透析中の患者はDWの設定や体重増加によって大きく異なる点が特徴である。高血圧が進行したらDWが適正か再評価する。起立性低血圧が起らないのが理想的だが、糖尿病性神経症がある場合は、適正なDWでも起立性低血圧が起りえる。体重増加の大きな原因は食塩の過量摂取ある。透析間の体重増加はDWの3%以内が望ましいが、5%までは許容範囲である。それ以上の体重増加がある場合、透析中の合併症が起きやすく十分な除水が困難となることが多い。用いる薬物療法としてはサイアザイド系利尿薬は効果がなく、ループ利尿薬も難聴の副作用があり、尿量確保ができなければ用いるべきではない。結局Ca拮抗薬、ACEI、ARB、βブロッカーが用いられることになる。Ca拮抗薬は降圧効果が強く、透析が必要な末期腎不全では肝排泄性であるため好まれる。また常用量で使用できる点も非専門医でも扱いやすいところである。ARB、ACEIでは心臓のリモデリング作用に期待できるが、PAN透析膜使用中にアナフィラキシーが起ったという報告もある。
血液透析中の循環血漿量の減少速度は指数関数的であり、前半ほど除水効率は高いと考えられている。循環血漿量の低下による代償機構は静脈収縮、心拍数の増加、末梢血管の収縮、血圧の低下という順に起こる。透析中も収縮期血圧が100mmHg、平均血圧60mmHgを維持できるように透析は調節するように心がける。
血液脳関門では尿素の透過性が低いため、脳脊髄液および脳細胞と血液の間には他の細胞膜と異なった尿素の不均衡が生じる。血液透析によって脳脊髄液以外の尿素はすみやかに除去されるが、脳脊髄液、脳細胞内の尿素は除去されず不均衡が生じる。それは血漿浸透圧の式からもわかるように浸透圧勾配を生み出し、水分流入による脳浮腫、脳圧亢進を招く。これが頭痛などの原因と考えられている。これを防止するため、透析時に血液の浸透圧を高めるべくグリセリンのような、頭蓋内圧の亢進を治療する薬剤を使用する事もある。
浄化した血液が全身を回らず透析されてしまう状態である。透析後の血液検査上、十分な透析ができているように見えるが、実際には血液の一部しか浄化できていないため、浄化した血液に触れる機会が少なかった間質液、細胞内液からの溶質の流入がおこり、しばらく時間がたつと透析不十分な血液データになる。シャント血管への穿刺部位の選択を誤った場合、透析されて血管に戻った血液がそのまま再びダイアライザへと向かってしまい、非常に狭いループで血液が循環してしまう。
外相理事会（英：Council of Foreign Ministers）はポツダム会談に当たって合意され、ポツダム協定で公告された組織である。ポツダム協定は理事会がイギリス、ソビエト連邦、中華民国、フランスそしてアメリカ合衆国から構成されることを明記した。外相会合は通常はロンドンのランカスターハウスで行われ、1945年9月1日までに行われていた。設立後の緊急重要課題として理事会はイタリア、ルーマニア、ブルガリア、ハンガリーそしてフィンランドとの講和条約の起草と締結権限を与えられ、戦後ヨーロッパの未解決の国境問題の解決案の提示した。また理事会はドイツの講和条約を「理由相当の政府が樹立した時に」用意する義務があった。1945年の外相会合は2回行われた。1回目はロンドン外相会議、2回目は12月にモスクワ外相会議が行われ、そのあと1946年にパリ外相会議が行われた。ロンドン外相会議は、アメリカの日本統治についてソ連とアメリカの間の論争によって話は少ししか進まず、実質台無しにされた。モスクワ外相会議は前よりは少し建設的なものであった。イタリア、ルーマニア、ブルガリア、ハンガリーそしてフィンランドとの講和条約の締結に向けて準備を始めるとし、11ヶ国による連合委員会と4ヶ国による連合国日本統治下の理事会を組織することで合意した。また、国際連合の立案した原子力エネルギーのコントロールに関する委員会にも合意し、大戦後の問題点は減った。フランスは1946年に理事会に参加し、パリ外相会議でパリ条約に関する最終的な決定がなされた。未解決であったトリエステ自由地域の件は1946年11月と12月のニューヨーク外相会議で解決された。1947年に外相会議が春と秋の2回、それぞれモスクワとロンドンで行われたが、今度は冷戦が勢いを増していたこともあってドイツとオーストリアの講和条約の締結に失敗した。しかしながらプロシア自由国の解消には合意し、これによってオーデル・ナイセ線東側のプロシアが支配していた領域の併合が認識された。1948年のパリでの会合で外相は旧イタリアの領土の扱いをどうするかで合意するのに失敗した。会議は1949年5月から6月にかけて再びパリで行われ、ソ連の行っていたベルリン封鎖を終わらせることに同意したが、またもやドイツ再統一についての合意を得ることには失敗した。1954年のベルリンでの会合は膠着したが続く1955年のウィーンでの会合で、オーストリアの講和条約について合意を得られた（オーストリア講和条約）。1955年7月にジュネーヴで行われた外相による第1回ジュネーヴ主要国首脳会談と翌年の会談でもドイツ再統一とヨーロッパにおける安全保障と軍事縮小についての合意は得られなかった。1959年の第3回の会談でもまたもやドイツについて合意はなかった。西側諸国は、講和条約は東西ドイツとではなく、民主的な政府の下での再統一されたドイツにおいてしか合意しない姿勢を見せていた。またソ連が提示していたベルリンの状態を「占領下」から「非武装化」に変更することについても拒絶した。12年後の1971年に4ヶ国の外相はベルリン4ヶ国協定に署名した（1972年有効）。東西ドイツ間の貿易・移動について合法化し、両国が接触を図れるようになった。しかしソ連は西ベルリンは西ドイツに編入されないと規定している。東西ドイツ基本条約（1973年有効）で東西ドイツが法的に認識されるとともに、東西ドイツが相互の主権を尊重することを誓約すると、政治的活動が相互に活発に行われるようになり、物資、観光、文化そして通信関連の二国間の関係が構築された。この協定と条約の下、1973年9月、両国は国際連合に加盟した。1990年のベルリンの壁崩壊後、9月12日にドイツ最終規定条約が4ヶ国とドイツ両国によって結ばれ、第二次世界大戦についての最終的な講和条約がドイツ双方の政府について締結され、ドイツ両国の主権が完全に回復した。これは1990年10月3日のドイツ再統一につながり、統一ドイツは1991年10月3日に再び完全な主権を回復した。