2014年1月時点では、日本では「バイラルメディア」という言葉はほとんど知られていなかった。とはいえ、「バイラルメディア」という言葉が日本に普及する以前から、日本にも他サイトの動画や画像を紹介するまとめサイトは存在していた。日本では、2000年代から「らばQ」「カラパイア」「秒刊SUNDAY」のように動画や画像をキュレーションして紹介する個人のまとめサイトがある。2010年時点で「Authority」が発表した、ソーシャルブックマークの登録数、RSS購読数、ブログ記事の引用、Tweetsから算出した「影響のあるブログベスト100」は、1位がまとめサイトの「GIGAZINE」、2位が2ちゃんねるまとめブログの「痛いニュース（ﾉ∀`）」、3位が2ちゃんねるまとめブログの「アルファルファモザイクだった」（現：「アルファルファモザイク」）、他に「らばQ」「ライフハッカー」がランクインし、「おもしろ」カテゴリのブログは1位から20位まですべて2ちゃんねるまとめブログだった。2ちゃんねるスレまとめブログは、2009年〜2011年にかけてスマートフォン、Twitter・FacebookなどのSNSの普及によって影響力を拡大した。2014年ごろにはサイバーエージェント、DeNAなど多くの企業や個人が参入し、短期間での撤退も多くみられた。LINEの上級執行役員の田端信太郎は、2014年のインタビューで、ほとんどのバイラルメディアはどこかで見たような記事の劣化コピーであり、経済的にも儲かるわけがなく、二重の意味でダサイ、「読者も欺いているし、お金を出させているという意味で出資者や投資家も欺いている。結局、誰が得しているのかわからない。そこに悲しみを感じる」とコメントした。また、ネタの良しあしを判断するにはそれなりに経験が必要であり、「2、3人でやるのであればまだいいが、大企業が出資してやるほどのことではないと思う」と述べている。国内では著作権侵害や虚報などによりバイラルメディアが炎上する事例が度々見られる。2016年のDeNAのバイラルキュレーションサイトに始まる炎上は規模が大きく、他の企業にも厳しい目が向けられサービスの閉鎖や記事の削除が相次いだ（後述）。その一方、2016年に注目されたキュレーションサイトの問題を問題視し初期から検証、追及したのは、TechCrunch Japan、BuzzFeed Japanなどのネットメディアである。2018年現在、オークローンマーケティングの「STORICO」やNEVERの「NEVERまとめ」やクックパッドの「COOKPAD」などが存在している。
蔚珍空港の建設が進み、新規の空港開発計画も出る一方で、既設の地方空港の状況は悪化していた。蔚珍空港の周辺地域では、2001年5月には大邱空港で、2002年6月には浦項空港で、2002年12月には醴泉空港で新旅客施設が完成し、各空港の旅客処理能力は増大したが、利用客数は逆に減少していった。中でも蔚珍空港と同じ慶尚北道北部に位置する醴泉空港の状況は深刻であった。醴泉空港では1997年、利用客の増加に対応するためとして新旅客施設の整備計画が発表され、386億ウォンを投じて施設の建設が進められた。しかし、利用客数は整備計画が発表された1997年の39万人を頂点に、以降は減少を続け、施設完成前年の2001年には年間8万6千人にまで落ち込んでいた。2001年12月に郡内を通る中央高速道路が全通すると利用客はさらに減少、唯一運航されていたソウル便は2002年7月に運休となった。空港閉鎖回避のため建設交通部が誘致に動き、2002年8月にアシアナ航空が済州線の運航を開始した。醴泉空港の新旅客施設が完成したのはこうした状況下のことであった。しかし済州線も利用が低迷、運休と再開を繰り返していたが、2003年11月、翌年5月までの予定で運休となった。このような他交通機関との競合に加え、景気の低迷も影響し、全国の地方空港で利用客が減少、2003年の利用実績は予測値比で30%減となった。2004年、建設交通部は4月の韓国高速鉄道開業を前に、空港開発の縮小に方針を転換し始めた。既設空港の利用者減少による空港会計の悪化により、進行中の新空港開発事業も再調整が避けられないとして、蔚珍空港の完工時期を2005年に修正したほか、務安・金堤の各空港も計画が修正された。また一括検討していた全国の軽飛行場建設計画についても、航空需要が見込めないとして白紙に戻す方針を示した。特に蔚珍空港は、本来ならば完工を予定していたこの年においても就航を希望する航空会社はなく、建設交通部は蔚珍空港や、路線が運休中の醴泉空港などに軽飛行機を就航させて活用を図るとしていた。しかし2004年5月、醴泉空港では運休中だった済州線がそのまま廃止となり、新旅客施設は実質的には1年未満の使用で空港が閉鎖されることになった。近隣の空港がこのような結果に終わったため、蔚珍空港も同様の結果となるのではないかという懸念が広がった。さらに2004年6月には、監査院が蔚珍空港には経済的妥当性はないとして、事業規模と開港時期を再検討するよう建設交通部に勧告した。監査院の指摘によれば、当初の妥当性分析では蔚珍空港から63km - 98kmも離れている英陽郡や奉化郡が空港の影響範囲に入れられており、適正な条件で再算出すると蔚珍空港には経済的妥当性はないという。この指摘に地元は反発、蔚珍郡は「2005蔚珍世界親環境農業エキスポ」の開催を理由に早期開港を主張し、蔚珍郡議会も「蔚珍空港早期開港促求決議文」を採択して、年内の開港を要求した。しかし建設交通部は完工時期を延長する方針を発表し、この年に予定されていたレーダー施設設置工事が延期された。