イチゴは土地にあった特有の栽培法を用いることで世界各地で栽培が行われている。中国・韓国・台湾・日本は多雨湿潤気候に属しており、本来はイチゴの栽培に好適な気候ではないが、ビニール被覆による保温と雨除けを用いた栽培技術が普及している。アジアの熱帯や亜熱帯の地域でもイチゴの栽培が行われている。イチゴの摘み取り作業は色の判断と実を傷つけない繊細な動きが求められることから機械化が難しく、長らく手作業で摘み取られていた。アメリカでは露地栽培が主流であるため中腰での作業が長時間続く重労働であり、外国人労働者の仕事であった。しかし不法移民の取締まり強化や人手不足で賃金が上昇しているため、中腰にならずにすむハウス栽培が増加しているほか、摘み取りからパック詰めまでを単独でこなすロボットの開発が行われている。
北半球では古くから各地で野生イチゴの採集と利用が行われていた。スイスのトゥワン遺跡で出土した紀元前3830年から3760年頃の穀物のスープからはイチゴの痩果が発見されている。イチゴの栽培は古代ローマでは既に行われており、14世紀から16世紀にはいくつかの品種が栽培されていた。近代栽培イチゴであるオランダイチゴは、18世紀にオランダの農園で、北米産のバージニアイチゴ (F. virginiana) とチリ産のチリイチゴ (F. chiloensis) の交雑によって作られた。北米原産のバージニアイチゴは探検家や植民者によって16世紀前半から18世紀半ばにかけて、たびたびヨーロッパに持ち帰られた種で、植物園を通じてヨーロッパ各地に普及した。一方、チリ原産のチリイチゴはマプチェ族などの先住民によって長年栽培されてきた品種である。チリイチゴは18世紀初頭から19世紀半ばにかけてヨーロッパに持ち帰られた種で、こちらも植物園を通じてヨーロッパ各地に普及した。
「いちご」の語源ははっきりしない。古くは『本草和名』（918年頃）や『倭名類聚抄』（934年頃）に「以知古」とある。『日本書紀』には「伊致寐姑（いちびこ）」、『新撰字鏡』には「一比古（いちびこ）」とあり、これが古形であるらしい。『本草和名』では、蓬虆の和名を「以知古」、覆盆子の和名を「加宇布利以知古」としており、近代にオランダイチゴが舶来するまでは「いちご」は野いちご全般を指していた。漢字には「苺」と「莓」がある。これらは異字体で「苺」が本字である。辞典によっては「莓」が見出しになっていて、「苺」は本字としていることがある。現代日本では「苺」、現代中国では「莓」を普通使う。英語の strawberry（ストロベリー）は「藁 (straw) のベリー (berry)」と解釈できるが、そう呼ぶ理由ははっきりしない。「麦藁を敷いて育てた」「麦藁に包まれて売られていた」「匍匐枝が麦藁に似ている」という説があり、さらに、straw は藁ではなく、散らかす・一面を覆うを意味する strew の古語だという説もある。
好光性種子である。可食部は花托の発達したものであり、表面に分布する粒々がそれぞれ果実である。このような形態をとるものをイチゴ状果（偽果）という。独特の芳香があり、属名の由来にもなっている。属名のFragariaはラテン語で「香る」の意。ビタミンCが豊富である他、抗酸化物質として知られるポリフェノールの一種であるアントシアニンを含む。生食の他、ジャムに加工されることも多い。受精すると花托の肥大が始まるが、一部受精していない雌しべがあるとその部位の肥大が弱くなる。したがって形の整った果実を作るためには、全ての雌しべが受粉するようにする。しかし、実際の栽培においては雌しべの先端部が未熟なまま開花するため、均一な成長が行われるために花芽形成期の施肥と温度管理が行われる。
愛知県常滑市の常滑焼業者の家に長男として生まれる。高校時代に安保闘争をきっかけに政治・経済システムに関心をもつ。進学先の一橋大学では荒憲治郎ゼミナールに所属した。大学3年の夏にケネス・アロー『社会的選択と個人的評価』を読了し衝撃を受ける。その後厚生経済学及び社会的選択理論の研究者になることを決意した。1973年からケンブリッジ大学ブリティッシュ・カウンシル・スカラーとして留学。その際フランク・ハーン及びマイケル・ファレルがアドバイザーとしてついた。ハーンの勧めでアマルティア・センやテレンス・ゴーマンと議論するため、1974年からロンドン・スクール・オブ・エコノミクス経済学部の講師となる。以降、欧米の研究機関でも研究を行う。ジョン・ヒックス、ティボール・シトフスキー、ケネス・アロー、ポール・サミュエルソン、ニコラス・カルドア、アマルティア・センらと共に厚生経済学・社会選択理論において最先端の研究をしていた。二階堂副包とは友好があり、アローやセンとも親交が深くセンの還暦記念論文集を編集した。2000年（平成12年）からは国際な社会選択理論と厚生経済学の学会である社会選択・厚生学会（The Society for Social Choice and Welfare）の会長を務める。1990年（平成2年）からFellow of the Econometric Society、1999年（平成11年）日本経済学会会長、2000年（平成12年）President of the Society for Social Choice and Welfare。第18期日本学術会議会員・経済理論研究連絡委員長。2003年（平成15年）一橋大における21世紀COEプログラム「現代経済システムの規範的評価と社会的選択」拠点リーダー。2008年（平成20年）にはグローバルCOE社会科学部門審査委員長として社会科学分野拠点の採択決定の任を担い、東京大学21世紀COEプログラム「市場経済と非市場機構との連関研究拠点」を落選させるなど画期的な決定を行った。日本学術会議副会長、Econometric Society極東会議代表、経済史学会理事、法と経済学会理事、文部科学省文化審議会文化功労者選考分科会委員、独立行政法人評価委員会科学技術・学術分科会臨時委員、産学協力総合研究連絡会議委員、日本銀行金融研究所国内顧問等を歴任。指導学生に吉原直毅（マサチューセッツ大学教授）、廣川みどり（法政大学教授）など。