本作のシステムはサンドボックスゲームの要素とアクションRPGの要素を合わせたものである。本作の基本的なシステムはサンドボックスゲームであり、ゲーム内にあるブロックを壊すことで素材を手に入れることができる。入手した素材はクラフトステーションで加工し、アイテムを作り出すことができる。本作のゲームの進め方はステージクリア型のアクションRPGに近いものとなっており、ゲームの世界における浮遊島がアクションゲームにおけるステージに該当し、それぞれの浮遊島にいるボスキャラクターを倒すとステージクリアとなる。浮遊島には定期的にイベントが発生するところがあるほか、これとは別にNPCからの依頼が来ることもある。 また、一つの浮遊島はゲーム開始時に大きさを設定することができるほか、スタート地点に戻ることも可能である。
本作はポータルナイツの一員になって、ブロックで出来た世界を冒険するサンドボックスゲームである。 同ジャンルの『Minecraft』とは一見似ているが、クエストの存在や複数のエリアへの移動などアクションRPGとしての要素も兼ねそろえているため、別物である。マルチプレイが可能でオフライン時は2人同時プレイが、オンライン時は最大4人同時プレイが可能。日本のパッケージ版には「アイテムレシピ大全」が付属する。
ジロ・デ・イタリア 1946は、自転車競技のロードレース大会であるジロ・デ・イタリアの29回目のレース。1946年5月15日から6月7日まで行われた。全17区間。全行程3039.5km。第二次世界大戦後初のジロ・デ・イタリアの開催。ジーノ・バルタリが3度目の総合優勝。
公子評議会がグラントリ公国連合を統治している。明らかに多数決が成立しなかったために決定が行えない場合、その問題は国会（各々の貴族が称号に比例した議決権を持つ議会）に持ち込まれる。国家元首は公子宰相と呼ばれ、現在はブラックヒル公国のヴォロスピン・イーンディル公子が務めている。しかしながらグラントリ人の考え方では、魔法訓練と研究に関する最高の機関である魔法大学院の校長、エティエンヌ・ダンブルビルの方がより権威があり、そして彼は投票においてより大きな議決権を持つ。大きな官僚機構が、評議会と国会の裁決を実行することに取り組んでいるが、貴族達は自分の封土内においては、ほぼ完全な権力を保持している。この国で公然と崇拝されているイモータルは存在せず、その上クレリックは違法とされる。魔法自体への崇拝、ラッドの牧師による伝道、ラムサの孤立した神秘主義者達のような、いくつかの形態の神秘主義のみが許容されている。
大阪電灯は、日本において電気事業が勃興してから間もない時期に設立された、関西地方では2番目に古い電力会社（電灯会社）である。その設立は1888年（明治21年）2月であり、日本初の電力会社東京電灯の設立（1883年）の5年後で、名古屋電灯・神戸電灯の設立に続くものである。供給事業の開始は翌1889年（明治22年）5月からで、東京電灯・神戸電灯に次いで日本で3番目、関西地方に限定すると2番目の事例となった。大阪電灯の直後に設立された京都電灯と大阪電灯・神戸電灯の3社は明治期の関西における三大電灯会社で、その後相次いで設立された電力会社よりも著しく大規模であった。設立当初の資本金は40万円、開業時点での電灯供給は150灯、という規模でスタートした大阪電灯は、明治から大正にかけて電気事業の市場が拡大する中で発展し、開業から35年目の1923年（大正12年）には資本金4320万円、電灯供給約188万灯、電力供給約3万馬力という規模まで拡大した。この間電気の供給区域も拡張され、初め配電は大阪市内のみに限られていたがやがて大阪市外にも広がり、堺市なども含む大阪府中部一帯に及んだ。また1902年（明治35年）に九州の門司市（現・北九州市）にて供給事業を開始したのを皮切りに、一時期大阪府外でも事業を展開した。供給事業以外にも電気機器の製造・販売事業を手がけており、設立初期から販売を行い後に自社工場を設置して機器の製造にも乗り出していたが、これは1921年（大正10年）に廃業している。第一次世界大戦後から大正末期にかけて日本の電力業界では5つの会社が巨大化し、「五大電力」と呼ばれるに至った。関東からは東京電灯、中京と九州北部からは名古屋電灯の後身である東邦電力が加わり、関西からは宇治川電気と卸売り主体の大同電力・日本電力という新興の3社が名を列ねた。一方で大阪電灯を含む関西の既存会社はこれら5社に比して発展せず、関西地方における電気事業の中心は大正になってから開業した新興の3社へと移っていった。既存会社の発展が停滞した要因の一つが公営電気事業の発達で、大阪市でも1906年（明治39年）に市と大阪電灯の間で報償契約が締結されて事業が規制された上、後に市営の電気供給事業が開始された。大阪市と大阪電灯の間で交わされた報償契約には、1922年（大正11年）以降に市が事業の買収を希望する場合には大阪電灯はそれに応ずる、という条項が盛り込まれていた。これに基づき1922年より大阪市は大阪電灯からの事業買収に向けて動き始める。長期にわたる協議の結果翌1923年に妥結に至り、同年10月、大阪電灯の事業・財産のうち大阪市内および東成郡・西成郡のものが大阪市に買収され、市営の電気供給事業に編入された。それと同時に残余の事業・財産は大同電力に買収され、大阪市および大同電力に事業・財産を譲渡した大阪電灯は解散し消滅した。