オープンイノベーションでのプラットホームとしてのSNSが利用されてきた。米国での事例としてネットワーキングの手段として、facebookやlinkedin、Twitterが活用され始めている。日本においても、クラウドワークスやeight、wantedly、Wemake、slideshareなどビジネス向けのSNSは存在するが、SNSのビジネス活用は情報流出の懸念から日本の大企業ではあまり進んでいない部分もあるが、オープンイノベーションに特化した法人向けWEBプラットフォームとして、eiiconなどが活用され始めてきている。
企業の国際化の観点から、海外企業、大学とのオープンイノベーションも注目されている。IT分野ではシリコンバレーが有名ではあるが、1970年代から起業を支援しているイスラエルや、新興国の市場開拓の点から経済成長と起業が著しい中国の深セン市、インドのバンガロールやASEANとの協業例もある。また、スマートエネルギー、農業であればオランダ、食品であればフランス、オランダ・フードバレーまた半導体分野ではIMECを置くベルギー等、国や組織により得意分野があり、それを意識した連携が不可欠である。なお、日本台湾間ではオープンデータやオープンイノベーションのプロジェクトが多数立ち上がっている。東南アジアにおいてはシンガポールがスタートアップの一大拠点となっており、連携も増えている。ただし、海外企業やシリコンバレー、深センなどにおいて日本人は勉強だけでビジネスの話にならないという不評も現地であり、見学が断られるケースも増えている。起業、新規事業等新しい取り組みが極めて活発な都市をイノベーション都市という。フィンランド発のSlushや、ベルリン発のTech Open Air Berlin、イギリスのLondon Tech Weekなど欧州、シリコンバレーでは多くのスタートアップのイベントが存在する。
オープンイノベーションを目的として、場を提供するものが増えている。それぞれ、趣旨は異なるがフューチャーセンター、コワーキングスペース、イノベーションハブ、インキュベーション施設、ファブスペースなどがある。オープンイノベーション拠点の施設を作ったものの、使われていないという課題がある場合もあり、企業組織をオープンイノベーションに適応させる取り組みの一歩として、IT勉強会やフューチャーセンターの会場として社外に提供することで社外の人材と社内の交流も方法の一つである。オープンイノベーション拠点のうち、内外の人材が出入りできる場所であり、最新情報を手に入れられ　最後にオシャレな空間であるものを共創スペースという。おしゃれな空間であっても内外の人が出入りできないものは共創スペースには含まれない。
IT企業にはIT勉強会やハッカソンとよばれる、他社同士で勉強会を開く文化があるほか、現在では一般的となっているオープンソースや、地方自治体や官庁などに眠っているデータをビジネスに活用していく、オープンデータといった取り組みもあり、オープン化についてはIT分野が先行していた。従来、このようなハッカソンはIT企業を中心としたものであったが、メイカーズムーブメントの流れを受け、アナログ回路、デジタル回路、PCB設計、組み込みソフトウェア、3Dプリンタなどの技術領域を用いたハードウェア分野のハッカソンが行われるようになってくるとともに、製造業の大企業が行うハッカソンも増えてきている。また、音楽やアート、化学、金融、食品といった分野でも行われるようになってきている。
国立研究機関としては、物質・材料研究機構、産業技術総合研究所、理化学研究所、国立情報学研究所の他、警察庁や気象庁管轄の研究機関まで多岐にわたり始めている。自治体としては、オープンデータの取り組みが積極的になされ、日本では東日本大震災がオープンデータの機運が高まる契機になった。自治体では鯖江市が2012年1月に初めてオープンデータを提供した。現在では、政令指定都市や都道府県、中央官庁でもオープンデータが進行している。また、イノベーションの支援策としては大阪市が、イノベーションの担当職員を設け大阪イノベーションハブという場を設け、イノベーション推進に取り組んでいるほか、横浜市がオープンイノベーション・プロジェクトに取り組むなどの事例がある。また、経済産業省はオープンイノベーションアリーナ構想を、日本再興戦略の一環として推進し、オープンイノベーションの国際化を推進している。
日本軍は東西方向に大きく翼を広げたような格好で陣地を構築していたが、場所によっては厚さにムラがあった。日本軍は西側より順に秋山支隊、第2軍、第4軍、第1軍といった布陣で展開していた。このうち第2、第4軍は中央を担当している関係上、最も厚く布陣されていた。それに次ぐのが第1軍で、東側の山岳地帯に布陣していたが、ある程度厚く布陣されていた。一方、秋山支隊はこれらに比べ陣が薄く、防御も弱かった。秋山支隊は秋山好古少将率いる騎兵支隊で、騎兵第1旅団を中心とした歩騎砲の3兵種を備えた複合型騎兵集団で、奥保鞏大将率いる第2軍に属し、日本軍最左翼を守備していた。しかしこの部隊は40km余りの戦線に対し、わずか8,000人程度の人員しか配置されていなかった。秋山支隊のような兵力で40kmという広範囲を守ることは不可能であった。このため秋山少将は、拠点防御方式という騎兵としては相容れない考えの戦術を採用した。騎兵という兵種はその特徴である機動力で敵の弱点に対し打撃を与えるものである。一方、秋山少将の考え出した拠点防御方式は拠点に塹壕を掘り穴ぐらに馬ごと潜ってしまい、そこから機関銃などの兵器で攻撃するものであった。この戦術は騎兵の機動力が生かされない一方、不利でありながら防御体制を何とか構築することに成功し、黒溝台会戦の窮地を救うことになる。秋山支隊は防御拠点に4大拠点を置いており、西部側より黒溝台に種田支隊、沈旦堡に豊辺支隊、韓山屯に三岳支隊、李大人屯に秋山支隊主力であった。しかし、秋山少将は自分の司令部を奥第二軍との連絡のために支隊の一番右側に置き、戦力としても各師団に配属されている連絡用騎兵をわずかに率いていた。元来自分の率いていた騎兵第1旅団は自分の手元に置かず、ロシア軍が突破する進路になると考えられた沈且堡に主力を置き、豊辺大佐に指揮を執らせていた。