25歳のとき、ちゃおまんがスクールにてちゃお銀賞を受賞。2001年、『あなたがあたしでいっぱいになる日』（「ちゃおデラックス」初夏の増刊号掲載、小学館）でデビュー。同期に高宮智がいる。2006年9月、『わたしが消えた夜』（「ちゃおデラックス」2005年夏の増刊号に発表、ちゃおホラーコミックス『誰かがそこにいる』に収録）に登場する人形が、漫画『ローゼンメイデン』に登場する水銀燈というキャラクターにとてもよく似ていることがインターネット上で話題となり、ドールマニアの注目を集めた。
1993年に有限会社アイデス（現：F&C）から独立する形で東京都新宿区に設立され、ホビボックスが販売業務に当たっていた。設立当初はCat's ProとMelodyの2ブランドで活動していたが、2001年より企業名と同じぱんだはうすにブランドを統一した。2003年にコンピュータソフトウェア倫理機構を脱退し、「メルティ・メルヘン」より審査団体をメディア倫理協会（現：コンテンツ・ソフト協同組合）に変更する。2006年をもってぱんだはうすの公式サイトを閉鎖し、ダウンロード販売主体の低価格ブランド・メルティ工房とメルティメイトを立ち上げるが、いずれも2007年に活動を停止した。
ある物事の発祥を知るためには、その成り立ちや経緯を探求する必要がある。その結果、当たり前にあると思われていた事象の本質を理解することができる。例えば、「温故知新」のことわざにもあるように、形骸化・儀式化してしまった慣習の発祥を探求する（故きを温める）ことで、その意義を再発見する（新しきを知る）ことができる。また、自然科学の分野では、対象の起源を知ることの困難と意義が指摘されている。「宇宙の起源」「生命の起源」「意識の起源」などの解明は科学のなかで重要問題とされている。発祥は一つとは限らず、いくつかの説が主張されることもある。その中でも最も支持を得ている説が、「通説」「有力説」などと呼ばれる。また、同じものが複数の地域で独立に発祥するケースもある。発祥した地域や場所は、「発祥地」と呼ばれる。また人物、とくに宗教や学問・武芸等の流派を発祥させた創始者の場合は、「開祖」と呼ばれることがある。
1980年院生。1984年初段。同年二段。1985年三段。1986年棋聖戦三段戦優勝。1991年日中囲碁交流訪中団。1992年五段。1993年新鋭トーナメント戦準優勝。1997年七段。1996年、竜星戦とJT杯星座囲碁選手権戦で準優勝。1999年八段。2002年棋聖戦リーグ入り。2003年九段。2005年世界囲碁選手権富士通杯に出場、1回戦で李世乭に敗れる。同年碁聖戦ベスト4、王座戦挑戦者決定戦進出。2008年本因坊戦リーグ。2010年碁聖戦ベスト4。2015年Over40早碁トーナメント戦ベスト4、棋聖戦Cリーグ参加。
中小野田智己（なかおのだ ともみ、1970年（昭和45年）3月30日 -）は、日本の囲碁棋士。鹿児島県出身、安藤武夫七段門下、日本棋院東京本院所属。竜星戦、JT杯星座囲碁選手権戦準優勝など。
1980年代前半、レーガン政権下のアメリカ合衆国では、前政権から引き継いだ高インフレ抑制政策として、厳しい金融引締めを実施していた。米ドル金利は20%にまで達し、世界中の投機マネーがアメリカに集中した。ドル相場が高めに推移したことで、アメリカには輸出減少と輸入拡大による大幅な貿易赤字がもたらされた。一方で、高金利により民間投資は抑制され、需給バランスは改善された。結果として、インフレからの脱出には成功した反面、国際収支が大幅な赤字となり、財政赤字も累積していった（→「双子の赤字」項を参照）。インフレーションが沈静した後は金融緩和が進行し、アメリカ合衆国は復活したと言われるほどの景気回復で、貿易赤字増大に拍車がかかった。金利低下により、貿易赤字国の通貨である米ドルの魅力が薄れ、ドル相場は次第に不安定になった。こうした状況の下、1970年代末期のようなドル危機の再発を恐れた先進国は、自由貿易を守るため、協調的なドル安路線を図ることで合意した。とりわけ、アメリカの対日貿易赤字が顕著だったため、実質的に円高ドル安に誘導する内容だった。これがプラザ合意である。発表翌日の9月23日の1日24時間だけで、ドル円レートは1ドル235円から約20円下落した。1年後にはドルの価値はほぼ半減し、150円台で取引されるようになった。日本においては急速な円高によって円高不況が起きると懸念されたが日本銀行は公定歩合を引き下げずに5%のまま据え置き、逆に無担保コールレートを6%弱から一挙に8%台へと上昇させるという短期市場金利の「高目放置」に踏み切った。その後、公定歩合の引き下げに動いたのは翌1986年になってからだった。このため、1985年には非常に金融引き締め的な経済環境になっていたと推測され、その結果その後数年間のインフレ率は低迷した。このインフレ率の低迷と公定歩合の引き下げ長期化予想を反映して名目金利が低下したことが、貨幣錯覚を伴って不動産や株式に対する投機を促し、バブル景気をもたらしたと考えられる。また円高により、「半額セール」とまでいわれた米国資産の買い漁りや海外旅行のブームが起き、賃金の安い国に工場を移転する企業が増えた。とりわけ東南アジアに直接投資する日本企業が急増したため、「奇跡」ともいわれる東南アジアの経済発展をうながすことになった。その後、進みすぎたドル安に歯止めをかけるべく、為替レートを安定させるために1987年、再び各国が協調介入することをうたったルーブル合意が結ばれた。プラザ合意によるドル高是正がゆきすぎたのは、ユーロ円債の大量発行という強力な手段が採られていたからであった。