山室軍平、山室機恵子の長女として生まれる。東京市の女子学院で学び、東京女子大学に入学するが、病気のため南湖院に入院し2年間休学する。東京女子大学卒業後にアメリカのカリフォルニア大学に留学する。1937年(昭和12年)9月にロンドンの救世軍士官学校に入学する。1938年(昭和13年)に万国士官学校、万国本営編集部に勤める。1939年(昭和14年)に帰国する。救世軍士官学校や救世軍社会部、士官雑誌係などをへて、1954年(昭和29年)2月に『ときのこえ』の編集者になる。1946年には、宮本百合子、佐多稲子、山室善子（民子の姉妹、婦人之友記者、友の会中央委員、自由学園教師）らと共に婦人民主クラブを結成している。1959年(昭和34年)に大佐補に昇進し、書記長官に任じられる。文部省初の女性視学官になる。また、国際基督教大学評議員、東京女子大学理事も務める。1962年(昭和37年)の引退後も引き続き本部付になる。
山室 民子（やまむろ たみこ、1900年(明治33年)9月18日 - 1981年(昭和56年)11月14日）は、日本救世軍大佐補である。文部省の最初の女性視学官。
三好康長の嫡男として生まれる。はじめ、父・康長と共に三好氏に仕え、後に岩倉城主となり、従兄弟の横田宗昭や、重臣塩田一閑ら側近の補佐を受けた。父が畿内へと移動した後は勝瑞城城主となる。天正3年（1575年）、土佐国を統一した長宗我部氏が、四国制覇を目指して阿波国への侵攻を開始した。康俊はこれに対抗するが、天正7年（1579年）12月27日、三好氏重臣である三好越後守、矢野国村、川島惟忠らを脇城外で殺害、岩倉城西の城の一門の武将・大島丹波の嫡子・大島利忠を人質として差し出し降伏。一転して、織田方の同族・十河存保と戦った。ところが、天正9年（1581年）3月、阿波国奪回を狙う父の勧めに従って織田信長に帰属した。当時、長宗我部氏と織田氏は交戦状態になく、人質となっていた嫡子の俊長は返されている。天正10年（1582年）になって信長は長宗我部と断交。2月、神戸信孝を総大将とする四国遠征軍の先陣として父・康長が阿波に侵入すると、康俊も岩倉城でこれに呼応した。しかし6月、本能寺の変で織田信長が横死を遂げると、逆に長宗我部勢（香宗我部親泰）に攻められ、城を捨てて逃亡したとも、この時に討死したともいわれている。以後は消息不明。俊長は後に長宗我部氏の家臣となり、長宗我部氏改易後は新たな土佐国主となった山内一豊に仕えた。
2019年9月現在、全編成が2号線(宮島線)専用運用となっている。平日朝ラッシュのみ、宮島口方面→紙屋町西→市役所前→広電本社前までの運用と、折り返しの3号線(広電本社前→紙屋町西→広電西広島)運用に就く。但し、毎年7月末に行われる「広島みなと夢花火大会」では、臨時便として5号線(比治山線)や宇品線の海岸通停留場からの区間運用に就くことがある。
二酸化硫黄は呼吸器症状や眼科症状、窒素酸化物は呼吸器症状、光化学オキシダントの大部分を占めるオゾンは単独では症状を引き起こさないが炭化水素は目への刺激症状を引き起こす。粒子状物質は主に呼吸器症状で、そのうち鉛は貧血や神経症状など、有害物質はそれぞれ特有の症状がある。また物質により強さは異なるが、臭いを伴う大気汚染物質も多数あり、大気汚染が悪臭としても認識されることがある。公衆衛生の観点から大気汚染の総合的な影響を挙げる。短期暴露では、肺機能の低下、急性の呼吸器症状（咳、喘鳴、痰、呼吸器感染症）、眼への刺激に伴う眼科症状、社会的影響として先に挙げた症状による欠席・欠勤の増加、社会活動の制限、呼吸器疾患・心血管疾患患者の増加、総死亡率の増加などがある。長期暴露では、子宮内発育制限（出生時低体重）、慢性心疾患、肺がん、慢性の呼吸器疾患（喘息、慢性閉塞性肺疾患(COPD)、呼吸器の病理学的変化）発病率の増加、呼吸器疾患・心血管疾患死亡率の増加などである。複数の研究により、気候や生活などが異なる地域・社会集団により差はあるものの、汚染物質の濃度の高さと死亡率の高さは比例にあることが分かっている。IEA（2016年）によると、世界では屋外の大気汚染に起因する死者は年間300万人である。また同様に屋内の大気汚染に起因する死者は年間350万人である。大気汚染状況を放置すると2040年には大気汚染物質による死者はさらに150万人増加。一方、室内汚染が多発している国については、電気やガスなどへの切り替えにより死者数は一定程度は減るものの、40年時点での減少数は50万人にととどまり40年の大気、室内汚染による年間死者数は750万人になる、と推計した。その一方で、アジアなど世界各国が化石燃料消費の実態を改善、省エネ政策を強化してクリーンエネルギーの導入を進めれば、大気汚染による死者数を大きく減らせることが可能、とした。具体的にはクリーンエネルギー分野への投資を40年までに7%増やせば、大気、室内汚染による死者を計330万人も減らせるという。例としてPM10の濃度を70μg/m³から30μg/m³に減らすことができれば、大気汚染に関連する死亡者数が15%減少するとして、WHOは各国に空気質の改善を求めている。また農村や郊外に比べて都市の方が大気汚染物質の濃度は高く、相対的なリスクも大きい。特に発展途上国で人口の急増する都市のリスクが高い。また経済協力開発機構(OECD)は環境アウトルック2050（2012年）において、2050年の世界全体での環境悪化による原因別の死亡者は、都市部での大気汚染が水の汚染（飲料水の汚染や不十分な下水処理）を抜いて最多となるだろうと予測している。