馬券の禁止に東京競馬会を含む各地の競馬会は動揺し開催を延期した。延期して開催された池上競馬場の1908年（明治41年）秋場所は競馬としては遅い時期の12月18,19,20に3日間と日程も短縮して行われた。馬券を発売しない競馬は観客からそっぽを向かれ、秋場所初日は1等入場券が5枚、2等入場券が7枚しか売れず、招待客を入れても競馬場は閑古鳥が鳴いた。馬券収入が無くなったので賞金額も前場所の42,000円余りから2500円へと激減した。馬券が禁止された直後の1908年（明治41年）秋の池上競馬には、政府から補助金が25,000円が出された、他、各地の競馬会にも補助金は出されたが、競馬の運営に25,000円程度では到底足りる金額ではなかった。そのため全国の競馬関係者は一斉に馬券復活運動に立ち上がる。補助金による競馬ではなく馬券を売る競馬を求める各競馬会は明治42年春場所は開催しなかった。国会が開かれていた東京に全国から競馬関係者が集合し、政府に馬券復活の請願活動を行う。この運動は激しくついに1909年（明治42年）春の衆議院では議員立法で提出された馬券を認める法案が通過した。しかし、政府と貴族院の抵抗は強く貴族院の反対によって結局は馬券禁止は覆ることはなかった。この後の日本競馬は政府の補助金によって行われる補助金競馬時代に移行する（馬券発売が認められるのは1923年（大正12年）の競馬法成立を待たなければならなかった）。1909年（明治42年）春の開催をあきらめて行った馬券復活運動は実らず、補助金競馬時代に移行した同年秋に3日間開催したのが、結果的には池上競馬場の最終回となった。
明治の日本では一切の賭博は禁止され、わずかに横浜でのみ例外的に馬券が売られている状況で、一気に全国で無制限の馬券を伴う競馬が開催され出したのである。それまでは非合法なものでしかなかった賭博を公然と行えるようになった日本人は一気に賭博の「興奮と熱狂」につつまれていった。仕事を放りだして競馬場に通い詰める者が続出し、身の丈を超えて多額の馬券を買って破産し娘を売る者、店の金に手を付ける者、泥棒に及ぶ者、競馬で財産を失って首を吊る者が現れた。競馬場側も金儲けに走り、粗雑な運営でクレームが続出し観客が暴れる騒動が頻発する。審判や発馬なども不手際が多く観客の騒ぎになることもあり、競走で八百長すら行われ、それを嗅ぎ取った観客がやはり暴れる、といった騒ぎが続出した。特に営利目的が露骨で粗末な設備と運営が行われた松戸競馬場では競馬場側が配当をごまかすなどの不正な行為を行い、抗議する観客のクレームをやくざを雇って封殺するなどということにまで及んだ。鳴尾では競馬会の内紛や詐欺などが発覚した。そもそも競馬場の許可自体にも贈収賄の噂すら立った。各競馬場の模範たるべしと期待された池上競馬場でも払い戻しにおける紛争が起きている。政府は場当たり的に様々な規制を行うが効果なく、大手新聞を始めマスコミは一斉に競馬を攻撃し、マスコミの攻撃は競馬場のみならず馬券を黙許した政府にも及んだ。加納や一部の政治家・官僚は馬匹改良のために馬券を伴う競馬開催は必要だと訴えるが馬券への世論の風当たりは強く、1908年（明治41年）10月、政府は馬券を禁止した。
この民事再生法適用申請後も核店舗のアピタ武生店は一般社団法人シピィ専門店会と協調して営業を継続したが、2009年（平成21年）10月に武生商業開発がポイントカードの取り扱いを休止したため、「買い物券を発行するために各店から集めた拠出金が返還されておらず相殺されるべきだ」と主張してテナント側が10月分の共益費の支払いを保留したところ、武生商業開発側は「共益費はテナント側が払うもの」だとしてテナントに電気代の負担を要求して共益費の中から一括納付していた電気代の支払を北陸電力に行わなかったため、支払期限後50日の送電停止の期限直前に営業を継続するためにやむを得ずテナント側が延滞料金を含めて北陸電力に対して直接入金するなど混乱が続いた。さらに武生商業開発が民事再生手続きのスポンサーが見付からないため民事再生法による再建を断念し破産する方針を示して2010年（平成22年）1月末での営業終了を2009年（平成21年）12月に通告し、2010年（平成22年）1月に民事再生手続きの廃止が決定した。そのため、自主運営の形で核店舗の写真はアピタ武生店を経営するユニーと入居していた専門店で作る一般社団法人シピィ専門店会が協調しながら営業を続けたが、2009年（平成21年）10月に武生商業開発がポイントカードの取り扱いを休止したことで客足が急激に落ち込んでテナントによっては約40%も売上が減少する状況に陥ったため、核店舗のアピタ武生店の業績も急激に悪化することになった。そうした状況を受けてユニーが「営業存続に向け最大限努力してきたが、武生商業開発の突然の運営放棄や民事再生手続きの廃止決定を受け、健全な営業見通しが立たない上、アピタ武生店の業績が急激に落ち込んだため」閉店すると文書で提出して武生商業開発とのテナント契約が切れる2010年（平成22年）3月24日で撤退する方針を伝えたため、核店舗のアピタ武生店が撤退したら営業継続は困難だとして一般社団法人シピィ専門店会も閉店することとし、ユニーと一般社団法人シピィ専門店会が協議して3月20日で閉店することを決定し、2010年（平成22年）3月20日に閉店とした。