1930年にロンドン海軍条約が締結され駆逐艦等の補助艦の保有が制限されると、日本は条約の制限外である基準排水量600t以下の補助艦艇として水雷艇の建造を開始し、条約を締結しなかったフランス、ドイツ、イタリアでも同種の艦艇が建造されはじめた。また、ノルウェー海軍のスレイプニル級駆逐艦は、駆逐艦の名を冠するもののその大きさは水雷艇に近似した物であった。これらは、小型の駆逐艦と呼べるほどのサイズになっていたが、日本を除いては北海や地中海の沿岸での運用を想定したものだった。日本では、駆逐艦の代役を担わせる為に小型艦艇に身の丈を超えるような過大武装を施したため、友鶴事件に代表される転覆事故などを起こしており、ワシントン海軍軍縮条約、ロンドン海軍軍縮条約から脱退し無条約時代に入ると、水雷艇の建造はされなくなった。ドイツ及びイタリアでは第二次世界大戦中も水雷艇の建造が行われたが、既にその船体はロンドン海軍軍縮条約によって定められた「駆逐艦」の域に達しており、後の型ほど大型化が進んだ。その兵装も船団護衛や機雷敷設などの任務に投入可能なように対潜水艦用のソナーや爆雷、対空機関砲、機雷敷設装備などを装備することが多く、その運用法は文字通り「小型駆逐艦」と言えるものとなっていた。特にドイツが建造した1939型艦隊水雷艇は基準排水量1,295t、全長102.5mに達している。またイタリアにおいても、旧型駆逐艦を水雷艇に類別変更している。第二次世界大戦後、水雷艇（と駆逐艦）にとって一般的であった「高速で目標に肉薄し、魚雷斉射後に急速離脱する」戦法は、レーダーの発達により天候や昼夜を問わず魚雷の実用射程距離外から発見し砲撃で迎撃することが可能となったため、外洋における同戦法のリスクが飛躍的に高まり実用性が失われた。さらに第二次世界大戦における水雷艇の大型化と任務の汎用化（対潜・対空戦闘能力の付与・強化）は駆逐艦との違いをより一層曖昧なものにし、また魚雷そのものが対艦ミサイルに取って代わられたため、「駆逐艦より小型の戦闘艦」という位置づけは攻撃目的に特化したミサイル艇や、汎用目的に変更されたフリゲート艦・コルベット艦に取って代わられ、水雷艇という艦種は名実共に完全に消滅した。
2010年から2014年には空き教室を用いて京都学生演劇祭が開催された。京都学生演劇祭は京都府と近隣府県にある京都大学、同志社大学、立命館大学などから学生演劇団体が数多く出演する演劇公演であり、全国学生演劇祭の予選を兼ねている。
1957年2月に石橋首相の病気辞任の後岸信介が首相に就任した。彼は冷戦の枠組みの中で日米安保条約の改定でより自主的な外交をめざし、特に東アジアに対しては賠償を含む戦後処理を進めて、アジア諸国との関係改善を計ろうとした。これはアメリカに対して対等の日本の自主性を高める意図があった。そして戦後初めて現職首相が東南アジアを歴訪して、その帰途に中華民国の台北に立ち寄り、蒋介石総統と会談して中華民国との関係を強化した。岸は中華民国の蒋介石との会談で軍事的な「大陸反攻」に反対しつつ台湾を大陸より豊かにすることが政治宣伝になると提案して中華人民共和国は反発した。親米で親華派だった岸も「日中貿易促進に関する決議」の提案者でもあり、総理就任後も対中政策重視のために起用した藤山愛一郎外相とともに国会答弁などで中華人民共和国との国交樹立は尚早としつつ第四次日中民間貿易協定への「支持と協力」や「敵意を持っている、あるいは非友好的な考えを持っているということは毛頭ない」として日中貿易を促進したい旨を再三述べており、岸は中華人民共和国との関係は基本的に「政経分離」であると語ってる。岸は藤山とともに池田正之輔の訪中の際も打ち合わせを行っていた。そして1958年3月に岸政権の承諾で第四次日中民間貿易協定が締結された。その時の覚書に通商代表部の設置や外交特権を与え、両国の国旗掲揚も認めるなどの内容が盛り込まれていて、このことで日本政府に対して中華民国とアメリカから反発が出て、予定していた日華通商会談を中止して日本製品の買い付け禁止の処置も出され、岸政権は結局民間サイドでの約束であったので外交特権も国旗掲揚も認めない方針を出し、今度は中華人民共和国側と緊張関係が漂う中で1958年5月2日に「長崎国旗事件」が起きた。これに中華人民共和国の陳毅外相が日本政府の対応を強く批判して、5月10日に全ての日中経済文化交流を中止すると宣言したのである。日中間の貿易が全面中断されて、ここまで積み上げてきた民間交流がここで頓挫していった。この年の夏に周恩来首相が「政治三原則」（中国人民を敵視しない、2つの中国を作らない、両国の関係正常化を妨害しない）を表明し、これに嫌悪感を示した日中間はしばらく膠着状態となった。それまでの日本側の「政経分離の方針」は中華人民共和国側の「政経不可分の原則」と対立し、1959年に訪中した石橋湛山前首相と周恩来首相との会談で「政経不可分の原則」の確認がなされた。しかし、民間レベルでの接触は続き、企業や友好関係にある団体や個人との交流は続けられた。これらはその後「友好貿易」として経済取引きが継続して、やがて「覚書による貿易」との2つのルートで日中間の経済関係は、中華人民共和国内に文化大革命の嵐が吹き荒れた1960年代も続いた。