汚職事件で国民の間で安全性への懸念が強まったため、地震計（31カ所）や風速計を多数設置するなどして、安全のために緊急時に列車を減速・停止させるシステムに力を入れたことを中国鉄道部は強調している。また、終電後には4時間の保守作業を実施し、始発電車の前には点検車両を走らせると発表された。さらにおおむね10日に一度は線路の測定用列車を走らせ、車両側も毎日検査し、定期検査も厳格に行うと発表した。高速鉄道の規則では、電力供給の信頼性確保のため予備電力線が取り付けられることになっているが、開通から3か月以上経った2011年10月時点で、李営変電所からの予備電力線が完成していなかったことが判明した。鉄道部と運営会社である京滬公司によると取り付け工事は12月15日に完了した。
京滬高速鉄道は2011年6月30日に正式開業。北京南駅で開通式典があり、温家宝首相が出席したが、これは初の高速鉄道開通式への中央政治局常務委員の出席である。一番列車は午後3時に北京南駅を出発して、温家宝首相は一駅乗車したが、この様子は中国中央テレビで生中継された。一番列車の切符は10分で売り切れた。また当日の列車は30往復であったが、乗車率は98%であった。この日は中国共産党創立90周年にあたる7月1日の前日であり、中国政府が経済・技術発展と共産党の指導をアピールし国威発揚を図っているとの報道が多くされている。1日の利用者数は18万人だという予測がメディアによって伝えられている。
京滬高速鉄道建設の起工式は北京市大興区の建設現場で、2008年4月18日に温家宝首相の出席のもとに行なわれた。レールの敷設は2010年11月15日に全線で完了し、着工時には総工期5年、2013年完成の予定であったが、2011年6月30日に開業した。事業が計画より早く進んだ理由としては、金融危機克服のための景気対策での投資によって後押しされたことが指摘されている。総工費は2,209.4億元であるが、審計署によると、49億3600万元の不正入札があった。
中国側は2005年11月に、高速鉄道網にドイツのICE 3ベースの車両（ヴェラロ）を60編成発注する意向を示したが、さらにフランスのアルストム社、カナダのボンバルディア社、日本の企業連合にも呼びかけを行った。結果、高速化した在来線に、3ヶ国からそれぞれ420両（うち最初の60両が輸入、残りは技術導入を経て現地生産）ずつを導入することが決定された。とりあえず在来線へそれぞれの車両を導入し、ドイツを加えて4ヶ国の技術を充分に獲得してから、国産で京滬高速鉄道をはじめとした高速鉄道の車両設計、製造や運営を行う方針となった。
2003年、中華人民共和国はドイツの技術支援を受けて、国産の動力集中式車両「中華之星」を開発したが、トラブルが多発し、実用化を遅らせざるを得なかったため、新線を建設する場合は、国外からの技術導入を主とすると見られていた。国外の技術が採用されれば、北京 - 上海間だけでなく、その後に建設される北京と中華人民共和国各地を結ぶ高速鉄道でも同様のシステムが採用されることが想定され、その際も受注が有利になると予想されるので、フランス、ドイツ、日本がそれぞれの高速鉄道技術を中華人民共和国に売りこんでいた。それに対し、中華人民共和国側は入札で決定するとアナウンスした。フランスはTGV、日本は新幹線でいずれも鉄車輪・鉄レール方式だが、ドイツは磁気浮上式鉄道（トランスラピッド）を売り込んでいた。しかし、上海で浦東国際空港アクセス用として実験的に建設された上海トランスラピッドが、建設コスト、運用、乗り心地、輸送力の点で思わしくないため、ドイツもレール方式のICE型高速列車の売り込みに変えたとされている。
おろかもの之碑が建立されると、「地方指導者の痛烈な戦争責任感の表明」などとして報道され、侵略戦争に加担した公職追放者たちの深い反省の表れと評価された。1961年（昭和36年）12月10日付の『上毛新聞』はおろかもの之碑を取り上げ、「戦争に聖戦と云い得るものがあろう筈がない。弱国に武力をかざして押入り、その国民を戦渦に巻き込んで聖戦などとは、盗人たけだけしいの類である。にも拘らずお互い日本人はこの美名に踊らされたのである。まさに”おろか者”だ」とし、「我々はお互いの心の中に『おろかものの碑〔ママ〕』を建て、戦争の危機を事前に防ぐように努めなければならないだろう」と論じた。あづま会の世話役を務めた富沢碧山は、あづま会の会員たちがおろかもの之碑を建立したことについて、「悪いことした、おろかだったと反省するのはいつでもいい。それは決して自分を卑下することではない。良寛自ら『大愚良寛』といい、親鸞が『愚禿親鸞』と呼んでいたぐらいで、自分の愚直さを知ることは偉大ですよ。戦争に不本意ながら協力したことを深刻に反省して、その愚をあっさり認める、いかにも上州人らしい気質」であると述べ、「近年、これほど愉快な話はなかった」と自讃している。また、韓国の民間歴史研究団体「歴史問題研究所」の藤井たけしも、「戦後日本の平和運動がほとんど被害経験に基づいて始まったのとは異なり、彼らは自分たちの加害経験を公共の記憶にするため、『おろかもの』という汚名を実名とともに後世に残した」と肯定的に評価している。こうした肯定的評価の文脈においては、あづま会の会合では過去の行為を反省して過ちを繰り返さないと誓い合い、会員はごく一部を除いて追放解除後も公職に復帰しなかったと語られている。