西港建設後も、船舶交通の90%は、ライン方面への交通であり、当時はまだ運河が完成していなかったオーバーマイン方面への船は10%程度に過ぎなかった。この小さな輸送キャパシティを改良するためにマインツ市民とバイエルン王国はマインケッテ株式会社を創立した。この会社は、エルベ川やネッカー川ではすでに行われていた鎖牽引船をマイン川に導入する会社であった。川に流れに沿って鎖が設けられ蒸気ボート（マインクー）がこの鎖をたどりながら、速度5km/hrで川を上っていった。この蒸気ボートは10艘ほどの小舟を曳航することができた。1886年8月7日に、この鎖搬送システムはマインツ - アシャッフェンブルクの区間に設けられた。1891年には3艘の蒸気ボートがマイン川を行き来していた。その後、鎖搬送システムは1893年にミルテンベルクまで、1903年にキッツィンゲンまで、1908年にはバンベルクまでと、次第に延長されていった。しかし、この鎖牽引船は、結局主流にはならず、一つのエピソードとして、1920年代に操業を停止した。鎖システムは、1940年まで川に敷設されたままであった。
19世紀の終わりまで、ライン川はおよそ2年に1度の割合で、一番早くは11月（1513年11月13日）、遅いときは1月に全域が氷結していた。この氷は、1月末から3月末（1845年3月25日が一番遅い記録）に割れる。こうして流れ出した氷が、橋や堤防に、しばしば甚大な被害を与えた。最も長く凍結していたのは1768年で79日間（1月3日から3月22日まで）であったが、ゲーテが『復活祭の散歩』（『ファウスト』第1部）で「春の恵みある、物呼びさます目に見られて、大河にも細流にも、もう氷がなくなった。」と書いているように、東部ではこれよりも長かった（復活祭は通常3月末から4月中）と推測される。20世紀になると、河川改修や発電所あるいは工業排水の影響で水温が上昇したため、厳冬期でも氷結することはほとんどなくなった。フランクフルトで最後に氷が見られたのは1962年から1963年にかけての冬であった。上流部では、これ以後も特に厳しい寒さの年、たとえば1984年から1985年の冬や1995年から1996年の冬には川が凍結し、船舶の運航が停止された。氷のために船舶の運航が妨げられたのは2002年1月、2006年の1月から2月にもあった。
20世紀にはいるまで、マイン川は中央ヨーロッパでも魚の豊かな川であった。工業化が推進され人口が増加するにつれ水質は悪化していった。汚水処理施設の建造は、たとえばフランクフルトでは1882年以降、進んでいなかった。第二次世界大戦後、それまで川に設けられていた水浴場が次々に閉鎖されていった。1960年代には川に魚の死骸が浮き、1970年代の水質検査では水質クラスIII（非常に強く汚染されている）からIV（過度に汚染されている）という評価を受けた。ウンターマインでの汚染のピークは、1976年の夏であったといわれている。そうした中、フランクフルトの生徒達が行った実験が一大センセーションを巻き起こした。生徒達は、金魚を水質を測るモニタとして利用し、フランクフルトの様々な場所から採取した川の水で飼育を行った。その結果、ヘキスト社より下流側で採取した水の金魚が死んでしまったのだ。自治体も企業も汚染処理施設を改良あるいは新設し、企業排水の改良に配慮がなされた結果、水質は徐々に回復していった。"Biologischen Gewässergüte der Fließgewässer in Hessen"（『ヘッセン州の河川の生物学的な水質』）の活動報告によれば、マイン川のヘッセン州内全域における2000年の水質レベルは、クラスII（かなりの負荷）という評価であった。残された負荷は、上流域の排水の多くの部分、たとえば大量の降雨や農業排水に起因する負荷であり、これを軽減するのは難しい。それでも、マイン川の水浴びは、微生物による感染の可能性が排除できないとして、引き続き警戒が呼びかけられている。2004年には、トライアスロン・アイアンマン・ジャーマニーを、それまでのランゲナー・ヴァルトゼー（フランクフルトの南15kmほどにある湖）に替わってマイン川で行うために、オッフェンバッハ堰とグリースハイムの間に10万m³の飲料水を投入して、一時的に水質を改善することで水泳の競技場としようという議論がなされた。一般大衆を含め広い議論が行われたが、このアイデアは未だに実現してはいない。
日本共産党は「思想・良心の自由に反し、憲法違反である」（東京地裁は合憲の判決を出している。学説では違憲説が多数だが、「政党は準国家機関であり、公費助成は正当」とする少数説もある）「税金の無駄遣いである」「企業団体献金禁止を名目に助成制度を作ったにもかかわらず、現在も企業団体献金を残しているのは有権者への裏切り」として政党助成制度の廃止を主張しており、助成金受け取り団体に登録していない（その分は他の政党に配分されている）。第二院クラブは当初、登録しておきつつ受け取りを拒否し、自党が受け取るはずの助成金を国庫に戻させていたが、佐藤道夫の代表就任以降、財政難を理由に受け取るようになった。また、新党大地・真民主は2012年10月分の政党交付金について申請せずに助成金を国庫に戻した例がある。社会民主党は阿部知子（後に離党し、民主党へ入党）が「NPOや市民活動と同じく、お金のない一般市民が政党を作り政治に参加するための財政保障制度として必要不可欠」と増額を主張しており、辻元清美（後に離党し、民主党へ入党）は受け取り拒否を「ポピュリズム」と批判している（但し、土井たか子は2003年総選挙で廃止を主張したことがある）。新党護憲リベラルは受給自体はしていたものの、「議席に応じて受け取り額が異なるのは不公平」と公平性を理由に反対していた。また、政党交付金の導入は、ミニ政党への締め付けの強化と同時に行われている。具体的には、選挙費用（ポスター、ビラ、広告代など）は公費負担が原則だが、公費負担の足切りを強化し、選挙区では供託金没収、比例代表区では一定の得票率（参議院では1%、衆議院ではブロックごとに2%）未満の候補者は公費負担の多くを受けられなくしたことなどである。このため、従来はこうした「泡沫候補」に使われていた費用を、既成政党で分け取りしたに過ぎないという批判もある。