晩年、ヘヴィサイドは非常に不可解な行動をとるようになる。"W.O.R.M"という意味をなさない文字をサインのあとにつけるようになった。また、指の爪をピンクに塗ったり、御影石を家に持ち込んで家具として使ったりもした。ヘヴィサイドの業績のほとんどは、彼の死後に認められた。
1880年、伝送線路の表皮効果に関する研究を行う。同年、同軸ケーブルの発明によりイギリスで特許を取得。1884年、ヘヴィサイドは、当時は20の式から構成されていたマクスウェル方程式を、今日知られる4つのベクトル形式の式に直した。1880年から1887年の間に、ヘヴィサイドは演算子法を発見した。しかし、その解法の導出過程は理論的厳密さを欠いていたため、当初は論議の的となった。ヘヴィサイドはこの問題について、「数学は実験的科学であり、定義が先にくるわけではない」、「私は消化のプロセスを知らないからといって食事をしないわけではない」という有名な言葉を残している。1887年、伝送線路上を伝播する信号から歪みを除去するために、伝送線路に装荷コイルを付加する（日本ではそのようなケーブルを指して装荷ケーブルと呼んでいる）ことを提案するが、政治的な理由からすぐには実行されなかった。ヘヴィサイドのこの研究に関する重要性は、The Electrician 誌に掲載されるまで注目されず、この発明に関する権利は認められなかった。AT&TはGeorge A. Campbellを雇用し、また外部の研究者ミカエル・ピューピンにより、ヘヴィサイドの研究に関する調査が行われた。CampbellとPupinはヘヴィサイドの研究成果を拡張し、AT&Tはその成果とコイルの設計方法に関する特許を取得した。AT&Tはヘヴィサイドの研究成果は不完全なものであった、という扱いをした。AT&Tは後に、ヘヴィサイドに対し、彼の権利に対する対価を支払う提案を行ったが、ヘヴィサイドは、その特許が完全に彼の業績であると認めないかぎり、その金銭的対価を受けとらない、として提案を拒否した。ヘヴィサイドは慢性的資金難に悩んでいたが、この提案の拒否により、資金難はさらにひどいものになった。1888年、1889年の論文において、チェレンコフ放射に関する研究を行う。この研究を元にジョージ・フィッツジェラルドはローレンツ収縮を予想した。1880年代後半から1890年初頭にかけて、電磁質量に関する研究を行う。後に、ヴィルヘルム・ヴィーンが、ヘヴィサイドの式を証明した。1891年、英国学士院は、電磁現象の数学的記述に関するヘヴィサイドの業績を称え、学士院のフェローの称号を与えた。また王立協会フェローにも選出された。1905年、ゲッティンゲン大学より名誉博士号を授与された。
日本では学校の報告による正確な在学年齢統計が存在しないため、本人または家族の申告による国勢調査の不正確なデータを参考として利用せざるをえない。ここで掲載するのは、2000年9月30日時点の国勢調査を基にした統計である。回答は自己申告のため、正確ではない可能性がある。また表示されている年齢は9月30日時点の年齢であるため、学年基準（4月1日時点の年齢）と一致しないため、特に低年齢生徒と高年齢生徒の境界部分が分かりにくくなっている。そのため、出生日による調整として、便宜的に境界年齢の上の側の1歳分の人数の半分相当の人数を加算した数値も併記し、円グラフではその部分を色分けしている。他にも高等専門学校（15歳から入学可能）と短大（18歳から入学可能）など、複数の学校種がまとめて統計されているため、この国勢調査の在学年齢統計は、さほど精密な統計ではないとみなすべきである。ここで算出しているのは、小学校・中学校とその同等学校については、16歳以上の児童生徒または学齢超過児童生徒かどうかの統計であり、高等学校とその同等学校については、19歳以上の生徒または「3年制高等学校の卒業可能最低年齢」超過生徒（学年初日で18歳以上である生徒）かどうかの統計である。また、この統計では第何学年に所属しているかが不明であるため、原級留置や就学猶予などによって「学年相当年齢よりも高年齢」となった学齢・卒業可能最低年齢以下の高年齢児童生徒を把握できない。よって高年齢児童生徒はこの統計の数字よりもかなり多く存在すると考えるべきである。2000年の国勢調査を見ると、小学校・中学校などではかなり年齢的な集約性があることが分かる。高校などにおいても、その傾向は見られる。多数派の年齢より高い年齢の在学者もある程度見られるが、実際には入学や在学などにはさまざまな困難が付きまとう。一方、大学などにおいては卒業可能最低年齢を超えている学生は少数派ではあるものの、ある程度多く存在する。後述のように、統計上は大部分の学校種で年齢主義は年代を追うごとに緩和しているという結果がでている。しかし、高等教育段階も含め普遍的にそういう傾向が生まれているとは限らず、そういった年齢多様性が高い学校あるいは課程の中においてのみの現象にとどまっている可能性も否定できない。それは、日本の企業社会の間には依然として年功序列制や新卒一括採用などが根強く残っていることも主な原因の一つである。最新の国勢調査は2010年であり、在学年齢にかかわる部分は2012年ごろの公表が予定されている。国勢調査は5年に1回だが、小規模調査では学校の統計は取らないため、2005年調査にはこのデータはない。web上には1980年以降のものしか掲載されておらず、1970年以前のデータは存在するものの、図書館などに行かなければ入手できないため、加筆していない。