舞鶴基地（まいづるきち）とは、京都府舞鶴市字余部下1190、大字北吸小字北宿1059、大字浜小字浜2018、大字泉源寺小字知中175-2、大字長浜小字長浜1007、1008の複数の地区に所在している、舞鶴地方隊（JMSDF Maizuru District）の施設や所在部隊を総称しての通称であり、日本では海上自衛隊基地などという場合がある。日本海における海上自衛隊の最重要拠点。
2006年2月～3月に5カ所13公演で開催されたライブハウスツアー『ROLLING CIRCUS REVUE KAI YOSHIHIRO TOUR 2006』の模様を収録。このライブは甲斐バンド解散から20年たったのを機に、甲斐バンド時代の楽曲を当時のレコード音源と同じテイクやライブテイクと同じ譜面で演奏されるコンサートとなった。本作はDVDのほかに、このツアーで演奏された楽曲の別テイクを収録したボーナスCDが付いた2枚組だった。2010年にはデジタルリマスタリングで一般発売されたDVD-BOX『KAI DVD-BOXIII 36年目/The Premium 35years Past』のディスク5として初一般発売された（ボーナスCDは未収録）。
2n + 1 票からなる多数決について考える。ある投票者は唯一強力な投票者でありk票の票を持ち、残りの 2n + 1 - k 人のメンバーが1票ずつ持っているとしよう。すると、強力な投票者の投票力指数は k/(2n + 2 − k) となる。k を増やすごとに、その投票者の投票力は（他のプレイヤーと比べて）不釣り合いに増えていく。それは票数が過半数に達して全ての投票力を得るまで続く。これは大株主や企業の乗っ取りでよく見られる現象である。
提携(又は単独のプレイヤー)の投票力は、その提携が、投票結果を決定する最初の投票者となる投票順の並びによって測られる。この投票力指数は0から1の間で正規化されている。ある提携の投票力指数が0であるということはその提携がゲームの結果(投票結果)に全く影響を及ぼさないことを意味する。そして、投票力指数が1であるということはその提携の投票がゲームの結果を決定することを示す。また、全てのプレイヤーの投票力指数の合計は常に1と等しい。
シャープレイ＝シュービック投票力指数(シャープレイ＝シュービックとうひょうりょくしすう、Shapley–Shubik power index)は1954年にロイド・シャープレーとマーティン・シュービックによって考案された、投票ゲームでのプレイヤーの投票力の分布を測る手法である。シャープレイ＝シュービック指数、シャープレイ＝シュービックパワー指数とも呼ばれる。立法機関や組織の執行部、株主、議員などの投票システムの投票者はN人ゲームのプレイヤーとみなすことができる。また、同じ選択をするプレイヤーが提携を形成すると考える。ここで、ある法を可決したり当選者を選ぶのに十分な投票を行えるような提携を勝利提携、それ以外を敗北提携と呼ぶ。シャープレイ値に基づき、シャープレイとシュービックは提携の投票力は単にその大きさに拠るものではないと結論付けている。この指数によって、表面上は明らかでない投票力の分布が明らかになることも多い。
電子を粒子ではなく場と見なしたとき、その場のことを電子場と呼ぶ。相対論的な電子場はディラック方程式に、非相対論的な電子場はド・ブロイ方程式に従う。
反粒子に陽電子 (Positron) がある。陽電子はプラスの、電子と等しい電荷をもつ。1928年、ポール・ディラックが存在の仮説を立て、1932年にカール・デイヴィッド・アンダーソンが、霧箱を用いて観測、命名した。アンダーソンは、ポジトロンと対にするため、電子の正式な名称をエレクトロンからネガトロン (Negatron) に変更する運動を起こしたが、失敗に終わっている。
この間ヴォルフは、ドイツが第一次世界大戦で敗北を喫したことにより、国外の勢力圏をロイターとアヴァスに奪われ、国際通信社の座から転落した。1933年、ナチス・ドイツの国営通信社DNB (de:Deutsches Nachrichtenbüro) に吸収され、第二次世界大戦の敗戦後は国家の東西分裂に合わせて西ドイツ側のDPA (Deutsche Presse-Agentur) と東ドイツ側のADN(Allgemeine Deutsche Nachrichtendienst) とに分裂した。アヴァスは、第二次世界大戦でフランスが降伏すると解体に追い込まれ、フランス政府に接収された。これに反発した元社員らは残った施設を元にして通信社群を興し、徹底抗戦の論陣を張った。パリが解放された1944年、これらの通信社を糾合してAFP (Agence France-Presse) が創設された。同社はアヴァスの設備や人材を受け継いだため、アヴァス時代と同様に大きな勢力を持つことができた。設立当初は半官半民の組織であったが、1957年の定款改正により、民間企業に改組された。しかし、収入の多くを政府から拠出される資金に依存する構造は、その後も続いている。ロイターは、第一次世界大戦中に社長に就任したロデリック・ジョーンズ (Roderick Jones) のもと、世界戦略を推進した。ジョーンズは通信社の社長でありながらイギリス情報省（Ministry of Information）のプロパガンダ局長を兼任し、政府と癒着した経営を続けた。ロイターは、一時は世界最大の通信社として君臨するが、台頭するAPやUP (United Press Association) に押され、次第に衰微していった。1941年に協同組合に改組したロイターは、生き残りの道をイギリス連邦の大合同による経済圏の構築に求め、自社株をオーストラリアのAAP (Australian Associated Press) 、及びニュージーランドのNZPA (New Zealand Press Association) にも開放した。しかし、カナダや南アフリカの抱き込みに失敗し、インドでの売り上げは同国の独立後に激減。また、極東の有力市場であった中国では、共産党政権の成立により、西側諸国の通信社が軒並み締め出された。ロイターはかつての威光を失い、存亡の危機に立たされた。