日本では、同じサブカルチャーとして扱われることが多く、上述の『NANA』や、サブカル系の雑誌などで一緒に取り扱われることの多かったゴスロリ・ファッションとの関連性が近年強くなっている。そのため、本来全くの別物であるはずの亜流的なカテゴリーが生まれている。それらは「ゴスパン」「ロリパン」などと呼ばれ、それらのデザインは「パンク・ファッション」の方が類似点が多い。
1970年代後半、ロンドンでヴィヴィアン・ウエストウッドのブランドを取り扱っていた店の経営者マルコム・マクラーレンがメンバーを集めて結成したとされるセックス・ピストルズの衣装に端を発する。マルコムは、ニューヨーク・ドールズのマネージャー時代に出会ったリチャード・ヘルのルックスに感銘を受け、そこに安全ピンや缶バッジなどをつけ足すことで、セックス・ピストルズのルックスを完成させた。高級ブランドのヴィヴィアン・ウエストウッドの前身SEDITIONARIESは日本でパンク・ファッションの代名詞のように言われているが、セックス・ピストルズの衣装は殆どが自作の安物だったとされている（ヴィヴィアン・ウェストウッドと一番深い関わりのあったジョニー・ロットンだけはヴィヴィアンにガーゼシャツなどの高価な洋服を譲ってもらっていた）。しかしジョン・ライドン（ジョニー・ロットン）によると、ジョンが自分でアレンジした服が数週間後には「SEX」に並んでいたという。 つまり、一般人でも真似する事が簡単で､衣装というよりは普段着に近いシンプルなファッションスタイルだった。彼らの音楽精神を強く感じさせるスタイルである事もあいまって、若者たちの間でこのファッションは広がっていった。ちなみに、ページ写真にあるような「典型的」パンク・ファッション（原色に染めた髪を逆立てる、モヒカン刈りやスキンヘッドにする、革ジャンに鋲を打つなど）は80年代にイギリス郊外で大流行したパンク・リバイバル/ハードコア・パンク以降のものであり、70年代のパンクスには見られない。
パンク・ファッション（Punk Fashion）とは、ファッションの一種。そこから端を発する様々な文化現象を指す語。単に「パンク」と表記される場合もある。元はパンク・ロックから派生したが、現在では音楽とは別のムーブメントとして認識され、このファッションの愛好者にはパンク・ロックには関心がないものも少なくない。
海底ケーブルは19世紀半ばから国際通信ネットワークとして重宝された。しかし民間資本であるため必ずしも細かな実態は公にならない。ケーブルを傷つけないよう必要に応じて漁協などには具体的な敷設域が通知される。現在の概略的な敷設状況はインターネット上で見ることができる。いまや北極海航路までもが敷設に利用されている。水圧への耐圧力や耐水性、サメなどの水棲動物による噛みつきに耐える強度が得られるまで、かつて使われた銅線仕様のケーブルも、現在主流の光ファイバーケーブルも、それぞれの開発において多くの試行錯誤がなされた。しかし、膨大な敷設コストや第一次世界大戦にあったような人為切断、そして東北地方太平洋沖地震にあったような津波被害は避けられない。国際間の電話やファクシミリ、テレビ中継において、戦間期以降当分は無線局やインテルサットなどの静止衛星を経由する短波無線がもてはやされた。しかし海底ケーブルは無線よりエコーが少ないので、再び世界の海に張り巡らされた。2003年 - 2013年時点で供給シェアの半分近くをアルカテル・ルーセントが占めている。その企業系譜はシーメンスとガタパーチャまでさかのぼる。かつてAT&T のケーブル部門であった TE SubCom が2位で3割。NECが12％を生産している。一方、光ファイバーケーブルへの投資は2001年がピークであった。他に華為技術やタイコも主要メーカーである。海底電線は、便宜的に淡水下のものもふくむ。後に述べるテルコンは、ベネズエラ油田のポンプを動かすのに湖水下の送電線を用いた。テルコンの海底電線は当時からポリエチレン加工であった。それからトーマス・エジソンや AEG などがシカゴやベルリンを中心に電力系統一般を開発した。そして1928年までには、リヒテンシュタインの International Cable Development Corporation を管理会社とする国際電線カルテルができていた。スイスを中心としてヨーロッパ16か国の企業がこれに参加した。やがて1950年代に高圧直流送電線を製造する技術が生まれてスーパーグリッドが敷設できるようになった。現在ではデザーテックが推進されており、福島第一原子力発電所事故の後は自然エネルギー財団がデザーテック財団と提携してアジア版スーパーグリッドを構想している。グリッド＝電力系統は海底ケーブルでグローバル化する。2014年4月2日、欧州経済領域内（実行行為としては全世界）の高圧地下・海底ケーブル、および関連製品販売においてカルテルの摘発が公となった。参加者の筆頭であるABBグループは、内部告発を評価されて制裁金を免除された。他の参加者はことごとく制裁金を課されている。フランスの Nexans が7,067万ユーロ、イタリアの Prysmian Group が1億ユーロ超である。後者は違反行為時にゴールドマン・サックスが親会社であったため、約3,700万ユーロの連帯責任を負担している。日本企業ではビスキャスが3,500万ユーロに迫った。他に古河電気工業、フジクラ、ジェイ・パワーシステムズ、住友電気工業、日立電線、エクシム、昭和電線ホールディングス、三菱電線工業が制裁を受けた。カルテルは一般に消費者保護の観点から問題とされるが、通謀自体も社会に対する脅威となる。本件はスマートグリッド事業の特に大規模な部分を焦点としている。総務省はスマートグリッドサービスにおけるプライバシーと個人情報を保護できる程度をサービスの便利さと「トレードオフの関係に」あるとした上で、事業撤退は「機会損失が大」としていた。しかしカルテルの発覚は、事業者が通謀している状態で一般消費者の個人情報を共有せずにおけるのかという疑問を投げかけている。テルコンは通信ケーブルと海底電線をともに手がけた。後述のイースタン・グループはマルコーニ社と合併してケーブル・アンド・ワイヤレスとなった。二度の世界大戦は個人の尊厳を蹂躙したが、テルコンも C&W も共に戦争で大きな仕事をした。良くも悪くもケーブルは、通信用と送電用とに関係なく、世界中の歴史と地域と個人の生活をつないでいる。