数寄屋大工（すきやだいく）は、茶室を造る大工。主に木造軸組工法で茶室風を取り入れて家屋を造る（数寄屋造り、書院造りという）。わび・さびや花鳥風月といった粋や趣を表現し、実用一辺倒ではない細工や材料を用いる。茶室に限らず趣味人の大店や商人などが、蔵やはなれ、母屋や料亭、旅館までも用いた。緻密な細工物が多用されるので建具大工の素養が必要である。また抱える職方も特殊で、特に左官屋などはこてによるレリーフ（こて絵）を作ることができる。また、今では日本に少数しかいないが、茶室には欠かせない炉を専門とする炉壇師という職人もいる。町大工には社会的な役割が強く、顧客も庶民であったため実用的な建築が求められ、寺社大工には神社・仏閣の様式美が求められていた。それに対し数奇屋大工は予算的にも自由が利き、今で言えば芸術家肌といえる。
主に木造枠組壁構法で家屋を造る大工。近年アメリカで開発され（ヨーロッパなどの木造家屋も小屋組がトラス構造であるが、基本的には軸組工法である。）技術導入された工法である。企業の枠組みの中に組み込まれており地域密着型でないため、町大工とはいえない。
主に木造軸組構法で家屋を造る大工（町場大工とも言われる）。町場の由来は、古くから日本各地で相互扶助の単位として町（町場）という共同体のことからであり、江戸時代までは都市部の公的な自治単位として多くの権限を有していた。都市部の庶民のまつりごと（自治、祭礼）は伝統的にこの単位で行われ、その慣行が今でも残っているところも少なくない。こうした自治の場で町大工は冠婚葬祭の互助活動などや消火活動（町火消）、祭礼（山車・神輿の作成）、橋、井戸の屋根、つるべや上水道の枡、木管や下水のどぶ板といった町内インフラストラクチャーの作成、保守などを、町鳶（とび職）と協力して担ってきた。現代で言えばインフラストラクチャーを大工が作りイベントを鳶職が行ったといえる。普請においてその町に住むものはその土地の大工を使うのが不文律であり、それをたがえる時はそれなりの理由と挨拶が欠かせなかった。またこの様なことは大工に限ったことではなく町の中でお金が循環するという相互扶助でもある。しかし町の中でも商店や職人を積極的に贔屓にするが、不文律の拘束は弱く、町鳶、町大工、町火消しなどの「町」を冠する職方には我々の町の、という誇りをこめたニュアンスがある。寺社大工と良く比較されるが、確かに工具の豊富さや砥石一つとっても寺社大工のように数百万円もするようなものを持つ者も少ないが、都市部の限られた空間と時間と予算の制約の中で技術を培ってきたのも間違いなく、都市部（築地など）では築100年以上の三階建て住宅も現存する。
この島の先住民であるアイヌの言葉（アイヌ語）では、「アィヌモシㇼ」（ainu mosir、「人間の住む土地」の意）または「ヤウンモシㇼ」（ya un mosir、「陸地の国土」）と呼ばれる。日本人（和人）は古代には渡嶋（わたりのしま）、近代に至るまでアイヌを蝦夷（えぞ）、その土地を蝦夷地（えぞち）もしくは北州、十州島などと呼んでいたが、明治政府は開拓使の設置に伴い名称の変更を検討し、蝦夷地探査やアイヌとの交流を続けていた松浦武四郎は政府に建白書を提出、「北加伊（きたかい）道」「海北道」「海東道」「日高見（ひたかみ）道」「東北道」「千島道」の6案を提示した。結局「北加伊道」を基本として採用し、海北道との折衷案として、また、律令制時代の五畿七道の東海道、南海道、西海道の呼称に倣う形として「北海道」と命名された。なお、松浦は建白書において「北加伊道」案はアイヌが自らを「カイ」と呼んでいることから考案したと説明しているが、言語学者の金田一京助は、当時のそのような事実を示す証拠は見つかっていないと唱えている。北海道は地方自治法において他の「都・府・県」と同格の普通地方公共団体（都道府県）の1つとされているが、「都」「府」「県」の場合、これを外して、「東京」「大阪」「京都」「神奈川」「愛知」のように表記・呼称することがあるのに対し、北海道については「道」を外して単に「北海」と表記・呼称することは（北海タイムス、北海学園大学など、社名や学校名などの固有名詞の一部分に使用される例はあるものの）非常に稀である。英語での公式表記は『Hokkaido Government』、もしくは『Hokkaido』であり、『Hokkai Government』や『Hokkai Prefecture』と表記する事はない。一方、「道」である普通地方公共団体は北海道しか存在しないため（東京都の「都内」「都下」などと同様に）、逆に「道」が「道産米」、「道外」など、事実上北海道を唯一的に指し示す語彙（形態素）として広く普及している。後述の通り、1886年（明治19年）から1947年（昭和22年）まで北海道を管轄した地方行政官庁は、北海道庁であった。この場合、「北海道」は単なる地域呼称であって、「北海道庁」が「東京府」や「青森県」などと並んで置かれた官庁の名である（樺太と樺太庁の関係に同じ）。この「北海道庁」は、現在用いられているような地方自治体の中央官庁ではない。1901年（明治34年）に北海道会法および北海道地方費法が公布・施行されて「北海道会」という議会を持つ地方自治体となったが、自治体としては「北海道地方費」と呼ばれた。戦後、1946年（昭和21年）の第1次地方制度改革で市制・町村制・東京都制とともに府県制が改正された際、北海道会法と北海道地方費法が廃止されて道府県制に統合された。また改正法律の附則の規定により、従来「北海道地方費」と呼ばれていた自治体を「道」と呼ぶこととされた。地方行政官庁としての北海道庁は1947年（昭和22年）の地方自治法施行により、「北海道庁官制」とともに廃止され、同法に基づく普通地方公共団体としての北海道となった。