ラウンドワンカップ（ROUND1 CUP）は2006年から毎年日本プロボウリング協会が主催、ラウンドワン協賛のボウリングトーナメント。男女合わせて賞金総額は3700万円。日本最大のオープントーナメントでもあるが、2017年の開催を持って終了となる。2018年からはJPBA・JBC・NBF三団体合同主催のラウンドワングランドチャンピオンシップボウリングが開催される予定。
オーボエ2、クラリネット1、バセットホルン1、ヴァルトホルン2、ヴァイオリン2部、ヴィオラ、チェロ、コントラバス、後から付加したものとして、バセットホルン2、コントラファゴット（またはグランファゴット）1
モーツァルトが秘密結社フリーメイソンに加入したのは1784年の12月14日のことであり、以後亡くなるまでの7年間はこのフリーメイソンの会員だったことになる。モーツァルトは加入して以降フリーメイソンのための音楽を多く作曲しているが、本作は最も有名な作品として広く知られている。1785年11月15日頃（または10日頃）にウィーンで作曲され、曲の成立についてはモーツァルト自身の作品目録に記入された言葉があり、それには「同志メクレンブルクと同志エステルハージの死去に際してのフリーメイソンの葬送音楽」と書かれている。前者のメクレンブルクはメクレンブルク＝シュトレーリッツ公家の公子ゲオルク・アウグスト (de) 、後者はフランツ・エステルハージ・フォン・ガラーンタ伯（ハンガリー＝トランシルヴァニア宮内大臣）で、2人とも貴族であり、有力な結社員でもあった。モーツァルトは敬愛するこの2人の死を悼んで葬送の音楽を作曲したと考えられる。初演は2人の告別式が行われた11月17日に音楽が演奏されたと伝えられる。モーツァルトはここで、グレゴリオ聖歌を含む教会音楽の諸要素を用い、古い定旋律的手法で書くなどして厳粛なフェイズを作り出している。とくにグレゴリオ聖歌については自筆譜の末尾にその旋律を書いていることから、定旋律的手法を意識して作曲していたことが窺える。また作品の悲痛なムードは後の『レクイエム』に通じるものがある。自筆譜（および筆写譜も）は現在ベルリン国立図書館にて保存されている。出版は1805年頃にJ.アンドレより。
※1952年以前については内務省の項を参照当初は、国家地方警察本部と法務庁（後に法務府）特別審査局（通称「特審局」。管掌は法務庁では検務長官、法務府では刑政長官）を管轄する「治安省」の設置が検討されていたが、1952年（昭和27年）7月、破壊活動防止法の施行と同時に、法務府（法務庁から改組）特別審査局を発展的解消する形で公安調査庁が設置された。前身の特審局は、「秘密的、軍国主義的、極端な国家主義的、暴力主義的及び反民主主義的な団体」を取り締まる目的で制定された政令「団体等規正令」を所管しており、この政令が後に「破壊活動防止法」の基礎となった。当初は公安調査庁に、「緊急検束」、「強制捜査」、「雇傭制限」、「政治団体の報告義務」、「解散団体の財産没収」、「煽動文書の保持者の取締り」などの、左翼に対する有効な武器となる強力な権限を付与する予定であった。同庁の設置には、太平洋戦争後、公職追放されていた特別高等警察、領事館警察（外務省警察）、陸軍中野学校、旧日本軍特務機関、憲兵隊の出身者が参画したとされ、中でも特高警察と領事館警察の出身者が中堅幹部として組織運営を担っていた。領事館警察は、満州国や中国大陸で特高警察としての活動を行っていたが、敗戦後もGHQによる公職追放の対象から外されていたため、内務省調査局時代から機会をみて再雇用されていた。このほか、検察庁と警察庁から出向者を迎えることになったが、検察庁からは戦前に思想検事であった者（井本台吉など）、警察庁からは戦前に特高警察に在籍した者（柏村信雄、秦野章など）が選ばれた。設立過程では、同庁を規制官庁とすべきか情報官庁とすべきか議論があったとされるが、最終的には規制官庁との位置づけではあるものの、その枠内において必要なインテリジェンス活動を行うものとされた。設立当初、公安調査庁は関東公安調査局と共に、東京・九段にあった旧憲兵司令部庁舎に置かれていた。そのため、公安調査庁を指す隠語として「九段」とも呼ばれていた。破壊活動防止法は、当時所感派の主導を受けて武装闘争路線を採り、「山村工作隊」・「中核自衛隊」などの武装組織建設を進めていた日本共産党に対する規制を念頭に制定された。そのため、同党は、現在でも破壊活動防止法の調査指定団体である。また、国際共産主義運動を利用した外国機関からの浸透に対する警戒も主要な目的の一つであり、同法第四条は、暴力主義的破壊活動の中に「外患誘致」「外患援助」が含まれることを明記している。実際、1954年に発覚した「ラストボロフ事件」では、外務省とともに公安調査庁が共同発表を行っている実際の適用例としては、1961年（昭和36年）、旧軍元将校らが画策したクーデター未遂事件（三無事件）で、同法で有罪となった事例（個人適用）がある。1994年（平成6年）から翌年にかけて松本サリン事件や地下鉄サリン事件などを起こしたオウム真理教（現Aleph）に対し、破壊活動防止法の解散処分請求が行われたものの、1997年（平成9年）1月、公安審査委員会が同法の要件を満たさないと判断して適用は見送られた。その後、再びオウム真理教の活動が活発になったことから、1999年（平成11年）12月、破壊活動防止法の適用要件を柔軟にした「無差別大量殺人行為を行った団体の規制に関する法律」が施行された。公安調査庁は、同法に基づき、Aleph施設の立入検査を継続している。旧民主党政権の事業仕分けでは廃止の候補になったこともある。