発電量が減少し続けているという事実は、炎管排気ガスの浄化などかさみ続ける操業コストと相まって、バタシーの閉鎖を決定づけた。1975年3月17日、40年の操業を終え、バタシーA発電所は閉鎖された。閉鎖までにA発電所の発電方法は石炭と石油混合燃焼 (Cofiring) に切り換えられており、発電量は228メガワットに低下していた。A発電所の閉鎖から3年後、B発電所も引き続いて閉鎖されるとの噂が駆け巡った。また建物をナショナル・ヘリテッジとして保存しようというキャンペーンも展開された。結果として、1980年に発電所はヘリテッジに登録され、当時の環境大臣だったマイケル・ヘーゼルタインが、グレードIIの指定文化財 (Listed building) となったことを発表した。また2007年には、1つ上のグレードII* へ指定が引き上げられている。30年近く操業したB発電所は、1983年10月31日に発電を停止した。B発電所の閉鎖時、その発電量は146メガワットに低下していた。2つの発電所の閉鎖には、発電機械の老朽化が主な原因として挙げられ、他にも発電用燃料の主流が、バタシーで使われていた石炭から、石油や天然ガス、原子力発電に切り替わっていたことも挙げられている。そしてこの発電停止以来、幾度となく跡地の再開発が試みられたが、2012年に現在の再開発計画が決定するまで、全て失敗に終わっている。
硫黄排出の削減は、発電所が設計段階だった頃からの大きな課題だったが、これは発電所建築に反対する人々が抱いた主な心配の1つでもあった。LPCは1925年に、炎管のガスを浄化する実験的手法を開発した。これは、炎管ダクト内に設置した鋼鉄・板材製の気体浄化装置で、水と塩基性水煙を利用して浄化する仕組みだった。ガスの浄化は連続的に行われ、触媒である酸化鉄や二酸化硫黄が、ガスを硫酸へと変える。バタシー発電所は、この技術を導入した世界初の営利用施設だった。1960年代にはB発電所でこの浄化方法が停止されたが、これは浄化システムの産物をテムズ川に流す方が、ガスを空気中に排出するよりも有害だと分かったためである。
水は、ボイラーに返す前に蒸気タービンで蒸気を圧縮する仕組みの、汽力発電所に欠かせないものである。発電所内で循環システムに用いられていた水は、すぐそばのテムズ川から取水されていた。発電所は川から、1日平均で340,000,000英ガロン (1.5×10⁹ l)取水していた。発電所の循環システムで使われた水は、冷却された後再び川に戻されていた。第二次世界大戦終結後、LPCは、余剰熱をピムリコ地区の地域熱供給 (Pimlico District Heating Undertaking) に活用する機会を得て、1950年からこの供給がスタートした。
サマーズは事件後すぐにニックスとの関係を解消した。そして会社の内規を破った（社員でない者を事務所に入れたことと、人の服を脱がせて身体検査を行ったこと）としてマクドナルドに解雇された。ドッケリーは配置転換された。ニックスは犯罪に加担したことを悔い、スチュワートの裁判で証言をすることを条件に、2006年2月に性的暴行その他の罪で刑に服した。被害者を殴ったのは彼であり、性犯罪にも関与したため、懲役5年の判決であった。サマーズは自らが行った監禁罪と軽犯罪に関してアルフォード・プリー司法取引を行い、1年の執行猶予を受けた（アルフォード・プリー司法取引＝「自分は無罪である」と主張しながらも、有罪答弁をおこなうこと。英米法では無罪答弁を行えば公開した法廷で事実審理が行われるが（これをトライアルという）、その結果として予期していたよりも重い罪を背負う恐れもあるので、被告人が戦略的に有罪答弁を行ってトライアルを回避することがある）。サマーズは性犯罪には関与していないと判断された。被害者は暴行を受けたトラウマから来るストレスでうつを発症し、抗うつ剤の処方を含む治療を受けた。ルイビル大学で医学部予科生になるという長年の夢も諦めねばならなかった。ABCニュースのインタビューで彼女は、暴行後「自分が汚れていると感じ」て「誰も近づけることができない」ため、友達を作ったり交流したりすることができなくなったと語った。警察はスチュワート逮捕後、一連のいたずら電話は止んだと発表した。現在、スチュワートはいくつもの州で一連の事件の容疑をかけられている。マウントワシントンの事件の3年後、被害者は治療を受けながら、苦痛から彼女を守るのを怠ったとしてマクドナルドに対し2億ドルの賠償を求める裁判を起こした。マクドナルドはマウントワシントンの事件よりも少なくとも2年前から、ケンタッキー州以外の4つの州で起きた同様の事件に関連して訴訟を起こされており、本部はいたずら電話がかかってくる可能性があることやその危険性について気づいていたにもかかわらず、セキュリティ責任者が上層部に対策を提案するなどの適切な対応策を講じなかった、というのが彼女の主張であった。サマーズも同様に、マクドナルドは他の店舗にかかってきていたいたずら電話に関する情報を彼女に伝えなかったとして、5000万ドルの賠償を求める裁判を起こした。マクドナルドの主張は以下の4点であった。(1)サマーズは「人の服を脱がせて身体検査をしてはならない」という内規に違反していたため、サマーズは雇用範囲外におり、彼女のいかなる行動に対してもマクドナルドは責任を負わない。(2)労働者災害補償法は、被用者が雇用者を訴えることを禁じている。(3)実際に犯罪を行ったのはニックスであり、彼はマクドナルドの社員ではない。(4)被害者が逃げ出さなかったのはおかしい。民事訴訟は2007年9月11日に始まり、10月5日に結審した。陪審は、マクドナルドが被害者に対して懲罰的賠償金として500万ドル、損害その他費用の賠償として110万ドル支払うことを命じた。サマーズにも、懲罰的賠償金として100万ドル、損害賠償として10万ドルを支払うよう命じた。陪審は被害者が受けた暴行の責任は、マクドナルドと、いまだ誰とは判明していない電話の主とが半々に負うべきとした。マクドナルドとその弁護団はトライアル（公開法廷審理）に必要となる証拠を保存するよう義務付けられた。2008年11月、マクドナルドは原告の弁護士費用の240万ドルも支払うよう命じられた。2009年11月20日、ケンタッキー州上訴裁判所はサマーズが受け取る懲罰的賠償金を40万ドルに減額した他は、陪審判決を支持した。マクドナルドはケンタッキー州最高裁に上訴し、その審理が係属中の2010年、被害者は懲罰的賠償金の請求を取り下げ、110万ドルを受け取ることでマクドナルドと和解した。判決後、マクドナルドは店長に、いたずら電話に気づきやすくなり、従業員の権利を守るようになるトレーニングプログラムを受けさせるようになった。このようなトレーニングは以前から行われていたが、事件に巻き込まれた2人の店長とその部下の3人の従業員はその内容をうまく思い出せなかったという。