2004年（平成16年）9月16日、インターネットポータルサイトを運営するライブドアが、宮城球場を本拠地とするプロ野球チームの運営子会社「ライブドアベースボール」を設立し、日本プロ野球組織に加盟申請を行った。また、同月22日には同じくインターネット関連企業の楽天が、同じく宮城球場を本拠地の第一候補としてプロ野球に加盟申請を提出する旨を表明。24日午後に加盟申請の手続きを行い、こうしてこの2社による、仙台を本拠とする新規球団を巡る攻防が繰り広げられた。10月6日の両社に対する第1回公開ヒアリング（審査会）では、両社が同球場の改修計画について述べた。楽天側は「段階的に増改築を施し、2005年開幕時には23,000人収容で暫定オープン。将来的には3万人規模にスタンドを拡張する」とし、対するライブドア側は「2005年シーズン途中を目途に改修工事を完了させ、3万人収容でオープンさせる」という提案をそれぞれ行った。改修工事費用についてはそれぞれ親会社が負担し、楽天は32億円程度、ライブドアも20〜30億円程度の予算を提示した。2004年11月2日に行われたプロ野球実行委員会とオーナー会議の席上で、新規参入球団を「東北楽天ゴールデンイーグルス」とする決定がなされた。これにより、ロッテ時代以来28年ぶりにプロ野球チームの本拠地に返り咲く形となったが、創設当初から東北地方を本拠地とする球団が誕生するのは史上初となった。
2004年（平成16年）6月、東北地方へのプロ野球チーム誘致を目指す複数の市民団体が、セントラルリーグのヤクルトスワローズを仙台市に誘致する活動を開始した。ヤクルトの本拠地・明治神宮野球場の使用契約の更新は1年毎となっているなど不安定で、移転を検討している可能性がある、との情報から、活動を活発化した。非公式ながら署名など誘致活動を行い、団体では「5年後を目途に誘致したい」という意向を見せていた。しかし宮城球場の老朽化、新球場計画に具体案がないことなどから実現性に関しては不透明な状況だった。更にはその後起こった球界再編問題も絡み、宮城球場を本拠地とする新球団参入計画に引き継がれることによりその話は事実上消滅した。
2017年12月25日、楽天は2018年1月1日から2019年12月31日まで宮城球場の名称を「Koboパーク宮城」から「楽天生命パーク宮城」に変更することを発表した。
2016年10月31日に、楽天が宮城球場の施設命名権に関する契約を更新。2017年1月1日から、球場の愛称をKoboパーク宮城に改めることを発表した。
宮城県が上記の命名権契約企業公募に応じた楽天など2社を審査した結果、イーグルスを所有する楽天が、年間契約料2億100万円で命名権を取得。2014年1月1日からは、同社の電子書籍通信販売サイト「楽天kobo」の名称を冠して、球場の愛称を楽天Koboスタジアム宮城に変更した。なお、契約期間は従来と同じ3年間で、略称はコボスタ宮城。2016年2月1日、「コボ」をアルファベット表記とした"Koboスタ宮城"に略称を変更。
宮城県立都市公園条例で定められた正式名称は宮城野原公園宮城球場（みやぎのはらこうえん みやぎきゅうじょう）だが、一般的には公園名を省いて単に「宮城球場」と呼ばれている。施設は宮城県が所有し、東北楽天ゴールデンイーグルスの運営法人・株式会社楽天野球団が都市公園法に基づく管理許可制度により運営管理を行っている。東北楽天ゴールデンイーグルスのホームゲーム（主催試合）警備担当は地元企業のトスネットが行っている。なお、一部報道などで「県営宮城球場」と表記されることがあるが、これは旧称に基づくものである。1990年代に施設管理権が宮城県教育委員会から県教委の外郭団体である宮城県スポーツ振興財団へ移管した際、県の直接管理ではなくなったことから前述の「宮城球場」に改称しており、「県営」は冠さない。また2004年までは報道などにおいて、球場名に都市名を冠した仙台宮城球場という通称が使用されていた。
徳川義親は、1914（大正3）年7月に東京帝国大学理科大学植物学科（ないし生物学科）を卒業した後、1914年9月に麻布富士見町の自邸内に植物学研究室を設けて植物の研究を続けていたが、これを発展させて生物学研究所とする構想を抱き、1916（大正5）年12月に東京府荏原郡平塚村小山に土地を購入、1917年7月に研究室を徳川生物学研究所と改称し、1918年5月に小山に本格的な研究所を開設した。研究所には本館のほか小温室、動物飼育舎などが併設され、研究所に隣接する実験用の圃場とあわせて敷地面積は約1,500坪あった。設立の目的は、明治維新以来の殖産興業政策の中で不要不急の学問とされていた生物学の振興と研究者の奨励補助であった。設立当初は植物細胞学者の桑田義備が所長を務めたが、翌1919年（大正8年）に桑田が京都帝国大学に転任したため徳川が自ら監督を行い、1923年（大正12年）に職制を定めて生物学者の服部広太郎が所長となった。また、当時著名な生物学者だった石川千代松、三好学、藤井健次郎、柴田桂太および谷津直秀が研究所の評議員を務めた。1924年（大正13年）4月17日付『朝日新聞』では、徳川、服部のほかに、鏑木外岐雄、江本義数、清棲幸保および大町文衛が研究員として紹介されており、1925年（大正14年）当時の研究員は徳川、服部、江本、大町、清棲の5人で、研究員歴のある人物として桑田、鏑木、戸田康保、篠遠喜人および名和長光の名が挙げられている。他に岸谷貞治郎、稲荷山資生、湯浅明、平山重勝、田宮博、山口清三郎、奥貫一男らが在籍していた。1925年に昭和天皇が開設した生物学御研究所は徳川研究所を参考にしたといわれており、また当時徳川研究所の所長を務めていた服部が開設を取り仕切った。