モルゲンスティールネはクリスチャニア（現オスロ）で生まれた。モルゲンスティールネ家（正確には von Munthe af Morgenstierne、英語版）はノルウェーの貴族の家柄である。1909年にオスロ大学にはいって古典文献学とインド・ヨーロッパ語族の比較言語学を学んだ。1914年からボン大学とベルリン大学でインド学とイラン学を学び、伝シュードラカ『ムリッチャカティカー』と伝バーサ『チャールダッタ』の関係に関する論文で1918年にベルリン大学の博士の学位を取得した。1922年にクリスチャニアで比較文化研究所が設立されると、その後援によって1923年にインドを訪れた。翌年ペシャーワルでパシュトー語を研究した後、カーブルでアフガニスタンの言語の調査を行った。モルゲンスティールネはヌーリスターン語派の言語を調査し、ダルド語群はインド語派に属するが、ヌーリスターン語派はインド語派ともイラン語派とも異なるインド・イラン語派の第3の分支であると結論づけた。1930年にスウェーデンのヨーテボリ大学でサンスクリットと印欧語言語学の教授に就任した。1937年にはステン・コノウの後任としてオスロ大学のインド言語文化の教授に移った。1962年に定年退職したが、その後も没するまで活発な研究活動を続けた。文献学の方面ではフリードリヒ・カール・アンドレアスによるアヴェスター成立史（パルティア時代にアヴェスターをよく知らない人々によって編纂されたために綴りが不規則になっているという説）を否定し、理論的な語形と実際の語形のずれは規則的であると主張した。
ゲオルク・モルゲンスティールネ（Georg Morgenstierne、1892年1月3日 - 1978年3月3日）は、ノルウェーの言語学者、東洋学者。パシュトー語をはじめとするインド・イラン語派の多数の言語の研究で知られる。
宮崎県出身。1978年、関東学院大学文学部卒。1983年ローム株式会社に中途入社。営業畑を歩む。2018年、ローム代表取締役社長就任。ローム株式会社代表取締役社長としては3代目となる。ロームは初代社長の佐藤研一郎、2代目社長の澤村諭とも立命館大学出身であり、それ以外の大学出身者では初めての社長となった。
徳川家慶の六女として、文政9年（1826年）に江戸城西ノ丸大奥にて誕生。天保10年（1839年）に田安徳川家当主の徳川慶頼と婚約するも、翌年の天保11年（1840年）に疱瘡にかかり死去。享年15。葬地は上野寛永寺山内春性院。院号は貞明院。
暉姫（てるひめ、文政9年5月14日（1826年6月19日） - 天保11年5月8日（1840年6月7日））は、江戸幕府第12代将軍・徳川家慶の六女で、田安徳川家当主・徳川慶頼婚約者。生母は側室・お波奈の方。院号は「貞明院」。
しかし、MPLAに主導権を握られるのを嫌ったアンゴラ国民解放戦線 (FNLA)・アンゴラ全面独立民族同盟 (UNITA) 連合がウアンボ（旧ノーヴァ・リズボア）にアンゴラ人民民主共和国の独立を宣言し、独立直後から、キューバ（直接介入）とソ連が支援するアンゴラ解放人民運動 (MPLA) と、南アフリカ共和国（直接介入）とアメリカ合衆国が支援するUNITA、ザイール（直接介入）と中華人民共和国とフランスが支援するFNLA連合の間で内戦状態に陥った。キューバ軍の支援を受けたMPLAは首都ルアンダの防衛に成功し、政権を掌握したが、しかし、1975年の時点で50万人を数えたポルトガル系アンゴラ人の入植者の大規模な引き上げや、戦争によるインフラ、農地の荒廃によってアンゴラの産業は大混乱に陥った。1979年9月、ネト議長が死去し、第2代大統領にジョゼ・エドゥアルド・ドス・サントスが就任。アンゴラ政府はソ連やキューバなど社会主義陣営との結びつきを強め、MPLAによる社会主義建設のために一党制を敷いた。しかし、この間もUNITA/FNLAとの内戦（アンゴラ内戦）が続いたため、多くの人命が失われ、経済は疲弊。さらに戦闘や地雷で負傷してしまった人々も多く発生した。アンゴラ内戦は、政府・反政府勢力がそれぞれ米ソの後援と、それぞれの勢力の代理人であった南アフリカ共和国（アパルトヘイト時代）とキューバ（カストロ政権）の直接介入を受けていたことから、東西冷戦の代理戦争と言われている。FNLAは1980年代には弱体化し、南アフリカとキューバも1988年に南アフリカがクイト・クアナヴァレの戦いでアンゴラ＝キューバ連合軍に侵攻を阻止された後に、当時南アフリカ領だったナミビアの独立とキューバ軍のアンゴラ撤退を交換条件に撤退した。外国軍の撤退後、冷戦体制が終結を迎う国際情勢に呼応してMPLA政権は1990年に社会主義路線を放棄し、翌年には複数政党制の導入を決めた。ポルトガル政府の仲介で1991年5月、MPLAとUNITAがリスボンで和平協定（en:Bicesse Accords）に調印。しかし1992年の大統領選および議会選をめぐる対立から再び武力衝突に突入した。1994年10月31日に国連の仲介でen:Lusaka Protocolが締結され和平が成立したが、アンゴラゲートと呼ばれるフランスによるアンゴラ反政府勢力への武器密輸スキャンダルからUNITAの武装解除に失敗した。1997年5月、アンゴラ政府軍がザイールに出兵（第一次コンゴ戦争、1996年11月 – 1997年5月）。1998年にUNITAの再蜂起により第二次コンゴ戦争が再燃した。ジョナス・サヴィンビ議長の私兵勢力と化したUNITAはダイヤモンドの密輸を資金源にアンゴラ政府軍と衝突を続けた（紛争ダイヤモンド）。2002年2月にUNITAのサヴィンビ議長は民間軍事会社（PMC）の攻撃で戦死し、和平機運が高まったため、3月15日に双方は休戦で合意した。4月19日に休戦協定（en:Sun City Agreement）が結ばれ、27年間の内戦に終止符が打たれ、飛地のカビンダ（カビンダ共和国）を除いた全土で1961年以来はじめての恒久的な平和がアンゴラに築かれた。内戦終結後、ダイヤモンドや石油の輸出によってアンゴラ経済は急速に拡大しており、周辺国との友好も続いている。しかし、世界一ともいわれる地雷の敷設や政権の腐敗など、課題は多い。2010年8月9日、政府の地雷除去委員会は、2006年から今年半ばまでの地雷での死亡者は166人、負傷者は313人であることを明らかにした。国連の推定によると、アンゴラ全土に残されている地雷は数百万発であるといわれている。