ワシントン州シアトル生まれ。父親は広島県からの移民。1942年にオハイオ州ミニドカの収容所に家族とともに強制収容されたが、第二次世界大戦では志願して米国陸軍に従軍した。ワシントン大学で2つの学士号を、また、コロンビア大学で修士号を得ている。デトロイトで図書館の司書として働くかたわら、1957年に唯一の小説である『ノー・ノー・ボーイ』を出版する。この小説は、第二次世界大戦から戦後にかけての日系アメリカ人を主題にしたもので、題名の「ノー・ノー・ボーイ」とは、第二次世界大戦中に日系人に向け実施された調査の中の、米軍への従軍と米国への忠誠を求める質問にいずれも「NO NO」と回答した者を指す。この小説は出版当時はさほど注目を集めることはなかったが、1970年代以降、再発見され、日系人小説の嚆矢として高く評価されている。作者のジョン・オカダはその評価を目にすることなく、1971年に心臓発作で亡くなっている。
球根の糖度が極めて高くでん粉に富むため、オランダでは食用としての栽培も盛んで主に製菓材料として用いられる。そのほか、花をサラダや菓子の添え物として生食することもあり、特にオランダでは花を食用に用いる料理が盛んとなっている。日本でも近年、生産量が増えており、主に通信販売などで一般にも入手可能である。食用に適するものは専用の品種で、一般の園芸品種は灰汁が強く、また農薬などの問題もあり食用は避けるべきである。また、多くの品種で全草に心臓毒であるツリピンを含み毒性がある。また球根は傷付くとアレルギー性物質のツリパリンAを生成する。
日本にはアマナ、ヒロハノアマナという植物が分布しており、チューリップと姿が似ている。かつてはチューリップ属に含まれていたが、形態の違いから、現在はアマナ属に分類されている。甘菜の意であり、食用とされた。別名ムギクワイ。水田の畦などの水分の多い場所を好む（チューリップと違い球根は乾燥に弱い）。
デリバティブ取引の一つである商品取引は、17世紀初頭にオランダで行われたチューリップ取引が起源であるといわれている。当初は、植物愛好家間の取引であったが、投機的な資金が流入し、珍しい品種のチューリップの球根が高値で取引された。これを、チューリップ・マニアまたはチューリップ・バブルと呼ぶことがある。ハーレム、アムステルダム等での常設現物市場や、相対取引での先渡取引等、一般庶民を巻き込んで盛んに取引が行われたが、1637年の球根価格の暴落により、チューリップ・マニアまたはチューリップ・バブルは終焉した。
日本には、江戸時代後期に伝来したが普及するに至らず、大正時代に入って、ようやく小合村（現：新潟市秋葉区）で本格的な球根栽培が始まった。このことから、新潟地域の栽培農家は新潟が「日本チューリップ発祥の地」と自負しており、道の駅花夢里にいつには記念碑が建てられている。1963年には新潟県の県花にも指定されている。しかし、新潟県は大正8年（1919年）なのに対し、富山県では大正7年（1918年）に東砺波郡庄下村（現：砺波市）の水野豊造により栽培されていたことから、少なくとも本格的な栽培は富山県が日本初となる（それ以前より栽培はされていたが、球根状態での保存が確立したのがこの時期である）。
古くはオスマン帝国でもてはやされ、オーストリアの大使オージェ・ギスラン・ド・ブスベックによって初めてヨーロッパに伝わる。この伝来のときに誤ってチュルバン（tülbend, ターバン）と伝わったために現在のチューリップという名が生まれた。後、ブスベックの友人クルシウスがオランダのライデン植物園に移り、そこでチューリップを栽培したところ評判となった。盗難が何度も起きたためクルシウスは栽培を止めてしまったが、その後オランダではチューリップ狂時代をはじめ、幾度と歴史上にチューリップが登場することとなる。16世紀末にはイギリスでも栽培が始まり、カーネーションやオーリキュラ (Primula auricula) と共に早くから育種が進んだ。19世紀には多数の品種が生まれ、現在でもいくつかが栽培されている。
アメリカ合衆国が全面的に防衛権を持つ。このために土地を収用することもできる。島の面積の¹⁄₃をアメリカ軍用地が占めている。グアム島は、日本列島および南西諸島、朝鮮半島、台湾、南沙諸島、フィリピン、インドネシア、オーストラリアとあらゆる場所に緊急展開できる戦略上の要地であり、アメリカ合衆国の準州でもあるので、西太平洋の礎石としてその価値を見出されてきた。しかし、冷戦終結に伴って在グアム米海軍基地整理縮小計画が立てられ、1990年頃にはアメリカ海軍航空隊の基地がグアム国際空港からアンダーセン空軍基地に移設され、1997年9月には艦船修理施設（Ship Repair Facility）が海軍からグアム準州政府に移管されるなど1990年代は基地は縮小傾向にあった。2000年、ジョージ・W・ブッシュ政権に変わって以降は、地球規模の米軍再編の影響で、世界戦略を見据えたグアム島の軍事拠点化を進めることになり、兵力の増強が順次実施されてきた。2004年には、グアム島周辺を調査した中国人民解放軍海軍の漢級原子力潜水艦が、行き帰りに日本の領海侵犯を行った漢級原子力潜水艦領海侵犯事件が発生した。島の北部には、3,000m級の滑走路が2本あるアンダーセン空軍基地が存在する。ここには現在、常駐する戦闘機部隊は存在していないが、しばしば他基地の機体が飛来する。おもにB-52やB-2といった戦略爆撃機が配備されており、極東有事の際には、アメリカ本土やハワイなどから前線派遣された航空部隊の重要な出撃拠点になる。島の西部には、アメリカ海軍も使用しているアプラ港があり、ロサンゼルス級原子力潜水艦が事実上の母港としており、将来的にはオハイオ級原子力潜水艦も配備される予定である。これらは第7艦隊隷下にある。在日米軍再編の影響により、沖縄本島に駐屯しているアメリカ海兵隊7,000人がグアムに移駐する予定であり、キャンプ・フォスターから司令部も移転する予定である。この部隊の受け入れのための費用を日本国政府が59%負担することで、日米両政府が合意した。上記の基地移転には先住民の一部から反発が起きているが、かつてアメリカ軍基地が縮小された事で経済的に大きな打撃を受けたため、大半の住民は基地・観光による経済的観点から、容認もしくは賛同している。