1987年の世界選手権56kg級では3位となった。翌年の1988年ソウルオリンピック(公開競技でも銅メダルを獲得した。1990年には階級を61kg級に上げるが際立った活躍は見られず、1992年バルセロナオリンピックには出場できなかった。
ヤギェウォ大学の研究によると、ナクムとその一帯は紀元前1000年以降に定住がはじまり、紀元前700-500年ごろの建造物複合体からは、当時すでに支配者層が形成されていただけでなく、天文観測が行われていたことも明らかになった。古典期の終わりにおいても重要な都市のひとつだった。オルムル川の河畔にあり、おそらく交易上重要な場所を占めていた。古典期終末期の9世紀になって、ほとんどの建物が改造され、多数の新しい建造物が建てられた。ティカルやナランホといった周辺の都市の崩壊が原因となり、チチェン・イッツァなどに見られる新しいイデオロギーを受けて建造物を改造したと考えられるという。
フランスのペリニ伯爵が1905年にナクムを発見し、写真を撮影した。1910年にピーボディ考古学・民族学博物館による探検が行われた。2006年からポーランドのヤギェウォ大学による長期間の発掘が行われている。2011年、建造物15号から約1300年前（7-8世紀）と約2000年前の支配者の墓が未盗掘の状態で発見され、2000年前のものはマヤでは珍しい女性の支配者と判断された。
ナクムとはユカテコ語で「ヒョウタンの家（場所）」という意味である。比較的大型のマヤ遺跡で、南北2つのグループに分かれ、両者は長さ285メートルの舗装されたサクベで結ばれている。建造物Aの入口はマヤ文明で一般的な持送りアーチではなく、上が丸くなったアーチを持つ点が珍しいが、最近南の入口は完全に崩壊してしまった。
父親は東洋工業（現・マツダ）で働き、1947年労務部長時代に東洋工業蹴球部(のちのマツダSC、現サンフレッチェ広島)を復活させた中心人物。修道高等学校時代は下村幸男監督のもと、森孝慈や中村勤らとともに、1961年国体優勝。更に全国高校サッカー選手権で釜本邦茂、二村昭雄を擁する京都府代表の山城高校を破り優勝、高校2冠を達成した。同年、バンコクで開催された第4回アジアユースサッカー日本代表に選ばれる。1962年立教大学へ入学、先輩に渡辺正がいた。故障しがちであまり活躍なかった。卒業後は東洋工業へ入社、東洋工業蹴球部に在籍。ハーフバックとして、小城得達や二村昭雄などとともに東洋工業の中盤を組み、1969年のJSLでは得点ランキング4位（6点）、1970年天皇杯優勝など黄金期の一躍を担った。その後、主力FW陣の引退と共にフォワードにコンバートされ、そのキープ力はチームに貴重なアクセントを与えた。
日本への復帰を記念して、1973年（昭和48年）には若夏国体、1975年（昭和50年）には沖縄国際海洋博覧会が開催された。しかし、基地関連と公共事業を除けば、これといった大きな産業は観光くらいしかなく、日本で一番完全失業率が高い状態が長年続いている。このため、沖縄県では1998年（平成10年）から「沖縄県マルチメディアアイランド構想」に基づき、海底ケーブルの陸揚げ本数が多いことから IX（Internet Exchange）の語に掛けて IT Exchange 等の呼びかけを行ない、コールセンターやIT企業の優遇策による誘致を活発に行なっている。その一方で内外から施設は立派であるが内容が伴わないとして箱物行政といった話題も多い。また、2000年（平成12年）には主要国首脳会議（サミット）が行われたのをきっかけに、国際会議、コンベンションといったイベント開催地としての体勢作りを進めている。復帰前は就職難から県外への移住者が多く、転出者の増加により1968年（昭和43年）から3年間は人口が減少していたが、復帰後は逆に本土からの移住者（Uターン者を含む）が大幅に増え、2010年度（平成22年度）の合計特殊出生率は1.87人と、沖縄県の出生率が比較的高いこともあいまって人口は堅調な増加が続いている（沖縄県の人口統計を参照）。2005年（平成17年）以降、日本の人口は減少しているが、沖縄県が人口減に転じるのは2025年頃と、日本の全都道府県で最も遅いと予測されている。現在も在日米軍の基地が多くあり、在日米軍基地の23.5パーセント（面積比）、米軍専用施設の74％が沖縄県に集中するという歪な構造となっている。1958年（昭和33年）、中国と台湾の武力衝突である台湾海峡危機の際、戦略的核爆弾を配備した。在日米軍基地の騒音・移転問題が解決されておらず、また米兵による県民への暴行事件などがしばしば起きている（ただし、これは沖縄特有の問題ではなく、本土でも神奈川県など米軍基地が集中する地区で同様の問題は起きている）。とくに1995年（平成7年）の少女強姦事件は、治外法権の認められた基地に逃げ込んだ容疑者を沖縄県警が確保できない事態となり、日米地位協定の理不尽さを露呈させた。強姦事件により県民の間には米軍基地の早期返還を求める声が再度強く挙がり、これを受けて1997年（平成9年）に日米両政府は普天間飛行場の全面返還を発表したが、移転先の選定が難航した。2004年（平成16年）に普天間飛行場所属のヘリコプターが大学構内に墜落した事故（→沖国大米軍ヘリ墜落事件）は、同飛行場の危険性を危惧する世論を再燃させた。2006年（平成18年）には普天間飛行場の移転や那覇港湾施設の返還を含めた米軍再編が決定したものの、実現には政治上の課題が多い。