攻撃機の派生型であるトーネード (GR.4A) は専用偵察ポッドを搭載して偵察機として運用されている。広い波長域にわたるカメラ・赤外線センサ・レーダーを搭載している。国防省は、切迫した前線の状況に対応するため、2007年に無人偵察機のMQ-9 リーパーを購入し、運用に向けて試験した。2008年にはネバダ州クリッチ空軍基地の第39飛行隊へ配備、アフガニスタンへ派遣され、インテリジェンス、監視、偵察 (ISR) 任務に従事した。ニムロッド R.1は電子偵察・通信傍受任務に従事していたが、アメリカ空軍が運用していたボーイング RC-135Rを3機購入し、RC-135Wへ改装した上でニムロッド R.1と交代している。ニムロッド R.1の任務を補うため、シャドウ R.1が導入された。ボンバルディア グローバルエクスプレス (BD-700) を元に開発されたセンチネル R.1は、アメリカ空軍でE-8 JSTARSが果たしているのと同様の陸上部隊支援任務を遂行するために、ASTOR対地レーダーを備えている。
機上空対空レーダーを搭載するセントリー AEW.1は、侵攻する敵性機を探知する早期警戒機であるとともに、戦闘空域の調整も行う。セントリー AEW.1はRAF ウォディントン (Waddington) 基地に配備されている。トーネードとセントリーはイラクやバルカン半島など国外でも任務を行った。
タイフーン FGR.4が、現在イギリスの領空を守る防空戦闘機であり、RAF ルーカース (Leuchars) 基地とRAF カーニングスビー (Coningsby) 基地に配備されている。1980年代末から防空任務に従事してきたトーネード F.3は、タイフーンと交代して退役した。2008年からRAF ボスコム・ダウン (Boscombe Down) 基地が24時間体制アラートを行う基地となり、イギリス南部と南西部をカバーしている。現在RAFの攻撃部隊の中核をなすのはトーネード GR.4である。トーネードは超音速飛行能力を備え、SCALP-EG/ストーム・シャドウ巡航ミサイル・レーザー誘導爆弾・ALARM対レーダーミサイルといった多様な兵装を搭載できる。ハリアー (GR.7/GR.7A/GR.9) がトーネードを補完し、これらは航空阻止 (AI)・近接航空支援 (CAS)・敵防空網制圧 (SEAD) などの任務に陸上または艦上から投入されていたが、2011年4月までに退役することとされた。2010年11月24日には空母からの最後の運用を行った。将来的には攻撃任務においてもタイフーンと導入が開始されたF-35Bが主力になる予定である。
各種軍事システムの価格上昇を受け、数十年前と比較すると戦力組成(ORBAT) における多様性は減少しているものの、RAFは現在でも多種の航空機を保有している。以下に、現時点での保有機材を任務別に並べた。航空機の名称に続けて付与されているコードは、その機種が果たす任務を示している。例えば、トーネード F.3は、戦闘機 (Fighter) を示す "F" を冠されており、さらにトーネードの3番目の派生型であることを意味している。
飛行班 (Flight) は、飛行隊の下位編成である。空軍少佐に指揮され、2～16の飛行班で飛行隊が編成される。小規模な編成であるため、独立して編成されることもある。例えば、フォークランド諸島の第1435飛行班などである。
飛行隊 (Squadron) は、主要任務を遂行する航空部隊単位であり、任務によって運用する航空機を変更する。大部分の飛行隊は、空軍中佐に指揮される。イギリス陸軍の連隊といくつか類似した特徴があり、基地に関係なく編成されており、歴史と伝統がある。地上支援隊は、飛行隊と同じ規模で基地に配備される。
飛行群（Wing）は、特定の任務に向けて航空団隷下の部隊単位として編成される。管理部門として基地からも編成される。独立飛行群は、飛行隊か地上支援隊の2つ以上の隊で編成される。近年は、必要な時に編成される。イラク戦争（テリック作戦）では、トーネード飛行群はクウェートとドーハの空軍基地から活動するために編成された。
RAFは国防会議 (Defence Council) の空軍委員会 (Air Force Board) が管理し、空軍参謀本部の長である空軍参謀総長 (CAS ; Chief of the Air Staff) によって率いられる。空軍委員会には空軍参謀総長以外に、空軍参謀次長 (Assistant Chief of the Air Staff) と数人の上級司令官が軍人からは参加している。2016年の時点で空軍参謀総長はアンドルー・パルフォード空軍大将。空軍参謀次長はリチャード・ナイトン空軍少将が任ぜられている。
当時の室町幕府では、応仁の乱とその後の混乱で失われた幕府の経済的基盤の再建に、お膝元である山城国の御料国化を進めていたため、同国が有力守護の支配下に入る事を望んでいなかった。このため、管領細川政元らは一揆に対して静観の姿勢を取った。また、「三十六人衆」の中には一揆以前より畠山氏と対抗する形で細川氏との被官関係を結んでいる者が含まれていたと言われている。文明18年5月26日（1486年6月27日）には、幕府政所執事伊勢貞宗の嫡男貞陸（後に執事職を継承）が守護に補任された。幕府及び伊勢氏は一揆側に一定の政治権限（検断権・半済権など）を認める一方、畠山氏が持っていた守護請の権限を継承した。また、必要に応じて守護役の徴収を国人達に求め、一揆側がこれに応じる場合もあった（『大乗院寺社雑事記』長享元年6月22日条・明応2年2月5日条）。当時の室町幕府は長享・延徳の乱や畠山基家討伐に見られるような兵力を動員できるだけの軍事力を依然として持っていたものの、幕府の本拠地である京都の目の前で発生した山城国一揆を鎮圧する姿勢を示さなかった。これは国人達が室町幕府や守護領国制自体を否定するために一揆を起こしたものではなく、両者の利害が直ちに対立するものではなかったからと考えられている。