創立者岡田茂吉は、「優れた美術品には、人々の魂を浄化し、心に安らぎを与え、幸福に誘（いざな）う力がある」と考えていた。「美術品は決して独占すべきものではなく、一人でも多くの人に見せ、娯しませ、人間の品性を向上させる事こそ、文化の発展に大いに寄与する」との信念のもと、戦後、東洋美術の優品の蒐集につとめ、海外への流出を防ぎ、1952年（昭和27年）、財団法人東明美術保存会（現在は公益財団法人岡田茂吉美術文化財団）を設立し、神奈川県箱根町強羅に箱根美術館を開館した。その後、岡田の「熱海にも世界的な美術館を建設し、日本の優れた伝統文化を世界の人々に紹介したい」との願いを継承して、1956年（昭和31年）1月1日、熱海市に熱海美術館を開き、岡田の生誕100周年にあたる1982年（昭和57年）を機に、現在のMOA美術館が開館した。現代美術作家・杉本博司と建築家・榊田倫之が主宰する「新素材研究所」の監修で特殊なガラスケースを使って作品との仕切りを意識させないように改修し、2017年（平成29年）2月5日に新装開館した。
静岡県熱海市の高台にある美術館。世界救世教・教祖の岡田茂吉（おかだもきち、1882年 - 1955年）が創立者で、彼のコレクションを基盤に、国宝3件、重要文化財67件（2019年現在）、重要美術品46件を含む約3500件を所蔵している。その内容は、絵画・書跡・工芸・彫刻等、日本・中国をはじめ東洋美術の各分野にわたり、美術的にも、研究的にも大きな魅力と価値のある作品によって構成されている。メインロビーからは、初島や伊豆大島、房総半島から三浦半島、伊豆半島まで180度の大パノラマを眺望できる。公益財団法人 岡田茂吉美術文化財団が運営し、美術品の展観をはじめ、いけばな、茶の湯、芸能、児童作品展など幅広い文化活動を展開し、美による情操教育など美術教育にも力をいれている。館名は「Mokichi Okada Association」の頭文字をとったものである。
南風椎（はえ・しい）は、「Fly Communications（ハエ・C）の言葉遊び。フライとはハエのこと。『オノ・ヨーコが70年代に作った前衛映画「FLY」で、一匹のハエがぶんぶんと飛んだり這いずり回ったりするのをカメラが追う。やがてそのハエは全裸の女性の体の上を動き回っていたことがわかってくる。ぼくらもあんなふうに好奇心の赴くままに飛び回っていれば、やがてぼくらがどこにいるのか、全体像が見えてくるだろう。そういう仕事をしようと思った。名刺のFlyの文字はヨーコさんが書いてくださった』と紹介している。真野流（まの・りゅう）というもうひとつのペンネームも持っている。
立正大学在籍時に政治評論家の戸川猪佐武の事務所に出入りするようになる。1973年に立正大学経営学部を卒業。米国ユダヤ財界人と知り合い、“ユダヤ系米国人が経営する会社の日本総支配人”という肩書きを得て、戸川を介して日商岩井副社長の海部八郎等と知り合う。1983年に戸川が死亡した後は元防衛庁長官の金丸信の後ろ盾であった女性の個人秘書をする。様々な人物と知り合う形で日米の防衛に連なる政財官界の人脈を築いていき、1990年に日米文化振興会理事に就任、2002年に日米文化振興会専務理事に就任した。2006年に日米文化振興会を改称した社団法人日米平和・文化交流協会専務理事に就任。2007年に守屋武昌防衛事務次官の逮捕に発展した山田洋行事件において、日米防衛人脈のフィクサーとして注目された。2008年1月8日に山田洋行事件に絡んで参議院外務防衛委員会に参考人招致された。同年2月、民事訴訟において破産宣告申し立てが認められて破産手続きが開始された事に伴いメディア等に於いて協会専務理事を辞任（破産し復権していない者は法人理事を務める事は出来ない）したと報じられたが、これは報道の誤りで辞任はしていない。同年7月に山田洋行からの防衛コンサルタント料に絡む所得税脱税で逮捕された。起訴後に同年12月22日に保釈金1000万円で保釈された。米国企業アドバック・インターナショナルを迂回した資金の流れについて、社会新報の田中稔氏が先行報道した。同記者が執筆した一連の防衛疑惑記事が、東京地検特捜部による捜査に火を付けた格好となった。しかし、元々は2005年9月発売の世界的に有名な米国大手雑誌フォーブス（Forbes)に日米の防衛問題全般のキーマンとして大きく取り上げられたことが世間から注目されることとなったものである。しかしながら不思議なことに、同年9月発売の日本版フォーブスには掲載されてないことがより各国のマスコミや軍事専門家筋より注目されることとなった。2010年1月20日に検察は「被告は防衛庁や国土交通省が発注する遺棄化学兵器処理事業の受注業者選定に影響を及ぼすことができる地位を利用した」として、懲役3年罰金3000万円を求刑。一方、秋山は公判では有印私文書偽造・同行使罪や電磁的公正証書原本不実記録・同併用罪を認めたが、脱税については「米国法人に実態があり、法人税として納付している」として否認して所得税法違反の無罪を主張した。3月29日、東京地裁は所得税法違反を含めた全ての罪を認定し、懲役3年執行猶予5年罰金2700万円の有罪判決を言い渡した。2011年10月11日、最高裁で有罪確定。2014年、久間章生がトップを務める国際平和戦略研究所及び安全保障議員協議会の事務方を一手に担うポジションに就任している。