入換作業に使用する機関車のことを特に入換機関車あるいは入換用機関車と呼ぶ。入換機関車は、重い車両を牽引・推進する必要があることから大きな引張力を要求され、動輪の空転を防ぐために動輪上の重量を大きくして粘着性能を良くする必要がある。このために本線用の機関車に死重を搭載して軸重を大きくすることがあり、一方で本線での旅客営業を前提としない場合は客車の暖房のための蒸気発生装置などは不要として撤去されることがあるものの、蒸気発生装置本体が死重の代用品になるため、使用停止した上で搭載したままにすることもある。駅や車両基地構内の曲線半径の小さな分岐器を頻繁に移動することから、軸距の小さな小回りの利く機関車が適している。入換に際して高速で走ることはないので、軸距が小さくても走行安定性に問題が出ることはない。入換での使用は本線での使用より条件が緩いものとみなされて、本線での使用に適さなくなった老朽化した機関車が入換に回されることが多い。一方で、新しく開発された試作機が試験的に入換仕業に投入されることもある。また特に操車場での入換などでは、頻繁に加速・減速を繰り返すために本線より過酷な条件となる場合があり、なかでもブレーキの制輪子の消耗は激しいものとなる。入換用機関車の中には、無線による遠隔操作の設備が取り付けられ、車上に運転士が乗っていなくても外部から動かすことができる車両もある。鉄道工場や車両基地の構内など、本線と関わりのない場所で専用に使用するために、本線用の機関車を手続き上廃車として、本線での運転には求められる高価な保安設備を取り外し、本線用車両では法的制約のある保守間隔を延ばして、費用を節約した構内専用の入換作業機関車にする場合がある。また当初から本線での使用を考えない、入換専用の入換動車（貨車移動機）を導入する場合もある。機関車ではなく電車などのその他の種類の車両を利用することもある。貨車移動機程度の小型の入換機関車でも使用が困難な小規模な貨物側線や検修建屋内での車両の移動は、人力や据置ウィンチ牽引で行われ、多くの労力と危険を伴っていたが、1950年代頃からこのような用途に適した自重1t - 7t程度の小型の車両牽引車も開発され、普及している。大きさや構造・外観が一般の機関車と異なるものが多く、文献で紹介される際も「入換機械」「牽引車」「車両移動機」等の表現が用いられ、機関車とは区別して扱われる場合が多い。おもなメーカーは、日本では日本輸送機・アント工業・新トモエ電機工業等があり、日本国外でもUNILOK（アイルランド）等が知られている。英語圏においては、この種の機材は「Railcar mover」と称される。日本においては、入換作業をしているときの動力車は入換動力車標識を掲出することになっている。動力車に向かって左側に赤色灯を一灯点灯している。
また、フランスは外交面でも失策が相次いだ。メキシコ出兵は失敗に終わり、ゲリラの一団による抵抗を前にフランスの国威も地に落ちた。イタリア統一戦争時のイタリア王国の離反は、ナポレオン三世の野望を破綻へと導いた。ガリバルディのローマ進軍を二度にわたって妨げた結果、プロイセン・オーストリアの二大国に対する守りをなす、イタリアからの信頼を失うことになった。あろうことか、イタリア王国はプロイセン側に寝返ってしまう。外交では孤立化が進展していき、プロイセンとの全面対決を有利に進めるための強力な同盟国が欠落したまま、戦争へと突入することとなった。これらの内憂外患は第二帝政の命取りとなっていく。1867年、民衆への懐柔策として「集会の権利」が認められて、「公共集会」の開催が許可される。その結果、地区を単位とする共和派を支援する選挙集会も行われるようになっていった。また、デモ活動は許されていなかったが結社の自由がすでに部分的に認められるようになり、互助的な協同組合が盛んに結成されるようになった。これらの改革は労働者の活動性を高めた。政治活動や労働運動が認められるようになるにつれて労働者の自立化は進行し、ジャコバン派やブランキ派など急進的な革命派が形成されるようになる。1869年総選挙がおこなわれる。このときの総選挙ではジュール・フェリーやレオン・ガンベタ、アドルフ・クレミュー、ヴィクトル・ロシュフォールなど後に仮政府の要職に着任する共和派議員が圧勝して、292議席中116議席、およそ半数の議席を制するなど反帝政の急進派が躍進した。労働者街をなしていたベルヴィール地区では反政府的な選挙集会が開催されていた。このとき、ベルヴィール地区民衆と選挙委員会は、「常備軍・国家警察の廃止」、「言論、集会、結社の自由」を盛り込んだ独自に選挙綱領―ベルヴィール綱領を定めて、候補者ガンベタに提示するといった自発性を示した。これは議会政治を単なる代議制として考え、議員の代表によって国民の意思を表示するという間接民主制に頼るのではなく、議員を民衆の代理人として位置付けて国民の意思を伝達させるべきだとする直接民主主義の理想、古くはルソーの社会契約思想に遡る共和主義理念の再生を見てとれる。1869年総選挙は歴史的選挙であった。病気がちになっていたことも相まって、ナポレオン3世の政治力はこのとき既に失われ始めていた。1870年、エミール・オリヴィエによる新内閣が成立して第二帝政は「議会帝政」へ移行していった。しかし、1867年恐慌はますますその深刻の度を強めていった。金融資本が企業投資を手控えたため、フランス銀行にマネーが滞留して金詰まりの状況と化していたのである。長期不況となったため、労働者の窮状は一層厳しいものとなった。1870年、ル・クールゾの炭鉱で大規模なストライキが発生したほか、ナポレオン3世の従弟にあたるピエール＝ナポレオン・ボナパルトがロシュフォールの同志で『ラ・マルセイユ』の記者であったヴィクトル・ノワールを殺害する事件が発生した。ストライキ闘争の激化とノワール射殺事件の発生の結果、反帝政の世論はかつてない熱狂の様相を呈し、ストライキは賃金闘争の域を超えて大規模な反政府運動へと発展、もはや国内は政府の統制が利かない状況となっていったのである。