後鳥羽上皇は諸国の名刀工を招いて鍛えさせ、親しく焼刃をしたと伝える。則宗は御番鍛冶を務めた事から、後鳥羽上皇が定めた皇位の紋である16弁の菊紋を銘に入れることを許された。一文字派は銘を「一」とだけ彫り、この刀はそれに加えて菊の紋を彫ったので菊一文字と称するようになった。ただしあくまで称したのであって、「菊一文字」と言う銘の刀は存在しない。それに現存する則宗の刀の中に菊の銘を切ったものは確認されていない。おそらく後世の人々が御番鍛冶の筆頭を務めていた則宗だから菊文を切ったに違いないと考えた為に則宗の刀が菊一文字と呼ばれるようになったのではないかと思われる。則宗以外の刀工でも菊と一の銘を彫る刀工は何人か存在したが、これも銘は菊一文字ではないし、菊一文字と一般的には称しない。
（出典：）刃文は、直刃調の小乱れ刃を焼き、古備前の趣があるが中には古風の互の目丁子を焼く刃文も存在する。姿は平安時代の刀剣とあまり異ならず、細身で大変優雅な太刀姿である。銘は「則宗」と細鏨で2字のみ切る（菊花紋を切った作は則宗にはない）。茎（なかご）は雉股形茎となることが多い。「一」の銘を茎に切ったので福岡一文字という。正真の在名品は極めて少なく、御物、国宝、重要文化財に指定されている刀剣をはじめごく少数しか現存しない。
6月2日正午頃、デンマーク大使館に盗難車のトヨタ・カローラが侵入を図るが失敗し、そのまま大使館前で爆発した。大使館前の建物が2棟破壊されたほか、走行中の自動車が巻き込まれて炎上するなどの被害。8人が死亡、約30人が負傷した。
デンマーク大使館前爆発事件（デンマークたいしかんまえばくはつじけん）は、2008年6月2日にパキスタン、イスラマバード市内のデンマーク大使館前で発生した爆発物の爆発事件。
幼虫はニレ科のエノキを食樹とする。幼虫の頭部には2本の角があり、オオムラサキの幼虫とは食草も同じでよく似ている。冬になると幼虫は木の幹を下り、落ち葉の中で越冬する。春になると再び幹を上り、若い葉を食べて成長する。蛹は緑色の紡錘形で、エノキの葉に尾部だけで逆さ吊りになる。
消費貸借契約の当事者間で、利息について定められた弁済期にその支払がない場合に延滞利息を当然に元本に組み入れ、これに利息を生じさせる約定（いわゆる重利の予約）は、有効であり年数回の利息の組入れを約する重利の予約は、毎期における組入れ利息とこれに対する利息との合算額が、本来の元本額に対する関係において、1年につき利息制限法所定の制限利率により計算した額をこえない限度においてのみ有効である（昭和45年4月21日判決民集第24巻4号298頁参照）。無尽契約は金銭貸借の契約ではないから旧利息制限法の適用はない（最高裁昭和29年7月13日判決 集民第15号147頁参照）。利息制限法は、金銭貸借の場合に限り適用されるから、再売買予約付の売買には適用がない（最高裁昭和39年10月16日判決集民第75号819頁参照）。利息制限法に違反しても出資法の制限を越えなければ消費貸借自体が無効とならない（最高裁昭和27年3月6日判決民集第6巻3号320頁、最高裁平成20年6月10日民集第62巻6号1488頁参照）。旧利息制限法の制限外利息債権を被担保債権として抵当権設定の登記請求をすることは許されない（最高裁昭和30年7月15日判決民集第9巻9号1058頁参照）。準消費貸借契約にも利息制限法が適用される。また、債務者が利息制限法所定の制限をこえる金銭消費貸借上の利息、損害金を支払つたときは、制限をこえる部分は、民法491条によりこれを順次、費用に充当され、利息、遅延損害金の弁済に充当されのちに元本に充当される（最高裁昭和40年6月24日判決集民第79号503頁、最高裁昭和43年10月29日判決民集第22巻10号2257頁、昭和44年11月25日民集第23巻11号2137頁参照）。当事者間において将来金員を貸与することある場合、これが準消費貸借の目的と約束し、その後該債務が生じたとき、その準消費貸借契約は当然に効力を発生する（最高裁昭和40年10月7日判決民集第19巻7号1723頁参照）また、利息制限法所定の制限利率を超過する利息部分を準消費貸借の目的としても、その効力を生じない（最高裁昭和55年1月24日判決集民第129号81頁参照）。旧利息制限法のもとにおいては、最高裁39年11月18日大法廷判決民集18巻9号1868頁の判例変更の適用は受けないため債務者によって利息として任意に支払われた金員が、同法所定の利率による金額を超えている場合であっても、超過分を元本の弁済に充当されない（最高裁昭和43年6月27日判決集民第91号511頁参照）。即時両建預金を取引条件とする金融機関の貸付が私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律19条に違反する場合でも、その違反により、貸付契約が直ちに私法上無効になるとはいえず、また、契約が公序良俗に反するともいえないが、両建預金及び超過貸付があるために実質金利が利息制限法所定の制限利率を超過しているときは、超過する限度で貸付契約中の利息、損害金についての約定は、同法1条、4条により無効になる（最高裁昭和52年6月20日判決民集第31巻4号449頁参照）。利息制限法所定の制限をこえて支払われた利息・損害金についての不当利得返還請求権は、その消滅時効の期間は10年である（最高裁昭和55年1月24日民集第34巻1号61頁）。