ロケットなどの形状（他のバリエーションとして、ダーツや、羽根突きの羽子がある）にデザインされたダーツ型の投擲玩具であり、突出した先端部（ロケット形では長い円筒状、他では短い円筒状もしくは半球状）に続く基部に紙火薬を装填し、投げ落としたときの衝撃で起爆させて遊ぶ。一般的なロケット形の場合、ばね仕掛けになっている先端の円筒を引っ張り上げて基部に隙間を作り、千切って個分けした紙火薬1回分を挟み込んで装填する。先端に重心がかかる構造になっているため、ジャンプ弾を宙に向かって投げると必ず先端から地面に落ち、受けた衝撃が装填した火薬へ伝わるようになっている。先端を含む芯部は金属製、羽根と一体となっている胴部は合成樹脂製である。呼称については、ジャンプ弾（ジャンプだん）のほか、製造メーカーによって、ロケット弾、ジャンピングロケット弾、ミサイル弾など様々にあって統一されていない。このうち「ロケット弾」は「ジャンプ弾」以上に一般的であるかも知れないが、第一義として兵器である「ロケット弾」と違い、「ジャンプ弾」はこの玩具に固有の名称であり、かつ、「ロケット弾」と遜色ないほどに広く知られたものである。なお、「ロケット弾」および「ジャンプ弾」の名を持つ製品はロケットの形状をしており、先述した「他のバリエーション」はそれ以外の呼称のものに含まれる。日本では1970年代を中心に盛んに遊ばれた、いわゆる「レトロ玩具」「昭和レトロ」の一つである。製品は壊れやすく、また、不発となることも少なくなかった。
紙火薬を自動拳銃の形をした玩具（遊戯銃）に装填することで、引き金を引くたびに「パン」「パン」と破裂させて音を楽しむことができる。戦後、缶詰工場などから出される廃材を利用して作られ、銀玉鉄砲が発売されるまで下町少年達の必須アイテムだった。アンチモニー製の鋳物タイプ（拳銃風のケースに内部機構が組み込まれたもの）も存在する。一旦巻き玉火薬（百連発）を装填すると、連射して楽しめた。スプリングで玉の発射出来る銀玉鉄砲が発売されると、その人気は衰退し始める。流通事情の為か、各地域によって様々なバリエーションが存在する。平玉火薬は音も大きくロール状では無い為単発式が多かった、中には平玉を連発で撃てる（3発～6発）デラックスタイプも存在した。下町工場の優れた技術により、少ない部品で構成されたブリキピストルは、今現在手に取って見てもその発想に驚かされるものが有る。
巻玉火薬（まきだまかやく）は、幅5mm程度の紙テープに小粒の火薬100発を5mm間隔程度で盛り付けたタイプの紙火薬である。火薬類取締法施行規則において、一粒の直径が3.5ミリメートル以下、高さが0.7ミリメートル以下、火薬量が0.004グラム以下と規定されている。主に低年齢向けの遊戯銃に使用される。アメリカ合衆国で製造されたキャップガンで多く使用されているもので、戦後それらが輸入されるとともに日本国内に入り、国産化された。より安全性の高い国産のキャップ火薬が普及するに伴い、代替が進んで日本国内での生産はすでに終了し、中国製のものが少数流通している。また遊戯銃以外の使用目的として、巻玉火薬を使い着火させるオイルライター[スピットファイアー]も存在する。
厳密には玩具花火の範疇ではないが、スターターピストルに使われる、平玉火薬と同じ構造でより火薬量の大きい黄色いシートのもの（日本の法令上の呼称は競技用紙雷管）が存在する。スターター（ピストル）用火薬、あるいはスターター（ピストル）用雷管（略してスタ管）などと呼ばれている。JISにより一粒の直径が9ミリメートル以下、高さが1.5ミリメートル以下、火薬量が0.07グラム以下と規定されている。かつてはスポーツ用品店で無制限に購入できたため、モデルガン用としても使用されていたが、規定の変更により販売・購入には都道府県の許可が必要となっている。平玉火薬より遙かに火薬量が多いので、競技用紙雷管の使用を前提に設計された古いモデルガン以外に流用すると、爆発の衝撃に耐えられず壊れる原因になる。
平玉火薬（ひらだまかやく）は、ミシン目の入った赤い紙に 5×10列の小粒の火薬を等間隔で配置してある紙火薬である。火薬類取締法施行規則において、一粒の直径が4.5ミリメートル以下、高さが1ミリメートル以下、火薬量が0.01グラム以下と規定されている。後述する「ジャンプ弾」やモデルガンなどに使用される。モデルガン用としては輸入禁止となったコブラキャップの代用品として使用されていたが、1980年代以降に普及した国産のキャップ火薬にその地位を奪われている。しかし玩具用としてではないが、販売・購入に制限がない利点から、運動会用のミニ雷管として同様の製品が製造・販売され続けている。このミニ雷管については、台紙の色は競技用紙雷管と同じ黄色になっている。
条約は、1988年の総会で改正が議決され、8年後の1996年7月に必要な批准国数を得て発効した1988年改正条約（新条約）であり、最も大きな改正点は国際博覧会の種類（区分）を変更したことである。この新条約の発効以前の国際博覧会の区分は、「一般博」と「特別博」の2つに区分されていた。両者の最大の違いは、そのテーマがBIEが定めた人類の諸活動の二分野以上に渡るか一分野のみであるかという点であった。1988年の改正は、この一般博と特別博の区分が事実上曖昧なものとなってきたため、両者の区分を一本化し「登録博覧会（登録博）」とした上で、「大規模で総合的なもの (general)」と新たな定義が与えられることになった。そして、別途新たに「認定博覧会（認定博）」という小規模（面積25ha以下）で、特定の分野を取り上げる区分 (specialized) が設けられることになった（同時にBIEが認定した国際園芸博やミラノ・トリエンナーレは「認定博と称することが出来る」と変更されることになった）。条約に定められた各博覧会の開催間隔は、旧条約の一般博は10年に1回で、特別博は特に定めはなく、実績上は1 - 6年ごとに1回であったが、新条約の登録博は5年に1回、認定博は登録博の間に1回の開催とされた（注：国際園芸博、ミラノ・トリエンナーレは別規定）。旧条約最後の一般博である2000年のハノーヴァー万国博覧会以降は、一般博と特別博に代わる国際博覧会（即ち登録博）は2005年に開催されることとなった。愛知万博は元々、規模的に「旧条約の一般博（大阪万博）」に相当する「21世紀初頭の総合的な博覧会」を構想し、新条約の発効後に「新条約の登録博」で申請、2005年の開催を目指していた。地元での誘致構想の立ち上がりが改正年の1988年であることからも推察できるように、条約の改正は織り込み済みであった。当時BIEは、臨時総会による議決で、2004年開催分までは旧条約による開催申請を禁じており（モラトリアム決議）、旧条約に基づく万博は2000年のハノーヴァー万国博覧会（一般博）が最後となるはずであった。