1982年、オリエンタル大学在学中に初来日し。英語・イタリア語講師、モデルとして滞在。フジテレビのお昼の人気番組『笑っていいとも!』の『60歳からの英会話』コーナーの英会話講師としてタレントデビュー。『ヤンヤン歌うスタジオ』にも出演した。1986年には、雑誌『スコラ』でヌードを披露した。
ギリングハムは、アメリカのウィスコンシン州生まれ。ウィスコンシン大学オシコッシ校で学士号 及び 修士号を取得。のちに、作曲をロジャー・デニス、オーエン・リード等に師事。楽曲は、社会的な事件や問題を題材にして作られたものが多く、例えば、ベトナムの回顧（ベトナム戦争）、A light unto the darkness（オクラホマシティ連邦政府ビル爆破事件）、And Can It Be（コロンバイン高校銃乱射事件）などがある。この他、エアロダイナミクス（ライト兄弟による動力飛行100周年を記念して作曲）などの曲もある。近年は、日本でも、With Heart and Voice等の楽曲が人気を博し、コンクールなどでも演奏される機会が増えている。
孫権が252年に崩御すると、魏の胡遵・諸葛誕らは呉領の東興などを攻めた。呉の諸葛恪は丁奉や朱異らを指揮して迎え撃ち、魏軍は韓綜・桓嘉が戦死して敗走した（東興の戦い）。253年、勢いに乗った諸葛恪は魏に侵攻して合肥新城を包囲した。魏の諸将は慌てたが、司馬師は毌丘倹と文欽、張特に持久戦を命じた。彼らは2ヶ月間城を防衛するが、城内では兵の半分が戦死したり病にかかったりして、合肥新城も呉軍に攻め落とされた。張特はこの状況でまともに戦っても勝機は無いと見て、諸葛恪に対し「魏の法では、城を100日守ればその将兵は敵に降伏しても罪にはならず、家族が処刑されることもない。数日したら100日になるので、それから降伏する」と述べた。諸葛恪はこの言葉を信じ、城への攻撃を中止した。張特は密かに城壁を修復し、呉軍に対し徹底抗戦を始めた。諸葛恪はこれに激怒して城を攻めた。合肥新城は100日経っても攻め落とせなかった。同年7月、魏の太尉の司馬孚が東征して合肥新城の救援に赴くと、呉軍内部で疫病が流行り始めたこともあり、諸葛恪の軍は撤退し8月に呉に帰還した。毌丘倹は「建国以来、これほど困難な戦はなかった」と上奏し、戦死した将兵の功績を讃え、遺族のために便宜を図ったという。
日本では1923年3月8日、社会主義フェミニスト団体赤瀾会が初の集会を開催。国連は1975年（国際婦人年）の3月8日以来この日を「国際婦人デー」と定めた。1992年11月には「ユニフェム国内委員会」を設立（世界で13番目）。大きな活動のひとつが会員、個人、企業、団体等の賛同により、ユニフェムを支える民間の寄付金の窓口として募金を預かりユニフェム本部に送ることであった。その募金は主にユニフェムがアジアで進めるプロジェクトに提供されたのである。なお「ユニフェム国内委員会」の設立10周年を迎えた2003年6月には、来賓に緒方貞子元国連難民高等弁務官と当時のユニフェム事務局長ノエリーン・ヘイザーを迎えてシンポジウムを開いた。UN Women 設立に伴ってNGO 国際婦人年連絡会 (International Women's Year Liaison Group)、公益財団法人アジア女性交流・研究フォーラム、財団法人横浜市女性協会（現・公益財団法人横浜市男女共同参画推進協会）の国内の3団体を中心に日本国内委員会を設けて、 2011年3月に UN Women 承認の民間団体「UN Women 日本国内委委員会」と名称を定めると中村道子が会長に就任する。2013年11月に団体名を「国連ウィメン日本協会」と改称し国連に関わる団体だとわかりやすくすると、前身より継承した趣旨にそって「ジェンダーと女性のエンパワーメントのための国連機関」の理念を日本の社会に広めること、さらに関係機関や民間企業に活動の支援を働きかけ、社会に募金活動を担ってきた。また、ユニフェム日本国内委員会（1992年 - 2010年）から募った「支援プロジェクト」活動資金は、後継の UN Women 日本国内委員会（2011年 - 2012年）ならびに国連ウィメン日本協会（2013年 - ）を受け皿とし、日本政府からプロジェクト単位で拠出金を得ている。支援プロジェクトに当てる活動支援の拠出金は、2015年度を例にとると総額486万2399円（時価4万1478.22ドル相当）である。歴代の「支援プロジェクト」は主にアジア各地域を対象に時事によって対象が選ばれており、1990年代はカンボジア（インドシナ難民）と、インド・フィリピン・モンゴルの女性の社会進出に当てられた。2000年代はラオス・カンボジア・アフガニスタン・パキスタンの女性の社会進出と東チモールをふくむ全域の女性差別・暴力撤廃に、スマトラ島沖地震津波について災害復興に、またアジア地域外のボスニア・ヘルツェゴビナでは暴力抑制と対話における女性の役割を支えている。2010年代に入ると HIV 関連プロジェクト（2000年代から継続）、難民の定住に合わせた持続的に収入を得る工芸品の製作・販路開拓、全域の女子差別と暴力撤廃（継続）、ネパール大地震では女性・少女への緊急支援などの活動に用いられたのである。寄付者は2008年6月「特定非営利活動法人」化（認定 NPO 法人）により一定の税金の控除が受けられる。