洗馬宿は、松本盆地の南端、標高750メートル前後、奈良井川右岸に置かれ、中山道に沿って形成された宿場町である。日本橋から31番目の宿場町である。慶長19年（1614年）中山道の経路変更に伴い、洗馬荘（本洗馬）に武田信玄が設置した伝馬宿が沿道に移設されて形成された。塩尻宿・本山宿と同時期の成立である。現在の長野県塩尻市宗賀に相当する。洗馬宿内で北国西街道（善光寺街道、善光寺西街道）は中山道から分岐していた。また街道を通行する伝馬の荷物の重量を検査するため「貫目改所」が置かれた。地名の由来は、木曽義仲（源義仲）の家臣が義仲の馬の足を近くの清水で洗い癒したことからと伝えられる。古くは洗場とも記されていた。天保14年（1843年）の『中山道宿村大概帳』によれば、洗馬宿の宿内家数は163軒、うち本陣1軒、脇本陣1軒、旅籠29軒で宿内人口は661人、伝馬は50人50疋であった。脇本陣の旧志村家庭園は芥川龍之介の短篇『庭』のモデルとなった。
洗馬宿（せばじゅく）は中山道（中山道六十九次）にある宿場町。日本橋から31番目の宿場町である。また、北国西街道（別称：善光寺道）の起点である。
小笠原 長巨（おがさわら ながなお、天文20年（1551年） - 寛永11年8月29日（1634年10月20日））は、信濃国伊那郡の国人領主。後に江戸幕府の旗本となる。小笠原信貴の次男。母は諏訪満隆の娘。子に長重（小笠原忠真家臣）、長泰（家督相続）、良隆（忠真家臣）、泰政（忠真家臣）。正室は武田信実の娘。通称は孫六、靱負。号は以鉄入道。別名は小笠原長臣（おがさわら ながおん）。天正10年（1582年）2月13日、織田氏による甲州征伐では兄の小笠原信嶺が織田信忠に降る際に人質として供出され、本能寺の変直後の同年6月14日には菅沼藤蔵を仲介して、信嶺と共に駿府城で徳川家康に拝謁する。豊臣秀吉恩顧の大名である飯田城主京極高知の形勢を伺い、徳川方に対して謀反の気配がないことを報告した。慶長5年（1600年）の関ヶ原の戦いでは山村良安・千村良重に加勢し美濃苗木城・岩村城を攻撃した。小笠原信之が本領の伊那郡松尾への帰住を拒むと家康の怒りを買い、松尾仕置として長巨が武蔵本庄から伊那郡伊豆木1000石に移封し伊豆木陣屋を築く。また高遠領保科氏、飯田領小笠原氏等の伊那谷の新領主が定まるまで、伊那郡10万石を一時的に預かった。慶長19年（1614年）大坂冬の陣では箱根関を守衛し、元和元年（1615年）大坂夏の陣では松平乗寿軍に属し、枚方に帯陣した。享年84。法名は圭卜。
ヨーロッパ方面での枢軸国軍の戦況が悪化するにつれ、日本では関係見直しの動きも生まれた。1943年に外相に就任した重光葵は、「主権尊重と平等対等の関係の樹立をもって、支那を初め東亜諸民族に臨むのでなければ、この戦争は日本にとって無意味である」とし、12月頃からインドシナ政府の武力解体を主張するようになった。重光外相は「ドクー派」に「反枢軸分子」が入りつつあり、積極的に手を打つことを主張していた。また芳澤謙吉駐仏印大使も「明瞭に安南人に独立の希望を与え」ることが必要であると主張している。陸軍はこれを受けて作戦の研究を開始したものの、人種戦回避の観点から実施には消極的であり、1943年1月24日に大本営政府連絡会議で策定された「情勢変化ニ応スル対仏印措置腹案」では現状維持が決定された。1944年6月のノルマンディー上陸作戦以降連合軍の大陸反攻が始まり、8月25日にヴィシー政権は崩壊してシャルル・ド・ゴール率いるフランス共和国臨時政府がフランス本土に復帰し、日本の敗色も濃くなってきた。フランス領インドシナ総督ジャン・ドクー海軍上級中将(Vice-amiral d'escadre)は、2月18日の時点で、本国との連絡が途絶えた場合はフィリップ・ペタン元帥から全権を与えられることとなっていた。しかし臨時政府はインドシナでの戦闘を計画しており、フランス領インドシナ軍司令官ウジェーヌ・モルダン将軍と接触した。モルダンは軍司令官を辞任し、インドシナでのレジスタンスを組織した。ドクーはその後ド・ゴールの密使と接触したが、公式には総督を継続することとなった。特に12月のフィリピン陥落により、日本陸軍も仏印処理の決断を迫られることとなった。しかし陸軍は、フランスとソビエト連邦が同盟条約を締結しており、フランスへの攻撃が、ソ連を敵に回すことになりかねないと危惧していた。このため陸軍はインドシナにおけるフランス主権を否定する行動は取らず、インドシナ三国の独立は行わないという方針を求めた。これに対し重光外相は武力処理を行う以上、フランス主権を認めようと無意味であり、むしろインドシナ三国の独立を認めたほうが大東亜解放の精神に則り、民族解放という大義にはソ連も反対できないと主張した。第38軍（1944年12月に印度支那駐屯軍から改編）司令部は、フランス領インドシナ軍を武装解除する作戦計画の検討を始め、これを最終的に「明号作戦」と命名。この間、第38軍司令官土橋勇逸中将は、1944年末に行った会談での仏印側首脳の反応から、共同防衛は困難と判断していた。最後通牒としての要求事項（後述）は、1945年2月1日の最高戦争指導会議において決定された。しかしインドシナ三国の独立については即時行うかどうか曖昧な表現で記載され、後に仏印大使府と38軍の対立を招くこととなる。2月26日には最高戦争指導会議において、日本とフランスは戦争状態ではないこと、総督府直轄地域については軍政を施行するが、対外的には一時的な管理であると説明すること、インドシナ大使府の存続、インドシナ三国が「自発的に」独立するよう措置をとることが決定された。2月28日、大本営は南方軍に対して、3月5日～10日の間に明号作戦を発動するよう命じた。さらに仏印の日本軍は中華民国との大陸打通作戦により増強されていた。