「白色電光戦闘穴吹」は、穴吹の原隊である第1中隊の中隊色「白色」・部隊マーク「電光」・飛行分科「戦闘」に由来する。また、第50戦隊（太平洋戦争中期以降）や飛行第72戦隊のように、部隊マークにのみならずプロペラのスピナーや、エンジンのカウリング先端をも中隊色で塗り分ける戦隊も存在した。中隊が廃止され飛行隊編制となった大戦中後期の「戦闘」戦隊においても（#編制）、機材の統一運用はするが中隊呼称を使用ないし事実上の中隊編制を復活する場合が多かったため、中隊色自体は継続して使用する部隊もある。
1941年7月には、上記の独立飛行中隊を2個以上束ね、航空軍や飛行師団（飛行集団）に直属する実戦部隊である独立飛行隊（Fs、独飛隊）が編成されている。長は隊長（飛行隊長）で大佐・中佐が補職し、本部を置いた。一方で、大戦後期に編成された独立飛行隊は規模が小さく特殊なものになっており、1944年末にサイパン島およびテニアン島のアメリカ陸軍航空軍飛行場を長距離夜間奇襲爆撃するため、浜松教導飛行師団にて編成された第2独立飛行隊は新海希典少佐を飛行隊長とし9機の九七重爆を、義号作戦にて義烈空挺隊を輸送し敵飛行場に強行着陸を敢行した第3独立飛行隊は、諏訪部忠一大尉を飛行隊長とし12機の九七重爆を装備・運用していた。
独立飛行中隊（Fcs、独飛中隊・独飛中）は、約1個飛行中隊（定数はおおよそ10機前後）で編成され飛行師団（飛行集団）や航空軍に直属する。長は中隊長で少佐・大尉が補職。独立飛行中隊は編制が小規模ゆえに特に機動的に運用され、その任務性から飛行分科「司偵」・「偵察（軍偵・直協）」・「対潜」が多かった。飛行戦隊の支援部隊としては飛行場大隊が充てられるのに対し、規模の小さい独立飛行中隊には飛行場中隊(ac)が主に充てられていた。
陸軍航空部隊の中核である飛行戦隊のほか、主に以下の実戦飛行部隊が多数編成されており帝国陸軍の屋台骨を支えていた。これらは基本的に飛行戦隊や飛行団に隷属せず、更なる上級部隊高級指揮官の直属となる「独立(s)」の称呼を冠する部隊である。
飛行戦隊が保有する機体の定数は、時期や部隊や装備機種にもよるが、おおむね太平洋戦争当時は1個中隊が飛行分科「戦闘」では12機、「重爆」・「軽爆」・「司偵」・「偵察」では9機で、戦隊としては約24~36機+α（本部機・予備機など）が一般的であった。これは中隊編制から飛行隊編制に改編された、大戦後期の「戦闘」戦隊も基本同様となる。また部隊によっては帳簿上の定数に含まれない員数外の機体として、廃棄機の修復機や鹵獲機を保有している。
最上川の河川敷に整備されたゴルフ場である。最上川と京田川に挟まれている。また、最上川の河口に近い。周辺には住宅地もあり、比較的に街の中に位置する。
国際貿易の大動脈たるインド洋における各国海軍による海上阻止行動は対テロ戦争にとって重要な役割を担っている。インド洋上を通過するテロ組織による人・モノの流れを遮断し、なおかつ相互の連携を阻害することにより参加各国内等におけるテロ行為を未然に防止する効果が見込まれる。また、タリバンはその実効支配するアフガニスタンの一部地域においてアヘンの栽培やそれを基に製造したヘロインを密売し資金源としている。これらの麻薬はパキスタンを経由してインド洋を渡り、ソマリア・イエメンなどアラビア半島や東アフリカ沿岸国に上陸し、他のアフリカ諸国やアラブ諸国を経由してヨーロッパ各国に流入している。しかし海上阻止行動が本格的になると（つまり海上補給により作戦参加艦艇のオンステージ時間を延長できること）海上ルートが密輸組織にとって使用困難となり、陸路イランからトルコ経由ルートやペルシャ湾からアラビア半島経由でスーダン、チャドを横断してアフリカ西海岸から大西洋経由しヨーロッパ諸国への流入ルートへ移り変わり、これが故に「（密輸を行なう上であらゆる危険性を含んだ）輸送コスト」が跳ね上がり、タリバンやアルカイダ等のテロ組織だけでなく各国の地下犯罪組織にも打撃を与えている。これにより一部の密輸組織は2007年頃からアデン湾などソマリア沖においての海賊行為へと「ビジネス」をシフトしていった。ただし、ソマリアの海賊がイスラム原理主義組織と対立することもあり、現地の海賊がすべてアルカイダ系組織と繋がりがあるというわけではない。巨視的に見れば各国の治安維持や海上物流の安定化を図ることは世界経済の寄与すること（つまり平和で安全な状態での経済発展を促進すること）になる。