日本の保険医療の分野で言語聴覚療法の対象となるのは、医師・歯科医師によって、言語聴覚療法が必要な障害がある（あるいはその疑いがある）と診断された者である。医師の依頼を受けた言語聴覚士は、診療録や看護記録、画像記録から患者やその障害の基本情報を読み取るとともに、医師や看護師、理学療法士、作業療法士と対話して、具体的な情報を得る。入院患者の場合には、病棟に出向き、患者を直接観察する。さらに、退院後の生活の希望について、家族や医療ソーシャルワーカーと話をする必要がある場合もある。そのうえで、患者本人と面接を行い、言語聴覚療法の説明を行うとともに、スクリーニング検査を実施し、障害の概要を把握し、必要に応じて詳しい検査を行う。そのうえで、必要な訓練、その期間、回復の見通しを含む評価を行う。こうしてリハビリテーションの目標を設定し、訓練プログラム案を立てる。そして、他の職種とともに共同でリハビリテーション実施計画書を作成する。患者・家族の承諾を得たうえで、訓練を開始する。ただし、必ずしも当初の計画通りには進まないため、訓練途中で再評価を行い、訓練プログラムを修正し、その都度、患者や家族に説明しながら、目標達成を目指す。訓練期間が終了すると、退院後の生活指導を行う。退院後も訓練も必要とする場合、在宅の人を対象とする訪問リハビリテーション施設、あるいは、介護施設に入所する場合は当該施設に所属する言語聴覚士への引継ぎを行う。
言語聴覚士が対象とする主な障害は、ことばの障害（失語症や言語発達遅滞など）、きこえの障害（聴覚障害など）、声や発音の障害（音声障害や構音障害）、食べる機能の障害（摂食・嚥下障害）などがある。これらの障害は、生まれながらの先天性から、病気や外傷による後天性のものがあり、小児から高齢者まで幅広く現れる。言語聴覚士は、このような障害のある者に対し、問題の本質や発現メカニズムを明らかにし、対処法を見出すために様々なテストや検査を実施し、評価を行った上で、必要に応じて訓練、指導、助言その他の援助を行う専門職である。言語聴覚士が行う業務は、医師・歯科医師、薬剤師、看護師、歯科衛生士、理学療法士、作業療法士などの医療専門職、ソーシャルワーカー、介護福祉士、介護支援専門員などの保健・福祉専門職、教師、心理専門職などと連携して行う。言語聴覚士の多くは、医療機関で勤務しているが、その他、保健・福祉機関、教育機関など幅広い領域で活動しており、コミュニケーションや食べる問題を持つ人やその家族に対し、豊かな生活が送れるよう支援を行っている。リハビリテーション領域としては最も新しい国家資格を有する医療専門職であり、今後、ますます需要が高くなる職種でもある。言語聴覚士の職能団体として一般社団法人日本言語聴覚士協会が多くの活動を展開している。
ST業界内で意見の一致を見ないなか、医療言語聴覚士資格制度推進協議会では、高齢化社会を背景に、行政主導による資格化を目指すことになった。その結果、1996年に厚生省は「言語及び聴覚に障害を持つ者に対して訓練等の業務を行う者（いわゆるST）の資格化に関する懇談会」を設置した。懇談会で、日本言語療法士協会が資格制定の必要性を訴える一方で、日本聴能言語士協会は、医師による指示規定をSTの定義の条文から外すべきといった主張を行った。1997年、懇談会は、「医師による指示規定をSTの定義の条文から外すべき」との日本聴能言語士協会の主張を受け入れた報告書をまとめ、厚生省は同年秋の臨時国会に提出し、言語聴覚士法が成立した。言語聴覚士法では、PT・OT法とは異なり、受験資格について、4年制大学卒業者に対する2年以上の課程など、受験資格を拡大させており、多様なルートでの養成がなされることになった。また、言語聴覚士は業務独占資格ではなく、名称独占資格であることも特徴である。このため、教育領域で行われている聴覚言語障害児に対する教育的支援は言語聴覚士でなくても実施できる内容がある。
北海道空知郡岩見沢町（現・岩見沢市）に、鉄道員・西田栄次郎の長男として生まれる。両親はいずれも富山県の人。高等小学校卒業後、郵便局員、鉄道員を経て、札幌工業学校（現・北海道札幌工業高等学校）に入学する。札工生時代、心臓肥大症に罹り療養中、“逆療法”とばかりにアイススケートに打ち込んで完治させた。以来スケートをはじめとするウィンタースポーツとの縁ができる。1924年札工を卒業後、苫小牧工業学校助教諭を経て、1928年苫小牧町役場に入職する。仕事の傍ら王子製紙アイスホッケー部のコーチも務め、1932年には全日本選手権大会で初出場・初優勝の快挙を成し遂げた。土木課長、助役を経て、1946年町長に就任する。1947年北海道議会議員に当選。2期8年務める。田中敏文革新道政批判の急先鋒として鳴らした。1956年、前年の道議選で落選し浪人中であったが、地元選出代議士の篠田弘作の助力を得て自由民主党公認を獲得し、第4回参議院議員通常選挙に北海道選挙区から立候補し当選を果たす。以後連続当選3回。党内では石井光次郎派－宏池会に所属する。行政管理政務次官、党副幹事長、党参院政策審議会長を歴任、また1972年札幌オリンピック誘致に尽力した。1970年第3次佐藤内閣で、国務大臣（科学技術庁長官・北海道開発庁長官・原子力委員長・札幌オリンピック担当大臣・宇宙開発委員長）として入閣。科技庁長官として海洋科学技術センター（現・海洋研究開発機構）法案を成立させている。1974年参院選では保守系候補者の乱立のあおりを受け落選、政界を引退する。苫小牧町職員時代より取り組んできた、苫小牧港・苫小牧東部工業港の建設を推進し、同市の港湾・工業都市としての発展に貢献した。また自身も1960年苫小牧埠頭を設立して社長となり、地元随一の有力企業に育て上げた。スポーツ界においても活躍し、1968年にはグルノーブルオリンピックの日本選手団長を務め、また日本スケート連盟副会長・北海道アイスホッケー連盟会長等の要職を歴任した。1988年には、北海道苫小牧市より、名誉市民の称号を贈られる。2003年4月10日、心不全により死去。享年100。