日本国内で飼育されているウマ類の動物は、定期的にこの病気についての検査を受けることが義務付けられている。感染が確認された場合には蔓延を防ぐ為、法令や規則に基づき競走馬や繁殖馬としての登録の抹消と家畜伝染病予防法第17条に基づく殺処分命令が出される。当該患畜の所有者・管理者はこれを受け入れ、速やかに処分を実施しなければならない義務を負う。家畜伝染病予防法第17条に基づく殺処分命令の権限は都道府県知事が持つ。また、家畜伝染病予防法第21条により患畜の死体について遅滞無く焼却または埋却することも所有者には義務づけられる。所有者の不在、拒否、抵抗などでこれら必要な処分を行うことができず、しかし緊急性を伴う場合には所有者に代わって家畜防疫員が殺処分を代行する場合もあり、防疫上の観点からは緊急性が高いものであるためやむを得ず非常の手段がとられる事もある。この伝貧感染馬への殺処分命令については、当該患畜がたとえいかなる歴史的名馬や優秀繁殖馬であったとしても免れ得ない。日本の名馬の代表格と言うべき歴代の日本ダービー馬でもクモハタ、マツミドリがこの疾病に感染し殺処分命令を受け命を落している。他にも桜花賞馬のヤシマドオター、オークス馬のヤシマヒメも馬伝染性貧血の犠牲馬である。また、1952年冬の京都競馬場の伝貧騒動では、クモワカ（繁殖名：丘高。桜花賞馬ワカクモの母、天皇賞馬テンポイントの祖母）に対して誤診断から殺処分命令が下ったことから、繁殖馬としてのクモワカとその子供たちの馬名登録を巡って訴訟問題にまで至った（詳細はクモワカの項を参照）。
馬伝染性貧血に対する治療法は確立されていない。また、馬伝染性貧血に対するワクチンも開発されていない。馬伝染性貧血ウイルスは抗原変異を容易に起こす性質を持つ為、ワクチンの開発は現実的に見て不可能である。この抗原変異の問題ゆえに、感染した患畜については治療をする方法が存在せず、摘発淘汰による感染拡大の予防が何よりも重要となる。治療方法が存在せず感染馬を殺処分すること以外には対処法もない病気であるため、競馬場やトレーニングセンターなどでの集団大量感染が発生すれば競走馬の大量殺処分などの事態に至ることもある。これらは競馬開催の長期の開催不能にも直結するため、競馬主催者にとっては経営に重大な悪影響を及ぼす要因ともなりうる。また人気競走馬がこれにより殺処分となった場合、競馬ファンに与えるショックは極めて大きなものになり、様々な影響が発生するのではないかと危惧する者もいる。また集中と依存が大きい馬産地では経済にも極めて深刻なダメージを与えかねないものとして、この病気は久しく発生の無い地域でも競馬や馬産の関係者には常に恐れられている。
かつては血中の担鉄細胞の観察による臨床血液学的診断が行われていたが、診断法としては不確実であるため用いられなくなった。馬類以外には感染しない病気であるため獣医学術的な見地からの研究は遅々として進まなかったが、1965年に東京競馬場で本疾病の集団感染騒動が発生したのを契機として日本中央競馬会などを中心に1960年代後半に大規模な研究が進められ、これによって確定診断法として血清診断法、寒天ゲル内沈降試験という技術が確立された。
本疾病の原因となる馬伝染性貧血ウイルスはレトロウイルス科レンチウイルス属に分類されるRNAウイルスで、エンベロープを保有する。ウイルスを含む血液がアブ、サシバエなどの吸血昆虫により伝播されることで感染する。その他の感染様式として母子の胎盤感染、出生時の血液による感染、出生後の母乳による感染も成立する。過去に競馬場や牧場などでしばしば見られた競走馬の集団発生では、ウイルスに汚染された注射器を使用したことが原因とされるものもある。本疾病の臨床症状は、重度の貧血を伴う急激な発熱等により衰弱死亡する急性型、発熱を1回から数回繰り返し（回帰熱発作）たのち衰弱し死亡に至る亜急性型、発熱を繰り返すもののやがて徐々に軽度となり外見上健康馬と見分けができなくなる慢性型に大別される。慢性型の馬も飼養の継続により新たな感染源となる。
創建は不詳。南北朝時代は赤松則村の祈祷所であった。 かつては真言宗仙園寺であったが、池田村（現・大阪府池田市）の曹洞宗大広寺より桂昌が入り、曹洞宗慈眼寺となった。
千葉大学工業短期大学部工業意匠科助手、同大学工学部工業意匠学科助手、東京造形大学美術学科助教授、京都市芸術大学美術学部教授、宝塚造形芸術大学教授を務めた。
19世紀末から各国では自動装填式の小銃、すなわち半自動小銃の開発が盛んに行われるようになったが、強力な弾薬を使用する歩兵銃の自動化はかなり困難であった。ドイツでは1896年にC96自動拳銃を完成させたパウル・モーゼルが研究を進めていたが、試射時の事故で左眼を失いながら、結局成果を得ることができないまま彼は1914年に亡くなっている。その後、第一次世界大戦の開戦と共に半自動小銃は一層着目されることとなる。それは当時まだ実用化されたばかりの軍用航空機上で使用するためであった。開戦当初の軍用機はまだ機関銃を搭載しておらず、搭乗していた航空兵がお互いボルトアクションライフル銃で撃ち合う状態だった。そこで軍は、より速射のできる小銃を求めてスイスのSIG社のモンドラゴンM1908半自動小銃をFlieger-Selbstlader-Karabiner 15（15型航空兵用自動装填騎兵銃）として採用、輸入に至った。また、モーゼル社でも研究が続けられ、やはり航空機や飛行船の搭乗兵用としてSelbstlader Mod.1916（1916型自動装填銃）が完成する。この両者の採用は、地上戦ほどの悪条件下での使用ではない航空兵用だったからこそ可能であったものであり、正常作動のためにはグリス付きの弾薬を要するなどの機構の未熟さや複雑さ、重量、そして射撃精度の低さは地上戦用の歩兵銃としては重大な欠点であった。その後軍用機には機関銃が搭載されて空戦ではライフル銃は使用されなくなった一方、歩兵銃としての半自動小銃の研究は継続されたが、重量の増加や埃や泥に弱いといった欠点、さらに軍隊における半自動小銃の用兵枠も確立していなかったことも重なり、第二次世界大戦に至るまで、新型銃の開発は多難を極めた。