仏教組織としての善堂は大峰祖師（タイ語ではหลวงปู่ไต้ฮง　もしくはไต้ฮงกง。「宋大峯祖師」とも）への信仰が元になっている。大峰祖師は北宋の僧侶。1039年、中国浙江省温州市の生まれ。姓は林。裕福な家庭に生まれ、教育と仏教の修養を受けた。科挙に通り、進士となり、郡長を務める。しかし、54歳のときに、政治の腐敗に失望し、僧侶になり、仏法の普及に努めた。81歳のときに、行脚していた折に広東省潮陽県和平里で雨安居に入り滞在することになった。当時、その地域は暴風雨、河川氾濫、疫病、火災、干ばつなどさまざまな災害に苦しんでおり、行き倒れた死体が数多く散乱していた。大峰祖師は死体を集めて荼毘に付し、診療所を開設、困窮する民衆に食糧を配った。また、民衆や弟子を諭し、家族を失った人、困窮する人びとに徳を積み、慈愛を持った行いをするように薦めた。1127年に88歳で没したが、死後その徳を称えて「報徳堂」が建立された。清代に仏寺として報徳堂が再建されるころには大峰祖師自身の神格化が進み、民衆の信仰対象となっていった。
善堂（ぜんどう）とは、明代末期に河南省で誕生した慈善のための結社。豪紳の親睦会が元となり、清代に中国全土に普及した。組織を善会、その運営する実体を善堂と呼び分けることもある。中国における善堂組織は中華人民共和国の成立とともに衰退したが、潮州系移民の多いタイやシンガポールでは20世紀中頃から多くの組織が生まれ発展した。特に政府や自治体による救急組織が2008年まで存在しなかったタイでは、21世紀の現在でも民間救急の担い手として存在を示している。
埼玉県春日部市出身。大塚勝久（大塚家具創業者）の長女で、幼少時は春日部駅西口の大塚家具1号店店舗兼倉庫の一角で過ごした。1979年から千代田区九段北に本社が移り、小学校6年生のとき千代田区立麹町小学校に転校。本社と同じ九段北にある白百合学園中学校・高等学校理系コースを経て、1991年一橋大学経済学部を卒業。大学では塩野谷祐一学長の指導の下、ジョン・メイナード・ケインズの『確率論』をテーマにした卒業論文を作成した。大学卒業後は大学院に進学し研究者になることも考えたが、当時女性の就職が厳しかったこともあり、バブル景気のうちに就職しておこうと考え、就職活動を優先した。1991年、当時としては珍しく女性総合職の採用に積極的だった富士銀行（現みずほ銀行）に入行。融資課配属。1993年から企画係で国際広報などを担当。1994年大規模小売店舗立地法改正を受けて業容拡大を目指しており、人手が足りなかった家業の大塚家具に入社。1996年から取締役。企業規模を拡大していく中で、経営企画部長、経理部長、営業管理部長、広報部長、商品本部長等を歴任し、個人商店的組織からの脱却を目指して各部門の仕組み作りを行い、それを後任に引き継いでいった。2004年大塚家具取締役を退任し、1年間の休養を経て、2005年東京都千代田区に広報・IRコンサルティング会社、株式会社クオリア・コンサルティングを設立し、代表取締役に就任。この間コンサルティング会社フロンティア・マネジメント株式会社の執行役員や、大塚家の資産管理会社である株式会社ききょう企画代表取締役、社団法人如水会理事なども務めた。当初大塚家具に戻るつもりはなかったものの、大塚家具の業績低迷を受け、2009年創業40周年を機に、大塚家具代表取締役社長に就任。2010年から2012年まで国立大学法人一橋大学経営協議会学外委員も務める。2014年7月23日、取締役会で社長を解任される。経営方針で会長である父との間で対立があったと報じられている。2015年1月、大塚久美子が、勝久社長兼会長に経営体制を一新するよう株主提案を検討していることが明らかとなり、同28日、大塚家具は大塚久美子の社長復帰と、勝久を会長専任とする人事を発表した。この人事に関して同社は、経営管理体制の強化のためと説明している。また2月13日、勝久会長が業績悪化の責任をとって3月末の株主総会後に退くことが発表されたほか、今後は、久美子社長が全権を把握した上で、会員制ではなくオープンな店舗運営を目指しつつ、社外取締役を増やし経営の透明性を高めて行くとされた。こうしたなかで、2月17日、勝久会長が、自身の再任と、久美子社長の退任などを求める株主提案をしていたことが大塚家具から明らかにされた。これについて、同社は、「経営を再度混乱かつ不透明にさせ、企業価値・株主利益を毀損するもの」と反対の考えを示した。そして3月27日の株主総会では、この勝久会長の提出議案は否決された。さらに、その後の取締役会では、大塚久美子は、代表取締役社長に再任されるとともに、長弟大塚勝之前専務が務めていた営業本部長にも復帰した。2016年4月、勝久が、一族の資産管理会社（ききょう企画）に15億円の社債返還を求めた訴訟で、ききょう企画は15億円を支払うよう命じられた。