シャトー・ラトゥール（Château Latour）は、フランスにあるワインのシャトー。1855年のボルドーワインの格付けでは第一級を獲得している。ラトゥールは、ボルドーの北西、メドックのポーイヤック南東端に位置する。その境界はサン・ジュリアンに接し、ジロンド川の河口岸から数百メートルの位置にある。農園では、全部で3種類の赤ワインを生産している。グラン・クリュに加えて、ラトゥールは2番手のワインとして「レ・フォール・ド・ラトゥール」（Les Forts de Latour）を1966年から、3番手としてシンプルな名の「ポーイヤック」（Pauillac）を1990年から毎年生産している。
スターリングラード防衛記章は黄銅製で、直径32mmの正円形をしている。メダルの表面には、ライフルを構え戦闘準備につく兵士が描かれている。兵士の背景にはソビエト連邦の国旗がはためき、戦車や戦闘機が進軍している。天頂には五芒星があり、円周に沿って«ЗА ОБОРОНУ СТАЛИНГРАДА»（スターリングラード防衛のために）と刻まれている。メダルには凸状の縁取りが入っている。裏面には鎌と槌が描かれ、その下に«ЗА НАШУ СОВЕТСКУЮ РОДИНУ»（我らが祖国ソビエトのために）と刻まれている。メダルは五角形の台座に繋がっている。台座には絹製でモアレの入った幅24mmの黄色いリボンが巻かれている。リボンの中央には幅2mmの赤色の線が走っている。
スターリングラード防衛記章は、1942年のスターリングラード攻防戦で防衛に尽力した赤軍・赤色海軍・NKVDの部隊や兵士及び民間人を授与対象として、ニコライ・モスカリョーフの設計によって制定された。対象の期間は1942年7月12日から11月19日までである。佩用する際は左胸に着ける。セヴァストポリ防衛記章を受章している場合はその下位に配置する。スターリングラード防衛記章の最初の受章者は第64軍を指揮していたミハイル・シュミロフである。1995年1月1日時点で、スターリングラード防衛記章を受章した人物は約75万9560人に上った。
ウジェーヌ・ド・ボアルネは1824年2月21日、ミュンヘンにて脳卒中のため42歳で没した。葬儀は荘厳に行われ、義父であるバイエルン王は個人的に喪に服した。彼の性格、そして知性に率直に魅了されていた妻オギュスタ＝アメリーの家族とバイエルン国民は、心から彼の死を嘆いた。子供たちそれぞれの結婚によって、ウジェーヌはノルウェー、スウェーデン、デンマーク、ギリシャの各王家の先祖となっている。彼にちなむボアルネの名称はエトワール凱旋門南側に刻まれている。
ウィーン会議の際、ウジェーヌは自らの領地と年金を望み、一時期ベルナドッテ（スウェーデン王カール14世ヨハン）が大公として治めていたポンテコルヴォを提案した。1815年3月1日、エルバ島を脱してジュアン湾にナポレオンが到着した時、ウジェーヌはヴィッテルスバッハ家への尊敬を享受できるミュンヘンへ戻っていた。1815年のナポレオンの帰還においては、彼はウィーンにおり、戦争に参加しなかった。彼は逮捕されないように、バイエルンを離れないよう強制された。ナポレオンの百日天下、ワーテルローの戦いでの敗北、2度目の廃位、いずれにおいても、ウジェーヌは静観した。舅からロイヒテンベルク公爵位とアイヒシュテット侯領を与えられたことで、政治的にも軍事的にも何の役割も果たさず、自らの資産を管理して多くの子供たちを持った。
2001年（平成13年）に発生した九州南西海域工作船事件などのテロリズム、翌年に明らかになった北朝鮮による日本人拉致問題、そして日本の沿岸地域における密漁や密入国の横行を契機として、2003年（平成15年）に曽野綾子率いる日本財団の援助で結成された。「海守」の事務局は、財団法人海上保安協会に置かれている。海を隣国との国境とし、長い海岸線と広大な排他的経済水域を有する日本において、第一義的に海からの脅威を警戒する海上保安庁が有する勢力は絶対的に不足している。既存の秩序が乱れ、災害が頻発するマルチハザード社会となった現在、海の安全をめぐる状況は厳しいが、財務当局から配分される国家予算の不足により、状況は一向に改善されていない。とは言え、海上保安庁に配分される国家予算を増額した場合、かかるコストによって納税者は耐え難い負担を強いられることになるため限界がある。解決策の一つとして、治安問題に関心のある個々の民間人がもつ監視の目を活用することが求められるようになり、「海守」が設立されるに至った。設立と同時に、曽野が海守代表として海上保安庁長官との間で覚書を取り交わし、海上保安庁公認のボランティア団体と認められて現在に至る。現在、海上保安庁の各部署のホームページにおいて海守のことが紹介されている。海守は、海上保安庁の118番通報制度についての認識を社会全体に広め、日常の中で海に監視の目を向ける民間人を増やすことを通じて、日本に「海を見守る情報ネットワーク」を構築することを目指すものである。同種のボランティア団体としては、既に海事関連の事業者で構成された「沿岸協力会」や「防犯連絡会」「沿岸警備協力会」等の市民団体が全国に存在し、都道府県警察や海上保安庁の指導の下で活動している。「日本内航海運組合総連合会」所属の船舶も、カボタージュ制度の下での日々の仕事を通じて海を監視し、海上保安庁のために貢献しているという。