ニューエイジを論じたレイチェル・ストームは、自己啓発セミナーはセールスマン精神と積極思考とスピリチュアリティを取り込み、哲学と東洋神秘主義を加味した自己宗教と評している。参加の動機は貧困や戦争ではなく「空しさ」で、新新宗教の入信と重なる部分がある。「気づき」「ブレイクスルー」が重視されるが、小池靖は、これは宗教における回心の世俗的代替物を志向していると指摘している。勧誘だけでなく、セミナーでの体験は全体的に宗教団体と似通っており、「自己発見」「自己覚醒」という点で明らかに類似している。島薗進は、セミナー的生き方、人格の根を受け付ける「自己啓発」の過程は宗教的自己覚醒の世俗化された形態、心理療法化した形態ともみなせると述べている。表だって宗教的・神秘的な主張はしないが、自己変容の追求という点で、現代の他の霊性運動を密接にかかわっている。小池靖は、「有料で限定的な個人向けイニシエーションのプロセス」であると述べており、セミナーの体験からより宗教的、神秘的な自己変容の方向に進んでいく人も多く、ニューエイジなどの現代の霊性運動の重要な一部となっている。一部だが、ライフスペースのように自己啓発セミナー会社が宗教的・コミューン的に変容した例もある。ジャーナリストの塩谷智美は、自己啓発セミナーの宗教団体化は、バブル崩壊によって参加者集めに苦しむようになったことが背景にあると分析されており、統一教会と全く思想が異なるにもかかわらず提携している会社もあると述べている。統一教会の正体を隠した勧誘の中には、自己啓発セミナーがある。
宗教学者の島薗進は、自己啓発セミナーの態度は「与えられた現実の枠組みを絶対のものと認め、あえてその正統性を問わず、随順しつつ、自己責任の範囲を明瞭に自覚し、最大限効率性の拡大に努める」というものだと述べている。他人に対しては、自己責任として突き放すことになる。決められたルール、契約で定められた「絶対的」な枠組みを守ることが善であり、その中でコストを計算しながら最良の取引を行うべくいかに心を調整するかが問題になる。現代のセラピー文化の考え方は契約的なもので、道徳的な意味での善へのコミットメントは抜け落ちている。小池靖は、自己啓発セミナーで身に着く姿勢は、苦難があった場合に外部ではなく自己の内面を振り返り、自己の人格を変容させて問題を解決しようとする態度であると述べている。実存主義的な強力な自己責任論を説いており、社会変容に結び付きにくく、社会的な同調主義につながる可能性がある。
自己啓発セミナー（じこけいはつセミナー）あるいは大規模自己啓発セミナー（英語：large group awareness training、LGAT）とは、集団心理療法などで開発されたテクニックを使い、自己を知り自己の可能性を実現する、コミュニケーション能力を養うなどと謳われる民間のグループ・セラピーの一種である。「自己啓発」を目的にする。1970年代以降、アメリカで大流行した。心をテクニックでコントロールできると考え、意識変容を目指し、自己責任を強調する。主に私企業によって有料のサービスとして提供される。セミナーの質を保証する公的な資格制度などは存在しない。自己啓発セミナーは通常講師側も多人数、生徒も多人数で行われ、講師と生徒が1対1の場合コーチングと呼ばれる。心理学の集団心理療法をルーツとし、組織開発と類似点も多い。最近流行りの苫米地式コーチングも自己啓発セミナーに含まれる。
L1型潜水艦の改良版で、艦形などに特に変更点はないが、L1型に比べると主機、電動機、電池を国産とし、電池の個数を変更するなどの改良が加えられている。竣工後、舷側魚雷発射管は撤去され、居住性の向上が図られた。全部で4隻が建造され、竣工は1921年(大正10年)から翌年にかけて行われ、1940年(昭和15年)に退役した。戦果や戦歴は特にない。
半導体素子製造プロセスの急速な高度化（この様子はムーアの法則などと表現される）の恩恵を受けてより高速・高機能なCPUを用いた製品が市場に投入され、そうした最新版のハードウェアに対応したソフトウェアが普及するにつれ旧型製品の買い替えサイクルは短くなる。そのため廃棄されるPCの台数が増加しており、資源の有効活用や環境保護の面から問題点が指摘されるようになった。そのため家庭電化製品と同様に「資源の有効な利用の促進に関する法律」の適用を受けることになり、メーカーによる回収・リサイクルが制度化された。これを受け2001年（平成13年）4月1日から企業や個人事業者、2003年（平成15年）10月1日から家庭用で不要となったパソコン本体（付属のキーボード・マウス・スピーカー・ケーブル類、単独の外部ディスプレイ含む。付属マニュアルやメディア、プリンターなどの周辺機器は除く）は各製品のメーカーが回収し、素材レベルに分解し資源として再利用される（中古品としての流用や部品取りは原則として行われない）。「PCリサイクルマーク」がついた家庭用PCは販売価格に回収処分の手数料が含まれているためリサイクルの費用は不要であるが、マークのついていない製品は新たに「回収再資源化料金」を負担する必要がある。自作PCやメーカーのパソコン事業撤退・倒産した場合は、有限責任中間法人パソコン3R推進センターが有償で回収を行う。この制度を受けて、自治体などではPCの粗大ごみ収集・処分を行わないところが多い。事業用のパソコンについては別途メーカーによる回収・リサイクル体制が整えられているが、産業廃棄物として処理される場合もある。そのほか従来から中古PC市場が形成されておりPC活用のノウハウを持った上級ユーザを中心に再利用されてきたが、中古品の品質保証や付属ソフトウェアのライセンス譲渡の点で不安を抱く購買者もいた。こうした市場、および環境問題への配慮していることのアピール、顧客満足度向上などをはかるため下取りした自社製PCを再生して「Refreshed PC」などとして中古販売ルートで販売するメーカーも出現した。