セント・ジョン・ザ・ディヴァイン大聖堂の所在地は、マンハッタンのモーニングサイド・ハイツ地区、西110丁目と113丁目の間のアムステルダム・アベニューである。この聖堂は1888年に設計され、1892年に建設が始まった。幾度となく大きな設計変更が行われ、二度の世界大戦による建設の中断もあり、現在も建築中である。完成すると世界最大のゴシック大聖堂となる（現在はセビリア大聖堂が世界最大のゴシック大聖堂）。また、この大聖堂は、リバプール大聖堂 (en) と聖公会の聖堂および教会の中で最大の座を争っている。この聖堂はまた、世界で4番目に大きいキリスト教教会でもある。建物の内部の敷地面積は121,000 ft² (11,200 m²)であり、長さは601 ft (183.2 meters) および高さは 232 ft (70.7 meters) である。身廊の内部の高さは124 feet (37.8 meters) である。元々はビザンティン・リヴァイヴァル-ロマネスク・リヴァイヴァル様式で設計されたが、1909年以降にはゴシック・リヴァイヴァル様式に設計変更された。2001年12月18日の大火事の後、修復のために一時閉鎖され、2008年11月に再開された.。この聖堂は未完成であり、建設および改修は現在も続いている。その結果、この聖堂はよく未完成のセント・ジョン (St. John the Unfinished) とあだ名される。
ほとんどのカジノのゲームは、長いスパンでは、カジノ側がプレイヤーよりも統計的に有利に出来ている。しかし、ブラックジャックはプレイヤー側の選択の幅が大きく、「基本戦略（Basic Strategy）」として知られる統計学的に最適な行動をとることによりカジノの優位をおおいに縮小することが出来る。細かいルールの相違にもよるが、基本戦略に従った場合、カジノの控除率は0.0%～0.6%程度である。稀ではあるが「基本戦略」のみでプレーした場合にも、プレイヤー側が有利となるゲームが提供された例もある。以下の戦略表はプレイヤーの手（ハンド）およびディーラーの表向きのカード（フェイスアップカード）に基づいて、プレイヤーの最適な行動を決定するものである。ただし、カジノのルールや使用するデッキの数などにより影響を受けるため、すべての場合で最適なわけではない。また、この基本戦略の期待値は他のカード（現在ゲームに使われていない状態のカード）がすべて山に残っていることが前提であり、例えばエースがすべて見えてしまっている状態で、10点の手をダブルダウンすることは好ましくない。
前項の文化財地図などによって示された、「周知の埋蔵文化財包蔵地」の中で、土木工事等の目的で発掘（この場合の「発掘」とは、遺跡調査ではなく、基礎の根切りや管埋設などの、工事における掘削行為）をしようとする者は、文化財保護法第93条第１項に基づき、工事着工の60日前までに文化庁長官に届出をする義務が生じる。また、文化財保護法に基づく発掘調査、現状を変更することとなるような行為の停止又は禁止、設計変更に伴う費用負担、土地利用の上の制約等により、その土地の価格形成に重要な影響を与える場合がある。したがって、周知の埋蔵文化財包蔵地に含まれるかなど、埋蔵文化財の存在に留意した上で、発掘調査の必要の有無、調査に要する費用や期間については、自治体の教育委員会など、文化財を所管する行政庁に確認すべきとされる。また、土地取引においても、宅地建物取引業法第47条の告知事項に関係する。
教育委員会など、各地方自治体の文化財所管課は、文化財保護法第95条により、地域のどのような場所に埋蔵文化財包蔵地が存在するかについて、その周知徹底を図り、必要な措置を講じることが義務付けられている。このため、各自治体では「必要な措置」として、包蔵地に番号を与え、その詳細（時代や種類・面積）をまとめた「遺跡台帳（包蔵地台帳）」を作成し、範囲を地図上に示した「遺跡地図（包蔵地地図）」を刊行することで一般に公開している。なお埋蔵文化財は、土中に埋蔵されているというその性質上、具体的にその土地の下に何があるかは発掘してみなければ判らないという特徴をもち、かつ、掘り出された後に前項での手続きを経て初めて文化財として認定される。したがって各自治体は、「文化財となりうるものが包含されている可能性のある土地」を「周知（知らせる）」しているのであって、「指定」しているわけではない。
1972年7月5日に自民党総裁選挙で総裁となり、7月7日に内閣総理大臣に就任した田中角栄は就任前から日中関係の打開に積極的な姿勢で、就任した7月7日の首相談話で「日中国交正常化を急ぐ」旨を語り、すぐに異例なことに直後の7月9日に周恩来は「歓迎する」旨を明らかにした。7月16日に社会党の佐々木元委員長が訪中した際には「日本の田中首相の訪中を歓迎する」メッセージを示し、そして7月25日に公明党の竹入委員長が訪中して27日から3日間延べ10時間に渡って周恩来首相と会談して、中華人民共和国の考え方の内容が示された。帰国後の8月4日に田中首相と大平外相にその内容を書いたメモを手渡している。この竹入メモには「国交回復（正常化）三原則を十分理解する」「唯一合法政府として認める」「共同声明で戦争状態を終結する」「戦時賠償を放棄する」「平和五原則に同意する」「覇権主義に反対する」「唯一合法政府として認めるならば復交3原則の台湾に関する部分は秘してもいい」「日米安保条約を容認する」等の内容で、田中首相はこれを読んで北京に赴くことを決意した。この時から中華人民共和国側も田中内閣での国交正常化に本腰を入れ、当時上海舞劇団団長として来日していた孫平化中日友好協会副秘書長と肖向前中日備忘録貿易弁事処東京連絡処首席代表の2人が8月15日に帝国ホテルで田中首相と会談する場が設けられて、その場で田中首相は自身の訪中の意向を初めて公式に伝え、中華人民共和国側から正式に田中首相を本国へ招待することが伝えられた。ここから、日本国と中華人民共和国との交渉がスタートした。