その他、メイン級と呼ばれる掲示板があやしいわーるど@本店にいたるまでWebARENAを利用しているのはAGStarに先見の明があったからだと思われる。なお、色濃くアングラ色の残っていた掲示板のためアクセス制限をした事が後のリバース系分裂を招き、同時にあやしいわーるどIIが衰退していく原因になったと考えられる。
Tacticsチャット、あきかん掲示板などに宣伝と称して荒らしを行う者も居た。これらは逆に住人を増やす結果となり、宣伝となったように思われる。このような動きは各所で多々行われており、あやしいわーるど@iRCなどのグループが行ったものではないかと思われる。
Live365.comなどによる無料インターネット放送を利用した初期のネットラジオ文化。サーバが海外のため、日本国での著作権等の制約が少なく、主にサーバがあるアメリカ合衆国の合衆国法で取り締まられた。Live365.comの有料化で衰退したが形を変えて根強く続ける者がいる。インターネットにおける初期ネットラジオの一例である。
ジオシティーズの一区画をまるごとあやしい住人で埋め尽くし、あやしいストリートとするお遊び。だがここから色々なネット文化が生まれていくこととなる。同人関係の住人も多かったことから、活発に動きがあった。特筆すべきは高槻、無職絵描き、saxyun、えここ、あおいまなぶ、デジカメ空白などによるあやしいわーるどの同人計画などがあった。廃墟と化したところ、現存するところと様々である。なお、このネット文化は、あやしいわーるど全体に及ぶものになっている。
萌えホーダイは元々「あやしいわーるど REBIRTH」の時代、テレホーダイ終了間際に萌える対象を叫ぶ習慣で、「あやしいわーるどII」において劇的進化を遂げた。これはあやしいわーるどIIとあやしいわーるど@みらい後継のあやしいわーるど@qwertyなどで継続されている。
地上波放送などにおけるアニメ、特撮番組などの時間になると、その番組を視聴し感想をリアルタイムで書き込む事が日常化した。もちろん、当時はインターネットにおけるストリーミング放送などの実用的運営がまだであったため、各自がそれぞれテレビを視聴しながらその感想を述べる、ネタ化するなどのインターネット文化になった。これらは日本のインターネットユーザー全域にまで広がっている。黎明期におけるインターネット文化の発端の一つであるといえよう。なお、ホーダイの由来はNTTのテレホーダイに由来する。
荒らしなどによる一部の問題行動を制限するため、AGStarはNGワードを導入した。その他、固定IP識別による強制ハンドル化などもその維持姿勢を顕著に表す。これらの規制等はあやしいわーるど@みらい等で受け継がれており、あやしいわーるど@上海などでも導入されている。
スクリプトキディなどによる荒らし、自作自演、負荷攻撃などが横行したため、AGStarは一部のプロバイダからの接続を弾く、つまりはアクセス規制することで管理するようになる。このことはあやしいわーるどのメイン級各板に受け継がれている。この事であやしいわーるどの多くは個人板である、との認識が高まった。
様々な住人、別の匿名掲示板からの難民などが集まり盛況となった。管理が厳格なため非常に居心地がよく、ここで生まれた名言、テンプレ、文字絵、習慣などは多い。特に「リバース系掲示板」は、それぞれにおいて独自の習慣を少なからず受け継いでいる。WebARENAの利用、あやしいわーるどにおけるアクセス制限導入はその最たるものであると考えられる。アンダーグラウンドな雰囲気が強く、大学生など学術系の人も多かったため自由な雰囲気が保たれた。
1999年7月21日午後11時35分頃、不調により一瞬停止する。再開したときに、「あやしいわーるどII」へと名称が変更されていた。 以後、中止期間はあれど、「あやしいわーるどII」はこの名前で続くことになる。
1999年7月8日あやしいわーるどIIは、「あやしいわーるど@ARENA」  の名称で運営開始された。この名称は偶然にも東芝クレーマー事件を彷彿とさせる。当時、住人が集中し重くなっていた「あやしいわーるど REQUIEM」の退避板が乱立していた。主に無料掲示板で運営されていた「あやしいわーるど退避板」と比べ、初めてともいえるWebARENAでの運営であった。激しくリロードを繰り返す住人による掲示板スクリプトへの負荷が著しく軽減したため、当時メイン級掲示板だった「あやしいわーるどREQUIEM」などからの住人の移動が多数あった。なお、広報室に掲げられていた運営方針『しばさんの主催する「あやしいわーるど」が復活を遂げる日まで、いかなる事があろうとも掲示板を維持する。』という言葉が多くの住人の支持を得ることになった。
2つの事業者が存在することから、割引運賃の設定や共通フリーきっぷの発売など、様々な連携や提携が実施されている。また東京都から、多重行政解消のため、両者の一元化が提起されることがあるものの、都営地下鉄の莫大な建設負債問題があり、東京地下鉄や国土交通省が難色を示している。他方、2010年から2011年にかけて実施された協議では、当時の副知事猪瀬直樹が求めていた一元化については先送りとされたものの、東京都の承諾無しでの東京地下鉄の株式売却を阻止し、乗継割引額の引き上げや、両者間の連絡駅の拡充などの実施について合意した。2017年6月には、同年に東京地下鉄の社長に就任した山村明義が、都営地下鉄との運賃の通算化（乗り継ぎの場合に初乗り料金を二重に徴収するのをやめ、どちらかの料金体系で運賃を決定すること）について検討を進めていることを明らかにしたが、両事業者にとって減収要因となるという問題もあり、実現には困難が予想されている。