日本では日本円と米ドルの相場に注目が集まるが（後述）、国際市場への参加者は他にも数多くあり、それぞれが自国通貨を持って変動相場制の下で貿易が行われているため、特定国間の為替レートだけを見ても国際市場における当該通貨の価値を知ることはできない。外国為替市場における諸通貨の相対的な実力を測るための指標として実効為替レートがあり、これは中央銀行や国際決済銀行などが算定し、適宜公表している。また、為替レートの変動を考えるとき、両国で物価上昇率が異なる場合は、実質的なレートが、名目為替レートとずれてくる。このような物価上昇率の効果を考慮した為替レートを「実質為替レート」という。実効為替レートにおいても物価上昇率調整前後の値をそれぞれ算出するのが一般的であり、物価調整前を「名目実効為替レート」、調整後を「実質実効為替レート」と呼ぶ。実質実効為替レートは、貿易相手国全体との貿易面での有利・不利を示す指標である。日本銀行の解説にもあるように、実質化（どのようなデフレータを使用するか）、実効化（どのような通貨ウェイトで加重するか）の両面において様々な論点がある。分析しようとする目的に合ったデフレータおよび通貨ウェイトであるかを確認する必要があり、たとえば、企業の競争環境を分析しようとする時にデフレータとして消費者物価指数を用いたり、あるいは貿易額を通貨ウェイトとするのは望ましくない。これは、賃金などの企業のコストと消費者物価指数は乖離していること、アメリカ市場で第三国と競争している時にはドル円ではなく、その第三国の通貨と円の関係が問題になること、などによる。また、ウェイト替えに伴う遡及改訂をどのように行っているかも注意が必要な点であり、現在のウェイトを元に過去を遡及改訂するような統計の場合、過去の値が持つ意味をよく吟味しなければならない。その他にも過去と比較する際には、実質実効為替レート水準の高低をただ比べるだけではなく、経済情勢や経済構造の変化など、様々な留意点がある。
「対戦車ライフル」という分野の兵器は、第一次世界大戦後期に戦車に対抗するための歩兵用の火器としてドイツ軍により開発された。なお、世界最初のものは、歩兵用の小銃をそのまま拡大して設計された、といういささか強引な開発過程を辿った、事実上の戦時急造品である。第一次大戦後には各国で本格的な開発が進められ、対戦車ライフルはその性格上高い対装甲貫通力が求められたが、大口径の弾薬を用いると必然的に反動が大きくなるため、高威力の追求と共に安定した射撃が行えることが追求され、反動を制御できることが重要となった。また、大型の銃弾を装弾するため速射性が低いことを補う必要があり、自動式（オートマチック）の作動機構を持つことが模索された。これらの点から、開発の傾向としては、比較的小口径だが軽量（相対的に）のものと、大口径・大型で大威力だが重量のあるものとの二極化が進んだ。日本、フィンランド、スイスは口径20mm、またそれを超える大型のものを開発することを選択し、ドイツは7.92mmの小口径ながら装薬（発射薬）の多い弾薬を使用する、1人でも持ち運べる比較的小型のものを開発した。ソビエトでは他国に先駆けて装甲防御力の高い（装甲の厚い）戦車を開発していたこともあり、高性能な対戦車ライフルの開発に力を入れていたが、求められる能力と実用性の間に折り合いがつかず、多種類の試作品が作られて試験が繰り返されていたが、赤軍首脳部が必要以上に高性能なものを求めたこともあり、計画の迷走が続いていた。この他、チェコスロヴァキアでは、7.92mmから15mmまで、ボルトアクション方式の手動連発式から反動利用式/ガス圧利用式の全自動方式まで各種幅広い作動方式のものが開発・試作されており、その中には世界に先駆けて実用化された“ブルパップ方式”のものもあった。珍しいものでは、スウェーデンでは無反動砲と同じ作動原理を持つ、事実上の小口径無反動砲を対戦車ライフルとして開発している。これらの対戦車ライフルの貫通力は、高いものでもその有効射程内（300-100m）で30mm前後で、40mmを超えることは稀であったが、第二次世界大戦開戦前の戦間期では、エンジンの出力の関係上、戦車の側もさほど装甲を厚くできなかったため、この程度の能力があれば戦車に対して充分な威力を発揮でき、兵器としての実用性は充分と考えられていた。第二次世界大戦開戦時には各国で歩兵用主力対戦車兵器として装備されていた他、比較的小型の戦車（軽戦車）の主武装としても装備されていた。そのため、初期には広く使用されたが、戦争が進むにつれて「戦車」というカテゴリーの兵器は急速に進歩を遂げてゆき、次第に装甲が強化されていくと、対戦車ライフル程度の装甲貫通力では装甲を貫通することが難しくなっていった。これに対処するために弾頭にタングステン合金を用いて貫通力を向上させることが行われたが、タングステンは高価な希少資源であり、前線部隊に十分な数の弾薬を行き渡らせることが難しかった。更にそれですらも戦車の装甲増加に貫通力が追いつかなくなり、“対戦車ライフル”というカテゴリーの兵器は急速に廃れていった。その後の位置づけには各国で差があり、ドイツでは全自動化と大口径化が模索されたものの、成型炸薬弾を発射する個人携帯式対戦車兵器であるパンツァーシュレックやパンツァーファウストの両種が登場すると、対戦車ライフルの前線運用は中止され、後継品の開発計画も全て中止された。一方、ソ連赤軍では、独ソ戦の開戦により対戦車兵器を可能な限り早急かつ大量に装備する必要性に迫られ、開戦前より開発していた一連の試作品の中から、大量生産が可能なものを急遽採用し、大量に製造して部隊配備し、数で補う方針を採った。更に、ドイツ軍戦車に対する有効性が失われたあとも、“バズーカ”のような有力な歩兵用対戦車兵器が実用化されなかったこともあり、戦車の覗き孔の防弾ガラス部分を狙うよう射撃手を訓練してかなりの戦果をあげ、終戦まで現役で使用した。第二次大戦中のドイツ軍装甲車輌が装備したシュルツェンは、元来HEAT対策ではなく、これ（ソビエト軍による対戦車ライフル攻撃）への対策のためである。イギリスは対戦車ライフルを使い続けたものの、手持ち式迫撃砲（携行擲弾発射器）の一種であるPIATが登場すると主力対戦車兵器の座を明け渡した。一方、対戦車ライフルというものにあまり積極性を向けなかった国もあり、アメリカでは他国の対戦車ライフル並の威力を持つ弾薬を使用する重機関銃、ブローニングM2 HMGを制式化して広く装備したため、試作以上の段階には進まず、成形炸薬弾（HEAT弾）を用いる携行ロケットランチャーである“バズーカ”の開発に世界に先んじて成功したこともあり、0.60口径（0.60インチ=15.24mm）という大口径のものを自国開発したものの制式化していない。フランスでは25mm口径の軽便な小口径対戦車砲を装備していたため、国産の対戦車ライフルを開発せず、他国製の輸入に留めている。以後、対戦車ライフルは重い弾丸の持つ優れた弾道直進性を活かして対人狙撃に用いられたり、軽車両などを狙うようになる。場合によっては低空飛行する航空機を目標にした対空火器としても用いられた。第二次世界大戦後、朝鮮戦争においても共産軍には用いられており、朝鮮戦争後は無反動砲や携行ロケット砲に置き換えられてしばらく姿を消すが、ベトナム戦争でアメリカ軍が使用した例があり、フォークランド紛争を機に対物ライフルとして復活した。