234年に、孫権は蜀の諸葛亮の北伐に呼応し、10万の軍勢で自ら親征して居巣湖の入り口から合肥新城へと進撃。同時に陸遜・諸葛瑾らには１万人余りの軍勢で沔水（漢水）から襄陽へと向かわせ、孫韶・張承には淮水から広陵、淮陰へと向かわせ、魏領内への多方面同時侵攻に打って出た。234年6月、合肥新城は孫権軍に包囲され、滿寵はいったん合肥新城を放棄して北方の寿春にまで孫権軍を引き込み、そこで改めて敵を迎え撃ちたいと明帝に打診して許可を求めた。曹叡は「魏呉蜀の三国にとって合肥、襄陽、祁山の三城は兵法で言う所の“兵家必争の地”たる最重要防衛拠点で、魏ではこれまでここを死守することによって呉蜀からの侵攻を撃退することができた。たとえ孫権が合肥新城を攻撃しても決して攻め落とすことはできない、だから諸将に於いてはこれらの城を堅く守り抜くこと。もし私自らが親征して赴けば、敵は恐れを抱いて逃げ出すであろう」と言い滿寵の訴えを却下した。満寵は合肥新城へ救援に赴くと、数十人の義勇兵を募り松と麻の油を用いて風上より火をかけ呉軍の攻城兵器を焼き払い、孫権の甥・孫泰を射殺した。234年7月、曹叡は御龍舟に乗って東征を開始。孫権軍は幾度も合肥新城を攻撃するも、魏将・張穎らが力戦し合肥新城を死守したため、突破口を見出せないでいた。孫権は曹叡の親征を知ると、曹叡の軍が未だ数百里に至る前に撤退。陸遜・諸葛瑾、孫韶らもまた同様に軍を引き上げ、遠征は呉軍の全面敗北という結果に終わった。蜀の諸葛亮も戦果のないまま陣没し、遺された将兵は撤退した（五丈原の戦い）。
233年、孫権が合肥に攻め寄せたが、合肥新城が岸から遠い場所にあったので上陸しようとしなかった。満寵は孫権は魏が弱気になっているのではないかと決めつけ、必ず襲撃してくるに違いないと判断し、伏兵として歩騎兵を6千用意したところ孫権が上陸して攻めかかってきた。伏兵らは100人の首を取った。
230年代初頭、孫権は毎年のように合肥侵攻を企てていた。合肥城は寿春の遠く南にあり、江湖に近接した位置にあったため、過去の攻防戦においては呉の水軍の機動力の有利さが発揮されやすい展開が多くあった。曹休の後任として都督揚州諸軍事となった満寵は上表し、合肥城の立地の欠点を指摘した上で、北西に30里の地に新たに城を築くことを進言した。蒋済はこれを「味方の士気を削ぐ」と反対したが、満寵は重ねて上奏し、兵法の道理を引きながら築城の長所を重ねて主張した。尚書の趙咨は満寵の意見を支持し、明帝の聴許を得た。こうして合肥新城が築かれた。
トレヴァー＝ローパーの提唱した有名な学説に「17世紀の全般的危機」論がある。トレヴァー＝ローパーは、17世紀中葉の西ヨーロッパには人口的、社会的、宗教的、経済的、そして政治的な諸問題が一度にのしかかり、政治、経済、社会の深刻な衰退が見られたと主張した。この「全般的危機」とはイングランド内戦、フランスのフロンド内戦、ネーデルラント（八十年戦争）、ポルトガル（ポルトガル王政復古戦争）、ナポリ、カタルーニャ諸国のスペイン帝国に対する諸反乱、そして混乱の頂点であるドイツの三十年戦争などからなり、トレヴァー＝ローパーはこれらは全て共通の問題から生じたものであったとする。トレヴァー＝ローパーによれば、この「全般的危機」の最大の原因は、「宮廷」と「地方」の対立であった。すなわち中央集権化、官僚制化を進展させる主権国家の君主に代表される「宮廷」と、封建的伝統、地域、領地を基盤とする貴族、ジェントリら「地方」諸勢力の間に根深い対立があり、それが17世紀ヨーロッパに混迷の時代をもたらした、とトレヴァー＝ローパーは考えたのである。加えて、宗教改革とルネサンスがもたらした精神的、宗教的変化も、「全般的危機」の重要な副次的原因だとする。「全般的危機」論は、17世紀ヨーロッパの諸問題はトレヴァー＝ローパーが考えるよりもっと深く社会的、経済的な部分に根ざしていると考える、エリック・ホブズボームのようなマルクス主義の歴史家との間に大きな論争を巻き起こした。オランダ人歴史家イヴォ・シェーファー、デンマーク人歴史家ニールス・ステーンスガールド、ソ連人歴史家A・D・ルブリャンスカヤといった第三のグループは、そもそも「全般的危機」などは存在しなかったと主張した。トレヴァー＝ローパーの「全般的危機」論には、ロラン・ムニエ (en) 、ジョン・エリオット (en) 、ローレンス・ストーン、E・K・クロスマン、エリック・ホブズボーム、J・H・ヘクスターといった17世紀ヨーロッパ史の専門家の間で賛否両論があり、彼らの間で大きな議論を巻き起こした。時がたつにつれ、論争は白熱したものになっていった。イタリアのマルクス主義歴史家ロサリオ・ヴィラーリは、トレヴァー＝ローパーとムニエの研究に対して、以下のように述べた、「官僚制の発展と国家確立への欲求の間の不均衡という仮説は、あまりに曖昧で信用するに足らず、うぬぼれの強い修辞に頼ったもので、有用な分析というよりは政治的保守主義の産物である」。そしてヴィラーリは続けてトレヴァー＝ローパーがヴィラーリの言うところの「イングランド革命」（マルクス主義者によるイングランド内戦を指す語）の重要性を貶めていることを非難し、トレヴァー＝ローパーの言う「全般的危機」は観念的な意味でのヨーロッパ全体の革命運動の一部である、と主張する。トレヴァー＝ローパーを非難したもう一人のマルクス主義史家はソ連のA・D・ルブリャンスカヤで、彼女は「宮廷」と「地方」の対立という概念を虚構であるとして攻撃し、そのうえで「全般的危機」など存在しなかったと断じた。ルブリャンスカヤは、トレヴァー＝ローパーが「全般的危機」と呼んだものは、単なる資本主義の勃興期に現れた通常の歴史的作用に過ぎないと切り捨てた。