日大三高では、1年生の時にエース若宮秀雄（日大－電電関東）とバッテリーを組み1963年の秋季東京大会に優勝、翌1964年の春の選抜への出場を決める。選抜では2回戦（初戦）で浪商に敗退している。1年上のチームメートに若宮の他、遊撃手の大橋穣がいた。1965年の夏の甲子園都予選では同期のエース佐藤道郎を擁し決勝に進むが、日大二高の神山修投手に完封され0-2で惜敗、甲子園出場を逸する。日本大学へ進学するが中退し、社会人野球の三菱重工川崎へ入社する。その後、1969年に中南米で新規に発足した国際的プロ野球リーグである「グローバルリーグ」の東京ドラゴンズに、森徹、矢ノ浦国満らと共に参加するが、同リーグは財政問題で破綻し、解散を余儀なくされた。帰国後は、ヤクルトアトムズのテスト生となり、1969年オフにドラフト外で入団。しかし、ヤクルトで活躍の場は無く、1971年からロッテオリオンズへ移籍。同年は2試合に出場、10月には捕手として先発出場も果たした。ジュニアオールスターにも選出されている。1972年には、アメリカ1Aローダイに野球留学をする。1973年限りで現役を引退した。
直通運転の歴史は明治時代から遡る。1950年代以前にも奈良電気鉄道と近畿日本鉄道、および同鉄道と京阪神急行電鉄→京阪電気鉄道などの異事業者での直通運転はあったが、本格的に異事業者間で直通運転開始をしたのは高度経済成長期全盛の1960年代に入ってからである。民鉄と地下鉄との相互乗り入れ黎明期は、各駅停車による直通運転を原則としていた。地下鉄に民鉄の優等列車が定期列車で初めて乗り入れしたのは1964年10月1日のダイヤ改正で京成電鉄が都営地下鉄浅草線に通勤準急（現在廃止）を乗り入れさせたのが最初である。なお、かつては同一会社の路線が別会社に分割されて新たに直通運転となった例や、これとは逆に、かつては別会社同士の直通運転だったものが、同一会社の路線となり直通運転でなくなった例も存在する。この他にも、一旦は直通運転を廃止したものの、運営形態の変更により営業上および書類上は再び直通運転となった例もありまた、車両の譲渡などの理由により、それまで片乗り入れだったものが相互乗り入れに変更された例もある。
日本における直通運転は、大都市の地下鉄が郊外への私鉄路線と直通運転するものや、JR・国鉄から経営分離された第三セクターがJRと直通運転するものなどが代表的である。大都市においては、運輸大臣の諮問機関である運輸政策審議会（現在の国土交通大臣の諮問機関交通政策審議会に相当）の答申により、路線建設時には直通運転を前提として計画がなされる。日本において特徴的な直通運転の形態としては、都心部にターミナル駅を持つ私鉄と地下鉄とが直通する際に、ターミナル駅そのものではなく、数駅郊外側の駅で地下鉄の路線と接続して直通しているというものがあり、東京や名古屋・大阪で例が見られる。また、同一事業者内ではあるが、東京や大阪のJRでは複数の路線間で直通運転を行っており、都心部をまたいだ一体的な列車運行や、広域的な中距離列車の運行がなされている。代表的な例としては東京の中央・総武緩行線や上野東京ライン、大阪のJR東西線・学研都市線などが挙げられる。
日本国外においては、列車を運行する会社が他社の鉄道路線を走行する契約を線路使用権（せんろしようけん）ということがある。この契約では、前者が後者のどの区間で運行し、営業を行うかが子細に定められる。前者は後者の路線を走行するが、貨客を問わず営業はしない契約形態もあり、それをオーバーヘッド・トラッケージ・ライト (Overhead trackage rights) またはインシデンシャル・トラッケージ・ライト (Incidental trackage rights) という。時には、後者は自社での運行を取りやめ、前者の列車のみが運行されることがある。これは、路線の一部をリースさせているのと同義となる。線路使用権は、必要に応じて一時的な契約であったり、長期に及ぶ場合もある。一時的に線路使用権を設定するときの例としては、災害により自社路線が被災した場合に、被災していない平行他社路線を使用して列車を運行する、というものがある。長期契約の例としては、他社路線を使用したほうが利益が高くなる場合や、他社路線を使用すると短絡できる場合がある。
話者は、主に広東省東部、福建省西部、江西省南部の山間部に分布するが、四川省、湖南省、広西チワン族自治区、海南省、浙江省南部などの各省区や海外の華僑・華人にも多くの話者がいる。また、福建省や浙江省に居住するショー族の大部分も客家語を話す。台湾では、台湾の北西部に位置する桃園市南部、新竹県と苗栗県の大半、新竹市と台中市の一部、および台湾南部に位置する屏東県と高雄市のうち六堆と呼ばれる地域、花蓮県の一部で話されている。しかし、客家委員会が2004年に行った調査では、これらの客家の密集地域でも、若年層では話者の比率は3割に満たず、客家語離れが進んでいるため、現在は小学校でも客家語など、母語を教える時間が設けられたり、民主進歩党政権になって始まった国営・客家テレビなどにより、保存と継承の努力が進められている。また企業でも、コールセンターや窓口などに客家語窓口を設置するなどの取り組みも進んでいる。また、シンガポール、インドネシア(主にジャワ島、スマトラ島北西部、バンカ島、ボルネオ島西部など)、マレーシア(主にサラワク州)などの東南アジア、モーリシャス、インドの一部地域、アメリカ合衆国にも華僑、華人として集団で暮らす客家がおり、客家語も使用されている。推定使用者人口は5500万人（中国4500万人、台湾300万人、その他海外1000万人）。多くの居住地において、客家語話者は少数派となっていることが多く、周囲の言語・方言と比べて影響力が低いことから、語彙を借用することがよく行われており、地域差がある。例えば、マレーシアの客家語ではマレー語、台湾の客家語では台湾語、広東省の客家語では広東語からの借用語が多く見られる。ただし、ショー族が客家語を話すように、客家語が主流の地域では、他の民族が客家語を話したり、語彙を取り入れる例も見られる。