主に遊牧民族史・東西交渉史を研究分野とし、とりわけモンゴル帝国・シルクロードを専門とした。戦時期には所属する民族研究所の事実上の在外機関であった内モンゴルの西北研究所に佐口透と共に派遣され中国ムスリムについての共同研究をすすめた。戦後は京大人文研で1954年から翌1955年にかけて2回の「カラコラム・ヒンズークシ学術探検隊」に参加、中央アジア・アフガニスタンのヒンドゥークシュ地方で調査を行った。第2次探検では、それまで実態が不明であった、当地に居住するモンゴル部族の末裔「モゴール族」に関する実態調査を行い、彼らの中で伝えられてきた「ジルニ文書（チルニ文書）」を発見、各国研究者の注目を集めた。主著に『モンゴル社会経済史の研究』、『十三世紀東西交渉史序説』など東西交渉史（シルクロード）関連の著書が多数。また晩年の南方熊楠と交流があったことから『南方熊楠全集』（平凡社版、全11巻）の監修者となった。専門書以外にも一般的な啓蒙書を多数著し、1980年代に盛り上がった「シルクロード・ブーム」の土台を作った功労者の一人として知られている。だが没後もロングセラーとして版を重ねていた『マルコ・ポーロ』（岩波新書）は、アメリカの東洋学者ヘンリー・H・ハートの著書『MARCO POLO』（原著1942年刊）の剽窃の疑いが濃いことが当該書の日本語訳刊行時に判明し、以後は重版されていない。
北海道小樽市出身。旧制小樽中学（現・北海道小樽潮陵高等学校）卒業後渡米し1929年、オタワ大学社会学科卒。1931年に新聞連合社（現・共同通信社）に就職、1932年にはトロント大学大学院修了。満州事変後のリットン調査団に随行して中国各地を回り、国際連盟のジュネーヴ本部などに勤務した。戦時期には東方社の理事に就任したほか、1942年から1945年にかけて文部省民族研究所で在外研究（後出）、敗戦に伴う帰国ののち1948年には参議院常任委委員会専門員となり文化財保護法などの起草にあたった。1950年京都大学人文科学研究所教授。その後、京大におけるアジア財団・フォード財団の研究資金受け入れに奔走し、1965〜69年にはこの資金により設置された東南アジア研究センター（現・東南アジア地域研究研究所）の初代所長を兼任した。1969年定年退官し京都大学名誉教授。1970年には「日本モンゴル学会」創立に関与し初代会長に就任。1988年、癌性腹膜炎で死去。享年82。
石野 晶（いしの あきら、1978年11月 - ）は、日本の小説家。岩手県九戸郡出身。岩手県立伊保内高等学校卒業。2007年、『パークチルドレン』（石野 文香（いしの ふみか）名義）で第8回小学館文庫小説賞を受賞しデビューする。2010年、『月のさなぎ』で第22回日本ファンタジーノベル大賞優秀賞を受賞。好きな作家は京極夏彦、恩田陸、宮沢賢治など 。
欧州連合の先駆的提唱者・リヒャルト・クーデンホーフ＝カレルギーの母は日本女性・青山みつであった。青山みつ（＝クーデンホーフ光子）の次男・リヒャルトの書いた『回想録』『美の国』によれば、光子は社交界で人気の花形夫人であったと伝えられる。クーデンホーフ家の資料を求めて、ウィーンを訪れた杉田省吉は、リヒャルトの著書には傍証も参考文献も添えられていないことが気にかかり、その記述には誇張が含まれているのではと感じていた。ウィーン市庁の史料保存所にはクーデンホーフ家の関連文書が残されていなかったが、プラハに史料が所在する可能性がある、とガイドのマキ・バウアーは杉田に伝える。またフランツ・フェルディナント大公の妃・ゾフィー・ホテクの家系について示唆を受けた杉田は、チェコ・ボヘミア地方に飛び、その足跡をたどる旅を続ける。
1956年に配備の始まったサイドワインダーを装備したF-86戦闘機が、1958年の台湾海峡における金門砲戦時の大規模な空中戦などで戦果をあげた事例などから、アメリカ空軍では今後の戦闘機同士の戦闘は「遠距離から射程の長いミサイルを発射して相手を撃墜するものになる」という「ミサイル万能論」が主流となり、空対空兵装としての機関砲は軽視されるようになっていった。また、1950年代のソ連によるM-4（バイソン）、Tu-95（ベア）といった新型爆撃機の配備を重大な脅威として対応する必要を唱える「ボマーギャップ」論が広まった。そのためにアメリカ空軍は、要撃機と爆撃能力の拡充に重点を置くこととなった。これらの結果、新規開発の比重は対戦闘機戦闘を主目的とした制空戦闘機から、（核）ミサイルによる爆撃機要撃のためのF-102の様な要撃戦闘機や、対地攻撃力を補充するF-105の様な戦闘爆撃機に移っていった。当初、F-86の後継とされたF-100も戦闘爆撃機に転用され、F-101やF-104も運動性を軽視した仕様となった。こうした経緯から、アメリカ空軍はベトナム戦争開始時期に充分な格闘戦能力を持つ機体を保有しておらず、緒戦での同士討ちを契機に定められた交戦規定（有視界外戦闘を禁止）により、旧式のMiG-17との格闘戦闘に巻き込まれて苦戦を強いられた。ただし1961年当時の国防長官のロバート・マクナマラの推し進めた空海両軍の機種統一により導入したF-4が、比較的機動性に優れていたためベトナム戦争を凌ぐことはできた。さらにマクナマラはコスト削減と合理化を図るべく、空軍主体で開発する戦闘爆撃機を海軍向けに艦隊防空用の要撃機に発達させ共通化を図るTFX計画を進めたが、重量増加、エンジン（プラット・アンド・ホイットニー TF30）のストール、アメリカ海軍用の新ミサイル（AIM-54）や新火器管制装置（AN/AWG-9）の開発遅延といった問題があり、空軍用のF-111Aのみ実用となったものの、コスト高や運動性能等の問題を抱えていた。