本来は槵触山を神体山とするが、現在は本殿を構えて天津日子番邇々杵命（あまつひこほのににぎのみこと）を主祭神として祀っている。なお、当神社が国史に見える「高智保神（高智保皇神）」とすれば、中世のものではあるが、『八幡宇佐宮御託宣集』巻2に、「高知尾（明神）」は神武天皇の御子である神八井耳命の別名で、「阿蘇（大明神）」の兄神であるとしたり、『平家物語』巻8緒環段に、豊後緒方氏の祖神を「日向国にあがめられ給へる高知尾の明神」として、その神体は「大蛇」であるとするなどの異伝がある。相殿に天児屋根命・布都恕志命・布刀玉命・建御雷命を祀っている。
古くは「櫛ひ大明神」や「くしふる大明神」と称せられ、また「二上（ふたかみ）神社」、「高智保皇神社」とも呼ばれており、明治4年（1871年）に「二上神社」を正式社名としたが、同43年に「槵触神社」に復した。なお、「槵」が難解な漢字であることから、平仮名で「くしふる神社」と書かれることが多い。
議会主権（ぎかいしゅけん）は、議会制民主主義を取る国のいくつかで採用されている考え方／方針であり、国制（国家の組織の最上位層の構造）に関するものである。この考え方では、立法府は絶対的な主権を持ち、そして立法府は、司法機関を含む他のすべての政府機関よりも上位とされる。さらに、立法府は、以前に立法されたあらゆる法律を、改廃できる。つまり、成文法や判例に束縛されず、場合によっては憲法にも束縛されない。議会主権は、しばしば、権力分立や法令審査権と対比される。権力分立の場合は、立法府の役割は一般的な法の制定に限られることが多い。また法令審査権が設けられた国では、立法府を通過した法律であっても無効とされる場合がある。議会主権を採用している国家には英連邦王国が多く、イギリス、ニュージーランド、ジャマイカ、バルバドス、パプアニューギニア、ソロモン諸島が挙げられる。なお、英連邦王国の君主は議会における女王の法人格を持ち、議会の構成主体の一つであるため、君主主権とは矛盾しない。独立前にイギリス委任統治領パレスチナであったイスラエルも議会主権とされる。他には、フィンランド、オランダ、スウェーデンなどが議会主権とされる。一般に、連邦制の国では、連邦と州それぞれの管轄範囲を規定する憲法条項の改定を連邦の議会の議決だけでは行えない仕組みとなっている。カナダやオーストラリアはイギリスをモデルとする統治制度を取るが、州の権利に関わる憲法改正には州や国民投票などの承認が必要である。
明治維新後に郷里の二之宮村に帰り、角田 甚左衛門と名のり、明治2年1月11日（1869年2月21日）、八代郡北八代村（現在の笛吹市八代町北）の百姓・伊藤只兵衛の養子に入り、伊藤 甚左衛門となるとともに、同養女やいと結婚する。法印は当時満29歳、やいは弘化元年11月（1844年12月）生まれ、当時は満24歳であった。その後の法印は、生糸繭仲買の実業を営んだという。人柄は実直、正直で信用が篤かった。1875年（明治8年）10月13日には郷里の二之宮村が錦村に編入された。翌1876年（明治9年）には長男・慶作が生まれ、その後、長女・次女が生まれた。1878年（明治11年）12月19日、郡区町村編制法により東八代郡が発足、錦村も当時法印が暮らした北八代村も、同郡域に入る。法印も次郎長も存命中の1884年（明治17年）4月、最初の次郎長伝とされる『東海遊侠伝 一名次郎長物語』（与論社）を次郎長の養子になった天田五郎が「山本鉄眉」の名で上梓した。同書の「荒神山の喧嘩」について書かれた「第十二回 笠砥高市両党争威 荒神激闘二魁殞命」には、法印が戦死者に数えられている。当時の法印は、家の前に住んでいた若い未亡人に惚れられ、生活の面倒をみていたという。未亡人と旅に出て菓子を売り歩いたこともあるとされる。1898年（明治31年）、孫の泰助が生まれたが、その父・慶作が亡くなり、孫は法印が育てた。大正に入るころには、法印は中風を患い、片麻痺になったという。それでも動けるようになると、二之宮の実家に遊びにも出かけたといい、法印の姿を目撃した人の話は、同地に残っている。「伊藤甚左衛門」が当時の本名であるが、大五郎に由来する「大さん」という通称で生涯呼ばれ続けた。1919年（大正8年）1月16日、死去した。満78歳没。藤田五郎によれば、法印は、山梨県東八代郡八代町北1641番（現在の同県笛吹市八代町北1641番）の西光寺の伊藤家墓所に眠る。戒名は「甚誉称念居士」、墓は1921年（大正10年）8月に伊藤慶作の次男、泰助が建立、泰助はのちに八代町助役を務めた。北八代村が合併して八代村になったのは1941年（昭和16年）4月1日、錦村が合併して錦生村になったのは1942年（昭和17年）6月1日であった。現在はいずれも笛吹市内である。二之宮の実家は長く残されたらしく、今川徳三は『日本俠客100選』（1971年発行）の法印の項にその写真を掲載した。