裏VCDがブームとなり、裏VHSを販売する専門店は裏VCDを販売し始めた。販売先は一気に増加し、香港中で裏VCDを購入することができた。その中で、好景商場は最も裏VCDの購入者の間で人気があった。そこで、四仔教父（セイジャイキョウフ と呼ばれる店員は印象的なスローガンを掲げ、客たちを店内へ呼び込んでいた。例えば、「三隻一百、四仔冇格」（サンジェヤッバー・セイジャイモウガ、無修正AVは3枚あたり100香港ドルという意味。）という語呂が良くて覚えやすいスローガンは、現在でも香港人によく覚えられている。裏VCD販売店の多くでは、入り口に暖簾をかけ、店の中を見えないようにする。また、わいせつ物を陳列、販売、頒布するのは法律違反のため、店員と客の間の金銭のやり取りをしないように、客たちが店内でVCDを選び、払う時自分でレジのところにお金を置き、お釣りを取るという販売方法を用いていた。裏VCDが3枚あたり100香港ドルで、裏ビデオよりずっと安かった。しかし、その後は裏DVDやネットビデオに取り替えられ、100香港ドルで12枚も買える時代となり、裏VCD市場が急速に縮小しつつある。
香港では1990年代にプームとなった裏VCDとは、裏ビデオと同様で主として性器部分に修正を加えず、性交場面を収録しているポルノ映像作品である。
合法のアダルトビデオとは異なり、一般的なビデオ店には置かれず、下記に示す流通法で販売されていた。裏ビデオ専門店は主に九龍半島の旺角にある古い建物の中にあった。また、ビデオやゲームソフトを取り揃えている好景商場（ホウキンショッピングセンター）、信和中心（シノセンター）、先達廣場（シンタップラザ）などのショッピングセンターにもあった。一般的に暴力団が運営すると言われる。当時、ビデオの交換可能な会員制度を設けている販売店があった。ビデオを交換するごとに、その値段が下がるという制度である。また、「鑑賞してから購入する」というサービスを提供していた。会員は見てみたいビデオを選んで、ソファーとビデオデッキしかない部屋で一時間くらいビデオを鑑賞するというサービスである。
1980年代前半には、ビデオデッキの普及と伴い、ポルノ映像の記録方式はフィルムからテープへ変化した。しかし、当時ビデオデッキは新技術を搭載した、高額な輸入品であったため、香港の一般家庭では購入できなかった。また、テレビ放送について、香港はPALで、日本はNTSCという異なる映像方式を採用している。NTSCで記録された映像を見るためにはNTSC対応のビデオデッキが必要としたが、90年代にはNTSCをPALに変換が不可能となったとめ、香港で販売されていたアダルトビデオは正規VHSではなく、ほとんど無断コピー品である「裏ビデオ」であった。その上、日本では無修正アダルト映像の流通・販売は違法で犯罪であるが、海外で成人限定の無修正映像は「合法」されている国家に輸出するのは可能であるため、それが多く製作されている。そもそも香港においても、無修正映像の流通・販売はわいせつ物頒布罪 によって違法とされているため、無修正映像を見たい市場の潜在的な需要があっても、日本から海外向けの正規品を輸入することができない。上記の理由で、90年代前半には、裏VHSビデオテープが香港で目立たないように流通するようになった。
ポルノ映画の低迷が続き、2011年には『3D SEX & 禅』（原題：3D肉蒲團之極樂寶鑑）という香港初の3Dポルノ映画が誕生し、一時話題になり、2011年6月15日には興行収入が4千万香港ドルに達した。しかし、キャストには日本のAV女優も含まれているし、3Dの視覚的な要素も加えても、性描写より、残酷な暴力シーンが強調されるので、本格的なポルノ映画ではないと思われている。
ポルノ映画の普及に伴い、ポルノ映画を出演して売れ出した無名だった女優が現れた。「雙葉」(ションイップ）と呼ばれる2人の女優はその代表であった。葉子楣（エイミー・イップ）は抜群なスタイルで海外においても人気であった。また、葉玉卿（ヴェロニカ・イップ）は初めて出演したポルノ映画の興行収入が1千3百万香港ドルを記録した。しかし、1997年には、香港返還の影響で映画検閲の基準が厳しくなり、香港におけるポルノ映画の市場規模は次第に縮小した。一方、日本のアダルトビデオがブームとなり、映画   館に入場してポルノ映画鑑賞のニーズが激減し、ポルノ映画の衰退期を辿った。
『ミクロネシア』1997年4月号によれば、ミクロネシアの要所であるグアムは1980年代以降はマグロの転載業でも知られている。ただし、グアム周辺水域においてマグロ資源に恵まれている訳ではなく、大消費地である日本、およびアメリカ本土への航空貨物直行便がありアクセスに恵まれていることや、漁船の修理施設、乗組員の休養施設、金融サービス機関が整っていることが挙げられる。従って他のミクロネシア水域で漁獲されたマグロ類はアプラ港で水揚げされ、主に日本本土に空輸されている。漁獲を実施しているのは1990年代においては台湾籍船が最も多く、次いで日本籍船であった。問題はグアム周辺の排他的経済水域内の開発である。アメリカ本国は1978年4月にマグナソン漁業保存管理法によりアメリカの200海里水域内での他国漁船の操業を禁止した。そのため、グアムはパラオやマーシャル諸島に比較し、資源開発で遅れをとった。1980年初頭、グアム準州政府はグアム200海里を法制化する中、外国漁船に200海里水域内での操業許可を与えようとしたが、実現しなかった。その後本格化したコモンウェルス昇格運動の背景にも、200海里内における管轄権を本国政府から入手したいという意向があり、1988年に提出したコモンウェルス法案にも経済水域問題が重要事項として謳われている。その後、本国へのロビー活動などの結果、1996年10月11日にマグナソン法の改正案が公布（Public Law 104-297）された。これは、国務省への申請、入漁料の徴収などを通じて他国漁船への漁業参加を認める内容であった。経済水域内の取り締まりは沿岸警備隊と商務省国家海洋漁業局（National Marine Fisheries Service）が実施している。1997年に海軍は艦船修理施設をグアム準州政府に移管したが、この跡地を活用してアプラ港の総合開発計画が立てられ、漁業基地の強化を狙った内容となっていた。このような努力は周辺諸国も行っており、ミクロネシア水域のマグロ産業規模に比較して従来4～5%程度しか得ることの出来なかった見返りを自主的に漁業を拡大することで移行を図る動きがある。2000年代に入っても、中西部太平洋まぐろ類委員会（WCPFC）をグアムなどで開催し漁業資源の管理と多国間交渉に努力がなされている。