ブラジルでは、他のラテンアメリカ諸国と同様に、修得主義が強く年齢主義の色彩は薄い。このため、日本に出稼ぎに来るブラジル人労働者の子が、日本の学校の年齢主義に直面して戸惑うケースも散見される。さらに言葉の問題も加味して、不就学となるケースも見られる。14歳では76%が原級留置経験者である。一応、1999年には初等教育前期4年間について、学力評価による原級留置が禁止されたため、留年はある程度減少した。しかし2000年時点では進級率はさほど高くなったとはいえず、また広い国であるために地域による差も大きく、北東部では初等教育における制度計画比定年齢以外の在学者が6割程度であるものの、サンパウロ州においては2割程度である。20歳で小学校に入学した例もある。ブラジルの教育も参照。初等教育の粗就学率は140.96%（2003年）、純就学率は92.93%（2003年）であり、制度計画上の比定年齢範囲である者は65.92%である。中等教育の粗就学率は102.03%（2003年）、純就学率は75.67%（2003年）であり、制度計画上の比定年齢範囲である者は74.16%である。
ドイツでは、義務教育段階でも小学1年を除いて原級留置が多く、日本の中等教育学校や併設型中高一貫校に相当するギムナジウムでは毎年5〜10%の原級留置生徒が出る。また、就学年齢も弾力化されている。中学校段階で生徒の能力適性によって、進学型のギムナジウム、中間型のレアルシューレ、職業教育型のハウプトシューレに分かれるという複線型学校制度となっているため、学業が苦手な生徒でも進学することは一応可能である。学齢成熟の考え方があることから、小学校の就学時期には幅を持たせている（このため、小学校に入ってからの留年は抑えられている）。ドイツの教育も参照。初等教育の粗就学率は男女とも103%、純就学率は男女とも98%であり、制度計画上の比定年齢範囲である者は95.14%である。中等教育の粗就学率は100.29%（2004年）、純就学率は不明である。
カナダでは、初等教育の同年齢度は日本並みに極めて高いが、グレード9〜12（日本の中3〜高3に相当）については、必ずしも同年齢度が強いわけではなく、ある程度は異年齢者がいる。カナダの教育も参照。初等教育の粗就学率は100.19%（2002年）、純就学率は99.5%（2001年）であり、制度計画上の比定年齢範囲である者は99.31%である。中等教育の粗就学率は108.53%（2002年）、純就学率は94.11%（1999年）であり、制度計画上の比定年齢範囲である者は86.71%である。
世界的に見ると、フランス、旧ソ連などヨーロッパ諸国は課程主義を基本としている場合が多く、年齢主義を基本としている国の場合も、日本ほど硬直的な運用ではない。ただ、複線型学校制度を採っているイギリスやドイツでは、早期の選別が「敗者」への悪影響を与えているという指摘もある。就学率のうち、粗就学率が純就学率よりかなり高い国家においては、さまざまな年齢の生徒が在学している。
一般的に外国の高等学校は日本よりも年齢的な制限がゆるいといわれる。しかしながら、日本国内の外国留学プログラムでは、18歳までの高校生を主対象にしていて、それ以上の年齢の場合は利用不可能になる場合も多い。このように、外国留学とはいえ年齢上限がないわけではないことに注意すべきである。例えば外国留学・交換留学プログラムの一つである、AFS日本協会やYFU日本国際交流財団では、応募可能な志願者の生年月日が明記されている。いくつかの業者では、不登校などから立ち直るということを謳って海外留学の宣伝をしており、海外教育コンサルタントなどの名義で書籍を発行したり、留学雑誌に案内が掲載されたりしているが、それらの書籍や雑誌には年齢の上限があることが書かれていない場合もある。しかし実際にはかなり厳格な年齢制限が存在する場合もあるのである。一般的に、不登校生徒や、形式卒業後も社会参加ができていない青年の場合は、年齢が高い場合が多いため、最低年齢の現役生ばかりを対象にするプログラムの意味は薄いといえる。
1944年（昭和19年）に入ると、太平洋戦争は緊迫さを増し、本土への空襲も必至と考えられるようになった。東京九段の学校（白百合高等女学校と附属初等科）でも、児童・生徒やスールたちの疎開を考える必要に迫られた。幸い神奈川県が横浜の新子安にあった白百合学園の土地の購入を希望していたためその売却で資金ができ、在校生の保護者の口ぞえで箱根強羅にあった旧男爵別荘と支援者の土地約300坪を購入した。当時シャルトル聖パウロ修道女会日本管区長であったメール・アンジュ・マリアほかの外国人スールたちがその年3月に強羅に疎開し、購入した別荘や住居を利用して急造の修道院と教室、生徒たちの寄宿舎が開かれた。この急造の戦時疎開施設は、当局の指導により、1944年5月1日に白百合高等女学校附属初等科分教場として認可された。そして5月1日から児童・生徒の疎開が開始された。強羅への疎開児童は約20名、総勢50名ほどであったが、収容し切れない児童は山梨県甲府市の栄和女子学院（現・山梨英和学院）の寄宿舎などに分散して疎開した。別荘での寄宿生活が始まるが、食糧不足は深刻であり、燃料の薪も生徒が山から背負ってくるような状況で、ひもじさを抱える生徒たちの食事の心配などでスールたちの苦労も並大抵ではなかった。1945年（昭和20年）、東京空襲により九段の本校の校舎が全焼。強羅に疎開していた児童・生徒・スールたちは現地で8月15日の終戦を迎えた。