信濃国安曇郡二木村（長野県安曇野市）生まれ。幼少時に両親を亡くし叔父に育てられた。伊那郡飯田町（同県飯田市）で漆器店に丁稚奉公した後、15歳で上京し榊原鍵吉に入門する。母方の従兄にあたる松沢求策の自由民権運動に従い、東洋自由新聞や八丈島での事業を手伝い、小笠原諸島で小学校の教諭となる。その後、三菱高島炭鉱で働いた時の坑内労働者酷使の実情を、1888年に雑誌『日本人』に告発し大きな反響を呼んだが、犬養毅が『朝野新聞』でこれを否認したため論争となった。この頃、朝鮮から亡命中の金玉均とも交わった。1891年、外務大臣榎本武揚の意を受け、日本の人口過多問題解決のため、、南方移民推進政策を取り、軍艦「比叡」に乗組んで南洋を航海した。オーストラリアでの領事館開設の必要性を痛感し、政府に要望した結果、タウンズビルに設置されることなった。ついで木曜島に至り、日本居留民団長となって拓殖事業に従事した。1897年、香港に赴き、旅館「日本館」を経営し日中親善に努め、宮崎滔天や平山周らと中国問題を討議し、また康有為の『知新報』の客筆となった。台湾総督府の依嘱を受け、機密通信事業に従事して政治活動を行った。その後、日刊新聞『南国報』を発行するため帰国したが1921年、神戸で病没した。
太成学院大学には足立記念ホールがある。劇場型の多目的ホールで、席数は608席、ベーゼンドルファ製グランド・ピアノ、劇場仕様の音響設備（音響壁・照明など）、映像配信システムとして光ファイバLAN（1Gbps=1,000Mbps）のTGU.netでキャンパス内の全教室に映像を配信できる。
1987年に大阪府下唯一の経営情報学科を有する大阪短期大学（共学）を開学。大阪短期大学の一部を1998年に南大阪大学（現・太成学院大学）へ改組・転換。さらに教育の充実を目指して、2003年に人間学部、2007年には看護学部の設置申請をして文部科学省の認可を受け、現在3学部5学科体制となっている。
ジム・ヘンソン（Jim Henson, 1936年9月24日 - 1990年5月16日）は、近代アメリカテレビ史において最も重要な操り人形師の一人である。彼はまた、映画製作者、TVプロデューサー、The Jim Henson Company、ジムヘンソン財団、ジム・ヘンソン・クリーチャー・ショップの創立者でもある。彼はマペット作家で、長い創作活動の間第一級でありつづけた。彼の創作したマペットのカーミット、ミス・ピギーおよびセサミストリートのキャラクターは今なお世界の人々に愛されている。妻のジェーン・ヘンソン、息子のブライアン・ヘンソンも、マペット操作師である。娘のリサ・ヘンソンは映画プロデューサー。
1982年（昭和57年）旭川大学経済学部卒。旭川日産自動車株式会社営業部に入社。1987年前田敬道公認会計士事務所勤務を経て、1989年木川税理士事務所を開設。旭川大学経済学部非常勤講師（税法ほか）も務める。
19世紀末イギリスの民俗学者セイバイン・ベアリング＝グールドは、腐敗した燐化水素の発散が墓の上をただよう青い光を生むということはありそうなことだと考えていた。一説によると、「戦前の葬儀は土葬であったため、遺体から抜け出したリンが雨の日の夜に雨水と反応して光る現象は一般的であり、庶民に科学的知識が乏しかったことが人魂説を生み出した」と言われるが、人や動物の骨に含まれるリンは発光しないので該当しない。昔から、蛍などの発光昆虫や流星の誤認、光るコケ類を体に付けた小動物、沼地などから出た引火性のガス、球電、さらには目の錯覚などがその正体と考えられた。例えば寺田寅彦は1933年（昭和8年）に帝国大学新聞に寄稿した随筆の中で、自分の二人の子供が火の玉を目撃した状況や、高圧放電の火花を拡大投影した像を注視する実験、伊豆地震の時の各地での「地震の光」の目撃談に基づき、物理的現象と錯覚とが相俟って生じた可能性を述べている。実際に可燃性ガスで人工の人魂を作った例もある（山名正夫・明治大学教授のメタンガスによる実験、1976年ほか）。1980年代には、大槻義彦が「空中に生じたプラズマである」と唱えた。だが、上記の説明群では説明できないものもあり、様々な原因・現象により生じると考えられる。
1883年、ドイツのビスマルク内閣のもとで疾病保険法が成立、最低賃金の半額を最高13週まで傷病手当金として給付するとされた。疾病や負傷による休業手当を主とするものを疾病保険、医療費保障を主とするものを健康保険というが、日本ではこの2つをまとめて健康保険として取り扱ってきた。その端緒は大正2年（1913年）に成立するも、関東大震災による混乱などで、ようやく昭和2年（1927年）になって施行された健康保険法である。当初、支給期間は最長180日とされ、労災保険制度が未整備であったため、労災による休業も対象範囲となった。平成18年（2006年）の健康保険法一部改正により、その第45条で「標準報酬月額の30分の1相当額の6割」とされていた傷病手当金の支給額が「標準報酬月額の30分の1相当額の3分の2」とされた。また、第55条の2では被保険者の資格喪失後も継続して給付を受けられるとされていたが、改正法第104条で1年以上の継続加入が必要とされるようになった。任意継続被保険者については継続して給付を受けている場合を除いては、任意継続被保険者と言う要件のみでの傷病手当金の給付は行われなくなった。但し、前述の退職後の給付資格がある場合は別段となる。また生活保障のために支給する意味合いから、受給中に標準報酬月額が減額改定されても、傷病手当金の支給額を減額することはしない扱いとなっていた（昭和26年6月4日保文発1821号）。平成28年4月1日より、支給額が見直され、現行の規定となる。休業直前に標準報酬月額を増額改定し不当に高額の傷病手当金を請求する事例が横行していたため、それを防ぐ狙いがある。改正日をまたいで傷病手当金を受給している場合、改正日前は従前の計算方法、改正日以降は改正後の計算方法で受給日額が決定される。制度の周知も重要な課題である。東京都の調査ではがん患者のうち高額療養費制度を利用した人は79.4%であったが、傷病手当金制度を利用した人は31.5%に留まり、傷病手当金制度を「知らなかったので利用せず」が 39.5%にのぼった。