シーグラスの色は、その元となったガラスの色に依存する。したがって、多く使われる色のガラスは、シーグラスとしても頻繁に見られる。例えば飲料の容器として利用される緑、透明、茶色などである。珍しい色は灰色、紫、赤、黒である。赤はおよそ 5,000 個に1個、最も稀なオレンジは 10,000 個に1個程度の割合である。黒のシーグラスは1860年代以前のガラス、正確には暗いオリーブグリーンのガラスに由来するものが多い。また、オーストラリアの海岸で発見される黒のシーグラスは、1940年代のビール瓶のものである。このシーグラスの希少性は、ビンの生産時にガラスと共に（色付けのために）成分不明の物質が使われたことによる。貝殻や鉱物などと同様に、シーグラスも蒐集品として趣味の対象となっている。シーグラスを瓶詰めにして鑑賞したり、組み合わせてアクセサリーを作るなどの楽しみ方もある。オークションサイトでは一般的な色の物が安く売られているが、高い色や珍しい色だとコレクター間では高値で取引される。1つ見付かると海面の線上に横に並んでいることが多い。これは潮が引くときに取り残されたものであり、潮の満ち引きが激しい波打ち際ではなかなか見付からないことがほとんどである。
1944年、人型結核菌抽出物質による結核ワクチン（丸山ワクチン）の研究を始める。研究を進めるうち、このワクチンが癌に対して有効である可能性が見出され、1964年から実際の癌治療に対し、このワクチンを試用し始めた。1972年に日本医科大学付属ワクチン療法研究施設を設立する。以後も丸山ワクチンによる癌治療の研究、実施に尽力した。
1901年、長野県諏訪郡金沢村（現在の茅野市の一部）にて、小学校訓導の父・小三郎と母・はつの五男一女の末っ子として生まれる。1908年、金沢村金沢尋常小学校(現在の茅野市立金沢小学校)入学。1914年、豊田尋常高等小学校尋常科を卒業、富士見金沢組合立富士見高等小学校に入学。1915年、東京の日本中学校（現在の日本学園中学校・高等学校）入学。1920年の日本中学校卒業後、1922年に日本医科大学予科に入学。1928年3月に日本医科大学を卒業する。1937年、東京帝国大学において医学博士号取得。題は「淋菌性疾患の補体結合反應に就て」。 1947年に母校日本医科大学皮膚科学教室第8代教授。1968年に日本医科大学付属病院長に就任、翌1969年に日本医科大学を定年退職し、同年4月に日本医科大学名誉教授の称号を授与される。1972年に日本医科大学に付属ワクチン療法研究施設を創設して、所長に就任。1974年に日本医科大学石川正臣学長が任期途中で辞任したのを受け、半年間第6代学長を務める。1992年3月6日午前8時5分、日本医科大学付属病院にて90歳で死去。同年6月21日、鎌倉霊園にて納骨。敬虔なキリスト教徒であった。妻は安部磯雄の娘・夏。千里の実兄（医学者・松原正香）が、夏の姉と結婚していたことからの縁である。長男はのちにソニー・レコードの代表取締役となる丸山茂雄。ソニー・レコード初代社長・大賀典雄の妻は千里の姪（松原緑）。次男はNPO法人「丸山ワクチンとがんを考える会」事務局長の丸山達雄。
丸山 千里（まるやま ちさと、1901年（明治34年）11月27日 - 1992年（平成4年）3月6日）は、長野県茅野市出身の医学者、皮膚科医。第6代日本医科大学学長、同大学名誉教授。皮膚結核および癌の治療薬を目指していた丸山ワクチンの開発者である。医学博士（東京大学）。
セノイ族の遺伝子は出アフリカ後に南ルート（イラン→インド→東南アジア）をとったものと、北ルート（イラン→アルタイ山脈→東アジア→東南アジア）をとったものが混在している。例えばテミアル族では出アフリカ後に南ルート（イラン→インド→東南アジア）をとったmtDNAハプログループM21、R21が合わせて45%、北ルート（イラン→アルタイ山脈→東アジア→東南アジア）をとったmtDNAハプログループN9a、B5a、F1a1aが合わせて51%みられる。
一般的に「盗聴」というと、特定個所に設置された「盗聴器」ばかりが話題となるが、通信というサービスを提供しているシステム全体が、その様々な通話経路での傍聴も可能である。例えば電話局の交換機には「回線モニタ」という経路が付加されており、本来は通話品質をチェックするためのこの経路を傍聴することは、技術的には可能である。これにより「盗聴器と言う証拠を残さず」に盗聴は可能だとも考えられる。電話交換機は電話回線局の構内にあって警備されているため、こういった操作を行える者は逆に限られてしまう。日本では戦前の二・二六事件の前後に、事件関係者（当時の陸軍皇道派につながるとされた者）に対して、東京憲兵隊や陸軍省軍務局、事件発生後は戒厳司令部が当時の逓信省の協力を得て電話局で電話の傍受・盗聴をおこなっていたことが戦後明らかになっている。この行為は戦前においても憲法に定められた「信書の秘密の不可侵」を破るものであった。戦後の日本ではこういった盗聴事件の報告はない。近年、アメリカ・イギリスが全世界的な電子盗聴網「エシュロン」をひそかに構築して大規模な盗聴行為を行っていることが欧州議会により告発されているほか、AP通信が2005年2月18日に報じたところでは、アメリカ海軍が保有するシーウルフ級原子力潜水艦「ジミー・カーター」が海底ケーブル傍聴用の設備を搭載しているという。こういった活動は諜報機関などがテロの動向を探るために行われているとも報じられているが、日本でも同様な電子盗聴網は運用可能である。ただこういった通信経路そのものを傍聴する場合には、通信内容による情報の取捨選択が必要で、現実レベルとしては膨大なコストが掛かる。何故ならテロリストが爆弾を仕掛けるための指示も蕎麦屋への出前の注文も、どちらも電話を使えば同じ通信経路を流れうるためである。こういったノイズの取捨選択には高い技術的なハードルが存在し、ストーカーが意中の誰かの通話を盗み聞くためには余りに無駄が多いといえよう。これを応用して、無関係な電子メールの中に「爆破」「暗殺」「同時多発」といった単語をわざと混入させて特定の一日に一斉に発信し盗聴システムを混乱させる、反盗聴サイバーデモも行なわれている。