1978年に中央自動車道が笹子トンネルを抜けて勝沼まで開通したのを機に、それまで季節運行だった新宿と昇仙峡を結ぶ路線を定期運行の高速バス路線として発展させる形で、1978年4月22日から山梨交通・富士急行・京王帝都電鉄（当時）の3社共同運行による中央高速バス甲府線の運行を開始した。この路線では、予約システムを3社で統一し、甲府での予約業務は山梨交通が一括して行なうことになった。当初各社3往復ずつの9往復で運行開始した甲府線は、利用者も順調に増加したことから年毎に増便され、1985年には30往復にまで成長していた。中央自動車道が全通すると、新宿と長野県を結ぶ高速バスが注目され、京王帝都電鉄（当時）と伊那バス・信南交通が新宿と伊那・飯田を結ぶ路線（中央高速バス伊那・飯田線）の運行を計画していた。当時はまだ長距離路線におけるルールのようなものが確立しておらず、山梨交通では伊那・飯田線への参入を希望した。同路線には富士急行・諏訪バスも参入を希望しており、紆余曲折はあったものの、1984年12月に伊那・飯田線が開業した際に、山梨交通では新宿と駒ヶ根を結ぶ系統の1往復を担当することになった。その後1986年には新宿と諏訪地区を結ぶ路線（中央高速バス諏訪岡谷線）の運行が計画されたが、この路線は山梨県内でも乗降を扱うことから、当初より山梨交通も参入することで計画され、1986年11月の暫定運行開始から1往復を担当することになった。1989年8月には、季節運行で東京駅から清里へ直通する高速バスをジェイアールバス関東と共同で運行を開始、1990年からは横浜駅から清里への高速バスを京浜急行電鉄（当時）との共同で運行を開始した。
電車線はバスとの競合や自然災害などで不振であったものの、バス事業については黒字を計上し、1960年代に入る頃には、山梨交通は県内では最大の企業となっていた。しかし、この時期の山梨交通の経営状態はかなり悪化していた。当時の経営者の放漫経営に問題があったといわれており、県会議員や大株主の依頼を受け、国際興業の社主であった小佐野賢治が山梨交通の再建にあたることになった。小佐野賢治は山梨交通の株式を40万株取得し、1959年9月に当時の社長の河西俊夫と会談して取締役としての参加を申し出た。この時点で、既に小佐野賢治は山梨交通の個人筆頭株主であった。小佐野賢治は山梨県出身であり、山梨交通の経営に参加する目的も「郷土の企業発展と観光振興に力を貸したい」というものであったが、当時の経営陣は東京の事業家の進出に危機感を抱いた。衆議院議員でもあった河西は、同じく衆議院議員でもあった堤康次郎に全面的支援の約束を取り付け、社長一族が主導権を握る目的で株式の買占めにかかったため、事態は「株主総会までにどちらがどこまで株式を買い集められるか」という小佐野賢治と河西の株式争奪戦の様相を呈した。さらに、河西は株主総会直前に取締役会で静岡市に設立された駿河観光の買収を決議したが、この駿河観光は実態のない会社で、河西の持株比率を高める策略であった。1960年の株主総会は、河西が招集した西武鉄道の社員が大半を占めている状況下で行われ、駿河観光の買収は可決されたが、小佐野賢治はこの議決について執行停止の仮処分を申請し、法廷闘争へ移行する事態となった。新聞では小佐野賢治と山梨交通の双方から声明文が出され、多くの山梨県民に「山交騒動」としてこの状況が知られることになった。同年6月の判決では小佐野賢治の主張が全面的に認められ、9月に行われた株主総会で駿河観光の合併話は解消された。この時点で、山梨交通の持株比率は小佐野賢治と堤の両者がほぼ同率で所有しており、両者とも筆頭株主となっていたが、その後の話し合いにより堤の持株は小佐野賢治に譲られ、堤は山梨交通から全面的に手を引いた。これにより、小佐野賢治は山梨交通の株式を100%取得したことになった。
1917年4月6日、アメリカはドイツ帝国に宣戦布告を行い、第一次世界大戦に参戦した。参戦の時点で、スプリングフィールド造兵廠からは843,329挺のM1903が出荷されていた。これに加えて265,627丁が終戦までに新たに製造されたほか、1917年2月25日にはロックアイランド造兵廠での製造が再開され、終戦までに47,251丁が出荷されている。合計して1,155,107丁が大戦に投入されたことになるが、アメリカ軍人として動員された兵力は200万人を超えており、多くの兵士はM1917エンフィールド小銃などを支給されていた。1918年からは機関部の強度を高めるために熱処理の手順が変更された。大戦中、生産効率を高めるために何点かの設計変更が加えられたが、実際の射撃精度や信頼性に大きな影響はなかった。また、代用品として大量に調達されていたM1917小銃は重くかさばったので、前線ではM1903を好む兵士の方が多かった。スコープを取り付けて狙撃銃としても使用されたほか、ヴィヴァン・ベシエール発射機あるいはVB発射機として知られるフランス製小銃擲弾発射機をコピーしたものがM1903向けに調達されていた。他国の主力歩兵銃と比べても非常に射撃精度が高かったことから、「ドイツ人は猟銃を、イギリス人は軍用銃を、そしてアメリカ人は競技銃を手にして戦場に現れた」とも例えられた。1918年11月11日、ドイツと連合国の休戦協定によって大戦は終結した。この時点でM1903よりもM1917小銃の方が大量に配備されていたため、陸軍省内で「M1903を予備装備に格下げすると共にM1917を標準装備に格上げするべきではないか」との議論が持ち上がった。しかし、M1903の非常に優れた性能が考慮され、最終的にM1903が標準装備、M1917が予備装備と位置づけられることとなった。1928年にはM1903の支給が停止されたものの、配備済のものは引き続き使用された。1929年12月5日、銃床をピストルグリップを備えたC型に改めたM1903A1が採用された。しかし、既に需要を大幅に上回る量の各種小銃が国内に備蓄され、M1903自体も1927年以降調達されていなかった。さらに旧式のS型銃床が枯渇するまではC型銃床の調達および改修は行わないことが決定した。結局、S型銃床が枯渇するのは10年後の1939年で、それまでの間は競技用モデル以外にC型銃床が使われることはなかった。1927年以降にM1903が新規調達されることはなかったが、一方で訓練用の22口径モデルなどは調達されている。終戦によって余剰となったM1903は民間にも放出された。競技銃や猟銃として人気を博し、以後1960年代まで広く使われることとなる。