マスター・D・ 296やBIG DICK 296の名で大阪プロレスに所属してヒールユニット「LOV」のマネージャーとして活躍していたが大阪プロレスを退団して、みちのくプロレスで296としてヒールユニット「F.E.C」のマネージャーになる。2003年、KAIENTAI DOJOに入団して上原洋の名でコミッショナーに就任。2005年1月10日、K-DOJO後楽園ホール大会で真霜拳號、KAZMAと共にヒールユニット「勤王党」を結成と同時にコミッショナーを辞任。12月14日、K-DOJO後楽園ホール大会で、なりゆきから試合することになり、筑前りょう太、十嶋くにおとタッグを組んで対大石真翔&YOSHIYA&アップルみゆき組と戦って仲間のアシストで勝利。2006年8月13日、勤王党の党首の座をKAZMAに託して再びコミッショナーに就任。現在はプロレスラー及びマネージャー業務などの第一線での活動は行っていない。音響機器を中心とした各種機材の扱いに精通していることからプロレスを中心としたイベントにおける機材オペレーターとして活躍している。主に全日本プロレスで活動しており、機材オペレーターとしてのみならず、商品販売や営業などの各種裏方業務を行っている。
小学生のときは剣道をしていたが、中学校入学時にバレーボール部へ入る。神奈川県立秦野南が丘高等学校（現・神奈川県立秦野総合高等学校）で主将を務め、春の高校バレーではチームを準優勝へ導く。青山学院大学へ進学し1年時からレギュラーとして活躍。大学でも主将を務めた。その後、ビーチバレーへ転向。世界各地を転戦しながら実力を付け、ロンドン五輪日本代表候補として日高裕次郎とペアを組み世界最終予選を戦い抜く。代表決定戦において、共に世界最終予選を戦ってきた朝日健太郎・白鳥勝浩ペアに敗れたため、ロンドン五輪への出場は果たせなかった。
シミュレーションゲームである『2』本編では描ききれない、特定の期間に起きた一連の出来事を語ったアドベンチャーゲーム。前作『ときめきメモリアルドラマシリーズ』では、『ポリスノーツ』などを手がけたコナミコンピュータエンタテインメントジャパンの小島組が制作を行ったが、制作チームが異なることから来る『ときめきメモリアル』本編とのキャラクター設定やビジュアル面の違和感を訴える声もあった。そこで本作では、『2』本編と同じコナミコンピュータエンタテインメント東京オリジナルスタッフの制作で違和感の発生を抑えたこと、また前作のように特定のヒロインを単独フィーチャーするのではなく、3作品で隠れキャラクター以外のヒロイン全員がメインを張れることなどを売り文句にし、それぞれのキャラクターごとのマルチシナリオを展開した。さらに、『1』とは舞台となる町が隣同士であるという設定を『2』本編よりも強く打ち出しており、各作品ごとに『1』のヒロインがゲストとして登場した。劇中には『2』本編と同様に主人公がヒロインへの対応の選択を迫られる場面がいくつか存在し、その選択肢によって後の展開が大きく変わることもある。また、ストーリーの随所にミニゲームが用意されているが、ゲーム成績の物語への影響はわずかであり、大きなシナリオ分岐にまではつながらない。各作品では本編のヒロインのうち3人ずつがそれぞれメインヒロインという役割を担っており、どのヒロインのストーリーを進めるかによってエンディングテーマも異なる。また、途中の選択肢でヒロインと距離を置くことによりメイン3人以外のヒロインとのストーリーを展開することもできる。ただし、メイン以外のキャラクターのエンディングテーマは用意されていないため、該当する場合はすべて陽ノ下光のエンディングテーマに差し替えられる。このように本作は前作『ドラマシリーズ』とは異なるコンセプトで製作されているため、前作同様の感動的な要素を期待していた古参ユーザーからは「肩透かしを食らった」という意見もあった。また、作品のできばえに対する批判の声は、他のコナミ系開発会社の中でも上がっている。
1945年（昭和20年）8月、ポツダム宣言を受諾したことによって日本軍は武装を解除された。同年12月、陸軍省は廃止されて第一復員省へ、海軍省は廃止されて第二復員省へ、それぞれ改組されて軍部大臣は消滅した。1947年（昭和22年）に施行された日本国憲法には、「陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。」（9条）と定め、さらに「内閣総理大臣その他の国務大臣は、文民でなければならない。」（66条2項）と定めた。これにより、軍隊がないために武官も軍部大臣も存在せず、仮に武官がいたとしても国務大臣には就けないこととなった。しかし、その後の国際情勢の変転に伴い、1950年（昭和25年）には、実質的な新国軍として警察予備隊が創設され、この事務を掌理するため警察予備隊本部が置かれた。この警察予備隊本部の長官は国務大臣ではなく、警察予備隊担当の国務大臣が置かれた。警察予備隊は、保安隊を経て、1954年（昭和29年）に陸上自衛隊となった。自衛隊の事務は、防衛庁（後に防衛省）が掌理し、防衛庁長官（後に防衛大臣）には国務大臣があてられた。国際的には、事実上、防衛庁長官（防衛大臣）は軍部大臣、自衛隊は軍隊、自衛官は武官と目されるようになった。しかし、現役の自衛官が防衛大臣を兼ねることはともかく、かつて軍人（将校・士官）であった者や自衛官であった者が、防衛大臣に就任すること自体は憲法違反にあたらないと解されている。例えば、短期現役主計科士官であった中曽根康弘（少佐）、松野頼三（少佐）、山下元利（中尉）ら、戦後の陸上自衛隊出身の中谷元（二等陸尉）、航空自衛隊出身の森本敏（三等空佐）らが防衛庁長官・防衛大臣に就任している。しかし、帝国海軍で海軍大将まで上り詰め、現役を退いてから識見を買われて学習院長、外務大臣、駐米大使などを歴任し、戦後に参議院議員を務めた野村吉三郎を1950年代に防衛庁長官に就任させる構想が存在したが、文民統制の観点から断念されたという。なお、武官にあたる自衛官（いわゆる制服組）のみならず、文民（文官）にあたる内部部局の防衛大臣政策参与、書記官等事務官（いわゆる背広組）であっても、防衛大臣その他の国務大臣を兼ねることは禁じられていると解される。なぜなら、防衛事務官は全て自衛隊員であり（自衛隊法2条5項）、政治的行為が制限されているからである（同法61条、同施行令86条）。