井上浩義（いのうえ ひろよし、1961年11月9日 - ）は、福岡県出身であり、現在慶應義塾大学医学部・教授、非営利活動法人新世紀教育研究会・理事長、日本抗加齢医学会・理事、非営利活動法人放射線安全フォーラム・理事、非営利活動法人日本抗加齢協会・理事、大学等放射線施設協議会・理事　など。武蔵野美術大学非常勤講師；公立大学法人福岡女子大学大学院人間環境科学研究科非常勤講師アーモンドやエゴマ油を中心とした油の研究の第一人者であり、林修のテレビ番組等では「油先生」「油ドクター」と評されている。テレビを通じた彼の宣伝により、2014年秋ごろから、エゴマ油が健康に良いとしてブームになり、一般スーパーから姿を消しており、2015年春に至っても未だ流通は回復していない。
2003年バレーボール男子南米選手権（2003 Men's South American Volleyball Championship）は、2003年9月2日から9月6日にかけてブラジルのリオデジャネイロで開催された、南米バレーボール連盟主催の第25回バレーボール南米選手権男子大会。出場国は5カ国。ブラジルが19大会連続24回目の優勝を飾り、ブラジルと準優勝のベネズエラは2003年ワールドカップの出場権を獲得した。
小泉 浩一郎（こいずみ こういちろう、1940年(昭和15年)11月6日 - ）は、日本近代文学研究者、東海大学名誉教授。 長野県更埴市（現、千曲市）生まれ。1963年東京教育大学文学部国語学国文学科卒、68年同大学院文学研究科博士課程満期退学、1973年大東文化大学専任講師、1979年東海大学文学部専任講師、助教授、2002年教授、2011年退任、名誉教授。
篠山城主であった青山家の家蔵品を中心に城下町篠山に伝わる武具、漆芸、絵画、蒔絵のなどの美術品、および篠山藩の御用窯として開窯した王地山焼の名品の数々のほか、古代の埋蔵文化財を収蔵・展示する。美術館本館の建物は、1891年竣工の日本最古の木造裁判所｢篠山地方裁判所｣を使用している。
佐賀県教職員組合の上部団体である日本教職員組合が政治闘争に傾倒していく中、各校の組合支部長などの大半を校長が占めるなど穏健路線をとり、組合活動は弱いとみられていた佐賀県で発生した本事件の衝撃は大きく、全国への波及が懸念された。そのため、当時の政権与党自民党は幹事長三木武夫、政調会長塚田十一郎らを佐賀県に派遣し、「日教組の計画に乗った佐教組に引きずられるな」と日教組批判の演説会を行った。但し、その中で違法行為が処罰されることは当然としながらも、「地方財政の赤字のしわよせを教育にもってくるのはいかがなものか。赤字県は少数の教員しか置けないというのは解消すべきである。」とも述べ、義務教育の全額国庫負担への道筋を示した。日教組や総評などの労働団体は支援活動を展開し、社会派作家の石川達三は朝日新聞紙上で小説『人間の壁』として発表した。この作品はベストセラーとなり、1959年には映画としても公開されるなど運動は全国に知られ、1963年『公立義務教育諸学校の学級編制及び教職員定数の標準に関する法律』の改正により全国で教職員定数6万人の増員に繋がることとなった。
これに対し、佐賀県教育委員会は闘争を指導した佐賀県教職員組合の執行委員長、副委員長、書記長など組合幹部で専従職員の11名を地方公務員法三七条（争議行為等の禁止）違反で停職1か月から6カ月とする行政処分を行った（無効を訴えたが1988年最高裁にて敗訴）。また、佐賀県警察も同法違反容疑で組合幹部10名を逮捕、4名を起訴した（1971年最高裁にて無罪確定）。
教育の現場では前年までに既に5回に及ぶ教職員の定数削減が行われており、尚且つベビーブーム世代の大量就学で翌春には児童が7000人増えるという状況であり、『このままでは義務教育が崩壊する』と遂に組合は実力行使を決定。『出来るだけ授業に支障が出ないよう』に県下の全小中学校で全組合員を3割・3割・4割に3分し、2月14日から16日の3日間、一日ずつ有給休暇を取得させて抗議集会に動員する「三・三・四闘争」を実施した。（実際に参加したのは全稼働教職員5929名のうち、およそ5200名）
デフレの弊害は現金の価値が上がりすぎて、モノやサービスや、それに関わる人の価値が下がり過ぎていることにある。経済学者の田中秀臣は「デフレとはカネを持つことへの執着である」と指摘している。個々人では、デフレによって好影響が悪影響を上回る者、あるいはその逆の者が存在する。一方で、社会全体では一般に悪影響が大きい。デフレ下では、所得が抑制されるため、選択の幅が限定され一人勝ちを生みやすい。物価の下落は、実質的な返済負担増となる（デットデフレーション（英: Debt Deflation）。そのため、借り手である債務者から貸し手である債権者への富の再配分が発生する。物価下落によって実質金利が上昇する。なお、たとえば1万円で買えるものの量が増えるから一見メリットがあるように見えることは、実際にはその1万円を稼ぐこと自体が困難になるため、デフレで有利になるとは言えない。デフレは名目的には低い金利に見えても、お金の借り手にとっての負担はデフレの分だけ重くなる（負債の名目固定性）。この場合の借り手には、政府も含まれる。デフレの状況は税収が上がらないので財政再建にとっては大きなマイナス要因である。経済学者の深尾光洋は「デフレを放置することは、政府の信用の失墜を放置するということである」と指摘している。経済学者の猪木武徳は「デフレが悪化すると、政府への信任が失われるのは、インフレの悪化と同様である。インフレもデフレもその論理は異なるものの、統治への信任の喪失という点では同じ影響力を持つ」と指摘している。