1969年9月25日、オッタビアーニ枢機卿とアントニオ・バッチ枢機卿は、新しいミサ（ラテン語: Novus Ordo Missae）と新しい「ローマ・ミサ典礼書の総則」（ラテン語：Institutio Generalis）を批判したルフェーブル大司教の指導による神学者グループの研究（ミサの新規定の批判的研究、英語：The Critical Study of the New Order of Mass）を支持し、教皇パウロ6世宛に手紙を書いた。なお、ミサ典礼書の改訂の2つの部分は同年の4月3日に公布されたが、実際に完全に出たのは1970年のことであった。この手紙は『新しいミサの批判的研究』（オッタビアーニの介入）としてローマ典礼のミサの改訂の反対への支持として知られている。
1953年1月12日、教皇ピオ12世によって彼は教皇庁聖務聖省の秘書官と助祭枢機卿に任命された。 1959年11月7日、彼は聖務聖省の秘書官としてバチカンの主要な教義上の保護者に指名された。1962年4月5日にはベロエア（Berrhoea）の名義大司教に任命されて、同年4月19日に教皇ヨハネ23世により司教叙階を受けた。彼は第2バチカン公会議（1962～1965）の間の教皇庁における保守派のリーダーで、聖霊修道会のマルセル・ルフェーブル大司教らと働いた。会議の予備のセッションの終わりの間、オッタビアーニは宗教の自由というテーマについてオーギュスタン・ビー枢機卿と白熱した議論を闘わせた。オッタビアーニは政教分離と全ての宗教に平等の権利を与えることに反対する一方で、可能な時は非カトリックの宗教の公の場での表明を抑制するという宗教的寛容を支持した。彼らの対立は激化し、アーネスト・ルッフィーニ枢機卿が介入しなければならなかった程であった。そして、そのような「重大な議論」に対する彼の失望を指摘した。オッタビアーニはまた典礼についての議論と黙示録の出典についての議論で、それらが聖書と聖伝によって理解されると主張した。 ドイツのヨゼフ・フリングス枢機卿により、彼の早急な会議のための運動は反対された。フリングスは、当時司祭であり後に教理省長官と教皇ベネディクト16世となるヨゼフ・ラッツィンガーの助言を受けていた。 オッタビアーニは、ジョバァンニ・バティスタ・モンティーニが教皇パウロ6世として選出された1963年のコンクラーヴェに参加した枢機卿の一人であった。彼はコンクラーヴェの間、首席助祭枢機卿（Protodeacon）でもあった。そして、6月30日に彼は選挙結果を発表しモンティーニに教皇冠を授ける名誉に与った。 1965年に聖務聖省が教理省に再編・改称されると、オッタビアーニは長官代理に指名された。彼は1967年6月26日に司祭枢機卿に昇進し、1968年1月6日に長官代理を辞任した。
グレートブリテンおよびアイルランド連合王国は、合同法の下、グレートブリテン王国とアイルランド王国の併合により、1801年に建国された。下院に対して大臣が責任を負うという原則は、19世紀になるまでは発達することはなかった—当時の貴族院は理論上も、実際においても庶民院に優越していた。庶民院議員は、大いに異なる大きさの選挙区の下、時代遅れの選挙方法で選出されていた。それゆえ、7名の有権者と共にあったオールド・セーレムの選挙区は、2名の議員を選出することが可能であった。同様にダンウィッチの選挙区でも議員の選出が可能であったが、同地は土地の浸食のために、ほぼ完全に海の中に消えてしまっていた。多くの場合において、上院議員はまた、懐中選挙区（pocket boroughs）または腐敗選挙区として知られる、とても小さい選挙区を支配し、自身の身内や支持者が選挙で選ばれることを確実にすることができた。庶民院の議席の多くは、貴族院議員により“所有”されていた。1832年改革法に始まる19世紀に行われた改革の後、下院議員の選挙方法は（以前よりも）はるかに規則正しくなった。もはや下院の議席は上院に左右されることはなくなり、庶民院議員の発言力は増し始めた。イギリスの庶民院の優越は20世紀初頭に確立した。1909年、庶民院はいわゆる人民予算を可決し、言ってみれば富裕な地主らにとって不利益となるような、課税システムに対する変更を数多く加えた。権力のある地主らが大勢を占めていた貴族院はこの予算案を否決した。予算案への支持とそれに続く貴族院議員への不支持に基づき、自由党は1910年に行われた二度の選挙に僅差で勝利した。自由党のアスキス首相は、（自らの党への）信任としてその結果を利用し、議会法案を提出して貴族院の権限を制限しようとした（首相は人民予算の地租条項を再提出することはしなかった）。貴族院がこの法案の可決を拒否すると、アスキス首相は1910年の二度目の総選挙の前に国王から内密に聞き出した約束をもって対抗し、貴族院で大多数を占めていた保守党議員を減らすために、自由党所属の数百人の貴族を創設することを要求した。そのような脅威に直面して、貴族院は辛くも法案を可決した。1911年議会法が成立すると、貴族院が金銭法案（租税、歳出、公債について扱う法案）を阻止しようとするのを防ぎ、貴族院に他のあらゆる法案を最大で3会期まで（1949年議会法では2会期までに短縮された）遅らせること（上院の遅延権）を許した。その後、金銭法案は貴族院の反対を押し切って成立した。しかし、1911年と1949年の議会法にかかわらず、貴族院は制限のない権限を常に保持しており、あらゆる法案について断固として成立を阻止することが可能であり、通例このような試みは議会期を延長するためになされる。