一般的に贖宥状の発行は十字軍のときに遡るとされている。当初、贖宥状の発行は、十字軍のときか、100年に1度、とかなり限定されていた。その効能も限定的であり、「教会が定めた罰」をいくらか減免させるというものだった。ところがそのうち贖宥状の発行は50年に一度、33年に一度、25年に一度というふうに間隔が短くなっていき、やがて頻繁に発行されるようになった。特に15世紀後半のシクストゥス4世は、贖宥状を乱発すると同時に、その効能を現世での罰の減免だけでなく、煉獄にいるぶんにまで対象であると拡大した。こうした贖宥状を批判したのはルターが初めてではない。14世紀にはウィクリフ、15世紀にはフスが贖宥状の販売を批判している。
しかしながら現代の歴史家や宗教史家は、こうした通説は宗教改革にまつわる「神話」であり、後世に作られた見方ではないかと指摘している。この指摘によれば、「宗教改革」という用語が使われるようになったのは17世紀以降のことである。この術語を用いたドイツの政治家ファイト・ルートヴィヒ・フォン・ゼッケンドルフ(1626 - 1692)は、「ルターの教会批判」「ルターの宗教改革」などと表現し、あくまでもルター個人の行動の範囲に限定する用語として用いた。95ヶ条の論題によって始まったのは「ドイツの」宗教改革だとする文献もある。この不確かな出来事の本当の意義は、16世紀もずっと後になって、「宗教改革」はこのように始まったのだという神話が創造されたという点にある。 — R.W.スクリブナー・C.スコット・ディクスン、『ドイツ宗教改革』p1「宗教改革神話」ドイツ史研究家の松田智雄は、『世界の名著23　ルター』（中央公論社）のなかで、「どの面から言っても、これが世界史の新しい時期を開くような、はなばなしい開幕でなかったことだけは確かである」と評している。実際にはルター以外にも宗教改革家は大勢いて、ルターと同時代の人々は「改革」の総てをルターに帰すようには考えていなかった。改革は多元的に発生しており、多くの人物や都市が関わっていた。教会史家のベルント・メラー(1931 - )は、ルターを「偉大な賢人」「宗教改革の指導者」と描写する「よくある記述」は、完全に作り上げられたものであると批判した。この見解は多くの歴史家に支持されている。しかしながら「ルター生誕500周年」を迎えた1983年には、ルターを「歴史上の英雄の一人」「宗教改革を一人で成し遂げた人物」と扱う見方が依然として広汎に存在していることが実証されてしまった。
マルグリット・デュランは、『フィガロ』紙の記者としてレオン・リシェが設立したフランス女性の権利連盟の国際会議を取材したのを機に、1897年に本格的なフェミニスト新聞『ラ・フロンド』を創刊した。執筆から校正、印刷まですべて女性が行うこの新聞は、女性初のソルボンヌ大学教授クレマンス・ロワイエ、女性初の公教育審議会委員ポーリーヌ・ケルゴマール、女性作家として最初にレジオンドヌール勲章を受けたジャンヌ・ロワゾー、女性初の調査報道記者セヴリーヌなど各界の女性著名人が編集委員を務め、オークレール、サント＝クロワ、ペルティエらの第一波フェミニズムを代表する女性たちが寄稿した。ペルティエがフランス初の女性精神科医になったのも、参政権がないためにインターン試験の受験資格がなかった女性に受験を許可するよう『ラ・フロンド』紙上で呼びかけた結果である。デュランは特に女性の労働問題に積極的に取り組み、助産婦、タイピスト、植字工など多くの女性労働組合を結成または支援し、『ラ・フロンド』紙上で取り上げた。実際、1866年の第一インターナショナル・ジュネーヴ大会では、女性が家事・育児に専念するためには労働から解放されなければならないとして、過半数が女性の労働に反対し、1892年法では、女性の家庭における役割、身体的な弱さ、市民権・参政権がないこと、法的保護がないために搾取されやすいことなどを理由に、女性の雇用機会はかなり制限されていた。このような立場を代表するのが無政府主義者のピエール・ジョゼフ・プルードンであり、彼は「女性の居場所は工場ではなく家庭である」と主張し、ジョルジュ・サンドらの「逸脱」を毛嫌いしていた。デュランは1907年に、前年労働相に就任したルネ・ヴィヴィアニの協力を得て、女性の労働に関する法の改正を求める女性労働局を創設しようとしたが、フランス労働総同盟 (CGT) が、この労働局は無償の時間外労働やストライキ中の代理派遣を認めるものであると抗議したため、実現しなかった。ネリー・ルーセルは無政府主義の立場からユニオン・リーブルを支持したが、男女同権が保障されない限り、このような関係は女性に犠牲と負担を強いる結果になるとし、女性の経済的自立が先決問題であると考え、さらに、女性の経済的自立を保障するための条件として、職業の自由な選択、すべての職業における同一労働同一賃金、「母性の自由」、「母親業」に対する公正な報酬の4つを挙げている。『ラ・フロンド』もまた共和派・反教権主義、そしてドレフュス派であり、特に1899年8月の軍法会議の再審を取材したセヴリーヌは、女性参政権運動とは一線を画しながらも、中絶権をはじめとする女性の権利を擁護する記事を多く書き、また、彼女が女性参政権を擁護したコンドルセの像に桜草の花束を捧げるために組織した1914年7月5日のデモ行進は、フランス女性史上重要な出来事として記憶されることになった。デュランが『ラ・フロンド』紙の活動を通じて収集した女性や女性解放運動に関する著作物・資料は、1932年、パリ13区に誕生したフランス初のフェミニスト資料館「マルグリット・デュラン図書館」に収められている。ニボワイエの『女性の声』紙、マリア・ドレームとレオン・リシェの『女性の権利』紙、オークレールの『女性市民』紙、ペルティエの『サフラジスト』紙、デュランの『ラ・フロンド』紙など上述の重要な第一波フェミニズムの新聞のほか、第二波フェミニズム・女性解放運動 (MLF) の機関紙『ル・トルション・ブリュル』、ボーヴォワールらが創刊した『フェミニズム問題』と『新フェミニズム問題』などフェミニズム史上重要な新聞はすべてこの図書館に保管されている。