一方で、当初フランス＝ブルボン家はオーストリア＝ハプスブルク家との連携に積極的ではなかった。ブルボン家とハプスブルク家との連携に転じた理由は、以下のような国際関係の理解から求められる。オーストリア継承戦争で、反ハプスブルク家のプロイセンをフランスは支援した。一方、新大陸・インドなどでフランスと対立していたイギリス（イギリス帝国）は、オーストリアを支援する姿勢を見せていた。従って、イギリスとプロイセンは対立関係にあった。こうした中、ドイツ・ハノーファー選帝侯国の出身であるイギリス国王ジョージ2世は、プロイセンがハノーファー領に危害を与えることを懸念した。プロイセンの牽制を図ったイギリスは、1755年のサンクトペテルブルク協約で、プロイセンがハノーファー領を攻撃した場合、ロシアがプロイセンを攻撃することを取り決めた。これを恐れたプロイセンはイギリスに接近し、翌1756年1月16日の第4次ウェストミンスター条約でハノーファー領を攻撃しないことを約した。以上のような経緯から、フランスと対立関係にあるイギリスに接近していったプロイセンに対し、フランスは裏切られたという印象をえる。こうして、1756年5月1日にヴェルサイユ条約が成立し、ブルボン家（フランス）とハプスブルク家（オーストリア）の間に防御同盟が成立するにいたった。その帰結として、フランス王太子（後のルイ16世）とオーストリア皇女マリー・アントワネット（マリア・テレジアの娘）との婚姻に繋がった。
1740年から1748年にかけてのオーストリア継承戦争で、オーストリア＝ハプスブルク家は、新興のプロイセンに敗北してシュレージエン地方を喪失した。この敗北による衝撃は、それまでイタリア戦争、三十年戦争、スペイン継承戦争などを通じて抗争を続けてきたフランスより、主要な敵はプロイセンであるという認識を、当時のオーストリア宰相カウニッツなどに抱かせることになった。また、それまでの主要な同盟相手であったイギリスにも、この戦争における態度から不信感を抱いた。これらのことが、オーストリア＝ハプスブルク家がフランス＝ブルボン家へ接近を図る要因となった。このことが後にドイツ諸侯の失望を招き、ハプスブルク離れの遠因となるのである。
オーストリアとフランスの対立は、15世紀にさかのぼる。ハプスブルク家の神聖ローマ皇帝マクシミリアン1世がブルゴーニュの後継者マリーと結婚し、フランスを撃破したこと。またフランス側がマリーの死後フランス王ルイ11世の扇動によりブルゴーニュ公としての権限を失ったマクシミリアンの娘マルガレーテ（マルグリット）を誘拐同然にシャルル8世の王妃に据えておきながら、マクシミリアン1世のアンヌ・ド・ブルターニュとの再婚を阻みアンヌと結婚した上、マルグリットを人質として留め置いたことなどから、両国の確執が始まっている。あるいはマリーの父シャルル突進公とルイ11世、更にはヴァロワ・ブルゴーニュ家と仏王家との対立を婿入りしたハプスブルク家が受け継いだとも言える。15世紀末葉から16世紀にかけては、イタリア戦争においてハプスブルク家のカール5世とヴァロワ家のフランソワ1世が対立している。16世紀はじめ、カール5世がスペイン王カルロスとしてハプスブルク家から迎えられ、スペイン・ハプスブルク朝が始まると、フランスとしては東西のハプスブルク勢力から挟撃される状態となって、長いあいだ両家は何重にも婚姻を重ねつつも宿敵の関係にあった。フランスがブルボン朝に交代してからも、17世紀後半から18世紀初頭にかけてのルイ14世の侵略戦争もハプスブルク家領を脅かしていた。17世紀前半の三十年戦争でも、フランスは旧教国でありながら反ハプスブルクの新教諸勢力とむすんだ。また、18世紀のスペイン継承戦争、ポーランド継承戦争、オーストリア継承戦争でも両国はたがいに敵同士として戦った。
外交革命（がいこうかくめい、独: Umkehrung der Allianzen, 仏: Révolution diplomatique, 英: Diplomatic Revolution）は、1756年に起こったヨーロッパの国際外交における重大な転換のことで、具体的には17世紀以来の対立関係・宿敵であったハプスブルク家とブルボン家が、七年戦争の前に同盟を結んだことを指す。背景にはイギリスとフランスの200年間におよぶ世界的抗争（「第2次百年戦争」）と、ハプスブルク＝ロートリンゲン家になってからのオーストリアと新興プロイセンとの抗争という、二つの対立軸がある。
日本においては、年齢と学習段階のどちらを基準にして進級すべきかという方面の教育制度については、1947年の学制改革以来約60年間にわたり以前の習慣にならう意識が強く、その改革や研究についてはあまり話題にならなかったため、各用語はあまり意味が整理されていない。そのため、年齢主義、年数主義、課程主義、履修主義、修得主義という用語のうち、どの用語にどの意味を付与するかということは、それぞれの学者によって考え方が違うため、事典などでさえも定義が統一されていない。例えば年齢主義と課程主義を、進級基準の意味で解説している事典もあるが、義務教育終了基準の意味で解説している事典もある。また年齢主義と年数主義を同じ意味で使っている事典、履修主義と修得主義を同じ意味で使っている事典も存在する。なお本記事では、年齢主義・課程主義については、記事全体では「何を基準として当該学年に所属させるか（進級させるか）」という進級基準の意味で使用・解説し、「何を基準として義務教育期間の開始と終了とするか」という義務教育終了基準の意味でも、特記した上で部分的に使用・解説している。また、年齢主義という言葉は、｢一定年齢にならなければ入学・進級できない｣という意味に使われる場合と、｢一定年齢になれば卒業（退学）・進級しなければならない｣という意味に使われる場合がある。課程主義という言葉も、「一定の学力がなければ入学・進級できない｣という意味に使われる場合と、｢一定の学力があれば早期卒業・飛び級できる」という意味に使われる場合がある。このため、上記のようなことを細かく論ずる際には、年齢主義・課程主義という言葉をそのまま用いるよりも、｢強制進級制」や「進級試験制」、｢飛び級制度｣や「最低年齢制限」などの個別の用語を用いた方が理解しやすい場合もある。