人間たちの住む世界から遠く離れたポケモンだけが住み、文明的な生活を営む村(ポケモン不思議のダンジョンの世界観に近い)に住むピカチュウと、それを取り巻くポケモンたちによるドタバタギャグ。
『ポケットモンスター ギャグワールド』は『月刊少年ガンガン』1997年02号（当時少年ガンガンは月2回刊であった）から1997年21号まで掲載された、ポケットモンスターを題材にした4コマ漫画作品集。エニックス刊、ポケットモンスター4コママンガ劇場の2巻から5巻までに収録されている。向水遙、山崎渉、栗本和博、池野カエルが参加し、特に、ポケモンだけの村に住むピカチュウを主人公として連続した世界観を持つ、向水遙作の4コマ漫画集が中心となっている。本項では向水遙による作品について述べる。
2017年1月23日にサンダンス映画祭で初演されたこの作品は、フォックス・サーチライト・ピクチャーズにより配給権が950万ドルで買収された。これは「ビッグ・シック ぼくたちの大いなる目ざめ」を買収したアマゾン・スタジオズの1200万ドルに次いで2番目に高い取引である。
違法な求人広告等の違法行為の被害者として憲法において保全されるはずの権利である給料が中間搾取され、ストなどの団結権や団体交渉権も有名無実化し、派遣社員・非正規労働者・失業者のなかでは法治国家への不信が増大しているとの議論が存在するが、国家に絶望した者がテロに走るなどと秋葉原事件と五・一五事件、二・二六事件らの昭和維新、「一殺多生」を謳い三井財閥総帥を殺害した血盟団事件(後に議員となった菱沼や、殺人罪の刑を受けた四元義隆は戦後政界の黒幕的存在となるなど、団員は社会的成功をおさめる)を結びつける刺激的な見解が言論界では存在する。広がる絶対的貧困は、昭和初期（1930年代）の世界恐慌を思い出させる。それは、井上準之助・前大蔵相たちが射殺された血盟団事件、犬養毅首相たちが暗殺された五・一五事件などに代表されるテロとクーデターの時代でもあった。政治に絶望した人々がテロやクーデターに走ったのだ。昨年、元派遣労働者による秋葉原無差別殺傷事件が起きた。元厚生事務次官の殺害事件ではメディアはこぞって「テロ」を疑った。 — 月刊日本　共同講演会議題より抜粋　2009年4月8日元厚生事務次官宅連続襲撃事件では、旧厚生省の2人の元官僚トップ宅で18日、相次いで惨劇が起きた。さいたま市で元事務次官、T.Yさん（66）夫妻の命が奪われ、その発見から約8時間後、約14キロ離れた東京都中野区の元次官、K.Yさん（76）宅で、妻Y子さん（72）が刺され重傷を負った。2人の元エリートは現役時代、ともに年金制度を担っていた。「これは年金テロなのか」。卑劣な凶行に厚生労働省は、重苦しい雰囲気に包まれた。 — 毎日新聞（2008年11月18日)とし、厚生労働省内でもテロとの見方があったことを報道している。事件の控訴審では「被告人の動機は動物の殺処分に限らず、国家行政への怒りや不満から元官僚らに対する殺意を抱いたことにある。被告人が主張する動機である『愛犬のあだ討ち』については、公判で無罪を主張する計画の中で口実として脚色した疑いが強く、重視するのは適切でない」と判決がでており、メディアが根拠なくテロと煽ったとのイメージには誤りがある。一部のメディアの取り上げかたとして秋葉原事件も元次官殺人も犯人の動機は国への怒りや不満であり、それが国家の崩壊につながるとの見方である。日刊ゲンダイでは、秋葉原事件を国家が生み出した人間扱いされないものたちの反抗と位置づけ、秋葉原で17人を殺傷した加藤智大（25）は人材派遣会社に登録し、自動車部品工場で時給1,300円で働いていた。工場では人員削減計画があり、作業着のツナギが消えたことから「辞めろってか」と勘違いして、頭の回路が飛んだらしい。マンションでOLをバラバラにしたH（33）もそうだったが、派遣社員絡みの凶悪犯罪が後を絶たない。人材派遣業界は犯罪予備軍の巣窟と化しているといった趣さえある。小泉デタラメ改革の規制緩和が、“口入れ稼業”に過ぎない人材派遣業をはびこらせ、人間扱いされていない派遣労働者を大量に生み出した。若年世代に激増している凶悪犯人は「バラバラ」も「通り魔」もそこで異常になっていった。このまま見過ごしたら、この国は崩壊する。 — 日刊ゲンダイなどと小泉政権（当時）を痛烈に批判した。違法求人広告会社による中間搾取の犯罪被害者は20-40歳程度の若年・中年層が過半数を占めており、人口構成上、公共の治安への影響力はきわめて強いといえる。被害者のなかで行政（厚生労働省・労働局・労働基準監督署）および司法作用（検察庁、司法警察職員）に対しての不信や怒りが高まれば、大きな社会不安をおこす可能性がある。違法な求人広告は違反行為が単純かつ、該当する範囲が広範であり、告訴・告発で必要な証拠収集が問題とはなりえない。行政や司法（作用）が違法求人の立証成否の可能性を考慮して告訴・告発を受理しないとすれば怠慢であり、法律に反した行政・司法（作用）の運用がなされているといえる。数百万の若年層の非正規労働者や失業者が行政（厚生労働省、労働局、労働基準監督署）や司法作用（検察庁、司法警察職員）が、違法な求人広告を悪用した搾取を容認・奨励して基本的人権を脅かしていると解釈することになれば、法秩序は大きく損なわれることになる。