外形は最も一般的な形状であり、車体前部の傾斜面を除けば、7.8m×2.98m×高さ2.26mの箱状車体の上部中央に砲塔が載っている、ごく単純な外見である。当初からモジュール設計が想定されていたため、操縦室より後ろはペイロード区画として多様な設計が可能なように考慮され、最大車内空間は13 m³、最大戦闘重量は28トン、最大ペイロード重量は10トンとされた。浮航能力はないが、エアバス A400M輸送機による空輸が可能なように設計されている。
国外への販売実績はまだないが、輸出販売の売り込みも積極的に行われている。2007年夏に、イギリス軍の新型装甲車両選定計画である「FRES」の候補にVBCIに挙げられていたが、結局、モワク社のピラニアVに敗れた。アメリカ海兵隊、カナダ軍、オーストラリア軍がVBCIに興味を示しているとされ、Nexter社はデモンストレータ用の1輌を作って売り込みを行なっている。
2008年からフランス陸軍への引渡しが開始され、さらに3つのバッチを追加することで最終的には550両の歩兵戦闘車（VBCI/VCI）と150両の指揮統制車（VBCI/VPC）の計700輌が、配備開始後30年以上経ったAMX-10Pの代替として配備される予定である。
1947年8月、ニュルンベルク継続裁判で主席検事を務めたテルフォード・テイラーはマンシュタインの訴追についての要請をアメリカ軍に行った。ドイツの公文書の調査によって1941年から1942年にかけ、占領ソ連地域において住民への不法行為と殺害に関与していたという疑いが持ち上がったものである。テイラーの訴追にはマンシュタインだけでなく、同じドイツ元帥であるルントシュテット、ブラウヒッチュ、レープ、キュヒラーも含まれていた。しかしアメリカ占領軍司令官ルシアス・クレイは、イギリスに拘留されているマンシュタインらの訴追を行わず、資料をイギリス軍側に手渡すよう命令した。イギリス主席検事ハートリー・ショークロスは米軍側から受け取った書類を、外相アーネスト・ベヴィンの元に送付した。政府内ではベヴィンが中心となって戦犯裁判についての協議が行われたが、政府は戦犯裁判に負担を感じており、陸軍大臣フレデリック・ベレンジャーや大法官ウィリアム・ジョウィットらからは裁判を忌避したいという声も上がっていた。また軍政長官ショルト・ダグラス空軍大将も、戦犯裁判を行うことには否定的であった。しかしベヴィンは戦犯裁判に積極的であり、協議は長引いた。このためイギリス側はマンシュタインらが老齢であり、健康上の理由からすぐに訴追できないとして時間を稼いでいたが、1948年3月11日にはソ連からマンシュタインとルントシュテットの引き渡し要求が行われた。またアメリカ側で行われていたレープの裁判において、弁護側証人としてマンシュタインとルントシュテットの出席が要請された。証人として二人が出席すれば、二人の健康状態が裁判に耐えられないほどではないことが明らかとなるため、ベヴィンとジョウィット、新任の陸軍大臣マニー・シンウェル、検事総長となったショークロスらは裁判についての協議を本格化させた。ショークロスは「とにかくこの4人（マンシュタイン、ルントシュテット、ブラウヒッチュ、アドルフ・シュトラウス上級大将）を裁くことは国内外に対する英国側の誠意の表明なのである」として、裁判を訴えた。しかしジョウィットはなおも裁判に反対しており、また新任の軍政長官ブライアン・ロバートソン (初代オークリッジのロバートソン男爵)もドイツ人に不要な復讐心をもたらすとして裁判に反対した。保守党党首のウィンストン・チャーチル元首相もロバートソンの意見を支持し、イギリス政府の戦犯裁判方針を「政治的にも行政的にも愚行であり、司法的には不法であり、かつ人道的にも軍人精神にも矛盾する」と激しく批判した。このため1948年中にはマンシュタインの裁判に関する決定は何等行われなかった。1949年3月、イギリス側は再度マンシュタインらの健康状態を調査すると、マンシュタインのみ裁判に耐えられるという結果が出た。このため5月5日の閣議でハーグ陸戦条約違反と「人道に対する罪」によってマンシュタインのみを起訴し、ルントシュテットについては不起訴とする決定が下された。チャーチルはイギリスの裁判に慣れていないマンシュタインらのためにイギリスの弁護士を雇う資金のカンパを求めるキャンペーンを行い、合計2000ポンドが集まった。8月23日からハンブルクのクリオ・ハウスでマンシュタインの裁判が開始された。首席検察官は極東国際軍事裁判において首席検察官であったアーサー・S・コミンズ・カーであり、マンシュタインには二人のドイツ人弁護士と、イギリス下院議員レジナルド・パジェットとサミュエル・シルキンが弁護に就いた。この裁判では、「ポーランドにおけるユダヤ人殺害」、「第11軍司令官当時にソ連軍捕虜7504人の殺害もしくは餓死させた」、「捕虜をSDに引き渡したこと」、「捕虜からドイツ軍の補助兵を強制的に徴募した」「捕虜6万人を危険な要塞設営や地雷撤去に使用した」、「コミッサール指令（ソ連軍政治将校の殺害命令）に従った」「対ソ戦でホロコーストの実行に当たった」「第11軍がユダヤ人やジプシーをSDに引き渡した」「クリミア半島に於けるユダヤ人など9万人の殺害への関与」「ソ連領においてパルチザン活動に対する報復としての住民処刑」「パルチザンの即時処刑」「占領地住民の強制徴用」「占領地住民の強制移送への関与」「1943年のソ連領からの撤退時における焦土作戦」の17の訴因があげられている。これらのうち、「捕虜と住民の強制使用」「住民の強制移送」「捕虜の殺害、SDへの引き渡し、パルチザンと政治将校の不当な扱い」「シンフェロポリのユダヤ人殺害を承知していた件」について有罪と判定された。判決では特にコミッサール指令についての問題が重視され、ホロコースト関与については大半が無罪となっている。軍事法廷はマンシュタインに懲役18年の刑を下した。しかし拘留期間が差し引かれ、12年に減刑された。