DIRBE もまた、10個の新しい遠赤外線を放出する銀河を IRAS のサーベイ領域外で発見し、9個の弱い遠赤外線源候補を見つけた。後者はおそらく渦巻銀河と思われる。140μmと240μm の波長で検出された銀河のデータから、非常に低温の塵 (very cold dust, VCD) に関する情報も得ることができた。すなわちこれらの波長での VCD の質量と温度を求めることができるのである。このデータを IRAS で得られた 60μm 及び 100μm のデータと合わせることで、遠赤外線の光度の大部分は拡散した中性水素 (HI) の雲に伴う約17-22Kの低温の塵から出ており、15-30%は分子ガスに付随する約19Kの低温の塵から、10%弱は広がった低密度の電離水素 (HII) 領域の温かい塵 (-29K) から出ていることが明らかになった。
COBE の長い準備期間の間に、天文学の分野で二つの大きな進展があった。まず1981年に、米国プリンストン大学のデービッド・ウィルキンソンとイタリアのフィレンツェ大学のフランチェスコ・メルキオーリの二つの天文学者チームがそれぞれ独立に、気球に搭載した観測装置を使って CMB に四重極分布を検出したと発表した。この発見は CMB の黒体放射分布を検出するはずのもので、COBE に搭載された FIRAS も黒体放射分布を測定するための装置であった。しかし、他の多くの実験グループが彼らの結果の追試を試みたが同じ結果は得られなかった (Leverington, 2000)。もう一つは1987年に、カリフォルニア大学バークレー校のアンドリュー・レンジとポール・リチャードソン及び名古屋大学の松本敏雄の日米共同チームが、CMB が真の黒体放射でないとする結果を発表した。彼らは観測ロケットによる実験で、0.5mm から 0.7mm の波長域で CMB の強度が黒体放射よりも超過していることを検出した。これらの結果はビッグバン理論全体の正当性に疑問を投げかけ、定常宇宙論の方をより支持するとも言えるものだった。これらの観測結果が COBE ミッションの背景にあったため、研究者たちは FIRAS の観測結果を強く待望していた。FIRAS の観測結果は衝撃的なもので、CMB と2.7Kの黒体放射の理論曲線が完全に一致することを示していた。これによってバークレーと名古屋大の観測結果は誤りであることが明らかになった。FIRAS の測定は、空の直径7度の小領域内の CMB スペクトルと黒体放射との差を調べるというものだった。FIRAS の干渉計は 20 cm⁻¹ 離れた二つのバンドで 2 - 95 cm⁻¹ までの周波数域をカバーしていた。スキャンの長さとスキャンの速度にはそれぞれ2通りあり、全部で4つのスキャンモードがあった。観測データは合計10ヶ月以上にわたって収集された。
DMR はデュワーを冷却するヘリウムの供給に関係なく観測を行える唯一の機器だったため、4年間にわたって宇宙背景放射の非等方性のマッピング観測を行うことができた。この観測結果から様々な周波数での銀河系由来の放射と地球の運動による双極子成分を引き算することによって、全天の CMB マップを描き出すことができた。その結果得られた宇宙マイクロ波背景放射のゆらぎは極めてわずかなもので、背景放射の平均温度である 2.73 K の 1/100,000 というものであった。宇宙マイクロ波背景放射はビッグバンの名残であり、そのゆらぎは初期宇宙に存在した密度差の痕跡である。この密度のさざ波が、今日の宇宙で観測される銀河団や広大なボイドの元となる構造形成を引き起こしたと考えられている。
COBE の科学ミッションは前述の3つの観測装置 (DIRBE, FIRAS, DMR) のグループによって指揮された。これらの観測装置は観測波長域が一部重なっている。これは観測するスペクトルが複数の装置で重なっている部分を使ってデータに矛盾がないかをチェックしたり、我々の銀河系や太陽系からの信号と CMB とを区別するために使われた。COBE の各観測装置はそれぞれの目的を遂行しただけでなく、当初の COBE の観測範囲を超えるような示唆を含む様々な観測結果をもたらした。
この時期の中国の情勢は、以下の通りである。満州事変の後、日本軍は万里の長城を越え、熱河省に侵攻を開始した。一方、蒋介石は1932年6月14日に先に中国国内を団結させ、その後に、外敵にあたるという「攘外必先安内」（zh）政策を国策としたこともあり、日中両国は1933年5月塘沽協定を締結した。その結果、日本は万里の長城以南から撤退する一方、蒋介石は国共内戦に注力することとなった。その後、日本は華北五省（河北省、山東省、山西省、察哈爾省、綏遠省）の分離を画策し、梅津・何応欽協定、土肥原・秦徳純協定を相次いで締結させ、中国国民党の勢力を河北省、察哈爾省から退けていった。一方、日本と妥協した蒋介石は中国共産党の弾圧に着手していった。第五次囲剿において、中国共産党は瑞金を放棄し、長征を行い、1935年には陝西省北部の延安に到達した。しかし、長征及び満州から逃亡してきた張学良率いる東北軍と馮玉祥率いる西北軍（zh）の攻撃で中国共産党は疲弊しており、国共内戦の停戦を希望していた。また、この頃世界では、1935年7月、コミンテルン第7回大会では反ファシズム統一戦線を設立するという政策を決定した。その中でゲオルギ・ディミトロフは、「支那に於てはソヴヱート運動拡大及び赤軍戦闘能力鞏化を全国的人民反帝運動の展開と結合せねばならぬ。この運動は帝国主義的圧制者に対する何よりも先づ日本帝国主義及びその支那従僕にたいする武装人民の人民革命闘争のスローガンの下に遂行されねばならぬ。支那ソヴヱートは、支那人民の解放闘争に於て、全支那人民を統一する中心点たらねばならぬ。」と述べた。その流れを受け、モスクワにいた王明等、駐コミンテルン中国共産党代表団が、フランスのパリで『救国報』（中国語）とモスクワで『共産国際通訊』（英語）に八・一宣言を発表した。