広島のバスケットボール界隈において、小中学校年代では全国レベルのチームは存在するものの、高校以上になると優秀な選手の受け入れ先が無いため、タレントが他県に流出してしまっていた。また、トップカテゴリ（社会人・実業団）チームに関しては、プロスポーツの野球やサッカーのチームあるいは全国的なリーグで活躍するバレーボールやハンドボールのチームはあったものの、バスケットボールに関してはプロチームどころか2003年W1リーグに参加していた広島銀行ブルーフレイムズが廃部して以降、全国的なリーグに参加するチーム自体存在していなかった。2005年bjリーグ開幕、2007年日本リーグはJBLに再編する。この中で、広島県バスケットボール協会では地元開催した2006年バスケットボール世界選手権以降のバスケ熱を活かそうと模索していた。JBLが再編されNBL発足が決定すると、2013年4月2日廿日市市でスポーツ用品通信販売会社を経営する清水敬司が中心となって「バスケットボールトップリーグ"NBL"に所属するプロチームを広島に立ち上げる会」が発足する。同年5月県バスケ協会に了承されサポートを受けることが決定し、同年7月NBL理事会に参入を届け出て同年8月認可を受け正式参加が決定した。2013年8月チーム名を「広島ドラゴンフライズ」に決定、同年10月に運営会社を設立した。発起人となった清水は球団専務に就任、社長には県バスケ協会副会長・専務理事の伊藤信明が就任した。初代ヘッドコーチには元日本代表で前日本バスケットボール協会理事を務めていた佐古賢一が就任する。またアシスタントコーチには元日本代表であり元パナソニックトライアンズACの大野篤史が就任した。彼らを起用したGM西明生はシーズン開幕前の2014年7月に退任し社長の伊藤がGM兼任となったが、2014-15シーズン中に佐古がHC兼任でGMを担当している。一方、設立当初から営業面に問題を抱えていた。スポンサー契約交渉は難航しメインスポンサーどころかユニフォームスポンサーのないまま2014年NBL開幕を迎え、ユニフォームに関してはシーズン中である2014年12月から入るようになったほどである。そこで、今後始まる予定のJPBL加入に向け営業強化を目的として経営陣一新が決定し、2015年3月に社長の伊藤や専務の清水含め取締役3人が辞任し、新社長として元広島県信用農業協同組合連合会幹事でドラゴンフライズ顧問であった岸房康行が就任した。
コロラド州コロラドスプリングスで生まれ、クラレンス・H・ホワイトに写真を学ぶ。その作品は、ピクトリアリスムとストレートフォトグラフィを双方含むようなもので、花やアメリカ西部の自然風景などの作品（風景写真）が多いが、メキシコの遺跡を撮影した作品もある。風景写真においては、エドワード・ウェストンの影響が見て取れる。イモージン・カニンガムと似たような傾向の作品もあり、その陰に隠れてしまったという感もある。日本においては、その作品は、ほとんど紹介されたことがない。死後、レズビアンであったことが明らかにされている。
ローラ・ギルピン（Laura Gilpin; 1891年4月22日 - 1979年11月30日）は、戦間期にアメリカ西部で活躍した、女性写真家。ディネやプエブロなどのネイティブ・アメリカンの写真で有名。
石黒 靖規（いしぐろ やすのり、1963年（昭和38年）1月20日 - ）は、日本の実業家。DCMホーマック社長・DCMホールディングス代表取締役副社長執行役員。
ブルジョワ自由主義の頑迷さにうんざりしたラッサールは彼らと決別して独自に労働運動を組織する決意を固めた。ちょうどこの頃、全ドイツ労働者大会の準備をしていたライプツィヒ中央委員会議長ユリウス・ファールタイヒがラッサールに指導を求めてきた。ラッサールはその返事として1863年3月1日に『公開回答書』を出版した。その中でラッサールは政治的方針として「進歩党は憲法闘争で見せた態度から分かるように自由のために何ら貢献することはできない。労働者階級は普通平等直接選挙を旗印に進歩党から独立した政党を作らねばならない。この新しい労働者の政党は利害の一致する範囲で進歩党を支持しても、進歩党が道を違えたらただちに同党を見限り、敵対せねばならない。」と述べた。つづいて社会政策の方針について語り、営業の自由や移住の自由を求める運動について、「それは50年前の議論であり、今日の労働者運動において取り上げるべき問題ではなく、粛々と布告すればいいだけだ」として退け、貯蓄組合や疾病基金の構想は「労働者を困窮に堪え易くするだけでそれ以上は期待できない」とする。また進歩党議員ヘルマン・シュルツェ＝デーリチュが主張していた協同組合構想も否定した。シュルツェ＝デーリチュは社会政策など歯牙にもかけないブルジョワ政党の中にあって労働者階級や小ブルジョワ層に支持を広げるべく「共助的結合による自助」を提唱し、協同組合（信用組合、消費組合、手工業限定で原料組合と倉庫組合）を作って弱小企業が大量の仕入れを出来るように補ってやることで自助を促進する必要性を訴えていた。ラッサールは進歩党議員でありながら、国民に尽くそうというシュルツェの姿勢を評価しながらも、信用組合・原料組合・倉庫組合は小手工業者の保護にしかならず、独立していない労働者階級の保護にはつながらないことを指摘した。また消費組合も価格を下げることはできるかもしれないが、その場合「賃金の鉄則」で給料も下がるから結局労働者保護にはならないとした。ではどうすればいいのか。その答えとしてラッサールは労働者階級自らが企業家になることを提唱した。労働者の自由な同盟と国家の援助によって企業体「生産組合」を結成させ、賃金と企業利得を一致させることで「賃金鉄則」から離れて労働者階級の状況を改善させられると考えた。この生産組合においては労働者は毎週慣習に従った賃金を受けつつ、年末には営業収益の分配を受けることになる。国家は定款の認可と業績確保のための介入を行う。そして国家にこのような強力な干渉を行わせるには、国民が自ら選んだ立法府の存在、つまり普通選挙が不可欠であるとする。以上を趣旨とするラッサールの『公開答弁書』は、3月17日のライプツィヒ中央委員会で採択され、つづく3月24日の全国労働者会議でも採択され、これを基にして全ドイツ労働者同盟を結成するための新委員会創設が決議された。しかしライプツィヒ以外に支持を拡大できるかは不透明であり、ラッサールは東奔西走して演説し、支持を拡大していった。その甲斐あって1863年5月23日にはライプツィヒにドレスデン、ハンブルク、ハールブルク、ケルン、エルバーフェルト、デュッセルドルフ、バーメン、ゾーリンゲン、フランクフルト、マインツの労働者代表が集まり、ラッサールが起草した綱領を採択のうえ、ラッサールを指導者とする全ドイツ労働者同盟が正式に発足する運びとなった。