全体的にコウモリは頭数が減っている種が多く、環境アセスメント（環境影響評価）でコウモリの生息状況を調査し、必要に応じた保全対策を行うことが求められる。この際にコウモリを捕獲し測定せねば、種の判断ができないが、捕獲はコウモリに負担のかかる調査法である。なるべくコウモリに負担をかけない調査方法が求められる。コウモリの鳴き声（超音波）を解析して種を判別する方法は、有効な調査方法となる可能性がある（2008年現在）。コウモリの超音波を録音し、その声紋（ソナグラム）から種類を判定する研究も徐々に進んでいる。
コウモリは、まわりの様子を知る際や、昆虫などの獲物を捕獲する際、あるいは仲間と呼び合う際に、強力な（110 - 120dBSPL）、パルス状（0.5 - 20ms）の超音波（30 - 110kHz）を発射する。コウモリの種類によって、鳴き声の周波数や、鳴き方の変化の仕方が違うため、鳴き声で大まかにコウモリの種がわかる。
コウモリ探知機（コウモリたんちき、バット・ディテクター、英：Bat detector）とは、文字通り、コウモリをみつけるための探知機であり、超音波の検出器である。コウモリは、音（鳴き声）として、人の可聴域外となる 20 kHz 以上の超音波を発するが、この超音波をコウモリ探知機が検出する。そして、人の聞き取れる可聴域に変換して聴こえるようにしたり、あるいはソナグラム化するものである。主にコウモリ調査に用いられる。
1991年9月、幸福の科学会員らは写真週刊誌『フライデー』などに掲載された教団を批判する記事に抗議し、講談社に対するデモ行進や電話・ファクスによる抗議を実施した。9月6日には「講談社フライデー全国被害者の会」（会長・景山民夫、副会長・小川知子）が結成され、以後教団・大川隆法・幸福の科学出版および会員らは「精神的公害訴訟」と銘打った裁判など数多くの訴訟を提起し講談社と対立した（講談社フライデー事件）。教団はこの一連の活動を、9月15日に開催された講演会法話に因んで「希望の革命」と称している。この事件を機に、外国の報道機関を含め、テレビ、新聞、雑誌などからの取材や対談に応じることとなり、1991年10月27日のテレビ朝日の番組（サンデープロジェクト）内では、教祖・大川隆法への公開インタビューが生放送で放映された。講談社側と争った裁判にて、講談社刊行雑誌の一部の記事内容と抗議行動の双方に違法性が認められた。裁判の結果、勝訴の件数・賠償金の合計額で幸福の科学側の勝利といえる。1995年フランス国民議会「アラン・ジュスト報告書」に「セクト」として記載されていたが、1999年の認定リストには記載されていない。1994年には、誰でも手に取れる一般週刊誌等にも猥褻なヌード写真等が数多く掲載されていることにつき、問題を提起し、ヘア・ヌード反対運動として 同年11月に「マスコミ倫理研究会」を発足し、東京・渋谷（11月26日）や大阪・御堂筋（12月4日）でデモ行進を行なうなど、啓蒙活動を行なった。1995年1月17日の阪神・淡路大震災では、地震発生当日から21日までに阪神地方に35ヵ所の救援拠点を設け、1月19日から炊き出しを始めてカレーなど1日あたり3万食を提供し、全国からの救援物資を届け、医師ボランティアによる医療活動のほか、特設浴場を開くなどした。1995年2月28日に発生したオウム真理教による公証人役場事務長逮捕監禁致死事件では、拉致の現場目撃者が幸福の科学会員だったこともあり、幸福の科学は、オウム真理教による犯行であることを行政や報道機関、政治家などに訴え、事件の早期解決を求めた。これが一連のオウム教犯罪の捜査の突破口になったと幸福の科学は主張している。同年3月18日に東京都内などでオウム糾弾デモや街宣活動なども展開、破壊活動防止法適用を支持した。1995年、幸福の科学が理想とする「哲人政治家」として、自由民主党の三塚博代議士を推薦するなど、積極的に政治に提言した。幸福の科学は政治に関しては「徳治主義的民主主義」を理想としており、思想的にはアメリカの共和党やイギリスの保守党に近い思想を持つとしている。1995年の御生誕祭（1995年7月10日、東京ドーム）で、幸福の科学政権の樹立を目指すとして三塚を推薦することを発表するなどしたが、8月には『三塚博総理大臣待望論』（小川空城編、幸福の科学出版）が刊行され、8月8日に日比谷公園の野外音楽堂で出版記念フェスティバルが開催された。幸福の科学は、一貫して、宗教の立場から「霊的人生観」（宗教的真実を基礎におく人生観）を説いており、無宗教や唯物論・無神論を批判している。1997年から雑誌「ザ・リバティ」誌上で、脳死問題や臓器移植問題が宗教的真実を全く知らないで議論されているとして、問題点を指摘し、宗教的観点から解説している。霊的真実では「脳死」とされる段階では、まだ死んでいないとして、この段階で臓器移植を行うと、本人は生体解剖されているのと同様の痛みと心理的混乱を引き起こし、死後の世界への魂に重大な傷を負わせてしまうとしている。また臓器移植を受けた患者は、死亡した臓器提供者の魂の憑依を受ける確率が高くなり、人格の豹変などの危険があるとしている。1998年からは、毎年増え続ける自殺者を減らすべく、雑誌「ザ・リバティ」誌上で「自殺防止キャンペーン」を開始、この運動は現在も継続しており、Web上や、全国で会員有志が街頭などでも「自殺者を減らそう」キャンペーンを展開している。2001年、元信者が献金を強要されたとして提起していた裁判（幸福の科学が「強制献金捏造訴訟」と呼称するもの。強制の事実はないとして元信者側が敗訴）の関連で、虚偽の内容と知りつつ裁判を提起したとして、その弁護士山口広らを訴えた裁判（悪質な弁護士業務の逸脱行為として提訴）にて、威嚇目的のスラップ訴訟とされ幸福の科学側が敗訴。