明治初期の日本では、横浜の外国人居留地で盛んに競馬が行われ（横浜競馬場）、神戸外国人居留地でも競馬は行われていた（神戸居留地競馬）。また、日本人の手による競馬も東京の招魂社競馬や三田、戸山、上野のほか札幌、函館、鹿児島など地方でも行われていた。とくに1884年（明治17年）に開設された上野不忍池競馬は、国家的祭典とも屋外の鹿鳴館とも位置付けられるものであった。しかし、当時の日本では馬は非合法で、売ることはできず、経営難の為に1892年（明治25年）に上野不忍池競馬は閉鎖された。上野に限らず、日本人による競馬場は厳しい経営状況であった。東京では競馬場は1898年（明治31年）までにすべて閉鎖され、地方でも函館、札幌などで有志の努力によって細々と競馬が行われていただけだった。1906年（明治39年）までの日本の競馬では、横浜競馬場でのみ馬券は発売されていたが、それは1899年（明治32年）までは治外法権によって、それ以降も既得権益と外交上の配慮によって馬券発売が黙許されていたことによる。ちなみに、横浜競馬を主催する日本レースクラブの会長はイギリス大使の兼任で、日本レースクラブの主力はイギリス人であったため、当時世界最強国だったイギリスの感情を損ねることや、1902年（明治35年）に結ばれた日英同盟に影響を及ぼすことを政府は恐れた。横浜競馬場以外の日本の競馬がすべて経営難に陥り、東京では競馬が全滅したのと比較して、経営も安定し順調に開催を続ける横浜競馬場の事例を見れば、競馬の開催・維持に馬券発売による利益確保が必須であることは誰の目にも明らかになっていた。
池上競馬場は、東京・池上に、明治時代末期の1906年（明治39年）から1910年（明治43年）までの5年間だけ開設された、1周1マイルの競馬場である。池上競馬場の位置は現在の大田区池上6〜8丁目あたり（池上駅の南方の一帯）になる。池上競馬場では日本人の手によるはじめての馬券が発売され、日本競馬の新しい時代である馬券黙許時代を切り開いた競馬場である。所有者並びに運営者は東京競馬会であった。東京競馬会は加納久宜と補佐役の安田伊左衛門が中心となって1906年に設立され、池上競馬場は政府と陸軍の支援を受けて開場した。政府は後続の競馬場の模範たるべく、また賭博の弊害を生まぬよう、さらに池上競馬場を上品な競馬場にすべく、観客は紳士・淑女に限るとし、入場料を高額にさせ、東京競馬会は池上競馬場に玉座や高級料理店などを設置した。競馬は毎年春と秋の2シーズンに各4日間、1日に9〜12レースほどが行われた。競走馬は雑種か馬種を特定できない内国産馬（日本国内で生まれた馬）とサラブレッド系が中心の豪州（オーストラリア）産馬（いわゆる濠サラ）が主体で騎手は東京競馬会が免許を発行した騎手で主に日本人が務めた。池上競馬場以外の競馬場所属馬も出場し、一般レースのほかに初期には軍馬と軍人によるレースも行われている。池上競馬場は大盛況で東京競馬会は高収益を上げたが、池上競馬場の盛況をみて日本各地に競馬場が乱立して混乱を招いた。1908年（明治41年）に馬券は再禁止され、馬券の売り上げ収入が無くなった日本の競馬は政府の補助金によって運営される補助金競馬時代に移り、1910年（明治43年）東京競馬会を含む東京周辺の競馬4団体が合同して目黒競馬場に集合し、池上競馬場は廃止された。
この群に特有の形態的特徴として、隔膜 (Mesentery) の配置が放射相称でなく左右相称であるということが挙げられる。これは他の刺胞動物ではほとんど見られないものである。多くの種では、基質を覆う共肉から個虫が立ち上がる、という典型的な群体性ポリプの形態をとる。
もともとは陸軍卿(Secretary at War)を補佐する軍務所として発足。前身的組織はピューリタン革命時の王党派・議会軍双方に見出せる。陸軍卿はもともとは陸軍総司令官に従属するものだが、1660年の王政復古後に徐々に権限を拡大させ、18世紀に軍事面での国王の助言者、軍事財政の議会の責任者として国務卿(Secretary of State)に並ぶ権力を有するようになった。しかし1794年に陸軍大臣が新設されると取って代われるようになっていった。1801年には植民地省と統合されて陸軍・植民地省となったが、19世紀中期のクリミア戦争で陸軍の非効率性が浮き彫りとなったことで陸軍・植民地省改革の動きが強まり、1854年には植民地省が陸軍省から切り離され、改めて陸軍大臣と植民地大臣が設置された。1863年には陸軍卿の職位が廃止された。1868年から1874年にかけて陸軍大臣を務めたエドワード・カードウェルの下、陸軍行政は陸軍省が統括することになり、能率化が図られたが、軍令については引き続き陸軍総司令官が掌握。陸軍総司令官には王族の就任が多かったのでその改革は長く進まなかった。しかし1895年に多年にわたって陸軍総司令官として君臨し、改革を阻み続けたケンブリッジ公ジョージが辞職したことで陸軍総司令官職の権限の制限が行われた。この際に陸軍大臣の下には軍政一般の助言を行う軍務評議会(War Office Council)が設けられ、陸軍総司令官の下には軍令の助言を行う陸軍局(Army Board)が設けられた。1904年に軍務評議会と陸軍局が合併されて陸軍本部(Army Council)となり、陸軍大臣の下に置かれた。また陸軍総司令官職は参謀本部総長に改組された。1964年に軍機構の大改革があり、陸海空軍を統合する国防省が新設され、陸軍大臣も陸軍省も陸軍本部も廃止となった。旧陸軍省は国防省の陸軍部となり、現在に至っている。ロンドン中心部に現存する建物は1906年から1964年まで使用された建物で7階建ての建物で、およそ1000室ある。5年間の工期で建設費は当時の貨幣で120万ポンド以上かかったとされる。2014年に国防省は建物をインド資本のHindujaグループに売却した。