表題曲「Lasting Song」は、テレビアニメ『戦姫絶唱シンフォギアXV』のエンディングテーマ。これまで高垣が担当してきた『戦姫絶唱シンフォギア』シリーズのエンディングテーマの作詞はmavieが手掛けてきたが、シリーズ第5期にして完結編として位置づけられているXVのエンディングテーマである今作は高垣の希望により自ら作詞を手掛けた。高垣がソロ曲で作詞を担当するのは2ndアルバム「Individual」収録の「縁」（作曲も担当）以来であり、シングル表題曲かつタイアップ曲の作詞は初めてとなる。作詞にあたってはこれまでシンフォギアシリーズのエンディングテーマの作詞を担当してきたmavieが築き上げた世界観を継承すべく、「Meteor Light」をはじめとするシリーズ歴代のエンディングテーマの歌詞を手書きで書き起こすことから始まった。更にシンフォギアシリーズで共演し、歴代のオープニングテーマを自らの作詞で手掛けている水樹奈々や、タイアップ曲の作詞経験のある声優アーティストからのアドバイスを受け、詩を完成させた。高垣が「最後までかかった」という英語コーラスについては、帰国子女であるmeg rockの協力を仰いだという。
TsSKB-プログレスが計画全体の推進者としてシステム統合すると共に第2段の開発と生産の責任を持ち、マキーエフロケット設計局が第1段の開発を担当し、NPO Avtomatikiが第一段の制御システムを担当する予定であった。
入手し得るデータによるとルーシ-Mは第一段にケロシンと液体酸素を燃料とするエネゴマシュ製のRD-180を3基使用し、上段にはキマフトマティキが開発した液体水素と液体酸素を燃料とするRD-0146を4基使用すると推定されていた。 無人のペイロードを高度200km、軌道傾斜角51.5°の軌道に23.8トン、有人のペイロードを近点135～遠点400kmの軌道に18.8トン、静止トランスファ軌道に7トン、静止軌道に4トン投入する能力を持つ予定であった。
ロシア連邦宇宙局からロケットの安全性が提唱され、最大限の信頼性を備えるように求められた。乗員は打ち上げ時のどの段階においても、またロケットが発射台を離れてからは打ち上げの初期段階における緊急事態でも救出できる事を保障する必要があるとしている。将来の重量級打ち上げ装置としてペイロード重量で50～60トンの規模の基本型はもとより、130～150トンの超重量型を提供しなくてはならないと見積もられており、さらに打ち上げ費用を最小限のコストで提供する必要があるとしている。
2009年春、TsSKB-プログレスはロシアの新型の有人宇宙船計画の新しい打ち上げロケットの開発を受注した。計画は2009年のMAKSで発表され2010年8月までにロシア連邦宇宙局へ宇宙船の予備設計が提出されると期待された。
サンブーカ・コン・モスカは、「標準的なレシピ」にあるように、サンブーカ以外の飲料は使用されないカクテルである。このカクテルはサンブーカの有名な飲み方の1つとして広く知られていて、近年、この飲み方は世界的に行われている  。 ところで、サンブーカはイタリア特産のリキュールとして知られているが  、カクテル名のSambuca con mosca（サンブーカ・コン・モスカ）というのもイタリア語であり  、これを日本語に訳すと「ハエが付いたサンブーカ」または「ハエが止まったサンブーカ」といった意味となる。リキュール・グラスの中のサンブーカには、焙煎済みで黒っぽくなったコーヒー豆そのものが浮かべられているわけだが、このコーヒー豆をハエに見立ててcon mosca、英語に直すと「with fly」、日本語に直すと「ハエ付き」という名称が付けられているわけである。なお、サンブーカ・コン・モスカは、文学作品にも登場していることで知られている  。
リキュール・グラス（容量30ml程度）にサンブーカを注ぎ、そこに焙煎済みのコーヒー豆を浮かべる。そしてここに着火し、20秒程度炎を立てておき、何かでグラスを覆うなどして消火すれば完成である。
美浜町の西部にあたる。東で和田、北で日高町産湯、北・西で同町阿尾に接する。南で紀伊水道に面し、南西端に日ノ御埼がある。東西を海岸沿いに和歌山県道24号御坊由良線が横断し、和歌山県道187号日の岬公園線が日ノ御埼方面に分岐する。
中華人民共和国および台湾は尖閣諸島を「固有の領土」であるとの主張を繰り返している。日本は「尖閣諸島は歴史的にも国際法上も明らかに日本固有の領土であり、かつ、実効支配していることから、領土問題は存在せず、解決すべき領有権の問題はそもそも存在しない」とする立場を取っている。尖閣以外の沖縄県に対しても、第二次世界大戦後、台湾に渡った中華民国政府（国民政府）は沖縄返還協定が結ばれた際にプロセスに参加できなかったことを不服として、沖縄の本土復帰を承認しておらず、また日中国交正常化に伴って日本と断交したため、正式な外交関係としては日本の沖縄領有を承認していない（そもそも日本が台湾を国家承認していないため、不可能）立場にある。そのため台湾では公的、民間双方で沖縄県地域を「琉球」と称することがあり、政府文書などで時折日本と琉球が別の色で表示されている事などがある。もっとも、外交関係が無いため曖昧な状況下にはあるが、中華人民共和国ほど積極的に沖縄県地域に対する日本の主権に異論を唱えている訳ではない。また日本と台湾国民政府は、台湾および沖縄周辺海域における漁業問題や海域秩序を話し合うため1996年（平成8年）以降漁業協議を計16回も開催していたが、2013年（平成25年）4月、第2次安倍内閣において、尖閣諸島問題などで中華人民共和国との関係が悪化している日本側の「中国と台湾が連携しないよう楔を打ちたい」思惑と、台湾漁業関係者からの漁労要求に対処する必要性と「日米との連携を打ち出したい」馬英九総統の外交路線が同調し、双方の間で異論なく妥結を急ぐ形となり、正式な外交関係がないため交流窓口同士で「日台漁業取り決め」を署名し、同年5月に漁獲高などの操業ルールが策定されないまま発効した。中華人民共和国は尖閣問題に絡めて、沖縄の領有権を主張する動きを見せている。ただし未だ、尖閣のように国家として領土要求をしている訳ではない。例えば政府系研究機関が「沖縄県は終戦によって日本の支配から脱しているが、いまだ帰属先の策定が行われていない」と沖縄未定論を主張しはじめている。これに対して日本側では尖閣諸島問題は将来的な沖縄侵攻の布石と見ることも出来るとの指摘もある。