1860年に江戸尾張藩邸で生まれる。1882年、工部大学校造家学科でジョサイア・コンドルに建築を学び、卒業後は工部省営繕局へ技手として入局する。1883年からは皇居造営事務局専務心得になる。1887年からは母校の後身である帝国大学工科大学（現・東京大学工学部）助教授に就任。1894年教授に就く。1892年に建築法規の研究のため欧米へ留学する。1894年に震災予防調査委員会委員に就任し、1897年にインドのアッサム地方震災の調査に、1905年にはサンフランシスコへ審査調査に向かう。1907年には、台湾総督府庁舎設計図案懸賞審査の委員をつとめ、1915年に建築学会の建築条例実行委員長に就任。1918年から、臨時議院建築局の顧問。1921年東京帝国大学を退官し、名誉教授になる。その後、教え子の田辺淳吉と中村田辺建築事務所を開設するほか、大蔵省営繕管財局顧問もつとめた。1942年に逝去。
静岡県出身。1970年沼津工業高等専門学校機械工学科卒業、トヨタ自動車工業（現トヨタ自動車）入社。2000年生技管理部車両生技企画室長。2001年生技管理部副部長。2003年常務役員貞宝工場長。2008年専務取締役品質保証部本部長。2010年カスタマーサービス部本部長。2011年技監。2012年からトヨタ自動車九州代表取締役社長を務め、コスト削減のため、九州や韓国等海外からの部品調達強化を進めた。2015年トヨタ自動車九州代表取締役会長。同年九州経済連合会副会長。飯塚研究開発機構理事長、第16回アジア太平洋地域ITSフォーラム2018福岡実行副委員長なども務めた。
二橋 岩雄（にはし いわお、1950年2月16日 - ）は、日本の技術者、実業家。トヨタ自動車技監を経て、トヨタ自動車九州代表取締役社長や、同社代表取締役会長、九州経済連合会副会長などを務めた。
徽安門院一条（きあんもんいんのいちじょう、生没年不詳）は、南北朝時代の宮廷女官・女流歌人。本名は不詳。正親町公蔭の娘で、母は北条久時の娘。徽安門院寿子内親王（花園天皇皇女・光厳天皇後宮）に仕えて一条局（いちじょうのつぼね）と名乗る。その後光厳院の寵愛を受けて義仁親王（正親町宮）を産む。後期京極派の歌人で、興国4年（1343年）冬以前の院六首歌合に出詠。また貞和百首・延文百首にも和歌が収録されている。『風雅和歌集』以後の勅撰和歌集に22首入集。家集『徽安門院一条集』を残す。
京都府生まれ。ユージン・オニールからパフォーミング・アーツに至る20世紀米国演劇が専門だが、AICT国際演劇評論家協会日本センター事務局長、『シアターアーツ』編集委員を務め（現在はAICT国際演劇評論家協会日本センターから退会）、野田秀樹にインタビューするなど、小劇場以降の日本演劇にも造詣が深い。
兵庫県神戸市出身。渡辺プロダクション時代は、布施明・大塚博堂のマネジャーを務め、大塚作品の歌詞を「るい」名義で数多く手掛けた。1978年、エピック・ソニー設立時にレーベルプロデューサーとしてスカウトされ移籍。1979年春に当時サラリーマンをしていた佐野元春の才能をいちはやく見抜き、翌1980年にデビューさせた。その後、大江千里、TM NETWORK、渡辺美里、岡村靖幸などを手掛け、同じエピック・ソニーのプロデューサー目黒育郎と共に1980～90年代におけるエピックの黄金時代を築いた。2000年にエピック・ソニーを退社。同年5月から株式会社Palm Beach代表取締役社長となり、その後はRie fu、サンタラ、ジン、紗希などを手がけている。
昭和40年代には、広島電鉄・広島バス・広島交通・芸陽バス・備北交通による5社合併が模索された。1967年（昭和42年）から1968年（昭和43年）にかけて、合併についてのバス運営協議会を設置。利害関係の不一致で合意に至らなかった。その後、既に系列化しているとされた芸陽バス・備北交通を除く3社で再度協議を行ったが、広島交通が離脱。1969年（昭和44年）4月に一度目の広島バスとの経営統合協議が行われたが成立しなかった。その後、1971年（昭和46年）8月25日の広島バスの臨時株主総会で、帝産オートとの提携関係を解消。同年9月9日に、広島商工会議所で行われた会見で、広島電鉄が広島バスに資本参加を行い、70%の株式取得、同年10月以降より新体制で運営することを発表した。また、その経営参加は5社合併への第一歩とされた。当時の広島バスは帝産の傘下で、広島バスの社長の説得で実現した。その後の会議で、広島バス株式の85%の譲渡が決まり、広島バスに役員を派遣した。経営統合の成果として、広島バス・広島電鉄間の路線調整、広島バスが運営していた宮島の観光船事業『広島観光汽船』を、広島電鉄系列である『宮島松大観光船』に譲渡が行われた。これに対して、公正取引委員会は1972年（昭和47年）2月より調査を開始。同年9月17日に私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律（独占禁止法）上の競争の実質的制限にあたるとして排除勧告を行った。その後の審判を経て、1973年（昭和48年）7月17日に、広島電鉄から派遣役員の辞任、広島バスの株式の大半（85000株）の処分で同意審決した。それに伴い、広島バスに派遣されていた役員4人は辞任、同年8月9日には広島バス株式の約77%を株式会社増岡組に譲渡した。同意審決後も広島電鉄は広島バスの19.2%の株式を保有する第2位の株主である（2012年（平成24年）3月での広島バスの筆頭株主は鉄鋼ビルディングで、親会社の増岡組を含めると約65%の株を所有している）。