ソユーズTMA-15Mはカザフスタンのバイコヌール宇宙基地から2014年11月23日 21:01 UTCにソユーズFGロケットで打ち上げられた。打ち上げから約9分後に地球低軌道に到達し、国際宇宙ステーションへのランデブーシーケンスを経て11月24日 2:49 UTCにドッキング、5:00 UTCにハッチを開放した。ソユーズTMA-15Mは緊急脱出用として2015年5月に予定されていた帰還まで係留されたが、帰還は翌月にずれ込んだ。2015年6月11日にシュカプレロフ、クリストフォレッティ、バーツの3名が搭乗して地球に帰還した。
東京都世田谷区出身。1963年東京都立新宿高等学校卒業。1969年に東京大学理学部生物学科動物学卒業、1974年東京大学理学系研究科動物学専門課程を修了して理学博士号を賜る。日本学術振興会奨励研究員としてアメリカ合衆国に渡り、ワシントン大学動物学部でReseach Associateを1年間、勤めたのち、1975年に東京医科歯科大学医用器材研究所（現生体材料工学研究所）助手、1984年に同大学教養部助教授、1987年より教授。付属図書館分館長、教養部長を経て、2010年定年により退職。ウズラやウグイスなどを使った鳥類内分泌学の研究で知られる。退職後は、いくつかの大学で非常勤講師として生物学を教えるとともに、執筆活動、環境省の委員などを務めている。
NGC割引適用の101 - 120km区間の乗車券は、61 - 100km区間の無割引運賃に較べ、より低廉となる。例えば小倉から博多ゆきの普通運賃1,250円（経由:鹿児島本線）に較べ、ナイスゴーイング割引の小倉から久留米ゆき乗車券は1,240円（同）であり10円安くなるほか、途中下車もできる。（ただし福岡近郊区間内相互発着となる場合は下車前途無効。例：門司港から鳥栖ゆきのNGC割引乗車券では途中下車出来ない）このほか、乗車券の区間に九州新幹線が含まれる場合は割引率が3割となるため、九州新幹線新八代 - 鹿児島中央間を乗車し（3割引）、かつ、鹿児島中央または新八代両駅から起算し、営業キロが101kmを越える区間の在来線（単独乗車の場合、4割引）に乗車する場合、両駅で乗車券を分割購入した場合の方が、乗車区間を通算するきっぷに較べ、より安くなることがある。
大日本帝国陸軍（帝国陸軍）軍隊が永久に一つの地に配備駐屯する場合は衛戍地と言った。日本の法令上での表記は、帝国陸軍、警察予備隊では「駐屯地」であったが、保安隊発足時に当用漢字の制限から「駐とん地」となり陸上自衛隊に継承、1982年4月30日の政令・総理府令改正で再び「駐屯地」となった。なお、陸上自衛隊では訓令で定められている駐屯地の略号はStaである。陸上自衛隊では、陸上自衛隊の部隊または機関が所在する施設を「駐屯地」と称し、通常一つの駐屯地に複数の部隊・機関が所在する（通常、これらを全てあわせて一つの部隊と見なし「駐屯部隊等」と呼ばれる）各駐屯地には、その長として駐屯地司令が置かれる。駐屯地司令は通常その駐屯地に駐屯する部隊の中の最上位者が充てられるが、師団・旅団等の主要司令部所在駐屯地においては原則を厳格に適用すると最高位の陸将が担当することになってしまうため、一部例外も存在する。（詳細は駐屯地司令を参照）。現在、分屯地も含めた駐屯地の総数は156である。隊員が課業（業務）を行う場である以外に、各駐屯地司令が定める細則等に基づき営外居住を許可された者を除いた独身の陸曹以下にとっては生活の場である為、隊舎や日々の訓練を行う営庭（グラウンド）、体育館、射撃場、車両倉庫など以外に、営内舎（寮）、食堂、売店、医務室、浴場など生活に必要な施設が整備されている。中隊内で営内班を組織し、班ごとに営内での居住区が割り当てられる。営内班長たる曹は営内士の教育、指導に当たる。売店は通常“PX”(Post Exchange)と呼ばれ、被服装備品、食料品、衣類、文具などの生活雑貨、自衛隊グッズなどが販売されている。売店には民間委託の書店、菓子屋、薬局、電器店、食堂なども含まれ、駐屯地によっては、ゲームセンターやパチンコ店、営舎内での飲酒は禁じられているので居酒屋なども設けられている。また近年では大手チェーン系コンビニエンスストアが続々参入している駐屯地（主に総監部・師団等司令部所在や連隊規模が複数駐屯する駐屯地）も散見される。これら売店を総括して厚生センターと言う。陸上自衛隊の各駐屯地では、大災害や有事の勃発に備え、常に一定人数の隊員が寝泊りをしながらスクランブル体制で待機している。陸上自衛隊の場合、防衛出動・治安出動もしくは災害派遣命令が下ってから1時間以内に一定の規模の部隊が駐屯地を出発できる状態をスクランブル体制と規定している。佐藤正久（参議院議員、元陸上自衛官）によれば、日本国内の殆どの地域には出発から4時間以内に派遣隊員が到着可能とされる。基本的に駐屯地内における写真撮影は原則禁止となる事が多く（駐屯地開放日でも式典会場周辺や会食会場等に限られる）、特に駐屯地正門等で広報への事前申請等で許可を受けた取材等の正当な理由が無い写真撮影は適時必要に応じて所轄警察署・公安委員会への通報の原因に繋がる為注意が必要である。