気象に関する用語では、水の粒の大きさによって、霧や靄（もや）と呼ぶ（これらを総称した一般用語として霞もある）。それらが上空にある状態では、雲と呼ぶ。雲から凝縮して大きめの水滴となって地上に落ちてくる水は雨と呼ぶ。上空で水蒸気が凝固して結晶となった氷は雪と呼ばれ、一体の結晶になっていない粒は、大きさによって霰（あられ）や雹（ひょう）と呼ぶ。それらが水と混合した状態になっていれば、霙（みぞれ）と呼ばれる。
水の概念を自然科学的に拡張して、化学式で  と表現できるものをすべて広義の「水」とすれば、固体は氷、液体は水、気体は水蒸気、ということになる。IUPAC系統名はオキシダン (oxidane) であるがほとんど用いられない。また、一酸化二水素、酸化水素、水酸、水酸化水素といった呼び方をすることも可能である。（→水素化物）不純物をほとんど含まない水を「純水」と呼ぶ（たとえば、加熱してできた水蒸気を凝結した蒸留水など）。特に純度の高いものは「超純水」という呼称もある。水の化学式  の水素が二つとも同位体の重水素である水を重水と呼び、化学式  で表す。水素の一つが重水素であり、もう一つが軽水素である水は、半重水と呼び、 で表す。水素の一つが三重水素（トリチウム）である水は、トリチウム水（または三重水素水）と呼び、 で表す。重水・半重水とトリチウム水を併せ、さらに酸素の同位体と水素の化合物である水も含めて、単に重水と呼ぶこともある。この広義の重水に対して、普通の水は、軽水と呼ばれる。軽水と重水は電子状態が同じなので、化学的性質は等しい。しかし、質量が2倍、3倍となる水素の同位体の化合物である水では、結合や解離反応の速度などの物性に顕著な差が表れる。（→速度論的同位体効果）
古代ギリシア語では「ὕδωρ」。（ὕδωρの発音は時代とともに変遷した。紀元前5世紀はIPA: /hý.dɔːr/「ヒュドール」 、紀元前1世紀は IPA: /ˈ(h)y.dor/「ヒュドル」あるいは「ユドル」など）。（注：近・現代の学問で水関連のものごとについての造語をする場合、古代ギリシア語の「古代ギリシア語: ὕδωρ」を接頭語として用いるために（若干変形させて）「hydro-」が使用されることがある。（この学術的接頭辞の発音は、言語ごとに異なり、英語での発音、フランス語での発音それぞれに忠実なカナ表記は「ハイドロ」、「イドロ」）である。接頭辞hydro-の使用例: hydrogen 水素（＝「水を生むもの」「水のもと」といった意味の造語）、ハイドロプレーニング現象。ラテン語:aqua（アクア）（注 : ラテン語も伝統的に学術用語に用いられており、さらにラテン語が非学術的分野で（商用も含めて）造語に用いられることもあり、さまざまな言語で「aqua-  アクア～」といった語や表現が（会社名、製品名なども含めて）多数用いられている）。仏: eau（オ）、伊: acqua（アックア）、西: agua（アグア）、葡: água（アグア）、独: Wasser（ヴァッサー）、露: воды（ヴォディ）、中: 水（シュイ）、朝: 물（ムル）、亜: ماء‎（マーイ）、波: آب‎（アーブ）、ヘブライ語: מים‎（マイム）、ヒンディー語: पानी（パーニー）、タイ語: น้ำ（ナー）、ギリシア語: νερό（ネロ）、マオリ語: wai、蒙古語:ᠤᠰᠦ（オス）、チベット語: チベット文字：ཆུ （チュウ）「ウィクショナリーの『みず』の項」も参照
厚生労働省は平成19年2月19日開催の全国介護保険・高齢者保健福祉担当課長会議において「要介護認定の適正な運営について」と題する資料を示し、これ以降、「要介護認定適正化事業」を実施するなど要介護認定の「適正化」に取り組んだ。課長会議資料で示されたのは、二次判定（介護認定審査会）での介護度の軽度変更率・重度変更率を都道府県ごとに集計したもので、全国平均で重度変更超過となっていること（軽度変更7.4％・重度変更20.1％）、都道府県により変更率に大きな違いがあること（宮城県で軽度変更3.3％・重度変更31.0％となっているのに対し、鳥取県で軽度変更17.2％・重度変更14.3％）が明らかとなった。また、一次判定が「非該当」及び「要支援1」の場合に重度変更率が高いことも指摘された。ただし、厚生労働省は各市町村の事務について直接指示することはできず、また各市町村も介護認定審査会の審査判定に直接介入することはできない。このため、厚生労働省は、地方自治法上の「技術的助言」であることを前提にしつつ、「認定適正化専門員」（厚生労働省職員及び事業委託先の三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティング社員）を介護認定審査会の会議に同席させ、個別案件には介入しないものの、会議後に審査判定について指摘をする形とした。介護保険の財源には国の負担分があり、都道府県間・市町村間で認定にバラつきがあるとすれば公平性を欠く。また、一次判定での統計的推計で反映されていない要素を調整するのが二次判定であるならば、軽度変更率と重度変更率は同じになるはずだが、実際には重度変更超過となっていた。こうした点の「適正化」を厚生労働省は意図したが、それは要介護認定の軽度化につながるものでもあった。前年の平成18年4月にスタートした新予防給付で訪問介護及び通所介護が包括報酬化され事実上給付抑制になったこととも重ねて、社会保障費抑制のための恣意的なものだとする批判的な受け止め方も生じた。