延世大学校在学時に、PSVアイントホーフェンに入団テストを受けたが、入団には至らなかった。大学に無断で入団テストを受験していたため、退学となった。2010年1月サガン鳥栖からのオファーを受け入団。当時は韓国国内でJリーグの試合を見るチャンスはあまりなく、本人曰く「何も知らないまま日本に来た」という。慣れない日本での生活や鳥栖の厳しい練習、甲状腺機能亢進症などに苦しみ、サッカーをやめなければいけないと考えたほどであったが、この年の7月に韓国代表に初選出された。2013年7月、東アジアカップ2013で3年ぶりに韓国代表に選ばれ、7月24日、中国戦で代表初出場を記録。2014年10月10日のパラグアイ戦で代表初得点を記録した。2016年神戸に移籍した藤田直之の後任として主将に就任。10月24日、韓国の兵役のため今シーズンで退団し、水原三星ブルーウィングスに移籍することが発表された。これに伴いサガン鳥栖は背番号10番を、2020年まで暫定的に欠番とする事を決定した。2018シーズンは兵役に就くため、尚州尚武FCに期限付き移籍した。2018 FIFAワールドカップでは韓国代表として2試合に出場した。
家族と共に西ドイツへ脱出した後、1953年にフリッツは残った財産を使って西ドイツのウルム市で新しい工場を建設しカール・ワルサー社の再創業に成功した。その後、狩猟と射撃スポーツ用の銃に限り生産が許され、ワルサー社は再び銃の生産ラインの復活することとなった。この時いたワルサー社の従業員は6名で武器の製造を開始しスポーツ用のエアピストルであるLG 51や1953年にはLP 53が製造されアームなど銃全体の評判は良く、後の販売を確実にしていった。そして狩猟用の小口径ライフル銃の生産を開始した後からフリッツ・ワルサーは体調を崩し、1966年12月18日にこの世を去った。
大企業と変貌したワルサー社は兵器の開発に拳銃だけではなく自動小銃などの開発も並行して行なっていた。のちに半自動小銃であるワルサーGew43半自動小銃やMkb42(W)を開発し、軍に供給している。しかし1945年にドイツが降伏し工場も連合国軍による空襲により壊滅してしまった。ワルサー社があったツェラ・メリス地方もアメリカ軍、フランス軍が占領し、ドイツ国内でのすべての兵器開発を禁じた。その後の占領政策により変わってこの地方を占領したソ連軍によりハーネル社のヒューゴ・シュマイザーやヨハネス・グロフスフ社のグルノー博士など多くの銃技師が赤軍により拘束され、その後のソ連での銃開発を強要される事となった。この事に早くから危機を感じていたフリッツ・ワルサーはそれまでに開発してきた銃設計図を鞄に詰め、一族と会社の側近を連れてこの地方からの脱出に成功する。そしてアメリカ軍の占領地区であったハイデンハイムに逃れた。（早期からの占領軍の監視の下、どうやって西ドイツへ脱出できたかはいまだに不明である）
2013年4月2日、最高裁判所第3小法廷は、国への請求について遺族側の上告を受理しない決定をした。製薬会社への請求については上告を受理し、口頭弁論を開かず、判決を2013年4月12日に指定した。2013年4月12日、最高裁は、「副作用の存在をもって直ちに製造物として欠陥があるということはできない」「引渡し時点で予見し得る副作用について,製造物としての使用のために必要な情報が適切に与えられることにより,通常有すべき安全性が確保される」「上記添付文書の記載が適切かどうかは,上記副作用の内容ないし程度(その発現頻度を含む。),当該医療用医薬品の効能又は効果から通常想定される処方者ないし使用者の知識及び能力,当該添付文書における副作用に係る記載の形式ないし体裁等の諸般の事情を総合考慮して,上記予見し得る副作用の危険性が上記処方者等に十分明らかにされているといえるか否かという観点から判断すべきものと解するのが相当」とする判断基準を示し、「通常想定される処方者ないし使用者は上記のような肺がんの治療を行う医師」と認定して、その医師には「イレッサ投与により間質性肺炎を発症した場合には致死的となり得ることを認識するのに困難はなかったことは明らか」で、その認識は「記載の順番や他に記載された副作用の内容,本件輸入承認時点で発表されていた医学雑誌の記述等により影響を受けるものではない」とし、緊急安全性情報発出時に判明した重篤な副作用は「本件輸入承認時点までに行われた臨床試験等からこれを予見し得たものともいえない」として、第1版の添付文書の記載が不適切とは言えないとして、裁判官全員一致の意見として上告を棄却した。裁判官田原睦夫は、補足意見として、事後の知見に基づいて流通におかれた時点に遡及して製造物責任法の「欠陥」を認定することを否定し、それ以前に流通しているものは製造物責任の問題ではない、重篤な副作用が一定の確率で不可避的に発生し得る医薬品であっても、その薬効が必要とされる場合は、「通常有すべき安全性」を欠いているのではなく、「許された危険」の問題として捉えるべき、「間質性肺炎」を致死的な可能性のある「重大な副作用」欄に記載したことは必要かつ十分な記載であったと述べている。 裁判官岡部喜代子は、補足意見として、原審は積極的に因果関係が認められる症例のみ考慮すれば良いかのような誤解を与えるが、因果関係を否定できない症例をも認定しており、その症例を持ってしても、イレッサ特有の間質性肺炎の急速な重篤化は予見できなかったと述べている。 裁判官大谷剛彦および大橋正春は、補足意見として、承認当時の概括的な予見に基づいた注意喚起を記載しても指示・警告としての効果に疑問がある、有効な新薬の早期使用についての厚生労働大臣の行政判断に合理性があれば、その結果について医薬品の輸入・製造者に厳格な責任を負わせることは適当ではないと述べている。