「増富」の地名は1875年（明治8年）から1959年（昭和34年）まで存在していた増富村に由来する。武田信玄が金山開発中に発見した隠し湯であるという伝承をもつ。効能の高さから湯治場として栄えた。金峰山をや瑞牆山を望む景勝地で、近代には高浜虚子をはじめ、井伏鱒二や中山義秀、田中冬二をはじめ多くの文人や画人が訪れた。1965年（昭和40年）8月5日、国民保養温泉地に指定。2004年に発生した温泉偽装問題では、湧水利用であるにもかかわらず温泉利用と思わせる表記をしていた旅館があったと報じられた。
秩父多摩甲斐国立公園内、塩川支流本谷川の侵食で渓谷が作られ、山間に8軒の旅館が存在する。共同浴場は存在しないが、一般社団法人護持の里たまゆらが運営する日帰り入浴施設が1軒存在する。
古くから上陸戦の研究に熱心だった日本陸軍は、上陸用舟艇の護衛と上陸支援のために専用の戦闘用舟艇の開発を計画。1928年（昭和3年）に試作艇が完成し、装甲艇「さきがけ」と命名された。その後、2号艇「勝鬨」、3号艇と改良を重ね、1930年代前半から3号艇を基本とした量産型を生産に移した。以後も、若干の改良が続けられている。装甲艇は、名称の通り船体と上部構造物に装甲が施されている。武装は、戦車砲1門と機関銃2門をそれぞれ砲塔式に搭載するのが基本で、1号艇では37mm狙撃砲、2号艇以降は八九式中戦車の主砲と同じ九〇式57mm戦車砲を搭載する。1938年（昭和13年）以降の艇では57mm戦車砲2門と機関銃となった。支那事変では沿岸や河川で広く活躍し、太平洋戦争でも上陸戦や海上輸送時に大発動艇（大発）などの護衛として使用された。しかし、低速であったので、第二次世界大戦下では連合国海軍の魚雷艇に十分に対応できなかった。そのため、対魚雷艇戦闘用としてカロ艇（駆逐艇）などが新たに開発されることになった。
国道10号と日豊本線に挟まれた日出町の中心部に位置する。この敷地にはかつて旧大分県立日出高等学校のグラウンドがあったが、同校は1997年（平成9年）に大神に移転。跡地は日出町が取得したものの、経済情勢の変化等によって長期にわたり空地のままとなっていた。2008年（平成20年）4月から跡地活用事業の募集が行われた結果、敷地の一部に2011年（平成23年）11月にケーズデンキ日出店、2012年（平成24年）3月にホテルAZ大分日出店が出店。残余部分についても引き続き提案を受け付けていたところ、2013年（平成25年）9月に大和リースが商業施設の建設を提案。当初案は平屋建だったが、日出町議会の要望等により2階建にして行政施設が入居することになり、図書館が移転することが決定した。建物は鉄骨造2階建てで、1階にはスーパーマーケット、ドラッグストア、飲食店、クリーニング店等が入居、2階には日出町立図書館等が入居している。BiViとしては、宮城県、埼玉県、東京都、静岡県（2か所）、京都府、福岡県、大阪府に次いで9か所目の施設となる。
芸能人女子フットサルチーム「TEAM SPAZIO」の元メンバーで、チームは既に解散している。2006年8月にはめざましテレビのフットサルチーム「サンバガールズ」の一員として「すかいらーくグループリーグ in お台場冒険王“真夏の女王”決定戦」に出場したが、チームは10戦全敗に終わった。
広告に関する標榜は医療法に定められた研修体制、試験制度その他の事項に関する基準に適合するものとして厚生労働大臣に届け出た学会(62団体)で専門性に関する認定が可能である。2010年の時点で60（医師55資格、歯科医師5資格）の呼称がある。しかし、厚生労働省が示す基準に満たない未指定団体が、専門医を認定している場合も少なくない。それ自体には問題は無い。個人開業医の多い歯科では、ひとりの歯科医師が歯科全般を担当することが多く、専門分野という意識が薄かった為、開業医が専門分野のみで開業することは現在においても稀である。よって学術団体においても歯科系学会は古くから大学などの教育・研究機関のものであり、開業そのものに対する専門医認識の歴史が浅く、診療科目数に対する厚生労働省指定団体は極端に少ない。ほとんどが未指定であるが、その中でも、教育・研究機関が主体である団体と、開業医が主体であるスタディーグループ型の団体が存在する。スタディーグループ型の団体の発生は、医療機関の広告規制の緩和に伴うもので、広告に対する専門医呼称の欲求が急激に高まったことに起因する。呼応するように、スタディーグループであった団体が学会を名乗るようになり、法人化することによって認定を加速するという現状に至っている。その為、ひとりの歯科医師が複数の未指定団体における専門医や認定(認証)医であることも少なくない。所属する団体にも一貫性がなく、専門医という言葉が適切ではない例も多い。医療広告に関しては、管轄が都道府県であるため、インターネット上の医療広告は、行政の指導が為されていないに等しい。どこまでが広告かという問題点もあり、病院若しくは診療所等の構造物には厚生労働省における指定された資格の標榜、雑誌やインターネット上等、個人使用の肩書きとしては未指定資格の使用も可能というのが、歯科医師の一般的な見解である。