スマトラ断層は、大ニコバル島の東方沖約200km付近から始まり、ウェ島、バンダアチェの北東、バリサーン山脈のクンバール山、トバ湖の南西、Lubukraya山、マラピ山とTandikat山の間、クリンチ山、Kaba山、Sekincau山、スンダ海峡を通って、南側はジャワ島西端の近海まで伸びる。途中でいくつか分岐断層がある。断層の北側は、背弧海盆であるアンダマン海盆を経由して、ミャンマーのサガイン断層に連続する。スンダ海溝はスンダ海峡以北で斜め沈み込みに漸移し、右横ずれ応力が島弧側に及んでいる。この応力の一部をこの断層が担っており、スマトラ島では海溝と並行して明瞭なリニアメントが形成されている。この構造は南海トラフに対する中央構造線断層帯や、フィリピン海溝に対するフィリピン断層などと同様である。
日本陸軍では1904年（明治37年）の日露戦争で電信教導大隊内に臨時気球隊が編制され、旅順攻囲戦で偵察任務を行った。1907年（明治40年）に鉄道連隊、電信大隊、気球隊を統括する交通兵旅団が設置され、近衛師団長の指揮下に置かれた。1909年（明治42年）7月30日に陸海軍共同によって臨時軍用気球研究会が創設され、初代会長には長岡外史陸軍中将が任命された。同会は1920年（大正9年）5月14日まで存続し、軍用気球の運用は主に工兵が担当した。1910年（明治43年）には前述の徳川好敏陸軍工兵大尉が日本で初飛行を成功させた。軍用気球・軍用機共にそうであったように、陸軍では新兵器は主に工兵によって導入された。第一次世界大戦では青島派遣航空隊として航空部隊が創設され、独立第18師団隷下で実戦投入された（青島攻略戦）。1915年（大正4年）に初めて平時編制として飛行大隊が編成された。1919年（大正8年）4月に航空部門を統括する陸軍航空部が設置され、井上幾太郎が本部長に就任する。これは先の交通兵旅団（この時は交通兵団と改編していた）の管轄にあった鉄道・電信については工兵監の所管とし、航空のみ独立させたものだった。兵科として航空兵科が独立したのは1925年（大正14年）の宇垣軍縮によるもので、5月に創設された航空兵科は騎兵科や工兵科からの転科によって将校を調達した。兵科定色は「淡紺青」。また、飛行兵科創設に伴い陸軍航空部が陸軍航空本部として改編し権限強化が図られた。既設の飛行大隊も飛行連隊として格上げし、1930年（昭和5年）には8個連隊を数えた。1937年（昭和12年）以降は空地分離方式の導入によって、飛行連隊は飛行戦隊に順次改変され、終戦までに計92個戦隊を数えた。1923年（大正12年）に各飛行部隊が編成され各師団に配属されてはいたが、各飛行部隊を包括する航空部隊が設置されたのは1936年（昭和11年）8月の事で、中将に進んだ徳川好敏が長を務める航空兵団が編成された。総数としての規模は拡大したが、制度としては未完成で常に編制が変化した。終戦間際の編制では、本土決戦を睨み北東方面を除く日本本土および朝鮮に駐屯する飛行部隊・航空部隊を統括する総司令部として航空総軍が置かれ、次に航空軍、その下に飛行師団が編制された。航空軍は全部で6個、飛行師団は13個編成されているが、いずれも装備・兵員はまちまちで統一されていなかった。飛行師団は地上部隊の旅団に相当する飛行団を統率し、飛行団は陸軍航空部隊における主力単位（飛行部隊）である飛行戦隊、および独立飛行中隊・飛行場大隊などを統率した。陸軍航空部が設置された1919年4月、所沢に有川鷹一少将を校長とする陸軍航空学校が設置された。これが初めての飛行兵用の実施学校（兵科別の戦術・戦法等を教授する機関）で、下士官から尉官までを対象に教育訓練にあたった。現役航空兵科将校を専門に養成する士官学校として、陸軍士官学校から分離する形で1937年に陸軍航空士官学校分校が設立され、これは翌1938年（昭和13年）12月に陸軍航空士官学校として昇華・独立する。航士は陸軍予科士官学校を卒業し、兵科として航空兵を選んだ者が進んだ。当初、陸軍航空学校から改称された所沢陸軍飛行学校跡地に作られたが、後に埼玉県豊岡に移る。この地を大元帥である昭和天皇が「修武台」と名づける。この学校は第二次世界大戦終結までに4476人の卒業生を出したほか、終戦の時点で4000名を越える在校生がいた。人員面でのちの陸軍航空部隊の中核となる下士官航空兵は、1933年（昭和8年）にその前身が発足する陸軍少年飛行兵制度によって、東京陸軍航空学校および熊谷陸軍飛行学校などの各飛行学校で養成され主軸となった。なお、1940年（昭和15年）に陸軍は憲兵科を除く兵科区分を合理的観念から撤廃、一律に「兵科」とし航空兵科・航空兵も廃止されているが兵種としての飛行兵が存続している。陸軍は飛行機乗員のうち、操縦にあたるパイロットを「操縦者」と称し、さらに偵察、戦技（機上射撃）、機上通信などを行う同乗者を含めた総称として「空中勤務者」と定義している。同乗者の員数は操縦者の3割程度であった。