性的少数者の概念を支えているのは LGBT の存在であり、その中でも同性愛とトランスジェンダーが中心的な役割を持つ。しかし、同性愛については、ストーンウォールの反乱においてゲイの権利運動を活発化させたアメリカやヨーロッパにおける概念把握が、グローバルな世界の諸文化では必ずしも妥当しないと言う事実を考慮に入れなければ、無意味である。欧米における同性愛概念は、世界の様々な社会や文化において、そのままの形では適用できない。また、アルフレッド・キンゼイ（キンゼイ報告）とシェア・ハイト（ハイト・リポート）の調査結果は、現実には多数の人が男女の両性に性的魅惑を感じており、数の上では両性愛者はマイノリティではなく、最も多いマジョリティであることを示している。にも拘らず、両性愛の人が自分が両性愛であるとカムアウト（カミングアウト）することは稀である。その理由は、同性愛の部分で社会からの圧力を感じるためである。両性愛者であることを公言することは則ち、欧米では同性愛者のなかに数えられるという現状が存在する。しかし、ヴァネッサ・ベアードが記すように、性的少数者に対する抑圧・権利侵害などは、むしろ西欧社会が促したものだという主張もある。LGBT の中で、もう一つの重要な項であるトランスジェンダーは、それ自体が空の星のように限りないもので、欧米の文化内部で見ても数え切れないヴァリエーションが存在し、「第三の性」を歴史的・文化的に認めて来た社会の存在なども考慮すると、「性の多様性」は無限に発散するとも言って過言ではない。トランスジェンダーのレンジには異性装を含むが、日本においても、男色（同性愛）が何らの問題もなかったように、女装の伝統文化が存在する。文化的に、トランスジェンダーに「第三の性」を認める社会も存在する。インターセクシュアルは、数え方の方法にもよるが、男女判断の難しい外性器や内性器の混乱を持つ幼児が2000人に一人の割合で存在するという統計からは、完全に男女分化していない嬰児の数は遙かに多いのであり、これを外科的に修正しようとして結果的にアメリカは数多くの失敗を犯している（デイヴィッド・ライマーの実験例も存在する）。更に「トランスジェンダーとは何なのか」の基準自体が、依然として曖昧なままである。欧米が提供し主張する「性的マイノリティ」の概念・主張は、グローバルな広がりにおける地理的・文化的な多様性の中では、一般性を持たないことが確認され、また歴史的にアメリカや西ヨーロッパ自体の歴史を振り返っても、一般性を持たないことが明らかである。「性の多様性」は星の数ほど存在するが、それぞれの社会・文化には、セクシュアリティやジェンダーの問題に対する固有の思想・伝統が存在するというべきである。
2017年現在では、日本酒「獺祭」（だっさい）のみを製造している。醸造アルコールなどの副原料を用いず、精米歩合が50%以下の日本酒（つまり純米大吟醸酒）のみを造るというのが、旭酒造の特徴である。いわゆる普通酒を作らないという、酒造メーカーとしてはリスクの高い経営方針を採っているが、これは元々酒処ではなかった山口県内でも、小規模な酒蔵であった家業を34歳で継いだ三代目の桜井博志が、それまで醸造していた普通酒「旭富士」の醸造をやめ、「酔うため 売るための酒ではなく 味わう酒を求めて」とのポリシーの下で純米大吟醸を醸造したところ、これが東京都で山口県出身者の口コミをきっかけに広まり、年間売り上げ100億円を超えるまでに伸びた。「獺祭」の名は、蔵元の地名が元々「玖珂郡周東町獺越（おそごえ）」であったため「獺」の一字を用い、「獺祭」の号を用いたとされる。製法の特色として、日本酒醸造に欠かせない杜氏が居ないことが挙げられる。旭酒造でも、元々は杜氏が醸造に携わっていたが、杜氏の経験と勘を徹底的に数値化しデータ化することで、杜氏なしでの酒造りを実現した。現在は、米の吸水量を頻繁な計量により管理し、日々発酵状態のデータを社員が分析しながら醸造管理を行っている。また酒蔵に空調設備を完備し、温度・湿度を調整できるようにした結果、冬期に限らず一年を通して酒造り（四季醸造）が可能になり、生産能力が2倍以上になった。他にも、酒米の王様と呼ばれる山田錦を最大168時間かけて精米し、日本最高水準の精米歩合23%の純米大吟醸を作ったり、もろみから圧搾せず遠心分離器にかけて無加圧状態で酒を分離した日本酒など、ほかでは見られない製法による酒を製造している（通常の圧搾による抽出の酒も造っている）。また、シャンパン以上に発泡性が高い発酵途上の濁り酒（発泡日本酒）や、燗酒に適した醸造を施した純米大吟醸（吟醸酒は本来は冷酒で飲まれるのが一般的）などの変わり種も製造している。販売方法（流通）も他の日本酒とやや異なっており、酒問屋（酒販卸）を通さず、販売時の品質管理を適正に行うことが出来ると認定した正規取扱店約630店舗に直接卸す方法を採用している。しかし、人気に比して流通量が潤沢でなかったこともあり、正規取引店でない酒販店や百貨店、スーパーなどが希望小売価格の数倍の値段で販売している実態があり、そうした販売店に対して法的手段を執ることが困難である（販売店が希望小売価格と異なる価格設定を行うことは法的に問題ない）ことから、2017年12月10日付の読売新聞朝刊に「お願いです。高く買わないでください」と、適正価格での購入を訴え、正規取扱店全店の一覧を掲載した全面広告を出す事態となった。2017年12月、アメリカ合衆国の料理学校、カリナリー・インスティテュート・オブ・アメリカと提携してニューヨークに酒蔵を建築する事を発表。現地生産の米を使用し、「獺祭」とは別ブランドの中間価格帯の日本酒の生産を目指す。2018年（平成30年）7月7日、前日よりの豪雨（平成30年7月豪雨）の影響で、酒蔵の一部が浸水するなどの被害を受けた。停電の被害もあり、冷蔵設備も稼働出来ないことから、獺祭の製造を全て停止した。7月28日に製造を再開し、被災した直営店も仮店舗で営業再開した。また、醸造中に被災し本来の品質が確保できなくなった製品を「獺祭 島耕作」として販売したところ予定分を完売し、売り上げの一部は被害地の四県の義援金に充てられた。なお「獺祭 島耕作」の中身（品質が確保されていれば販売されていた商品）には、普及品の「純米大吟醸50」から最高級品の「磨き その先へ」まで数種類が入っており、どれに該当するかは明らかにされない。