2013年5月1日には、NASAの小惑星探査機オサイリス・レックスが探査を行う小惑星1999 RQ36に公募によって、このベンヌと言う名前が与えられたことが発表された。
アトゥムあるいは、ラーは、この世の始めに混沌または、原初の海ヌンからベンヌの姿で（自生的に）誕生し、原初の丘「タァ・セネン」もしくは、「ベンベン」の上に舞い降りたという。あるいは、原初の海に沈んでいた太陽（の卵）が原初の丘に揚がった時にベンヌが太陽を抱いて暖めて孵化させたともされる。なお、この原初の丘を神格化したものがタテネンである。この世の最初に誕生した鳥である事からベンヌの鳴き声により、この世の時間が開始されたともされる。太陽と同じように毎朝生まれ夕暮れと共に死んで次の朝に再び生き返るとされた。生と死を繰り返すことからオシリスとも関連付けられた。ホルス及びギリシアのフェニックスのモデルとも言われる。
エジプト語の「立ち上がる者（ウェベン）」が由来とされる。「鮮やかに舞い上がり、そして光り輝く者」、「ラーの魂」、「自ら生まれた者」または、「記念祭の主」などの肩書きを持つ。主に長い嘴をした黄金色に輝く青鷺で、他に爪長鶺鴒、赤と金の羽がある鷲とも言う。稀なケースでは、鷺の頭をした人間の姿で表された。太陽信仰と関連付けられたイシェドの木（ギリシアでは、ペルセア。）にとまる聖鳥。アトゥム、ラー、オシリスの魂であるとも考えられている。
1980年代、蔚珍郡では観光開発が行われていた。1979年には白岩温泉が国民観光地に、1983年には徳邱温泉が慶尚北道により温泉地区に指定され、温泉場としての開発が進められた。鳳坪、望洋、後亭には海水浴場が設置された。また北部の北面富邱里では蔚珍原子力発電所の建設が進められた。建設当初は原子力発電所の安全性に関する問題が地元住民には知られていなかったため、目立った反対運動もなく、1988年には蔚珍1号機が、1989年には2号機が、それぞれ稼動を開始した。後の蔚珍空港建設に繋がる地元の空港誘致活動はこの時期から行われており、当時、地元選出の国会議員であった金重權も誘致に取り組んでいたが、1980年代には特に進展はなかった。1990年代に入ると韓国交通部が蔚珍空港建設の妥当性調査を実施し、空港建設構想はようやく具体化した。1992年3月には韓国で総選挙が行われ、蔚珍空港建設を推進してきた金重權は再選に向けて立候補することになった。当時、蔚珍では既設の蔚珍原子力発電所1号機の故障が頻発する中、政府が今後の原子炉増設や、放射性廃棄物処理場建設の候補地として蔚珍を挙げたことから、原子力開発に対する反対運動が高まりを見せていた。現職の金重權は、デモ隊により自宅に投石されたり、火炎瓶を投げ込まれたりするなど、反対派からは敵視されており、選挙でも不利な戦いを強いられた。金重權は住民の同意なしには政府に廃棄物処理場の建設を行わせないと明言するとともに、蔚珍空港の建設推進を公約に掲げて選挙戦を戦ったが、対立候補に敗れた。この年、交通部は妥当性調査の結果を受けて、蔚珍空港建設に翌年から着手、1996年までに完成させる計画を立て、総事業費347億ウォンのうち28億2800万ウォンを翌1993年予算で要求したが、政府はこの年の予算で新規投資を抑制する方針を取り、空港建設予算は反映されなかった。1994年4月、交通部は「空港開発中長期基本計画」において、1995年からの5年間に推進する空港開発事業を示した。この計画に「蔚珍地域空港開発」として、後の蔚珍空港の開発が盛り込まれた。計画では、観光資源がありながら交通条件の悪いこの地域に航空交通の提供が必要であるとし、40人から50人乗り以下の小型機就航を前提に1200m×35mの滑走路、10000m²の駐機場、1000m²の旅客ターミナルなどを備えた空港を開発、段階的に拡張するとしていた。蔚珍での空港開発は、全国で軽飛行場の開発を行う計画の一環として掲げられたもので、計画は、まず軍の飛行場を活用して主要地方都市や有名観光地に軽飛行場を整備し、1996年からは対象地域を奥地や島嶼部に拡大する方針を示し、新設する空港として蔚珍のほか、鬱陵島の軽飛行場を挙げていた。1995年に入ると前年の米朝枠組み合意に基づき3月に朝鮮半島エネルギー開発機構(KEDO)が発足、6月には理事会が北朝鮮に供与する軽水炉を蔚珍原子力発電所で建設中の蔚珍3・4号機を参照炉とする韓国標準型軽水炉とすることを決定した。この年に建設交通部（1994年12月に交通部が建設部と統合され成立）が示した案では、蔚珍空港開発事業の目的として韓国標準型原発建設に向けた交通手段の確保が加えられ、また正式には設計後に確定と断りながらも、滑走路は1500m×30m、駐機場10000m²、旅客ターミナルは1500m²と、施設規模がやや拡大している。総事業費は617億ウォン、事業期間は2000年までとされた。翌1996年予算には、基本調査設計費として3億3500万ウォンが盛り込まれた。