反地球の概念は、アリスタルコス・コペルニクス的な太陽中心の地動説より古い。反地球の存在を最初に主張したのは、古代ギリシャのピタゴラス学派のフィロラオスである。彼は最も初期の地動説論者の1人だが、彼が地球に代わる宇宙の中心と考えたのは太陽ではなく、仮想的な火「中心火」である。彼は、中心火の周りを公転する地球のカウンターウェイトとして、反地球が必要だと考えた。なお、地球以外の天体はエーテル体で質量はないと考えられていたので、カウンターウェイトは必要ない。地球の自転と公転は同期しており、反地球と中心火は常に地球の片側からしか見えず、人間が住んでいるのは見えない側であるとされた。ただし当時はまだ地球平面説が支配的であり、彼も地球と反地球は平面だと考えた。地球の反対側からは反地球と中心火が見えるとしても、そこは「平面地球の裏側」であり、訪れることは不可能である。反地球説は、10を完全な数だとするピタゴラス学派の信仰にも合致していた。当時、太陽+月+五大惑星+地球+恒星天の9天体が既知であり（恒星は全て1枚の天球に固定されているので1つと数えられた）、これに反地球を加えれば10となる。
太陽を挟んで地球のちょうど反対側となる位置に地球そっくりの惑星があり、その惑星の公転周期や軌道は位置が違うほかは地球とまったく同じなので、常に太陽の向こう側に位置して決して地球からは見ることはできない、という考えは「反地球」などと呼ばれ、昔から人気のあるものだった。
反地球（はんちきゅう）とは、太陽を挟んだ地球の反対側にあると空想された架空の惑星。対地球（たいちきゅう）ともいう。英語でカウンターアース (counter-Earth)、古代ギリシャ語でアンチクトン (αντιχθον)。
僧侶参政権運動が大正時代にあった。僧侶が政治活動をして妹尾義郎が新興仏教青年同盟を結成して仏教思想を唱えて盛んに社会運動を行うが昭和戦前期に軍部によって弾圧された。東京帝国大学でインド哲学の専門学科が1917年（大正6年）に開設された。井上円了を中心に仏教迷信を否定する妖怪研究があった。
三・一運動によって日本統治時代の朝鮮で朝鮮総督府がこれまでの憲兵警察制度による武断統治を見直し、内鮮一体と朝鮮半島の近代化を目的とする文化政治に改めた。貧困から逃れるため朝鮮人の外地から内地への密航が多発して、在日朝鮮人の増加に伴う内地人との軋轢や社会不安が社会問題となった。
女性の解放が叫ばれて、女性が勤務した職業として事務員・デパートの店員・バスガール・電話交換手・ウェートレス・和文や英文のタイピスト・保母・看護婦・劇場の案内人・美容師など社会に進出して働く職業婦人が増加した。女性運動家が出現して、普通選挙運動の要求が男性のみであったことから、日本にも婦人参政権獲得を目的とする女性解放運動を推進する新婦人協会が設立されて、女性が地位向上を求めるようになった。また、高等女学校への進学も増えた。
大正デモクラシーによって様々な社会運動が行われた。血の穢れ意識が強くなった中世の鎌倉仏教の時代から近世（江戸時代）にかけて武士・百姓・町人（いわゆる士農工商）以外に穢多・非人と呼ばれた賎民身分が形成された。明治以降も特定集落などに封建時代の負の遺産として差別されていた賎民の子孫が存在していた。日本が明治期に近代化されて四民平等となった後も、賎民の子孫・部落民の家系や被差別部落出身者を差別する家柄差別が封建制度の負の遺産として残っていて、新平民の呼称で平民扱いされなかった国民がいた。明治政府の貧困対策の不備・身分解放政策の不備があったこと、また賎民専用の皮革産業などの貴重な生業を失い貧困層となったことや、村社会や家制度下の旧百姓身分の農民層からの偏見があったため、明治時代になっても被差別部落問題が存在した。明治維新によって四民平等となったが、近代化以後も被差別部落問題が解決されなかったために西光万吉や阪本清一郎らが中心となり1922年（大正11年）に全国水平社が結成された。
開発教育 (Development Education) は、南北問題が世界的な課題となった1960年代に欧米諸国の国際協力NGOの間から提唱された。当初は国際協力NGOがその支持者に対して第三世界の現実を知らせたり、国際協力のための募金キャンペーンとして展開されていた。1970年に国連総会で採択された「第2次国連開発の10年計画」では、すべての国と政府は開発問題について国民の理解を深める努力をすべきこと、そしてそれぞれの国内で開発教育の普及振興に努力しているNGOや教育者の集団に対して支援を強化することを唄っている。この頃より開発教育は南北問題や開発問題の体系的な理解を促す教育活動として発展する。日本では、1970年代に中央青少年団体連絡協議会や青年海外協力隊事務局がその機関誌などで開発教育を紹介してきた。1979年に国連広報センター、国連大学及びユニセフ駐日代表事務所の共催により東京で「開発教育シンポジウム」が開催されて、日本における開発教育の普及への大きなステップとなった。その後、青少年団体、国際協力NGO、国連機関などの有志が定期的な研究会を組織し、大阪、名古屋、横浜などでもシンポジウムを実施し、1982年にはこれらの人々を中心として開発教育協会（当時は開発教育協議会）が結成された。開発教育協会は毎年全国研究集会を開催して開発教育の普及に努めた。1989年に文部省の学習指導要領が改訂されて、国際理解教育や地球的視野に立った環境教育が強調されたことにより、学校教育現場でも開発教育に関心を示す教員が増加した。また、同年には日本の政府開発援助額が世界一の規模となったことが判明し、国際協力に対する国民的な関心も高まった。1990年代には「地域の国際化」が叫ばれるようになり、地域国際化協会（国際交流協会）でも地域レベルでの開発教育に取り組むところが増えた。2002年度からはすべての公立学校において「総合的な学習の時間」が導入され、その中に国際理解や環境が例示されたことにより、正規のカリキュラムの中で開発教育が展開される事例が増えた。特に、参加体験型の学習活動として開発教育協会が作成した数々の教材やワークショップが活用されている。また、2005年度から始まった「国連・持続可能な開発のための教育の10年」において、持続可能な開発のための教育 (ESD)が環境教育と開発教育を基盤としていることから、この方面での実践も広まっている。