安山岩が主体で、山体には26の氷河がある。裾野からはホワイト川、カーボン川、ピュアラップ川、ニスカリ川、カウリッツ川などの河川が流れ出し、ピュージェット湾の湾奥から太平洋に注ぐ。最も古い溶岩は約50万年前のものである。一番新しい記録に残る噴火は1820年から1854年までの間のものであるが、多くの人々が19世紀後半にも火山活動を目撃している。噴火の履歴については、1800年代、2200年前、4000年前、5000年前、5500年前、6000年前、6500年前、9000年前に、軽石噴火が生じており、この中では2200年前が最も厚い堆積物を残している。大規模崩壊は過去6,000年間に少なくとも3回発生している。約2,600年前と推定される大規模崩壊により、2億m³以上の山体が崩壊したとされている。大規模な泥流も、紀元前8000年頃からの1万年間に約60回起きている。タコマを始めとする多くの都市がそうした過去の泥流による堆積物の上に位置している。カスケード山脈の火山の中ではセント・ヘレンズ火山に次いで地震回数が多い。21世紀初頭の時点では噴火の危機は切迫してはいないが、地質学者らはいつか再び噴火すると考えている。噴火の際にはラハール（火山灰による泥流・土石流）や火砕流の発生が危険視されている。1998年からはアメリカ地質調査所がラハールの予測研究を始め、ピュアラップ川やタコマ市を襲う恐れのある土石流に対するハザードマップや避難計画が作られている。
名称は、イギリス海軍の艦船ディスカヴァリーの艦長で航海士、ジョージ・バンクーバーが1792年から1794年まで北太平洋沿岸を探検航行し、コロンビア川の河口から見えるカスケード山脈の高い山々に英語の名前をつけた際、海軍大将・ピーター・レーニアに由来して名付けたものである。もともとは、地元のインディアン部族のピュヤラップ族（Puyallup）が「水の母」という意味のtacobetと呼んでおり、そこから転じてタホマまたはタコマと呼ばれていた。
島式ホーム1面2線を有する地上駅。線路の東側に開業当初からの駅舎が残り、駅舎とホームは跨線橋で連絡している。跨線橋は駅の裏にも延びており、その部分は「西口」とされている。無人駅（福井地域鉄道部管理）である。駅舎に隣接してトイレが設置されている。一部がかさ上げされているホーム上の待合室にICカードチャージに対応した自動券売機がある（駅舎の中にはない）。駅舎側と「西口」側の2か所にICカード専用型の自動改札機が設置されている。
近年、超硬工具や数値制御工作機械が普及し、加工が高速化したため、発熱防止と切り屑のフラッシングの目的で、加工液を高圧で大量にかけるようになった。しかし、この加工液を循環させるためのモーターの電力増や廃油の発生、工場の汚れが問題となり、1990年代に微量の加工油または加工液を使用しない加工方法（ドライ加工）が研究された。MQL加工は、ごく微量の加工油を圧縮エアーとともに加工点に吹きつけて金属加工を行う方法である。MQLの油剤消費量は1時間当たり2～200 mlであり、ドライ加工に匹敵する微量の油剤で加工を行うものである。
ハワイ併合により、すべてのハワイ共和国の国民はアメリカ合衆国の国民となった。しかし、先住ハワイ人には市民権があたえられたものの東洋人の権利は制限されていた。中国人に対しては、アメリカ本土の中国人排斥法がハワイにも適用されたため、中国人の移住が事実上不可能となった。いっぽう、既存の労働契約は併合により無効化され、契約移民としてハワイに多数定住していた日本人労働者は、それまでの過酷な契約から解放された。その結果、多数の日系人はアメリカ本土に渡航し、1908年までに3万を超える人びとが本土へ移住したといわれる。これは結果的にアメリカ本土で日本人に対する排斥運動を招く契機となり、1906年にはサンフランシスコで日本人学童隔離問題が生じた。この隔離命令はセオドア・ルーズベルト大統領によって翌1907年に撤回されたが、その条件としてハワイ経由での米本土移民は禁止されるに至った。ハワイ併合によりアメリカ合衆国は、新天地を求めて太平洋に進出し、広大な海洋帝国の建設に着手することとなった。真珠湾（パールハーバー）はその後も軍事施設が増設され、アメリカの軍事基地として整備されていった。地政学のうえでは、長期的に1つの大洋に複数の海洋大国が共存することは難しいとされる。強大な海洋帝国としての存在をまっとうしようとするならば、大洋上の自由な通商と航海の前提としてその大洋を完全に支配・コントロールすることが必須条件とされるためである。こうした見地に立つならば、日本が海洋通商国家としての繁栄を追求しようとすれば、いつの日にか、太平洋の覇権をめぐって日米が衝突することには一種の必然性をともなっていた。ただし、当時の日本は日清戦争には勝利したもののロシア帝国の脅威にさらされ依然国家の独立そのものが危ぶまれる状態だったのである。それでも大隈重信総理は「これほど激烈で宣戦布告か最後通牒に等しいような外交文書は見たことがない」とマッキンリーに言わしめるほどの抗議をしたが、隈板内閣の早い瓦解もあり大事には至らなかった。後に1908年の高平・ルート協定で日本はアメリカのハワイ併合を承認した。なお、1993年11月、アメリカ合衆国議会はハワイ併合に至る過程が違法だったと認め、公式に謝罪する両院合同決議を採択した。