2015年1月にサービス開始。いつでもタクシーを呼ぶことができるサービス。まずは東京限定版としてリリース。支払いはLINE Payのみで現金での支払いが不可能。Japan Taxi株式会社（旧株式会社日交データサービス）と提携しているので、Japan Taxi株式会社製のJapanTaxi（旧全国タクシー配車）アプリで呼ぶことが可能なタクシー会社の車両が迎えにくる。
また、2016年3月からはLINE PayカードというJCBと連携したサービスが開始され、プリペイドカードを利用し世界中のJCB加盟店（ディスカバーカードなど提携社の加盟店も含む）で利用出来るようになった。2018年1月15日まではコンビニエンスストア店頭でもチャージ金額を指定して購入することができたが、それ以降はLINEアプリから申し込みをしてカードを入手する。LINE Payカードを利用することでローソンやアインズトルペ店頭レジで現金によるチャージが出来る。
他社サービスの模倣についてLINE社森川社長は「先行する成功者を高度に模倣し、市場に参入する能力が不可欠な時代」、「人類の進化はイノベーションとその模倣の歴史といっても過言ではないと思います」、「イノベーションが起こり、それを見て模倣してきた人たちが長く生き残り、現代社会をつくった」と『日経産業新聞』で述べている。LINEは「1年早い2010年3月に公開されて韓国で大ヒットをしたカカオトークを真似ている」と韓国のfnnews.com（파이낸셜뉴스）や『中央日報』では評されており、『東洋経済オンライン』や4Gamer.netもLINEはカカオトークを参考、模倣していると紹介しているが、元々カカオトークより1年早い2009年5月に公開され世界トップシェアを誇るアメリカ「WhatsApp」にアカウントシステム他が酷似しており、そちらを参考にしたとも言える。カカオトークのゲーム最高ヒット作「アニパン」（Anipang）が、似たゲーム「LINE POP」としてLINEに登場している。
新たに始めた「LINE QUICK GAME」がApple審査に引っかかり「LINEで発見!! たまごっち」「探検ドリランド ブレイブハンターズ」「釣り★スタ QUICK」等8タイトルが1カ月停止となった。
LINEのスマホゲーム「LINE POP」の課金アイテムが資金決済に関する法律に違反する疑いがあるとして、財務省関東財務局が立入検査をしたと毎日新聞が報じた。この報道に対しLINEは「一部報道内容に関する当社の見解について」と、すぐに事実関係を一部否定する反論を発表した。
IPA（独立行政法人情報処理推進機構）は、LINEにトーク履歴や写真を外部から盗み出されたり、SDメモリカード内のデータも丸見えになるなど、致命的な複数のソフトウェア脆弱性があることを通知した。LINE側は複数の脆弱性を指摘されながら、一部の脆弱性しか認めず解決を図ろうとはしなかったため、IPAは何度も通知をし、ようやく認めたとFACTAオンラインが報じた。解決に関しては不明。
文部科学省の学校のいじめ調査で、PCや携帯電話を使用したいじめが増加していると発表があった。文部科学省児童生徒課の平居秀一室長は、「LINEを使ったいじめなど形態が変わってきており、大人の把握が難しくなっている」と話している。ネットいじめの中でも特に、LINEを悪用したいじめが深刻化している。子供同士の個別の通信であるために周囲から確認するのが難しく、LINEいじめの対策は追いついていないのが実情である。LINEを使ったいじめの実例として、嫌いな相手をグループから外して悪口や誹謗中傷を言い合う（グループから外さず直接言い合うケースもある）。いじめる相手を辱める写真などをLINEをつかって拡散するなどがある。またこうしたLINEいじめは夏休みに加速する現状がある。
2014年9月23日に台湾の総統府はLINEにはセキュリティーに対する懸念があることから総統府の業務関連コンピューターでの利用を禁止すると発表した。
2014年6月、アカウントを乗っ取り、LINE上で特殊詐欺を行う事件が相次いで発生した。流出したパスワードで不正にログインし、日本国内の知人になりすまして被害者からウェブマネーを詐取する手口で、芸能人も例外ではなくLINEアカウントが何者かに乗っ取られたと報告されている。事件が頻発した同年6月から10月にかけて、警視庁は東京都内だけで368件の被害を確認しており、他国の言語（中国語など）を使用して被害を未然に防いだという報告例から、国際的詐欺事件の可能性が指摘されている。
一般社団法人モバイル・コンテンツ・フォーラム（MCF）主催「モバイルプロジェクト・アワード2012」モバイルプラットフォーム・ソリューション部門優秀賞授賞。財団法人日本産業デザイン振興会主催、2012年度 グッドデザイン賞「金賞」受賞。韓国工学翰林院「2012年に韓国を輝かせた25の科学技術・産業成果」選出。
本写本については2008年に米国議会図書館アジア部日本課の所蔵となったもので、「同館の所蔵となるまで学界未紹介の新出資料である。」とされることもあるものの、それ以前には日本の古書店である八木書店のもとにあり、そのころ研究者によって調査された際に「八木書店本」と呼ばれていた。それ以前の伝来については、蔵書印等も無く伝来を示す資料などもないため不明である。本写本には「正徳元年（1711年）５月下旬」日付けの古筆了仲の極め札があり、それによると本文の筆者は五辻諸仲（1487年 - 1540年）であり、外題は三条西実隆によるとされる。この鑑定の根拠は不明であるが、三条西実隆の日記「実隆公記」によれば、五辻諸仲は三条西実隆の饗宴にしばしば出席しており、また五辻諸仲が三条西実隆に和歌の添削を依頼する手紙が実隆公記の紙背文書となっているなど両者には一定の関係があり、五辻諸仲が書写した写本に三条西実隆が外題をつけることは不自然なことではないと考えられる。