音楽事務所オリュンポスの社長である大野木には、ギャンブルで大儲けしたいという夢があった。その夢を叶えるため、開けることで「未来を予知するチカラ」が手に入ると噂されている「パンドラの箱」を入手することに成功する。しかし、箱は開かなかった。箱を無理やり開けようとしたことから箱にヒビが入り、そこから「♪たま」が漏れだしたというのが、「♪たま」事件の真相である。大野木はキャラ持ちではないため「♪たま」を見ることはできず、それが故、「♪たま」が漏れていることには気づいていなかった。歌を愛する預言者セイレーンによって封じられた「パンドラの箱」を開けるには、セイレーンと感応する歌声を持つ者の歌によってのみ開くことができるとされ、後にそのような歌声の者を「歌の神セイレーン」と呼ばれるようになったといわれている。オリュンポスは歌のオーディションを開く。それは、「パンドラの箱」に感応する人物を探すためであった。そして、「パンドラの箱」に感応する優亜はオーディションに合格。このことによって、優亜およびガーディアンたちは事件の核心に迫っていくことになる。
ドッジ・ライン以降、池田が首相として「所得倍増計画」を打ち出すまでの12年間は、一貫してアメリカとの交渉を通じて対米信用を獲得しつつ、日本の経済復興を推進した時期といえる
経済の停滞は続いたが、ドッジ・ラインという劇薬と、1950年6月の朝鮮動乱勃発による特需ブームにより、ようやく戦後の日本経済は不況を脱した
また見返り資金の管理を重要視したドッジが、大蔵省から独立した見返り資金管理官という次官級または大臣級のポストを新設してはどうかと池田に相談し、池田が吉田と相談し大蔵省内に次官クラスの役職として1949年6月に財務官という役職を新設し、初代の財務官には渡辺武を任命した
また同月、大蔵政務次官として部下となった京大の後輩・水田三喜男を可愛がり、後の第1次池田内閣で大野派ながら『所得倍増計画』を推進する大蔵大臣に抜擢した
1951年、正力松太郎からの要請で、日本初の民放テレビ・日本テレビ放送網設立のための資金を財界人から調達
同年、日本医師会の田宮猛雄会長、武見太郎副会長から請求された健保の診療報酬大幅引き上げは、1954年の「医師優遇税制」と形を変え導入された（詳細は後述）
1951年の増田甲子七の自由党幹事長起用あたりから、自由党の人事にも関わり、吉田から相談を受けるようになった
1952年1月、戦死者遺族援護費をめぐり橋本龍伍厚生大臣と対立し、橋本が辞任した
1952年8月、吉田と密談を重ねて抜き打ち解散を進言する
自由党の中でこの解散日を知っていたのは、吉田と池田以外は保利茂官房長官と麻生太賀吉の二人のみで、その二人も池田が後から伝えたといわれる
衆議院議長の大野伴睦も自由党幹事長・林譲治さえ知らなかった
選挙資金の準備が整う前に抜き打ち解散をすれば、自由党の圧勝、鳩山一郎一派への大打撃になると池田が読んで吉田に進言したものであるが、自身の選挙も危ないという事情が一番にあった
当時公職追放を解除された恩人の賀屋興宣は東京から出馬することになったが、永野護が同じ広島2区から立候補することになり、石橋湛山が当時盛んに池田財政の非を訴え、広島にも乗り込んで煽っていた
講和の下交渉の際に打診していた日本の国際復興開発銀行（世界銀行）と国際通貨基金 (IMF) 加盟が認められ、選挙期間中の9月にメキシコシティで開催された総会に宮澤を伴い出席
ユージン・ブラック世界銀行総裁に只見川の電源開発資金（只見特定地域総合開発計画）の借り入れを打診し賛同を得た
またスナイダーアメリカ合衆国財務長官とドッジ国務長官顧問から後にMSA交渉で展開される軍事援助の問題を伝えられた
一本立ちした日本の大蔵大臣として、世界各国の蔵相や中央銀行総裁と、初めて対等の立場で物が言えた
池田は数多い外遊の中でも晩年までこのメキシコ行を懐かしんだという
しかし帰国すると吉田一派と鳩山一派の対立は、手が付けられない状態となっており、やむなく池田と広川弘禅農相とで、吉田批判の元凶と目した石橋と河野一郎の除名処分を強引に決め、吉田に進言して実行させた
当時、林譲治、益谷秀次、大野伴睦の「吉田御三家」といえども、池田、佐藤という新興勢力を抑えられなくなっていた
同年10月30日に発足した第4次吉田内閣では、通商産業大臣と経済審議庁長官を兼務し入閣した
この時、電力の分割民営化を目指す松永安左エ門が、三鬼隆、水野成夫、工藤昭四郎らの電力統合派と政府委員会で争うが、多勢に無勢で敗北濃厚となり、通産大臣の池田に直談判して来た
池田は松永の熱意に驚き協力を約束して形勢が逆転、その後分割民営化（九電力体制）が成された
これをきっかけに、松永が池田を可愛がるようになった
松永との関係が後の水主火従から火主水従というエネルギー切り替えに繋がった
戦後GHQは保守化した農村を共産主義からの防波堤にしようと「農地法」の制定を農林省に命じた
与党自由党や農林省は反対したが、GHQと同様の考えを持っていた池田は保守の支持基盤ができると考え、池田の強い働きかけによって同法は1952年7月成立した
「農地法」の制定によって農地改革による零細な農業構造が固定され、規模拡大による農業発展の道は閉ざされた
戦前から有力だった農村の共産主義、社会主義勢力は消滅し、農村は保守化した
池田の狙いは見事に実現し、保守化した農家・農村は農協によって組織化され、農協が自民党の集票基盤になった
農協は自民党政権下で、最大の圧力団体となっていった