人間の場合、握力より、突く・打つ（手刀・肘打ち等）・蹴ると言った瞬間的な筋力を用いた当身技の方が、身体能力面において上回っている。2001年、日本テレビの番組内において、K-1トップファイターのマイク・ベルナルド（当時の体重112.7kg）が打撃計測機器で、左フックパンチ278kg、右フックパンチ363kgの記録を出している。また、番組内にてプロレスラーの川田利明（当時の体重110kg）がキックで1810kg（1.8t以上）の記録を出しており、それを上回る結果は出ていない。特撮ヒーローである仮面ライダークウガマイティフォームの設定を例として引用すると、そのパンチ力は約3t。つまり、K1選手の10倍近い事になるが、前述の通り、現実において生身の人間が3tもの突きを繰り出した場合、骨折どころの損傷では済まない。その為、肉体が強化されていたり、改造されているという数々の設定が、創作物（フィクション）では自然と生じてきた（概要参照の事）。なお、日本テレビの番組内で日本の成人男性の平均的なパンチ力を集計・統計したところ、75.5kgと言う結果が出ており、ベルナルドの最高記録の4分の1以下である。この事から身体能力面、単純にパンチ力のみで比較した場合、プロの格闘家は一般人の4倍強力であり、平成仮面ライダーと言った架空のヒーロー達はこのプロの格闘家の10倍強力という設定になる。
筋肉が出せる出力はその断面積に比例し、1cm²につき、最大10kgの重量を持ち上げる力が出る。成人男性の筋肉の断面積平均は約25cm²であり、計算上、片手で約250kg、両手で約500kgの重量を持ち上げる事が可能だが、これは全力を出せた場合の数値であり、通常はリミッターによって約5分の1の力しか出ない。火事など危機的状況下では、稀にリミッター（筋骨を傷めないための脳の抑制作用）を解除し、普段の3倍から5倍の力が出る事がある。これが日本で俗にいう「火事場の馬鹿力」である。ただし、必ずリミッターが解けるわけではなく、また一時的な怪力であって、状況に左右される。。胴体や脚は大きな筋肉が存在するため、通常時でも一時的であれば成人男性で約200kg、成人女性で約120kgと比較的高重量を支えることができる。筋力トレーニングを積んだ者では男性で約500kg、女性で約300kgの重量を担ぐことが可能であり、パワーリフターのズルーネス・ザビッカスは640kgの重量を担いで10フィートの距離を3秒87で歩き、世界記録に認定された。 ただし、膝を曲げた状態からこれほどの重量を持ち上げることは困難である（スクワットの世界記録は500kgに達していない）。
医学の観点から人間が持ちあげられる限界は500kgまでとされ、それ以上の重たい物を支えようとすれば、腕の骨の強度が耐えられず、骨が折れてしまうとされる。ベンチプレスの世界記録も500kg程である。すなわち、いくら筋力を鍛えようとも、骨の方が耐えられない為、現実の怪力者も5、600kgを直接に両腕で支えるのは困難である。人間の場合、自重の3倍の荷物を持てれば、十分怪力と言える。
テレビ局は社員・退職者に他の業種と比較して高額であると言われ、入社から退職まで手厚い福利厚生があるため放送業界に冠する既得権益（電波利権）があると批判されている。2013年のテレビ局の事業収入がNHKが6517億円、フジテレビが3468億円、日本テレビが2277億円である。企業でいう「仕入れ」の電波利用料は1993年から導入されたが、NHKが18億7800万円、フジテレビ系が3億9920万円、日本テレビ系が4億3260万円で、事業収入に占める電波利用料はNHK0.28％、フジテレビ系0.11％、日本テレビ系0.18％でテレビ局は確実に大儲け出来る仕組みであることや電波利用料自体が自由化された際の市場価値に対して不当に安過ぎるため電波利権と批判されている。2015年の電波使用料は、携帯電話キャリアであるNTTドコモ201億円、KDDI131億円、ソフトバンク165億円に対して、公共放送のNHKが約21億円、日本テレビ系列は約5億円、TBS系・フジテレビ系、テレビ朝日系、テレビ東京系は約4億円で利益に対しては電波利用料は1％未満という微々たるものである。2014年11月から翌年1月のオークションで、周波数帯3つが計約5兆円で落札されて、アメリカ合衆国では電波の競売によって連邦政府の歳入の増加に貢献している。民主党政権は電波の自由化をしようとしたが、外資規制を法案に盛り込まなかったことで野党自民党が反対したため廃案になった。日本の公共放送放送であるNHK関係者の高額給与・福利厚生や社内幹部らが放漫出費してることに日本国民が反感を覚えて受信料拒否が起こっていることの解決策として、イギリスの公共放送BBCへ受信料への受信料義務化以後は、代わりに定期的な民営化の国民投票をするイギリスの制度が提案されている。2017年は自民党政権は電波利用料金の収入増と電波利権と批判されている特定のテレビ局などへの割当の透明性確保した形で、アメリカ・イギリス・フランス・ドイツなど先進国で行われている周波数帯の利用権を競売制度導入を検討していることを発表した。元NHK職員の池田信夫は、自身の主催するウェブサイト『アゴラ』において、2015年6月に作家の百田尚樹が「沖縄の2つの新聞は潰さないといけない」と発言してマスコミからの批判を受けた報道について、百田の本当の批判対象が新聞の影響ではなく「地上波の既得権」にあるにもかかわらずそのことをどのメディアも触れていないことを指摘。UHF帯だけで30チャンネル以上割り当てられる周波数をたったの7局の寡占して状態を改善すれば報道法第4条の「政治的中立」規定は不要になると述べると共に、池田自身が電波利権を告発した本を出版した以降に突然テレビ局にほとんど招かれなくなったことを踏まえ、『テレビ局なんて、役所の守ってくれる利権にぶら下がって商売している規制産業』『「言論の自由」を振り回して、正義の味方を気取るのはやめるべき』と述べている。嘉悦大学教授の高橋洋一も、講談社のウェブサイト『現代ビジネス』への寄稿で、日刊新聞法が新聞社の保護につながっている事に加え、クロス・オーナーシップと共に「電波オークション」をやらないことで放送事業への新規参入が阻害されているとして「多様な放送が可能になれば、どんな局が入ってきても関係がない。今は地上波キー局の数局だけが支配しているから、それぞれのテレビ局が異常なまでに影響力を強めている。影響力が強いから放送法を守れという議論にもなる。しかし放送局が何百もの数になれば影響力も分散され、全体で公平になる。そのほうが、健全な報道が期待できるだろう」と述べている。