2000年代初期にはジゼル・ブンチェン、アドリアナ・リマ、アレッサンドラ・アンブロジオなどブラジル出身のモデルがヴィクトリア・シークレットの広告に起用されたことにより一躍有名になったが、ナオミ・キャンベルやシンディ・クロフォードのようなスターダムを獲得するには至っていない。また2000年代後半には東ヨーロッパ人のモデルがランウェイを多く占めるようになり、ハイジ・クラム、タイラ・バンクスのように他業界でも活躍を見せるモデルがいる一方で、大半のモデルはモデル業以外には進出できずスーパーモデルは衰退の一途をたどっている。
1990年代になると、スーパーモデルたちはメディアを席巻するようになり、スーパーモデル黄金期ともいわれる。「スーパーモデル」は「スーパースター」と同じ地位を与えられ、トークショーに出演したり、ゴシップ誌に記事が載ったり、、流行のクラブでパーティをしたり、映画に出演をしたり、映画スターとの結婚したりもした。その名声はよりスーパーモデルの地位を向上させていき、破格の報酬をモデルたちに約束させた。そんな中、リンダ・エヴァンジェリスタは1990年に雑誌『ヴォーグ』で「1万ドル以下の仕事なら、ベッドから起きないわ！」との主旨の発言した。このとき彼女が実際にそう思っていたのか、それともセレブリティとしてのリップサービスだったのかは定かではないが、この発言はモデル史で最も悪名高い発言となり、リンダは一時的に第一線から退かざるを得なくなった。1991年にクリスティー・ターリントンは、一年間で12日だけ仕事をすることを条件に80万ドルを支払うという契約をメイベリンと結んでいる。またその4年後にはクラウディア・シファーが一年間で1200万ドルを稼いだとも言われている。シャネルのデザイナーを務めるカール・ラガーフェルドはスーパーモデルを映画スターより魅力的であるとの発言もしている。この間に多くのモデルがスーパーモデルと呼ばれたが、いわゆる“ビッグ・シックス”（クラウディア・シファー、シンディ・クロフォード、ケイト・モス、リンダ・エヴァンジェリスタ、ナオミ・キャンベル、クリスティー・ターリントン）だけは、世界的にスーパーモデルとして認知されている。とくにケイト・モスを除いた5人は雑誌の表紙を幾度も飾り、世界中のブランドのファッションショーに登場し、様々なテレビコマーシャルに登場するなど世間の注目と人気を集め、スーパーモデル時代の絶頂を築いた存在といえる。しかし1990年代後期入ると、女優やポップ歌手などの有名人が徐々にファッション雑誌の表紙や広告キャンペーンに起用されるようになる。これによって、モデルたちが雑誌やテレビなどに登場する機会も減り、スーパーモデルブームは陰りを見せ始めた。このスーパーモデルブームの終焉には高い報酬と傲慢な態度にファッション業界が嫌気がさしたからだとも言われているが、『ヴォーグ』の編集者チャールズ・ガンディはそれを否定している。ガンディは、モデル自体が洋服を遥かに凌駕する魅力を持ち合わせたためにモデルとしての職業が成立しなくなったこと、また当時はアメリカ出身のモデルが多く、すんなりとアメリカの芸能界に溶け込めていけたのに対して、非英語圏出身者のモデルが多くなったためにモデル業以外に進出するのが難しくなってきたことを理由としてあげている。
第68条は、女性が現実に生理日の就業が著しく困難な状態である場合に休暇の請求があったときはその者を就業させてはならないこととしたものであり、生理であることのみをもって休暇を請求することを認めたものではない。休暇の請求は必ずしも暦日単位で行う必要はなく、時間単位で行ってもよい（昭和61年3月20日基発151号、婦発69号）。雇用形態は問わないので、正規雇用・非正規雇用を問わず女性労働者であれば誰でも請求できる。また、いわゆる管理監督者等の第41条該当者であっても同様に請求できる。一般的には就業規則等でその要件や手続き等を定めることになるが、生理休暇は法所定の労働者の権利であるため、就業規則等に記載がない場合であっても請求は可能である。派遣労働者については、派遣先が使用者としての義務を負う（労働者派遣法第44条2項）。生理期間、その間の苦痛の程度あるいは就労の難易は各人によって異なるものであり、客観的な一般基準は定められない。したがって、就業規則等で休暇日数の上限を設けることは認められない。なお有給の日数を定めておくことはそれ以上休暇を与えることが明らかにされていれば差支えない（昭和23年5月5日基発682号）。休暇の手続きを複雑にすると、この制度の趣旨が抹殺されることになるから、「生理日の就業が著しく困難」の挙証について、特段の証明は必要なく、特に証明を必要とする場合であっても医師の診断書のような厳格な証明でなくても、同僚の証言程度の一応事実を推断せしめるに足れば充分である（昭和23年5月5日基発682号）。生理休暇を請求した場合、その間の賃金は労働協約、就業規則、労働契約の定めによるが、生理休暇を有給とするか否かは、当事者の自由であり、無給でもよい（昭和23年6月11日基収1899号）。ただし、出勤率の計算等において当該女性に著しい不利益を課すことは法の趣旨に照らし好ましくない（昭和49年4月1日婦収125号）。第68条の趣旨は、当該労働者が生理休暇の請求をすることによりその間の就労義務を免れ、その労務の不提供につき労働契約上債務不履行の責めを負うことのないことを定めたにとどまり、生理休暇が有給であることまでをも保障したものではない（エヌ・ビー・シー工業事件・最判昭和60年7月16日）。ストライキ期間中であっても女性が休暇を請求すれば生理日に就業させなかった日として取り扱われる（昭和27年7月25日基収382号）。生理休暇を請求して就業しなかった期間は、年次有給休暇の出勤日の算定に当たっては出勤したものとはみなされないが、当事者の合意によって出勤したものとみなすことも差し支えない（昭和23年7月31日基収2675号）。