幡随意は天文11年に相模国藤沢郷（現在の神奈川県藤沢市）で中世末期の川島党の惣領家・豪族川島氏の子として生まれた。しかし、9歳の頃から出家の志があったといい、11歳の歳には同国の玉縄二伝寺（藤沢市所在）で出家し、幡随意と号した。その後鎌倉の光明寺で浄土教学を修め、武蔵国川越の蓮馨寺（れんけいじ）の存貞にも学んだ。慶長6年（1601年）徳川家康の命により江戸にて浄土宗法論の奉行役を務め、翌・慶長7年（1602年）に京都百万遍知恩寺の33世住持となる。慶長8年1603年には家康によって招聘され、江戸神田駿河台に新知恩寺（のちの関東十八檀林の一つ幡随院）を開創した。慶長18年（1613年）徳川家康の命により九州に下り、キリシタンの改宗に力を尽くした。和歌山の万性寺を開創後の慶長20年に入寂、74歳であった。
社会では、職業やTPOに応じ、明文の内規あるいは不文律のマナーとして、相応しい服装が求められる場面が存在する。周囲から見た印象に対する配慮、作業の安全性・衛生の確保、職種や所属団体を示す制服など、それぞれの目的は様々だが、こうした規範から逸脱した場合は服装の乱れとみなされる。場合によっては、給与や昇進の査定評価の減点、懲戒処分といったペナルティーが与えられることもある。
1980年代、男子生徒の制服ズボン改造に対する対策として、男子生徒に登校時にズボンを脱がせ、上はワイシャツや学生服を着た状態、下は短パンで下校時まで過ごさせた学校があった。また、男子生徒の制服を半ズボンにして、「自分はまだ子供」との認識を持たせ、非行防止につなげる事を検討した学校もあったが、いずれも実現には至らなかった。過去に男子生徒の制服を半ズボンとしたのは、首都圏の数校の私立校のみであった。
このような、指導の緩和の流れとは別に、服装の乱れに対応した制服が開発され、指導を容易にするという流れもある。たとえば、スカート丈を短くする常套手段のひとつに、ウエストを数回折り返すというものがある。原状回復出来ない改造ではないため、服装指導を回避するのに用いられる。これを防ぐため、曲げにくいようベルト芯を部分的に幅広にしたり、吊り紐付きにしたり、また曲げるとゴワつくようウエスト部分の布の量を多くしたスカートが開発された。他にも、腰穿きを防ぐために股上を浅くしたスラックスや、位置を下げられないようボタンで留めるタイプのネクタイ・リボンなどが開発され、採用されている。また、規定通りに着用しなければ外観が損なわれ、容易に発見できるようにした制服も開発されている。スカートのウエストの下にワンポイントやボタンなどの飾りをあしらい、曲げたときに飾りの位置が変わったり見えなくなる。また、スカートの裾上げを防ぐため、裾に横ボーダー柄が入ったデザインにするなどの手法もある。それと反対に、着用方法に合わせた制服も存在する。シャツをボトムの外に出す乱れに対し、はじめからボトムの外に出すようデザインされたシャツを採用し、シャツを出すことを服装の乱れとみなさなくするのはその一例である。硬いプラスチック製の襟カラーが首まわりに与える苦痛を緩和するために導入されたラウンドカラーが広まってきたのも、ノーカラー化傾向への対応の例と言える。同じ目的で、生徒自身が標準型の広幅カラーを慶應型の細幅カラーに交換する場合がある。また、私立校などで見られる数種類から組み合わせを選べる制服も、指定外の服を着るという乱れに対応しようとした工夫と考えられる。
時代の流れとしても、かつては乱れと判断されていたものが、学校側が公認ないし黙認することで、乱れでなくなるケースもある。たとえば、今日ではほぼ全ての学校で制帽ならびに坊主刈が廃止されたので、かつてのように無帽通学や長髪が「服装の乱れ」とみなされることはなくなった。詰襟ホックについても、1970年代ごろまでは、多くの学校でこれを外すことが「不良の始まり」の象徴として厳しく指導対象とされていたが、窮屈な詰襟が伸び盛りの生徒に与えている苦痛についての認識が広がると、多くの学校が明示的か暗黙かは別としてホックを留めないことを容認するようになり、今日では開いた学生服の襟元を乱れと受け止められる傾向は社会的に少なくなった。さらに、名札や学年章類の着用を生徒に義務付けていた学校で、近年の個人情報保護の流れに配慮し、制服のモデルチェンジの機会などを捉えてこれらを廃止する学校、安全ピンとクリップの両用型で必要に応じて外して反転させ表面を見えなく出来るようになっているものを採用する学校が増えている。こうした場合、名札や学年章を装着しなくても「服装の乱れ」と判断されることはない。
中日ドラゴンズは1936年に名古屋軍（商号・大日本野球連盟名古屋協会）として創立しているが、1937年からは親会社新愛知新聞社のライバルであった名古屋新聞社が興した名古屋金鯱軍の創立に参画していた赤嶺昌志を呼び球団経営にあたらせた。その際赤嶺はチーム編成にもかかわり、ほかの球団が鼻にもかけなかった東都大学野球連盟に着目しそこから新人選手を発掘したり、阪急軍と門司鉄道局の野球部の選手引き抜き合戦をして大量の選手を獲得したりと手腕を発揮した。1942年にいわゆる戦時中の新聞統制令により、親会社の新愛知新聞社と（赤嶺がかつて所属していた）名古屋新聞社が合併して中部日本新聞社が成立。この際、新聞社によるプロ野球球団の直接経営が禁じられたことから、初代オーナーであった大島一郎の個人的資金援助を頼りに暫くは赤嶺独力で球団を切り盛りした。1944年には、理研工業（旧理化学研究所を母体とする「理研コンツェルン」の一企業）に選手を預けチーム名を産業軍に変更、何とかチームの維持を図った。大島オーナーの個人的資金援助で赤嶺が球団の運営を一手に引き受ける形は戦後も続くが、戦後プロ野球再開時の連盟登録申請の際、赤嶺が「中部日本」と書いたことを根拠として、中日本社が球団経営に介入する様になってくる。加えてまだ新人選手だった杉浦清を選手兼任監督にすえるなど人事にも介入、赤嶺がチームを作りチームの危機を救う防波堤になったのにたった4文字で介入したとあっては選手は納得しなかった。とりわけ主力は赤嶺が直にスカウトした選手ばかりで親同然に慕っていたから杉浦監督に反目、内紛は日常茶飯事にさえなった。