1960年、当時ダリダやアンリ・サルヴァドール、シャルル・アズナヴールらが所属し、フランス国内で急成長を遂げていたレコード会社「バークレー・レコード」と契約。アナーキストを自認していたフェレは、1968年に起こったパリ五月革命に触発され、アルバム「L'Été 68」を発表。「犬」などの反体制的な曲を作詞作曲し、五月革命に参加していた青年達から圧倒的な支持を受けた。バークレー・レコード移籍後7枚目のアルバム「Cette chanson」を発表した際、エディット・ピアフに捧げた「À une chanteuse morte」という曲も収録されるはずだったが、当時、ミレーユ・マチューをバークレーからピアフの再来として売り出していたジョニー・スタークを皮肉る一節があったためか、バークレー・レコード側の一方的な判断により、別の曲に差し替えられて発売された。フェレ側はこれを不当として提訴した事件もあった（最終的にフェレ側が敗れた）が、バークレー・レコードとの契約は、その後も1974年まで続いた。
1953年4月、オデオン・レコードに所属し、スタジオで録音を開始した。同年4月、アポリネールの詩に曲を付けた「ミラボー橋（Le Pont Mirabeau）」を発表。この曲は、のちに彼の代表曲の一つとなったほか、彼が「シャンソン・リテレール（文学的シャンソン）」の巨匠と呼ばれるきっかけともなった。同年、自身が作詞作曲した「パリ・カナイユ（Paris Canaille）」が、カトリーヌ・ソヴァージュの歌唱によりヒット。そのヒットにあやかり、1955年にはこの曲を主題歌にした映画が制作され、レオ・フェレの名が知れ渡るようになった。同年10月、前の契約先であった「Le Chant du Monde社」が、「契約満了条件を達成していない」ことを理由に、フェレに対してアルバムの制作を要求。1953年10月27日と10月31日、11月17日にレコーディングを行い、「Chansons de Léo Ferré」をLe Chant du Monde社から発表した。1957年、ボードレールの詩に曲を付けた楽曲を収録したアルバム「Les Fleurs du mal」をオデオン・レコードから発表。1958年、オデオン・レコードとの契約が終了。その後しばらくレコード会社と契約することはなかったが、映画「Douze heures d'horloge」の音楽を担当するなど、音楽活動を積極的に行った。
第二次世界大戦終結後、エディット・ピアフの勧めで自作曲を歌い始めたが、シュルレアリスムから影響を受けて成立した彼の個性的な歌詞は聴衆に受けなかった。1947年、生活費を稼ぐため音楽出版社「Le Chant du Monde社」と契約。この音楽出版社はレコード会社も運営していたが、同社と契約した1947年から1953年までの間にアルバムを一枚も作ることなく契約は終了。1950年、オデットと離婚。1952年にマドレーヌ（Madeleine Rabereau）と結婚した。
1916年、モナコで生まれる。子供の頃はモナコの隣国イタリアで教育を受けた。1935年、法律を学ぶためパリに移り、法学士の称号を取得。1939年、モナコへ戻り作曲法を学んだ。1943年、最初の妻オデットと結婚。
愛知県宝飯郡音羽町（現・豊川市）出身。岡崎市長を3期務めた竹内京治は叔父。音羽町の旧家花井家の養子となる。豊橋市立商業学校（現・愛知県立豊橋商業高等学校）、大分高等商業学校（現・大分大学）を経て、1938年に神戸商業大学（現・神戸大学）卒業。トヨタ自動車工業に入社。入社にあたり、花井家伝来の田畑すべてを売却、全財産を投げうって、勤め先のトヨタ自動車工業の株を大量に買う。購買や経理を率いて堅固な財務基盤を築き上げ、「金庫番」と称された。1959年トヨタ自動車工業取締役に昇格。1975年副社長。1978年会長。1982年相談役。1983年愛知県経営者協会会長。1984年日本経営者団体連盟副会長。日本高速通信会長や日本移動通信会長なども歴任した。この間、1943年勲八等瑞宝章受章。1944年勲七等瑞宝章受章。1976年藍綬褒章受章。1984年勲一等瑞宝章受章。1995年従三位、音羽町名誉町民。
中間支援組織は、当初NPOへの支援を主とした事例が圧倒的であったことから、現在でも、NPOやボランティアの支援機関としての意味合いが一般的である。ただし、最近では直接的に住民や地域に対する支援を行う事例も登場しており、必ずしもNPOへの支援機関という形態に限られないものもある。この意味では、特定非営利活動法人の場合であれば、特定非営利活動促進法上の、第２条別表１９号の目的を掲げる団体を中心とするが、第３号の目的を掲げる場合もあるということができる。いわゆるまちづくりにおける中間支援組織の先行事例としては、世田谷区にある一般財団法人世田谷トラストまちづくりがあるが、これは1993年（平成6年）に設立された世田谷区都市整備公社とせたがやトラスト協会が2006年（平成18年）に合併したもので、現在、自然環境、教育、地域のネットワーク形成などへの支援事業や出版物の刊行販売、立体駐車場の事業による交通の是正などがなされている。また、その他の例として新潟県中越地震において被災した地域の復興を主眼とした新潟県長岡市による中越復興市民会議などがある。こうした地域活性化・地域振興のあり方として中間支援組織に対する社会的期待と関心が集る中、内閣府のNPO政策においても2001年（平成13年）頃より中間支援組織を大きく取り上げるようになり、内閣府の委託調査として東京都東久留米市、千葉県松戸市、群馬県大泉町などに委託をしている。東久留米市では、東久留米まちづくりサポートセンターを設立、松戸市でも市民活動サポートセンターを設立、大泉町でも外国人住民との協働やボランティア育成事業等を推進している。今日、特に災害復興を主眼としていたり、市民意識の高い自治体、或いは市民意識の醸成を進めたい自治体において地域活性化を主眼として、行政と市民をつなぐ協働のモデルケースと位置づけられることも多く、今日市町村において中間支援組織を軸とした地域活性化・協働事業を推進しようという動きが顕著となりつつある。