2006年11月30日、リアル・エステート・オポーチュニティーズ（英: Real Estate Opportunities; REO）が、バタシー発電所とその周囲の土地を5億9,500万ユーロ（4億ポンド）で購入したと伝えられた。REOは、トレジャリー・ホールディングス (Treasury Holdings) を経営するアイルランドの実業家リチャード・バレット（英: Richard Barrett）とジョニー・ロナン (Johnny Ronan) が率いる会社である。その後REOは、パークビューの示した以前の案は頓挫し、代わりにニューヨーク在住でウルグアイ出身の建築家、ラファエル・ヴィニオリが計画の舵取りを行うと発表した。エンジニア・チームのロジャー・プレストン＆パートナーズ（英: Roger Preston & Partners）とBuroHappold Engineering (en) は、そのままデザイン・チームに残った。REOは40億ポンドを計上した計画を2008年に発表した（後に改訂も行われた）。ジャージーの法律事務所、Ogier, Carey Olsen and Mourant Oxannes が、REOの発電所再開発に必要となるファンドの立ち上げを支援した。
発電所閉鎖に引き続き、中央発電局は発電所を取り壊して住宅地として売却する計画を立てた。しかし建物がグレードIIの指定文化財になっていたことが足かせとなり、発電局は建物の保全に高いコストを支払わねばならなかった。1983年、中央発電局は発電所跡地の再開発計画を募るコンペティションを行った。優勝したのはオルトン・タワーズを含む合弁企業の案で、英国の工業史に焦点を当てた室内テーマパークを作るというものだった。必要な資金は3,500万ポンドと見積もられ、収益を出すのに毎年200万人の来場者が必要というリスキーな計画だった。この計画へは1986年5月に承認が下り、翌1987年にジョン・ブルーム（英: John Broome）が土地を1,500万ポンドで取得した。再開発の工事は同年に開始された。1989年1月、再開発のコストは当初の3,500万ポンドから2億3,000万ポンドへ膨れあがり、計画は同年3月に資金不足から停止へ追い込まれた。テーマパーク建設のため、建物の屋根は大部分で取り払われており、内部の機械に損害が及ぶおそれもあった。建物の鉄製骨格は屋根無しのまま放置され、土台部分からは水漏れも起きがちであった。1990年3月、提案はオフィス・商店・ホテルの混合施設建設へ切り換えられた。この計画には同年8月に認可が与えられたが、イングリッシュ・ヘリテッジをはじめとした14独立法人からの反対は無視された。承認が下りた後も、1990年から1993年にわたって、発電所跡地では何の工事も行われなかった。
水戸藩二代目藩主・徳川光圀の時代には、水戸藩領内における紙の産出はまだ少なく貴重なものであった。光圀は紙の生産量を増やすため、領内にコウゾ・ミツマタを植えさせた。この時代には和紙の原料となるコウゾは十分ではなく、様々な材料で紙を漉いていた。原料により紙を分類すると30種にも及び、麦藁紙・真菰紙・内貫壇紙・三叉紙などが存在した。1682年（天和2年）に光圀は領内を巡視し、農村の困窮する様を見て翌年には紙漉き人に課する税金である紙舟役を免除した。また、女中達が紙を乱用する様をみた際は、戒めるために女中達を紙漉き場に遣わせて見学させた。光圀の藩主時代である1688年（元禄元年）9月に、紙漉き農家の保護と紙販売による利益を目的とした紙専売仕法が成立した。これにより水戸藩領内で生産された紙はすべて水戸藩が強制的に買い上げ、紙市を立てて諸国の商人に払い下げるという制度になった。紙の強制買い上げが実施されたのは、紙専売仕法の発令から二ヶ月後の1688年（元禄元年）11月である。水戸藩による紙の購買独占は徹底しており、紙漉き人が密売した場合は紙漉き人だけではなくその村の役人まで過料となり、水戸藩領内外の商人が紙漉き人から直接買い上げた場合は取り引きした紙や代金がすべて水戸藩に没収された。紙専売仕法が実施されてから十数年が経つと水戸藩の財政は悪化し、紙の強制買い上げに充てている資金を他に利用すべきとの意見が水戸藩内で出た。また、水戸藩のような御大家が紙専売仕法を通じて自ら商行為を行うのは外聞が悪いとの意見もあった。そこで、1707年（宝永4年）には水戸藩の紙専売仕法は中止された。また、宝永期には紙漉き人に課する税金である紙舟役が復活した。紙専売仕法の中止後は、江戸・京都に問屋を指定し、水戸藩領内の紙を集荷して送るという制度が取られた。領内においても、紙を集荷・発送する問屋が6軒指定された。これらの問屋は特権問屋として水戸藩と結び付き繁栄した。紙専売仕法の中止後も紙漉き農家に対し自由売買が許されることはなかった。水戸藩五代目藩主の徳川宗翰は、現在の茨城県常陸大宮市美和に住んでいた紙漉き農家に対し籾若干を与え称した。六代目藩主の徳川治保は、現在の茨城県常陸大宮市水府に住んでいた紙漉き人に対し稗400俵を与えて紙漉きの再興を図った。このように水戸藩の歴代藩主は和紙生産を奨励したため、水戸藩領内での和紙生産量は次第に増加していった。宝永期に行われた調査では、紙漉きを行う村の数は77にも上り、紙漉き農家は1,663戸を数えた。茨城県北部での紙生産が増えると、水戸藩は在郷にも5軒の問屋を指定した。江戸の問屋はこれら地方問屋を定宿として取り引きを行った。これにより、紙専売仕法の実施以来禁止されていた江戸問屋と生産者との直接取引が復活した。1742年（寛保2年）には紙専売仕法の復活が計画されたが、紙漉き人の反対により成立しなかった。この頃水戸藩は財政の危機に陥り、1767年（明和4年）に在郷紙問屋に対し金1,000両を年賦で納めるように命じ、領内の紙漉き人からは荷口銭を取り立てた。1790年（寛政2年）の調べによると、水戸藩外売出の農産物総額99,000両余のうち、紙だけで27,281両を占めていた。紙は水戸藩第一の農産物であり、紙生産は財源として最も重要なものであったことが伺える。