サンガブリエル・バレーでは毎年トーナメント・オブ・ローズのパレードが開催されている。これはパサデナ市で元旦に行われ全国のテレビで放映される。このパレードの後、カレッジフットボールのライバルチームの対戦であるローズボウルもテレビ中継される。パサデナ市はこのバレー最古の法人化された町として文化的な中心になっている。パサデナ・プレイハウスなどアートシアター系の映画や演劇のための劇場が市内にある。さらに全国公共ラジオ系のKPCC-FMラジオ局はパサデナシティ・カレッジからニュースとトークの番組を流しており、ミネソタ公共ラジオが運営している。オールドタウン・パサデナは改修され活性化されてきており、非常に人気がある。ナイトライフ、ショッピングセンター、ブティーク、屋外カフェ、ナイトクラブ、コメディクラブが並び、様々なレストランがある。他の地域社会でも商業地区の再開発、古い中心街やメインストリートの再活性化によってこの成功に習おうとしている。アズサ市は『ルート66』のテーマを使って、かつて荒廃していた中心街の再開発を奨励してきた。コビーナはその郷愁を誘う中心街に小さな町の雰囲気を強調し、大型の郊外小売店よりも家族経営の商店を強調することで小さな成功を収めた。モンロビアもそのオールドタウンにこのテーマを使った。アルハンブラはメインストリートに沿った中心街を活性化させてきた。サンガブリエル伝道所は歴史的文化の中心になっている。パサデナ市にはカリフォルニア工科大学がある。この大学は論文の引用指数、ノーベル賞受賞者のような基準で世界のトップ10に入る大学である。著名なジェット推進研究所も運営しており、NASAの多くの飛行船を設計し開発した。ボールドウィンパーク市はハンバーガー・ファストフードチェインのIn-N-Out Burgerの誕生地である。第1号店は1948年に開店した。
カリフォルニア州の他地域と同様、サンガブリエル・バレーには初期中国人移民は大半が労働者として入植した。彼等はオレンジを箱詰めし、クルミを摘み、建設現場や洗濯場で働き、裕福な家庭ではコックや召使いとして使われた。ほとんどが独身の社会であり、初期中国人は子孫を多く残さなかった。1880年代後半までに日系アメリカ人の人口が増加した。フィリピン人とインド人もこのバレーの労働力になった。サンガブリエル・バレーの急成長するアジア系アメリカ人（特に中国人）人口を反映して、幾つかの事業地区が発展し、バレー・ブールバード・コリダーにそって緩やかに結合された南カリフォルニア中華街が作られその需要に対応している。この傾向は、主に台湾から多くの裕福な中国人専門家がこの地域に入ってくるようになった1970年代後半に、モントレーパークで始まった。当初多くの中国人料理店経営者や事業家はその屋号に主に中国語を使い、英語の名前は無かった。これが1986年に変化した。モントレーパーク市政委員会は公衆安全の名目で、あらゆる事業家が屋号を英語に翻訳しその事業の性格を示すことを求める条令を制定した。モントレーパークはサンガブリエル・バレーにおけるアジア系アメリカ人の歴史と変遷を示す、変動する人口動態の小宇宙である。ローズミードでは小さな集団のベトナムと中国の事業地区がある。サンガブリエル・バレーの都市全体に鏤められた中国系アメリカ人事業の小さな容れ物もある。ロウランドハイツでは一握りの韓国系アメリカ人の商店街が中国系アメリカ人の事業と共存している。ウェストコビーナではアジア系屋内および屋外ショッピングセンターと共にフィリピン系アメリカ人の「リトルマニラ」が存在している。小さな中華街ならばバレー全体の多くの都市に出現している。
サンガブリエル・バレーの総人口は2000年国勢調査の4月1日時点で1,510,378 人であり、そのうち1,425,596 人が法人化済み30都市に住んでいた。2010年の推計では総人口が200万人以上となっている。2000年国勢調査に拠れば、世帯当たり平均人数は3.28人であり、ロサンゼルス郡全体の2.98人より多い。バレー内8都市では4人以上であり、未編入のサウスサンホセヒルズでは5.07人だった。少ない方ではシエラマドレの世帯当たり人数が2.20人だった。サンガブリエル・バレーの年齢別人口分布は郡全体と比較してやや異常である。最も多い年齢層は10歳から19歳で、15.5％であり、郡全体では14.8％だった。また45歳以上の比率も高い。収入は極めて幅広く分布している。世帯当たり収入中央値が最も高いのはサンマリノで117,267ドル、続いてラカニャーダフリントリッジ（109,989ドル）、ブラッドベリー（100,454ドル）である。低い方ではエルモンテの32,439ドルである。他に4都市で4万ドル以下となっている。
2007年5月には県内の公立病院を直接訪問し、現状等を調査した。2007年第4回定例会では道路特定財源の確保を求める決議に賛成し、翌2008年1月に行われた道路特定財源堅持を求める総決起大会に大分県議会行財政改革特別委員が議員派遣の名目で出席した際には県民クラブからも3名が参加した。しかし民主・社民両党の本部が道路特定財源廃止の方針を示したため、2008年第1回定例会では自民党・公明党・無所属の会が提出した暫定税率維持を求める決議に反対した。ただし暫定税率維持を前提として作成された予算案には賛成しており、党本部との「ねじれ」が生じた。会派結成後初の選挙となる2011年4月の県議選では自民系会派の過半数割れと第一会派の奪取を目標に掲げて戦い、同時に行われた統一地方選挙で民主・社民両党が苦戦するのを尻目に改選前の13議席を上回る16議席を得たが、当初の目標を達成するには至らなかった。なお県議選と並行して行われた知事選では独自候補を擁立せず、現職で自民党県連支持・公明党県本部推薦の広瀬勝貞知事の支援に回っている。ところが選挙後、内紛による会派分裂や選挙違反による所属議員の辞任によって自民系の最大会派「自由民主党・無所属の会」（現在の自由民主党大分県議員団）は議員数17名まで後退。その一方で県民クラブは無所属議員や繰り上げ当選議員の会派加入により議員数を18名に伸ばし、非自民系会派としては県政史上初めて県議会第一会派の地位に就いた。なお2議員の辞職により自民系議員は21名と過半数を割り込んだため、選挙前に掲げた2つの目標は思わぬ形で達成されることになった。だが第46回総選挙で民主党が敗北した直後の2013年2月、後藤政義が会派を離脱し自民党・無所属の会に移籍したことで第一会派の座を失うと、続けて竹内小代美も会派を離脱し、一人会派を経て同年12月に自民党・無所属の会に合流。これと前後して同年11月には生活の党に入党していた吉冨幸吉が同様に会派を離脱し、こちらは自民系少数会派の「自由民主党」に移籍した。一連の離脱劇で会派所属議員は14名まで減少している。