各レコード会社から発売されているゴールデン☆ベストシリーズの初期に発売された1枚。アルファミュージックが所有する原盤を使用している。1973年のオリコン年間ヒットチャート第3位になった代表曲「学生街の喫茶店」を収録。この曲で第24回NHK紅白歌合戦にも出演し、同曲を披露した（作曲をしたすぎやまこういちが、指揮者として参加している）。未発表曲「春のボート」が初収録された。また、ディスク2には、それぞれのソロ楽曲が収録されている。歌詞ブックレットには、GAROの活動をまとめたバイオグラフィが掲載されたほか、各々ソロ活動の作品を含めたディスコグラフィも掲載されている（ジャケット写真等はなし）。ガロの作品をまとめたものとしては、2006年11月29日にメンバー・大野真澄監修のCD-BOX『GARO BOX』が発売されている。こちらではオリジナル・アルバムを紙ジャケットで復刻。
米沢藩士（興譲館教頭）・上泉清次郎の長男として生まれる。私立米沢中学校、攻玉社を経て、1886年12月、海軍兵学校（12期）を卒業し、1888年1月に海軍少尉任官。海軍大学校で丙号学生として学び、「日進」「葛城」「高千穂」の各分隊長、佐世保海兵団分隊長、呉鎮守府参謀、大連湾要港部副官、「龍田」分隊長、「済遠」砲術長などを経て、1897年12月、海大将校科（1期）を卒業し、さらに水雷術練習所で学んだ。「鎮遠」水雷長、「八重山」副長、「敷島」回航委員・水雷長、「秋津洲」「千代田」の各副長、佐世保海兵団副長、竹敷要港部第2水雷敷設隊司令、「高砂」副長、軍令部副官、兼同第1局員などを歴任。日露戦争では、大本営運輸通信部参謀であった。「浪速」「吾妻」「生駒」の各艦長、横須賀工廠付、「薩摩」艦長などを経て、1909年12月、海軍少将に進級。大湊要港部司令官、鎮海防備隊司令官、横須賀水雷団長、横須賀水雷隊司令官、第1艦隊司令官、佐世保水雷隊司令官などを歴任し、1914年12月1日に海軍中将となり予備役に編入された。その後、国風会会長を勤めた。米沢海軍武官会会員。
これまで国連やユネスコ、赤十字、WFPなどが食糧支援や医療活動を継続しているが、被害が大きかったスマトラ島北部やアンダマン・ニコバル諸島では、津波被災から2年が経過した2006年12月の時点まで具体的な復興のめどすらついていない。プーケットなどの観光産業地域は、以前の半分の規模ではあるが徐々に観光客が戻りつつあり、津波の避難訓練などを行っている。観光客が廃棄した空き瓶やペットボトル、使い古したタイヤなどを利用し、建設費用を極力抑えた廃材リサイクル住宅が被災地における復興の要として期待されている。日本政府は12月26日、スリランカに国際緊急援助隊の医療チームの派遣を決めた。28日にはテロ対策特別措置法に基づいてインド洋に派遣されていた海上自衛隊部隊のうち、任務を終えて日本に向けて帰還中だった護衛艦「きりしま」など3隻をタイ近海に派遣し、捜索・救助および遺体の収容にあたらせている。その後、タイにも国際緊急援助隊が派遣され、同救助チームがピピ島で日本人行方不明者の遺体を発見するなどの活動を行った。1月1日、小泉純一郎首相は「5億ドル（約510億円）の無償供与、津波早期警戒メカニズムを構築するための協力、自衛隊の追加派遣を検討」など最大限の支援を行うとの談話を発表した。1月4日、インドネシアのアチェ州へ海上自衛隊輸送艦「くにさき」・護衛艦「くらま」・補給艦「ときわ」の3隻、航空自衛隊の輸送機2機、陸上自衛隊第7師団など三自衛隊合わせて800 - 900人を派遣することが決まり、先遣隊が現地に向かった。アメリカ政府は12月27日に3,500万ドル（約36億円）の緊急支援を表明したが、内外から少なすぎるとの批判を受け、のちに金額を10倍に引き上げた。ほかに民間からも多額の義援金が寄せられている。また1月から3月にかけて、原子力空母「エイブラハム・リンカーン」をはじめ艦艇約20隻、航空機約60機など、総勢1万2,600人の米軍が各地で救援活動を行った。国際連合は全世界に強力な支援を要請しており、1月2日までに日本を含む約40か国や世界銀行などから計20億ドル（約2,050億円）の支援が発表された。またこの津波により2005年8月15日にヘルシンキにおいて自由アチェ運動とインドネシア政府の間に和平協定が結ばれ、反政府軍の兵士が一般市民へと戻りアチェ復興を目指している。また、各国で世界中から集まったボランティアが活動しており、被災者へのカウンセリングなども行われている。この津波によって発生した大量の腐乱遺体によりペストなどの伝染病流行が懸念されたが、現地での早急な身元確認を行わないままの土葬処分や火葬など関係者の努力により、伝染病流行での大量死は2007年1月時点、発生は報告されていない。日本でも大震災や大津波、有事などによる大量死が真夏に発生した場合の腐乱対策は整っておらず、今後の課題として残されている。このとき、アメリカ合衆国国務長官であったコリン・パウエルは、被災地の視察後「私はさまざまな戦場や災害現場を見てきたが、今回の災害は私の経験の中で一番ひどい」と発言し、被害の凄惨さを物語るひとつとされている。