市内線には系統番号が与えられているが、路線名を系統番号ごとに「○○号線」と称するのが特徴となっている（広島バスも同様）。同一系統の経路・行き先違いは系統番号の枝番で区別している。なお、1号線・9号線・11号線・13号線・14号線・15号線・50号線は現在欠番となっている（かつての11号線にあたる区間は、現在は子会社のエイチ・ディー西広島が運行し、広電だった時代は西区役所までだったが、現在は八丁堀まで延長された。広島地区に共通の系統番号が導入された際には、11号線と14号線が割り当てられた。13号線は広島バス51号線との統合・再編によりエキまちループ線（101号線・102号線・103号線）となった。15号線は、現在は中国JRバスが運行（横川駅 → 広島センター）。50号線は現在も広島バスが運行）
カッコ内の番号は車両番号に用いられる、車両の所属を示す番号。2017年7月から組織の一部変更があり、広島西営業課が広島南営業課に統合。熊野出張所が広島南営業課から焼山営業課に移動。広営業課が呉中央営業課広出張所に格下げされた。
呉市交通局（呉市営バス）がマイカー、バイク、自転車の普及等の影響による利用者減少で赤字が続き、2012年（平成24年）4月にバス事業を廃止する方針を2010年（平成22年）9月8日に明らかにした。2010年（平成22年）11月上旬に事業者が募集されると広島電鉄と中国ジェイアールバスが説明会に出席し、応募した。その後に選定委員会が書類・プレゼンテーションで審査した結果、30日の市議会公共交通問題対策特別委員会で委譲先を広島電鉄と決定した。2012年（平成24年）4月1日から呉市交通局のバス全路線を譲受し運行を開始した。その後、2014年10月より一部路線を呉市生活バスを受託運行する各事業者に移管した。
広島瓦斯電軌時代の1928年（昭和3年）、広島乗合自動車が創業 。鷹野橋を起点に、市中心部・舟入・観音本面に路線網を展開した 。対抗策として、広島瓦斯電軌の定款に乗合自動車営業を追加を申請。1929年（昭和4年）9月に認可後、翌10月に己斐から宮島間で乗合自動車の運行を開始した。また、1929年（昭和4年）に広島乗合自動車の株式の大部分を取得し、系列化および、当時の専務を広島乗合自動車社長としてを送り込んだ 。それらが、広島電鉄のバス事業の開始になる。当時は、バス事業への本格参入を目的とせず、競合路線への参入阻止を目的とされたと思われている。自社で開設した己斐-宮島間の路線も、1930年（昭和5年）1月に、子会社化した広島乗合自動車に譲渡した。1938年（昭和13年）2月1日に、広島乗合自動車と合併し自動車部を創設。その時より、木炭ガス発生炉使用開始による木炭バスの使用を開始。1941年（昭和16年）8月に、広島郊外自動車株式会社と合併。1943年（昭和18年）4月10日に、政府のバス事業統合の方針に伴い、三段峡自動車株式会社・太田自動車株式会社・平和自動車株式会社・牧野バス 牧野正男・丸三自動車株式会社・合名会社水内自動車商会・熊野胡子自動車合資会社と合併した。1945年（昭和20年）8月6日の原子爆弾により被災。同年8月13日、4台の車両により運行を再開して終戦を迎えた。
年齢主義を基準とした進級・卒業制度をとる以上、そういった学校の卒業生の学力は担保されていないことになる。このため、上級学校への進学を志願する卒業生の中には、本来の課程修了レベルの学力に達していないまま半ば強制的に卒業の形で放り出された者も多く、上級学校によっては、そういった生徒をも入学させることになる。日本の教育環境においては、学力による選抜試験を行って入学者を決定するのが通例であるため、入学難易度の低い学校には学力の低い生徒が集まりやすくなる傾向にある。日本では難易度の低い学校に学力の高い生徒があまり入学しない傾向にあるため（「偏差値輪切り」という）、その傾向はますます強まる。こうして、学校間の生徒の学力格差が広まり、固定化するようになる。この傾向は、小学校、非大都市圏の中学校においては選抜制の学校が少ないためにあまり見られず、学校内における生徒間の学力格差は大きいが、大都市圏の中学校においては私立中学が多く中学受験が盛んであることから特に公私間の学校格差が拡大している。また、近年は公立中高一貫校の増加に伴い、多くの地域で限定的ながら同様な状況が生まれつつある。高校においては、ほとんどの学校が選抜制を採用しているため、一時期はかなり強固に学力によって進学する高校が振り分けられており、学校間格差が非常に大きかった。近年はそういった進学指導は緩和しているが、依然として入学試験の偏差値によるランク付けはなされており、「難関校」「底辺校」といった固定的なイメージは残存している。ただし、年齢主義の場合であっても必ずしも学校間格差が大きくなるわけではなく、学校が選抜試験を行わず、1つの学校で多様な学力の生徒に対して適切な教育を施せる体制を整えれば、学校間格差は生じない（人気の集中する私立校の存在は除く）。実際に、アメリカ合衆国では高校までも年齢主義的な進級制度をとっている例が多いが、多くの高校は選抜制ではないため、学校間の学力格差はさほど問題になるほどではないといわれる（むしろ貧富や治安、人種問題などの差がある）。