現代の水上艦でも大口径砲を装備しているものは少なくないが、口径は通常、3-5インチ（76-127mm）である。砲室は砲機構の単なる耐候カバーであることが多く、強化プラスチックなどの軽い非装甲の素材でできている。また、現代の砲塔は自動化されているものが多く、砲塔内は無人で、給弾システムに弾薬を補給する少人数のチームがいるだけに過ぎない。技術の進歩にともない砲の威力・発射速度・信頼性などが向上した事により、従来は複数の連装以上の砲塔で行っていた役割が単一の単装砲塔で行えるようになり、多数の連装以上の砲塔を持つ艦船は少なくなった。小口径の砲では機関砲の原理で動作するものも多く、砲塔をまったく持たず単に甲板にボルト留めされていることもある。また、近年では、ステルス艦への搭載を想定して、ステルス性を付与した砲塔が開発されている。ボフォースMk.3 57mm砲のステルス型や155mm AGSにおいては、非発砲時には砲身をシールド内に収容することで、ステルス性をさらに向上させている。
舷側砲塔（wing turret）は、艦の中心線から外れて舷側やスポンソンに配置された砲塔である。舷側砲塔では射界が制限されるため、通常、片舷の火力だけにしか貢献できない。しかし砲撃戦でもっとも多いのは片舷砲戦であるのだから、これは舷側砲塔の最大の弱点である（反対側の砲が無駄になる）。ただしイギリスの戦艦「ドレッドノート」のような配置では、舷側砲塔が首尾方向にも砲撃できた。これは丁字戦法を取られた場合の不利をいくぶん解消し、また、後方の敵に応戦することもできた。イギリスのインヴィンシブル級巡洋戦艦、ドイツの巡洋戦艦「フォン・デア・タン」のように、2基の舷側砲塔がいずれも両舷真横に発砲できるよう斜めにずらして配置する試みもあった。しかしこれは発砲時の爆風のため、自艦の甲板に大きな被害を引き起こす危険があった。舷側砲塔は、1800年代後半から1910年代初めまでの主力艦や巡洋艦では標準的であった。また、ドレッドノート以前の戦艦でも、主砲より小口径の副砲には舷側砲塔が使われていた。大型の装甲巡洋艦では主砲にも舷側砲塔が使われることがあったが、砲塔ではなく砲郭を用いるほうが多かった。当時は砲の性能と砲撃管制の問題から交戦距離が短く、小口径砲を多数装備するほうが敵艦の上部構造物と副砲を破壊しやすく、価値が大きいと考えられていた。1900年代前半には、砲の性能、装甲の質、艦の速力が全般に高まり、交戦距離も延びていった。結果として、副砲の有用性は減少した。そこで初期のド級戦艦は、11インチか12インチ口径の「全大口径砲（all big gun）」装備を行なうようになり、その一部は舷側砲塔として配置された。しかしこの方式は十分とは言えなかった。舷側砲塔では舷側斉射の射界が狭くなるだけでなく、大型化する砲の重量による艦体構造への負担が大きくなり、適切な装甲を施すことがますます難しくなったからである。また、後のさらに大型の砲、たとえばアメリカ海軍最大の巨砲、マーク 7 50口径16インチ砲は艦体に対する負担があまりに大きく、舷側砲塔に入れることは不可能だった。
日本はグジャラート州で産業・投資について協力をしており、モディとはグジャラート州首相時代から友好的な関係を持っている。2007年4月に訪日し、当時首相であった安倍晋三らと会談しており、2012年7月に再度日本を訪問し厚遇を受けた。2012年12月、第46回衆議院議員総選挙に圧勝した安倍が首相に就任することが決まった時、最初に祝福の意を伝えた海外要人の一人がモディだったとされる。このようにモディは安倍と個人的な信頼関係があり、また、様々な点で安倍と共通点を有することから、モディが首相に就任した際、プレジデント社はWebサイト「PRESIDENT Online」の記事でモディについて「インドで誕生した『安倍派』の新首相」と表現している。日本の自動車メーカー・スズキの鈴木修会長とも親しく、これらのことから親日家と報じられることもある。2014年8月30日、モディが首相として初来日し、安倍首相主催による非公式の夕食会が京都市の京都迎賓館で開かれた。翌31日には安倍とともに東寺を訪れ、大日如来像の前で二人で合掌した。日印首脳会談は9月1日に東京で行われ、共同声明の「日印特別戦略的グローバル・パートナーシップに関する東京宣言」では「特別な関係」が明記され、安全保障面では、外務・防衛閣僚協議（2プラス2）の設置検討で合意、シーレーンの安全確保に向けた海上自衛隊とインド海軍の共同訓練の定期化と、経済分野では日印投資促進パートナーシップを立ち上げ、対印の直接投資額と日本企業数を5年間で倍増させる目標を決定した。同日夜に開かれた夕食会でモディは、極東国際軍事裁判（東京裁判）で被告全員の無罪を主張したインド人判事ラダ・ビノード・パールに言及し、「インド人が日本に来てパール判事の話をすると尊敬される。自慢できることだ。パール判事が東京裁判で果たした役割は我々も忘れていない」と述べ、その功績を称えた。2015年、インド軍内にも反対意見がある中、モディ政権は米印海上共同訓練「マラバール」に日本を招待することを決定した。日本の海上自衛隊は、「マラバール」に過去数回参加したことがあるが、初参加した2007年以外はいずれも日本近海でのものであり、日本が参加することで中国を刺激することを避けたいインドはインド洋・ベンガル湾での訓練に日本が参加をすることに難色を示してきた。しかし、モディ政権は中国の抑止も考え、ベンガル湾での訓練に日本が参加することを容認したといわれる。2018年11月にはG20で史上初の日米印首脳会談を行った。