ドイツが産んだパンツァーファウストとMP43は、敵国だったソ連も高く評価し、対戦車弾頭の他に対人榴弾を発射可能とし、ロケット推進モーターの追加で射程を延長するなど、独自の改良が施されたRPGシリーズが出現する。RPGは単純な構造で兵士が1人で使用できながら高い威力を有する兵器として、同様にMP43のコンセプトを参考にソ連が産んだAKシリーズと並んで旧東側ブロックから第三世界に広く輸出され、ベトナム戦争における運用の成功を受けて、21世紀になってもなお世界各地の紛争で使用されている（陸上自衛隊でもRPGに近い構造のパンツァーファウスト3を使用しており、“擲弾手”と呼ばれる隊員が使用している）RPGとAKの出現は、軽武装の民兵やゲリラ部隊の戦闘力を格段に向上させ、砲や装甲兵器を有する正規軍が保っていた絶対的優位性を失わせ、第三世界における低強度紛争が長期化する原因の1つとなった。今尚、イラクやアフガンではRPGとAKを装備した擲弾兵が、NATO標準のグレネードランチャーを装備した擲弾兵との交戦を続けている。RPGの打撃力を充分に認識している米軍は、RPGを担いでいる敵兵や、特徴的な発射時の後方爆風を発見した場合、最優先で攻撃する対象としているため、発射時に舞い上がる砂塵や火球で位置が露呈し易く反撃が集中してしまうRPGは、別名“自殺兵器”(Suicide Weapon) とも呼ばれている。
第二次世界大戦で日本軍に占領され、戦後にイギリスが再占領した英領マラヤでは、マラヤ共産党 (MCP) の主導した日本軍に対する抵抗組織だったマラヤ人民抗日軍（MPAJA）を母体とする、同党の軍事部門による反英武装闘争が1948年に開始された。華人系住民による支援を受けて一時は優勢だったMCPだったが、イギリス軍が討伐の主力としたグルカ兵の投入と、戦略村による住民とMCPゲリラの分断政策により、MCPの勢力は衰え、英国から独立した後のマレーシア軍は、タイ国境に残存した数十人のMCP党員のみが活動していると発表していた。しかし、1989年になってMCPが武装闘争の放棄を声明し、その解放区に外国メディアが入ったところ、マレーシア軍の発表とは大きく異なり、依然として強力な軍と陣地を維持しているMCP解放区の存在が初めて確認された。しかも、MCPのメンバーには2名の日本人（民間出身者）がおり、終戦直後からMCPと活動を共にしていた事が本人達の口から語られた。この日本人は、MCPの主装備だったM1カービンの下部に取り付けるグレネードランチャーとその擲弾を開発し、MCPの武装闘争を長く支え続けた人物だった。
ルイスの初の単著は、『規約に関する哲学的研究』"Convention: A Philosophical Study" (1969)である。これは彼の博士論文に基づくものであり、ゲーム理論を利用して社会的規約'social convention'を分析したものである。彼によれば、ほとんどの国や地域での車両通行が右側車線（日本では左側であるが）であるとか、電話で会話しているときに通話が途切れてしまったときには掛けた方がもう一度掛けるとかの社会的規約は、いわゆる「協働問題」に対する解決策としてあるとされる。協働問題は、ゲーム理論が提示する問題であるが、ルイスの著作が刊行された時期にはほとんど論じられることのないものであった。当時は、ゲーム理論に関する議論は当事者に葛藤が生じるような問題、たとえば囚人のジレンマなどに集中していた。現在、協働問題は大きく取り上げられるようになってきている。というのも、協働問題においては複数の当事者が利益関心を共有しているにもかかわらず、いくつもの答があるからである。そのうちの一つの答が「突出」'salient'していることもありうる。「突出」とは、ゲーム理論研究者であるトーマス・シェリングによって提出された概念であり、ルイスは彼から影響を受けている。例えば、人がどこでおち合うかという協働問題には、町の中に一箇所しか考えられる場所がない場合には、突出した解がありうる。しかしほとんどの場合には、突出した解を得るためには、我々はルイスが「慣例」'precedent'と呼ぶところのものに依拠しなければならない。当事者双方が、特定の協働問題、例えば「道路のどちら側を走行するべきか」といった問題がそれまでに同じ方法で何度も解決されてきたということを知っているならば、また双方がそのことを知っているということを双方が知っているならば、さらにまた双方がそのことを知っているということを双方が知っているということを双方が知っているならば（「共有知」'Common knowledge'）、双方はその問題を容易に解決することができる。彼らがその問題を成功裡に解決したことをほかの多くの人々が見ることによって、その解決策は社会に広がっていく。その規約は関係する人皆の利益関心に適うから存在するのであり、つまり規約は自存的(?)な行動制約なのである。規約に関するもう一つの重要な側面は、それが全く異なったものであってもよかった、ということである。つまり、日本でも右側を通行してもよかったのである。日本では左側通行である、という現実はなにか根拠があってのことではないのである。しかしながら、ルイスが28歳で執筆したこの著作の眼目は、端的に言って、クワインの「言語は規約によって営まれている」という主張（クワインの「規約による真」'Truth by convention'1936の主張）に反論することであった。ルイスは、言語的規約は社会的規約（慣習）の特殊なケースに過ぎないと主張したのである。しかしながら、実際にそうであると示すことができるかどうかは見解の分かれるところである。『規約に関する哲学的研究』や後に発表された論文（'Languages and Language', 1975）における言語規約に関する説明はかなり大雑把で不明瞭なものである。シッファー（Schiffer, S）の『意味』"Meaning"には、ルイスの議論に対する精緻な批判と代替案が示されている。シッファーの有力な議論においては、集合場所の規約などと言語規約とは実際全く異なったものであるとされている。