晩年は幻覚剤ではなく、もっぱらコンピュータの可能性について語っていた。しかし、1960年代から一貫して語ろうとしていたことは、LSDやコンピュータといったものによって創造的に生きるための力を強めることや、自分自身で考えるということである。かつてリアリーは、IBMのようなコンピュータ会社をCIAのような情報局で脅威だと思っていたが、ヒッピーがアップルコンピュータを設立し使いやすいパーソナルコンピュータを作り出した。1983年、フューテック社(FUTEQUE)を創立する。自己診断と意思決定を行うための「マインド・ミラー」というソフトウェアを発表する。リアリーの熱意はR・U・シリアスたちにサイバーパンクやテクノロジーを取り扱う『モンド2000』誌という雑誌を始めさせ、さらにこれは『WIRED』誌へと発展した。また、SF作家のウィリアム・ギブスンもサイバーパンクのライターへと転向させた。コンピューターは創造性を高めたり、意識を拡張すると考えていた。コンピュータはサイケデリック体験を表示するのに適している。幻覚剤のような精神探索は行えないが、他者とのコミュニケーションのための新しい手段として用いることで人々の意識を深める手助けができると考えていた。友人であるジョン・C・リリーによる、脳はバイオ・コンピュータであって、国家や社会の枠にはめられた価値観を再度プログラムしなおすことができるという理論を重要であると考え、コンピュータによって価値観を再プログラミングさせようとしていた。従来、テレビのように一方的に情報が流されていたスクリーンの中を操作することで、自分独自に脳をプログラムするということである。テクノロジーによって、個人の意思で情報が伝達できるようになり、距離も消去されることになる。本当の民主主義はモデムを通して行われるというモデムクラシーを提唱していた。晩年は、年間30～40校と大学で積極的に講義をした。TVゲームにも肯定的で、ポケモンの原作者である田尻智によれば、来日時に会った印象を「気のいい人だった」と語っている。
しかし、すぐに訴訟を起こされ逮捕される。刑務所で行われた心理テストの多くは自分で設計したものだったので、温和で脱走しない人物にみられるよう答え、脱走しやすい刑務所に移った。リアリーは脱獄し、亡命生活を送るが再び逮捕される。麻薬組織のボスの汚名を着せられて起訴された。ウォーターゲート事件でリチャード・ニクソン大統領が失脚するとしばらくしてから保釈された。服役中にチャールズ・マンソンと隣の監房になったこともあった。1976年にやっと自由の身になる。刑務所では宇宙移民の構想を練り『神経政治学』として発表された。宇宙移民(SPACE MIGRATION)、知性増大(INTELLIGENCE INCREASE)、寿命延長(LIFE EXTENSION)の頭文字をとってSMI²LEのコンセプトがあった。SMI²LEが起こるので、自分の好みにデザインした惑星である H.O.M.E.s（High Orbital Mini Earths 高軌道のミニ地球）に移住することを構想した。また、1973年の7月から8月にかけて、銀河系内の高次生命体に接触するため4人チームでテレパシーを行い、19つの断片としてスターシードのメッセージを受信した。
構造はワイヤレスマイクと何ら変わらない。電話の盗聴の場合、電話用のコネクタ内に仕込まれることが多いが、戸外の電話架線より盗聴するケースも見られ、架線保護用に設けられる電話線のヒューズボックス内に、純正の部品に偽装した盗聴器が仕掛けられていた事件も起こっている。また、部屋の物音や声を集音する場合は、電源コンセントやACアダプタ・三又プラグなどに仕込まれ、またはそれに見せ掛けた製品が出回っている。これらは無線の電波を用いて発信される。いずれも電気を設置場所から得ることができるために、盗聴器の回収が不要であり、半永久的に発信を続けることが可能である。また賃貸住宅などでは、前の住人が受けていた盗聴被害を、そのまま引き継いでしまう可能性もある。録音式の物や電池で駆動する種類の盗聴器は、一定期間ごとに回収や電池交換を必要とするが、それらは身近な物品に仕掛けられている事も多々ある。小型の物では目に付きにくく、発見されにくい。例えば、電卓や筆記用具、小型家電製品や置物といった調度品などである。この他、音がしないと電波を発信しないタイプもあり、これは常時発信タイプよりも電池寿命が長く、また発信元の探知も難しい。隣の部屋から発せられる声や物音を盗聴する場合はコンクリートマイクが用いられ、これはテープレコーダーやICレコーダーに接続して録音することができる。高度な物では、それ専用の技術者が設計・開発から製作までを行っており、電子技術の発達にも伴い、小型軽量・低消費電力化が進んでいる。よく市販されている無線式盗聴器は、「技術基準適合証明」を殆んどが受けていない（もっとも、盗聴目的の装置に技術基準適合証明が取れるとは考えにくい）。したがって、一般的に盗聴器として出回っているものを使用した場合電波法違反となる可能性があると考えられる。ただし無線局免許も技術基準適合証明も要しない「微弱無線局」を用いる方法もあるため、（無線設備たる）盗聴器を開設したとしても、直ちに無線局の不法開設の電波法違反となるとは言えないので慎重な判断を要する。赤ちゃん用の監視用モニターは、構造上、無線式盗聴器と同じなので、便乗受信の対象となるので注意が必要である。思わぬプライバシーが筒抜けになりやすい。無音無振動自動着信設定された携帯電話に集音マイクを付けて、これを盗聴器として使用されるケースもある。仕掛けた携帯電話に掛けている間だけ盗聴行為となる。この場合は盗聴器発見業者でも見付けられ難い。また、盗聴器を使用せずレーザー光線を窓などに照射し、音波振動を拾い反射波の位相変化から音声を読み取るレーザー盗聴システムという技術もある。遠距離からの盗聴が可能。レーザー光線は電波ではないので、傍受されることもない。