北条 政子（ほうじょう まさこ、保元2年（1157年） - 嘉禄元年7月11日（1225年8月16日））は、平安時代末期から鎌倉時代初期の女性。鎌倉幕府を開いた源頼朝の正室。伊豆国の豪族、北条時政の長女。子は頼家、実朝、大姫、三幡。兄弟姉妹には宗時、義時、時房、阿波局、時子など。周囲の反対を押し切り、伊豆の流人だった頼朝の妻となり、頼朝が鎌倉に武家政権を樹立すると御台所と呼ばれる。夫の死後に落飾して尼御台（あまみだい）と呼ばれた。法名を安養院（あんにょういん）といった。頼朝亡きあと征夷大将軍となった嫡男・頼家、次男・実朝が相次いで暗殺された後は、傀儡将軍として京から招いた幼い藤原頼経の後見となって幕政の実権を握り、世に尼将軍と称された。なお、「政子」の名は建保6年（1218年）に朝廷から従三位に叙された際に、父・時政の名から一字取って命名されたものであり、それより前の名前は不明。
パイロットという商標は、東京高等商船学校（後の東京商船大学。2003年より現・東京海洋大学）出身で同校の教授だった創業者の並木良輔が商船の乗組員だったことにちなむ。並木は船での仕事中に使っていた烏口に不満を抱き、より利便性の高いペンを考案。そして同窓生でもある資産家の和田正雄の資金提供の元に「並木製作所」を設立し、パイロットペンとして売り出したのが始まりである。船舶用語で『パイロット』は『水先人』を意味し、業界を先導するような会社になれるようにという思いも込められている。また、ライバル企業のセーラー万年筆が先に船に関係する名前を付けており、パイロットという商標はその対抗意識の表れともいわれている。なお、海事関係の語が万年筆の商標名に付けられたのは、航海日誌などを記す際、つけペンではインク瓶が船の傾きによって倒れるなど不便なため、インク瓶を必要としない万年筆が早くから船乗りたちに欠かせない物であったためである。
1918年（大正7年）1月27日、東京高等商船学校教授の並木良輔が、株式会社並木製作所を設立して創業。1938年（昭和13年）にパイロット萬年筆株式会社に、1989年（平成元年）に株式会社パイロットに商号を変更している。2002年（平成14年）1月には、株式会社パイロット、パイロットインキ株式会社、パイロットプレシジョン株式会社のグループ3社が共同株式移転を行い、持株会社の株式会社パイロットグループホールディングス（現在の法人）を設立して、純粋持株会社制に移行した。2003年（平成15年）7月に、株式会社パイロットグループホールディングスが株式会社パイロットを吸収合併したうえで、株式会社パイロットコーポレーションに商号変更し、事業持株会社に移行。2008年（平成20年）には、株式会社パイロットコーポレーションがパイロットプレシジョン株式会社を吸収合併している。万年筆は受注生産から一般廉価品まで幅広く扱っている。特に高級品は創業時から積極的に輸出を行っており、ロンドン海軍軍縮条約での署名に蒔絵万年筆が使われるなど、海外でも知られている。水性ボールペン等の出現によって万年筆のシェアが縮小している中で、80万円の蒔絵万年筆から1000円台の実用品やデスクペンまで製造を継続している。また万年筆用のインクも自社で製造しており、カートリッジ式の普及品から小瓶入りの特殊色までを取りそろえている。シャープペンシルやボールペンはドクターグリップがヒット商品となっている。書道用具は水筆セットのみで墨汁や硯は取り扱っていないが、関連事業としてペン習字の通信講座を行っている。「消せるボールペン」フリクションボールは、2014年にはシリーズ累計10億本を突破するヒット商品となっている。万年筆で培った金属加工技術を活かし結婚指輪やペンダントなど金属製装身具の製造も行っている。みどり会の会員企業であり三和グループに属しているその他、シェアは低いが、樹脂部門があり、アルミ複合板の製造販売も行なっている。
明治に入り転機が訪れる。1881年（明治14年）頃イギリスやドイツで機械生産された良質で安価のメリケン針いわゆる洋針が輸入されるようになると、国内の製針業者はその対応に追われるようになる。1893年（明治26年）頃、京都で製針の株式会社が起業しドイツ製の製針機械を導入するも、創立間もなく廃業に追い込まれている。広島においては、1896年（明治29年）安佐郡三篠町（現西区）中田製針所の中田和一郎が京都から製針機械を導入したものの、動力・機械の故障・それまでの手作業による職人との兼ね合いなど、なかなかうまくいかなかった。中田は試行錯誤する中で、1900年（明治33年）ドイツ製機械を導入し手工業的製針から動力式機械製針へ移行した。なお、この動力式機械の導入は広島市内の産業において初めてのことになる。明治末期には広島において国産での製針機械の製作に成功し他業者も導入し、他産地に先駆けて機械化したことにより広島針は増産し流通するようになった。1914年（大正3年）第一次世界大戦が勃発すると、ヨーロッパの特にドイツ・イギリス・ベルギー産の針がアジア市場特に中国に入ってこなくなったため、代わって日本産の針の需要が高まり未曾有の高騰となった。いわゆる大正バブルの到来である。当時中国市場の8割を日本産が供給していたという。他産地と比べて地理的に中国市場に近い広島ではこの時から輸出向け製品生産に着手し、1917年（大正6年）製品の品質向上を目指して広島縫針製造同業組合を設立、大正バブルピーク時の1918年（大正7年）時点で現在の西区を中心に200を超える工場が立ち並び、中国の他インド東南アジア・欧米にも輸出していた。過剰生産気味だったところへ1918年大戦が終結、1920年（大正9年）戦後恐慌が到来し製針業界は反動として大打撃を受けることになる。広島においても淘汰されていったが、ここに至って1921年（大正10年）県営縫針検査所を開設、それまで組合主導で不徹底あった検査に県主導となることで品質低下を防ぎ規格統一や未検査品の海外輸出差し止めなど、広島針の品質管理を徹底した。これによって広島針は市場で評価され生産量を回復していった。1937年（昭和12年）の資料では、縫針の生産額で国内シェア95%に達していたという。