アントニヌス浴場（ラテン語: Thermae Antonini）は、チュニジアのチュニス郊外にある古代ローマ時代のローマ浴場跡。アントニヌス・ピウス浴場と表記されることもある。アフリカ属州のカルタゴに造られたこの公衆浴場は、建物の総面積35,000m²、長辺の長さが200mに達し、属州内で最大規模でローマ帝国内でも第3位の規模の施設であった。第15代皇帝アントニヌス・ピウス（在位 138年-161年）の治世下、146年から162年頃に建設されたと推定され、碑文（CIL, VIII, 12513）から157年から161年の間に完成したと考えられる。建築物の外装材として用いられた大理石やモザイクタイルは属州外から輸入されたもので、フロアプランは帝都ローマの大規模な公衆浴場と同じく左右対称型であり、ここアントニヌス浴場では建物中央のフリギダリウム（20m×50m）とその北西に隣接するカルダリウム、南東に隣接するナタティオを軸線としていた。建物の左右部分には男女別にパレストラなどの各部屋が設けられていた。アントニヌス浴場は5世紀のヴァンダル族による支配を生きながらえ、建材を他の建物に流用されながらも規模を縮小して6世紀の東ローマ帝国統治下まで使われ続けた。その後カルタゴの支配がウマイヤ朝に移るとアントニヌス浴場は使われなくなり、倒壊したと考えられている。
1829年10月20日、ネパール王ラジェンドラ・ビクラム・シャハの息子として生まれた。若いころは素行不良であり、さまざまな問題を起こした。そのため、1842年に重臣、市民、軍などが集結し、その統治権停止を父王ラジェンドラに求めた。困惑した父は第二正妃ラージャ・ラクシュミー・デビーに全権を委譲し、数年にわたる権力闘争が続いた。1847年、スレンドラは父王がその王妃とともに宰相ジャンガ・バハドゥル・クンワル（ジャンガ・バハドゥル・ラナに改名）にインドに追放されたのち、即位した。スレンドラはすべての実権を奪われ、一生ラナの傀儡として過ごす。スレンドラの息子トライローキャ・ビクラム・シャハはジャンガ・バハドゥル・ラナの二人の娘と結婚する。トライローキャは弟ナレンドラ王子や反ラナ勢力とともに王権を取り戻そうと計画したが、1878年に急死。1881年5月17日、スレンドラが死ぬと、孫でトライローキャの息子プリトビ・ビール・ビクラム・シャハが王位を継承。
前述の通り、日本での公的な夏時間の実施は1948年から4回（4シーズン）だけで終わったが、1995年（平成7年）頃からは省エネルギーなどを名目としたサマータイムの再導入が一部議員を中心に検討され始めた。衆参両院超党派の100名超の国会議員らにより2004年（平成16年）8月に「サマータイム制度推進議員連盟」が設立された。会長は第1次小泉内閣（小泉純一郎首相）の経済産業大臣だった平沼赳夫（経済産業省は電力などエネルギー分野を管掌）。2005年（平成17年）に法案提出の動きがあったができなかった。平沼自身は、郵政選挙で自民党を離党し、政治権力の中心から離れるとともに“反自民”の象徴となった。以降この議連による動きは止まったままである。2007年（平成19年）春には、日本経済団体連合会（日本経団連）が自由民主党に対して夏時間の導入を提案した。同年8月1日から8月31日までの1か月間、日本経団連は経団連会館内で、始業・終業時刻を通常より1時間繰り上げる（早める）「サマータイム勤務」（エコワーク）を実施した。福田康夫内閣（福田康夫首相）は地球環境（特に地球温暖化対策）と生活者の重視を旗印にしており、自民党は2008年（平成20年）4月に地球温暖化対策推進本部を立ち上げた。会長は野田毅元自治相であり「（国民の）地球温暖化対策に対する意識変化を国民運動的に求めていく」として、サマータイムを政府のなすべき温暖化対策・環境対策の切り札として位置付けていた。2008年（平成20年）5月13日、自民党地球温暖化対策推進本部は、サマータイム法制化・完全導入への作業を本格的に開始した。麻生内閣（麻生太郎首相）は2009年（平成21年）6月28日の李明博韓国大統領との日韓首脳会議後、「日韓同時にサマータイムを導入すれば経済効果が高い」と認識を示していた。2009年（平成21年）9月9日に、鳩山由紀夫内閣下で、鳩山由紀夫首相との日韓首脳会議で、李明博韓国大統領が日韓同時導入を、韓国政府が提案する方向で検討していると発表した。2020年に開催される東京オリンピックでは開催時期に猛暑が予想されることから、2018年（平成30年）7月には、組織委員会会長の森喜朗（元内閣総理大臣）が日本国政府に対して、サマータイムの導入を内閣総理大臣安倍晋三に申し入れ、導入の検討が開始された。同年8月の時点では、2019年、2020年限定で6～8月に2時間の時刻繰り上げを行うこととし、必要な法整備は超党派による議員立法により行うという案が与党内で取り沙汰されていた。しかし、情報技術機器や地震計のコンピュータプログラム変更には、実施に4～5年かかるため、2020年には間に合わないと専門家は反対している。2018年（平成30年）11月21日、自民党はサマータイムの導入を断念することを正式決定した。