仙骨前面 (英: pelvic surface) は上部で凹状になっており、両端の間でわずかに曲がっている。その中ほどには4つの横切る畝があり、これは元来の5つの仙椎の境界面である。第一の領域の本体は大きく、腰椎のような構造をしている。これ以下の骨は順に小さく、平らになり、前方に凹状となって仙骨を形成する。4つの畝の端は4つの前仙骨孔(英: anterior sacral foramina) に終わっている。これらの孔は仙骨神経の出口と外側仙骨動脈の入口となっている。前仙骨孔の横面には仙骨神経を内包する広く浅い溝に横切られている。これらは、梨状筋の起始となる畝状の骨で分けられている。仙骨を正中線で分割すると、骨同士は周状の骨で結合されており内部に椎間板が存在した空間を残していることが見られる。背面は凸状であり、前面より幅が狭い。中央に、仙椎の棘突起に由来する3ないし4の結節を持つ正中仙骨稜がある。正中仙骨稜の両側は浅い溝状になっており、多裂筋の起始である。溝の底部は癒合した椎骨の椎弓からなる。第五仙椎、および時により第四仙椎の椎弓は背面で癒合しないため、仙骨管の背側壁の欠失、すなわち仙骨裂孔を形成する。溝の側面は癒合した関節突起よりなる内側仙骨稜である。第一仙椎の関節突起は大きく卵形をしている。その端面は左右に凹状になっており、上および背面を向き、第五腰椎の下関節突起と関節している。仙骨角として知られる第五仙椎の下関節突起は下方を向き、尾骨角と関節している。関節突起の横に4つの後仙骨孔がある。これらは前仙骨孔に比べ、小さく形も一定しておらず、仙骨神経の背側領域を通している。後仙骨孔の外側には仙椎の横突起よりなる外側仙骨稜がある。第一仙椎の横突起は大きく特徴的である。これらは第二仙椎の横突起とともに、後仙腸靭帯の上部線維に付着面を提供する。第三仙椎の横突起には後仙腸靭帯の下部線維が付着する。第四、および第五仙椎の横突起には仙骨結節靭帯が付着する。外側面は上部で広く、下部で狭くなっている。上半分は未成熟な軟骨で覆われた耳状面を形成しており、腸骨と関節している。この背側には仙骨粗面があり、後仙腸靭帯が付着する3つの深いくぼみがある。下部は薄くなっており、仙骨尖外側角と呼ばれる突起で終わっている。
仙骨岬角（こうかく、英: promontory）は骨盤上口の縁をなしており、腸骨線および骨盤分界線を構成する。岬角は第五腰椎と関節し、水平面に対し約30度の仙椎角をなす。
仙骨は脊椎の支持と脊髄を内包するために複雑な形状をしている。また、寛骨と関節結合している。仙骨は寛骨面、背面、および側面の3つの面を持っている。仙骨底は上前方を向いた広い構造である。仙骨突 (apex ossis sacri )は下方を向き、尾骨と関節結合する楕円状の面を持っている。仙骨管は脊柱管の一部であり、仙骨の大半を貫通している。
日清戦争が一段落付くと、領土・賠償金等での勝敗落差の実感（かつて普仏戦争が軍拡の必要性を説くときに好例とされた）や賠償金の使途や三国干渉やロシアのシベリア鉄道建設（南下政策への警戒）などを背景に、政府内で戦後経営にかかわる意見が出された。1895年（明治28年）4月、山縣有朋が「軍備拡充意見書」を上奏し、8月15日に大蔵大臣松方正義が「財政意見書」（軍拡と殖産興業を主張）を閣議に、11月に後任の渡辺国武蔵相が「財政意見書」を閣議に提出した。政府は、渡辺案を若干修正した「戦後財政計画案」（1896 - 1905年）を第九議会（1895年12月25日召集）に参考資料として提出した。その後、一般会計の歳出決算額が開戦前の1893年（明治26年）度8,458万円（軍事費27.0%、国債費23.1%）から1896年（明治29年）度1億6,859万円（軍事費43.4%、国債費18.1%）に倍増し、翌1897年度から日露戦争中の1904年（明治37年）度まで2億円台で推移した。歳出増大に伴う歳入不足が3回の増税、葉たばこ専売制度、国債で補われ（戦前、衆議院の反対多数で増税が困難な状況と一変）、「以後の日本の税制体系の基本的な原型を形成した」とされる。さらに公共投資も、1893年度3,929万円から1896年度6,933万円に76.4%増加し、翌1897年度から1億円台で推移した。財政と公共投資の膨張に現れた積極的な政策姿勢（富国強兵の推進）は、負の側面もあったものの、戦後の経済発展の主因になった。たとえば、日清戦争（軍事・戦時経済の両面）で海運の重要性を認識した日本は、1896年（明治29年）3月24日の「航海奨励法」・「造船奨励法」公布ならびに船員養成施策などにより、海運を発展させることになる。なお財政上、見送られてきた二番目の帝国大学が1897年の勅令で京都に設置されること、つまり京都帝国大学の創設が決まった。また1897年（明治30年）10月1日、イギリス金貨（ポンド）で受領する清の賠償金と還付報奨金を元に貨幣法などが施行され、銀本位制から金本位制に移行した（ただしイギリスの金融街シティに賠償金等を保蔵し、日本銀行の在外正貨として兌換券を発行する「ポンド為替の本位制」＝金為替本位制）。本位貨幣の切り替えによって日本は、「世界の銀行家」「世界の手形交換所」になりつつあったイギリスを中心にする国際金融決済システムの利用、日露戦争での戦費調達（多額の外債発行）、対日投資の拡大など、金本位制のメリットを享受することになる。以上を要約すると、日清戦争後の日本は、藩閥政府と民党側の一部とが提携する中、積極的な国家運営に転換（財政と公共投資が膨張）することになる。さらに、懸案であった各種政策の多くが実行され、産業政策（海運業振興策など）や金融制度（金本位制に移行・日本勧業銀行など特殊銀行の相次ぐ設立）や税制体系（新税導入・たばこ専売制）など、以後の政策制度の原型が作られることとなる。