平安時代から少なくとも鎌倉時代の前半にかけて、今日のような葬式はなかった。多くの記録に「今日葬送」とあるのは火葬・土葬の行われる当日に限る。つまり遺体の処理そのものを指す。天皇を例外とすれば古くは墓もなかった。庶民だけではなく貴族でもそうである。「『餓鬼草紙』の葬送の地」で墓として塚が築かれ、そこに目印としての枕石や生木が植えられ、釘抜や卒塔婆の井垣で囲う様を紹介したが、これらはいずれも時間の経過とともに腐朽し忘却に委ねられる。継続的な死者供養の装置ではない。「古き塚は鋤かれて田となりぬ」である。「鎌倉時代の最上流の埋葬」で法華堂を見たが当時はこの法華堂も朽ちるに任された。それが変わるのは後述する上流階級への石塔の浸透である。墓はひとつでないことがある。土葬の場合は葬所は墓所であるが、火葬の場合は葬所（火葬場所）と墓所は多くの場合異なる。その両方を祀るか、慈円のように墓所だけを祀り「火葬の所は只忘却に任せればよい」とするかは個人の意志・遺言による。両墓制という言葉も石塔に関係する。供養に石塔を立てることが浸透しだしたときに墓所に石塔を立てるケースが単墓制、現在の墓と同じである。しかし土葬の場合は死穢の地との観念がつきまとう。そして供養のための石塔を土葬の場所とは別の場所に立てることが近畿周辺に見られる。つまり埋め墓と参り墓の分離である。これを両墓制というが、しかしこれはひとつであったものが分離したのではなく、それ以前からそもそも埋葬と供養は別物であった。
市街地埋葬禁止をうたう「新御成敗状」のオリジナルが鎌倉の法令であって、その鎌倉の法令が1240年（仁治元年）以降、仁治3年（1242年）正月までに出されたにしても、それが鎌倉における墳墓のやぐら化の直接の原因とまでは言い切れない。もしこの「新御成敗状」が一字一句違わずそのまま鎌倉の幕府法であったなら大友氏自身がそれを守っていなかったことになってしまう。大友氏が九州に土着して以降の南北朝時代、当主氏時は家督を嫡男の氏継に譲ったがその譲状には「鎌倉亀谷地壱所（先祖墓所宿所地等）、同大谷地弐所（先祖墓所宿所地等）」とある。京都の大谷は山に登れば目の前に琵琶湖という東の外れの山の中だが、鎌倉の亀ヶ谷は鎌倉時代の初期から高級住宅地である。あるいは亀ヶ谷は「新御成敗状」に云う「府中」ではなく墳墓があっても改葬を命じられたり屋地を没収されることもないというなら、大蔵、二階堂、名越などそういう地は沢山ある。その程度の市街地埋葬禁止令では、墳墓が山に追い出されやぐらが出来たとするぼどのインパクトはない。「やぐらの年代」で見たように、やぐら内から発掘されたものでやぐらで確認された紀年銘の最も古いものは朝比奈峠下やぐら内の板碑にあった文永年間（1264～1274年）のものである。むろん「未発見」である可能性もあるが30年前後の「墓の空白期」が出来てしまう。もうひとつ、「上流階級の埋葬のされ方」で見たように山間部でやぐら以外からも骨壺に入った火葬骨が出土している。骨壺に使われた陶器は13～14世紀のものである。市街地埋葬禁止令があったとしても、あるいはやぐらが作りだされて以降も、やぐら以外への上流階級の埋葬はあったということになる。更にその時代、京においても墓所としての「勝地」は陽当たりが良くて眺めの良い場所であり平地ではない。北条義時が「故右大将軍家（頼朝）の法華堂の東の山上をもって墳墓となす」と書かれるように鎌倉時代初期の法華堂も山の斜面にある。冒頭でやぐらは横穴式の納骨窟または供養堂であるとしたが、それが鎌倉時代の後期に急にあらわれることは市街地埋葬禁止令だけでは説明がつかない。そこで、それ以前の葬送と供養の変遷を重ねてみる必要がある。
日本においては1964年（昭和39年）9月に法制化され、VHFの150MHz帯、FM方式を使用する。空中線電力は海岸局が最大50W、船舶局が最大25W、船上通信局が最大1Wである。「海上における人命の安全のための国際条約」（SOLAS条約）により国際航海に従事する旅客船および総トン数300トン以上のその他の船舶に、船舶安全法により100トン以上の日本船舶に、デジタル選択呼出装置（以下DSC。特定の無線局との通信チャンネルを自動的に設定する装置、ボタン一つで遭難警報を発する機能も備える。）を付加した無線設備の設置が義務付けられている。日本船舶の場合は、総務省令無線機器型式検定規則（以下、「検定規則」と略す。）による型式検定機器であることも要件である。周波数には、#チャンネルのように番号が付与されている。呼出周波数はch16であり、このチャンネルで相手局を呼び出し（船舶相互では相手の呼出符号が分からない事もあり得るが、この場合は「さんふらわあ、さんふらわあ、こちら第十一咸臨丸」のように、船体に必ず大書されているはずの船名で呼びかける。このためマイクロホン・スピーカー・制御装置部分は必ずブリッジや操舵室に設置されている）、種別に従ったチャンネルに移動する。すなわち船舶局同士なら「船舶相互」使用順位1のch06に、海岸局と船舶局なら「港務通信及び船舶通航」使用順位1のch20に移動する。また、陸上の電気通信回線と接続し船舶電話としても使用でき、この場合は、「公衆」使用順位1のch26に移動する。日本においては手動方式で1986年（昭和61年）まで使用されていた。（ちなみにその後は270MHz帯自動方式に完全移行、更に2003年（平成15年）には携帯電話や衛星電話を応用したシステムに完全移行し、船舶電話専用のシステムは存在しない。）移動先のチャンネルが使用中であれば、　船舶相互 ch06 －＞ ch08 －＞ ch10 －＞ …　港務通信及び船舶通航 ch20 －＞ ch22 －＞ ch18 －＞ …　公衆 ch26 －＞ ch27 －＞ ch25 －＞ …と使用順位に従ったチャンネルに順次移動する。国際VHFを使用するには、政令電波法施行令により総合無線通信士、海上無線通信士、第一級・第二級・第三級海上特殊無線技士のいずれかの無線従事者による操作又はその監督を要する。更に必要な種別の無線局の免許を申請して無線局免許状も交付されなければ使用できない。なお第三級総合無線通信士、第四級海上無線通信士および第二級・第三級海上特殊無線技士は国内通信しか行なえず、国際通信はできない。また、第三級海上特殊無線技士（以下、「三海特」と略す。）は、空中線電力5W以下の船舶局（総務省告示にいう特定船舶局）の音声通信の無線設備の通信操作のみできる。