この日ドイツ空軍も北海で作戦を実行していた。そして1機のHe111爆撃機が1隻の船を発見し爆撃を行って沈めたと報告していた。そのため同士討ちの可能性が浮かび、それを知ったヒトラーが激怒して調査委員会設置を命じた。問題の爆撃機は19時45分と19時58分頃の2度爆撃を行っていたため、調査委員会では、1度目の爆撃がレーベレヒト・マースに対して、2度目はマックス・シュルツに対して行われたとされ、2隻ともその爆撃が原因で沈没したと結論付けられた。また、ベルガー大佐は空軍の作戦について知らされておらず、また海軍は空軍に駆逐艦の出撃を知らせていなかったことが同士討ち発生の原因になったとされた。作戦中に潜水艦や雷跡が目撃されているが、実際にはその場にイギリス潜水艦は存在していなかった。また、2月9日から10日の夜にイギリス駆逐艦が、ベルガー大佐の部隊が通った水路に機雷を敷設していた。この時期、ドイツ軍の北海方面の掃海能力は低く、作戦後に問題の水路で機雷が発見されていることから少なくともマックス・シュルツは機雷に触れて沈没した可能性が考えられる。
2月22日昼、6隻の駆逐艦フリードリヒ・エッコルト（旗艦）、リヒャルト・バイツェン、エーリッヒ・ケルナー、テオドール・リーデル、マックス・シュルツ、レーベレヒト・マースがフリッツ・ベルガー大佐に率いられて出撃した。作戦場所であるドッガーバンクへ向かうためヘルゴラント島南西を進み、19時に自軍の機雷原中の水路へと入った。水路を航行中であった19時13分に1機の双発機が発見された。19時21分に再度航空機が現れ、駆逐艦リヒャルト・バイツェン、エーリッヒ・ケルナーがそれに対して発砲、その航空機も応射した。友軍機であるとの報告もあったが、ベルガー大佐は信用しなかった。19時43分、最後尾のレーベレヒト・マースが機影を発見したと報告。続いてレーベレヒト・マースは被弾したと信号を発した。フリードリヒ・エッコルトがレーベレヒト・マースに接近したが、外見上は特に異常は認められなかった。19時56分、レーベレヒト・マースが突然対空砲を発射しその直後にレーベレヒト・マース艦上で爆発が起こった。レーベレヒト・マースは二つに折れて沈没。救助活動が開始されたが20時4分（2分）に別のところで再び爆発が起こった。それに続いて潜水艦や雷跡発見の報告があり、艦隊は混乱した。マックス・シュルツとは連絡が取れず、エーリッヒ・ケルナーが二つの残骸を発見したことでマックス・シュルツも沈没したことが明白となった。ここにいたって、20時36分に撤退が命じられた。レーベレヒト・マースとマックス・シュルツの2隻が沈み、レーベレヒト・マースには330名が乗っていたが救助されたのは60名であり、マックス・シュルツには308名が乗っていたが一人も救助されなかった。
北海のドッガーバンクでは第二次世界大戦の開始後もイギリスの漁船が漁を行っていたが、ドイツはそれが漁船ではないのではないかと疑っていた。そこで、ヴィーキンガー作戦が実行されることになった。
ロンドン警視庁（スコットランドヤード）のトマス・リンリー警部と女性巡査部長のバーバラ・ヘイバースがイギリス各地の難航する事件を解決していく刑事ドラマである。主人公のリンリーは、伯爵の称号を持ちオックスフォードに進んだ資産も身分もあるエリート警部、パートナーの巡査部長のヘイバースは、労働者階級出身、弟を亡くし、母親の介護をしながら警察官を続けている苦労人で勝気な女性である。育った環境も性格も対照的な2人が協力して多彩な事件を解決してゆく様を描いている。
2007年にアメリカでサブプライムローン問題による金融危機が起こった。AIGもサブプライム関連の金融商品を20年以上前から抱えていた。そのため、住宅価格の低下や金融商品の格下げの影響を受け多額の損失を抱えた。AIGの地球規模が災いして、損失額は2008年通期で992億9000万ドルとなり、アメリカ企業史上最大の赤字額となった。2008年6月15日、マーチン・サリバン最高経営責任者（CEO）が、サブプライム関連で過去最大の損失を出したことから、CEO職と取締役を辞任し、後任CEOにはロバート・ウィルムスタッド会長が就任した（Robert B. Willumstad）。しかし、後述の経営危機より巨額の公的支援が決定したことから、2008年9月18日に、ロバート・ウィルムスタッドはCEO兼会長を引責辞任し、後任にはエドワード・リディ元オールステート保険CEOが就任した（Edward Liddy）。AIGは夏の終わりごろ145億ドルの支払不能に陥った。リーマン・ブラザーズが経営破綻を起こした2008年9月15日、ニューヨーク・タイムズ紙は信用格下げに直面しているAIGが連邦準備制度理事会（FRB）に対し400億ドルのつなぎ融資を打診していると報じたが、FRBが融資を断っていたことなどからAIGの経営危機説が急浮上した。市場で破綻の懸念が広がり、株価は60パーセント以上も下落、翌16日には一時株価が1.25ドルにまで下落した。AIGは最大で750億ドルの調達を急いでおり、17日までに資金調達の目処がたたなければ、連邦倒産法第11章を申請する以外に手段はなくなるとの報道があった。FRBは当初、リーマン破綻時と同様に民間金融機関同士で資金の調達するよう促し、ゴールドマン・サックスやJPモルガン・チェースなどに融資を持ちかけていた。しかし、民間金融機関はAIGを支援するだけの資金の余力はなく融資を拒否した。AIGが破綻すれば、4000億ドルのCDSなどが顧客や市場に多大な影響を及ぼすかもしれなかった。そこでFRBは方針を転換し、AIGの資産を担保とし、最大で850億ドルを融資することを決定した。これと引き換えに、アメリカ政府がAIGの株式の79.9%を取得する権利を確保し、政府の管理下で経営再建が行われることとなった。AIGには当初、融資枠の850億ドルのうち借りなかった分については8.5%、実際に借りた分にはロンドン銀行間取引金利（LIBOR）に8.5%を加えた金利が課されることになった。しかしFRBがその資金力で主導権を握り始めた。11月10日に発表された追加救済策ではLIBOR+3%に引き下げられた。この金利はその後の追加支援策により、LIBORの水準にまで引き下げられた。