中学生時代までは、出身地浜松市所在のHonda FCレディースに所属、東海女子サッカーリーグでプレーした。当時のチームメイトのひとりに佐藤シェンネンがいる。中学校卒業後鹿児島県へ渡り、神村学園高等部に入学した。同級生に有馬静佳、伊藤美菜子、清原万里江、齋田由貴らがいる。2004年度には全日本高等学校女子サッカー選手権大会で優勝を経験した。また同年、U-18鹿児島県にも選出され、全日本女子ユース (U-18)サッカー選手権大会にも出場した。卒業後、新潟県内の専門学校、JAPANサッカーカレッジに入学し、同時にアルビレックス新潟レディースへと入団。当初は、中学・高校時代同様ディフェンダーまたはミッドフィールダーとしてプレーしていたが、現在はポジションをフォワードに移している。2011年限りで現役を引退し後結婚。夫の所属クラブ所在地であるシンガポールに渡った。同国所在のサッカースクール、グローバル・フットボール・アカデミーのコーチとして勤務する傍ら、ウォリアーズFCの女子チームに入団し現役に復帰した。
「Microsoft 圧縮 (LZH 形式) フォルダ」は、正規のWindowsの特典として配布されている。そのため、Windows Genuine Advantageにより正規のWindowsであることが確認できないとダウンロードすることができない。なお、ダウンロードは無料で行える。Windows Vistaは正式には対応していないが、インストールは可能で有り動作する。ただしWindows XPにインストールした場合とは異なる動作をしたり制限が発生する。Windows 7、Windows 8及びWindows 10（Anniversary Update以前）には標準でLZHの展開機能が搭載されているので、この拡張パックを導入する必要は無い。「Microsoft 圧縮 (LZH 形式) フォルダ」は、日本語版Windows専用の拡張パックであるため他言語版のWindowsにはインストールすることはできず、また32ビット版専用であり64ビット版へのインストールはブロックされる。
「Microsoft 圧縮 (LZH 形式) フォルダ」をインストールすると、LZH形式ファイルのアイコンが緑色のフォルダ型アイコンに変わり、Windows XPに標準搭載されているZIPファイルの展開機能と同様に使うことができるようになる。ダブルクリックすることでLZHファイルの中身を見たり特定のファイルを取り出したりすることができるようになる。また、LZHファイルを右クリックしてメニューから「すべて展開」を選ぶことで、LZHファイルの中身を一気に取り出すこともできる。Windows XPに標準搭載されているZIPの機能と異なる点としては、圧縮する機能は含まれていないことが挙げられる。「Microsoft 圧縮 (LZH 形式) フォルダ」は、LZHファイルの展開のみを可能にするものである。そのため、LZH形式に圧縮したい場合は、圧縮する機能を持つソフトウェアを別途用意しなければならない。
従来のWindowsには、マイクロソフト製の圧縮形式であるCABを除き、標準では各種圧縮ファイルを展開・解凍できる機能は備わっておらず、データ展開（解凍）用ソフトを別途用意してインストールしなければならなかった。LZH（LHA）形式は、インターネットが普及する前の時代から、日本国内ではデータ圧縮形式の標準的な形式として広く使われ、Windows XP登場後も利用されるシーンは多かった。Windows MeおよびWindows XPにて、ようやく標準でZIP形式の圧縮ファイルを展開できる機能が組み込まれたが、LZHについては依然として未対応であった。したがって、ZIPに対応したこれらのWindowsを利用している場合でも、従来のWindowsと同様に別途LZH展開用ソフトをインストールしなければLZHファイルを展開することができず、Windows XPに搭載されていた未対応のファイル形式をダブルクリックした際に使える「Webサービスを使用して適切なプログラムを探す」の機能では、常にLZH関連のものがトップであった。こうしたことから、マイクロソフトは正式にLZH展開用の機能を追加する拡張パックであるMicrosoft 圧縮 (LZH 形式) フォルダをリリースした。
報告審査に当たっては、質問表 (list of issues) 方式がとられている。まず、会期前作業部会で、2会期分又は18か月先までの審査予定国についての質問表が作成される。その目的は、その後の建設的対話で主要な論点となるであろう事項を予め特定し、審査の効率化を図るとともに締約国代表者の準備を容易化することである。作業部会で作成された質問表は締約国に送付され、審査前に書面で回答を提出することが強く要請される。回答の準備には少なくとも6か月が与えられ、質問表と回答はOHCHRのウェブサイトで公表される。後述（#NGO等の参加）のとおり、NGOから委員会への情報提供も行われる。委員会の会期における報告書の審査には、当該締約国の代表者が出席することが求められ、審査のあり方は建設的対話 (constructive dialogue) と呼ばれる。最初に締約国代表者が報告書の簡単な紹介を行い、関連する新しい情報があればそれを提供する。その後、社会権規約の条文をクラスター（通常、1条-5条、6条-9条、10条-12条、13条-15条の四つのクラスター）に分けて、質問表への回答を踏まえながら、委員からの質問が行われ、検討・調査を経ずにすぐに回答できるものは締約国代表者からの回答が行われる。その場で回答できないものは、後の会合又は書面で回答がなされる。最後に、委員会は総括所見 (concluding observation) を作成する。委員会は建設的対話の終了後、非公開の会合を開いて意見交換を行う。その後、国別に割り当てられた報告者が総括所見の草案を準備する。総括所見は、導入部、積極的に評価できる点、主な懸念の対象、勧告で構成される。この草案を踏まえ、委員会は再度非公開の会合を開き、総括所見をコンセンサスで採択する。総括所見は、通常、会期最終日に公表されるとともに、締約国に送付される。1か国の報告書の審査につき、通常3会合（各3時間）の公開審査と2-3時間の非公開会合が持たれる。締約国は、総括所見に対して意見を提出することができ、その意見は総括所見とともに公表される。委員会は、総括所見の中で、フォローアップとして、(1)勧告を実施するために行った取組について次回の定期報告書で報告することを要請することとされているほか、(2)必要に応じ、追加の情報や統計的データを次回報告書の提出期限前に提供するよう求めることができ、(3)また総括所見で示した特定の問題について次回期限前に応答することを求めることができる。これらの情報が提供されない場合は、委員会は、1名ないし2名の委員の派遣受入れを締約国に要請することができる。派遣された委員は委員会に報告を行い、それに基づき委員会は所見を作成する。締約国が派遣を受け入れない場合は、委員会は経社理に対し適当な勧告をすることができる。