延熙年間（238年-257年）、功業・徳行が顕著ということで孝廉に推挙された。次第に昇進し西安囲督・汶山太守となり、安遠将軍の位を付加された。 領内の羌族に恩愛と信義をもって接したため、みな彼に帰服した。また、平素乱暴な諸部族もみな帰服して来たため、当時北方の国境地帯は安寧となった。 そのため姜維が北伐をする度に、羌族は馬・牛・羊の毛織物を出し、さらに穀物を出して兵糧の助けとした。姜維はその資材を頼みとして戦うことができた。鎮軍将軍に昇進し、そのまま郡太守も兼任した。王嗣は人情に厚く実意ある人柄で、人々に愛され信頼された。後、姜維の北伐に随行した際、流れ矢に当たって負傷し、その矢傷のため数ヵ月後に死去した。野辺送り（見送り葬）をする異民族は数千人に昇り、涙を流し声を上げて泣いたという。羌族は、王嗣の子及び孫たちに対し肉親のように接し、あるいは義兄弟の契りを結んだりした。彼への恩愛は非常に厚かったという。
ビデオカードが対応する台数だけモニターを接続することができる。スロット占有幅が大きいハイエンド製品ほど、実装される端子の数も多くなる傾向がある。ただしカードによっては、実装されている端子数と同数のモニターを同時利用できるとはかぎらない。同じGPUでも、カードのベンダーによって対応台数が異なることもある。AMD製のRadeon HD 5000番台のGPUには「Eyefinity」という機能が搭載されており、3画面から最大6画面の出力が可能とされている。Radeon HD 5000番台のGPUを搭載し、DisplayPort端子を備えたビデオカードであれば、標準機能としてEyefinityを利用可能だが、モニター側にもDisplayPort端子が必要である。実際の利用においてはDisplayPort出力をDVIやHDMIへ変換する変換コネクタを用いることで、DisplayPort端子を搭載しないモニターでも3画面のマルチモニター環境を構築可能とされる。Eyefinityの設定はAMD Catalyst上で行う。NVIDIA製のNVIDIA QuadroおよびNVIDIA NVS (旧Quadro NVS) シリーズでは、NVIDIA Mosaicと呼ばれるマルチディスプレイ技術がサポートされており、最大で16画面への出力が可能となっている。なお、NVS 810はカード1枚あたり最大で8画面の同時出力が可能となっている。
SoftTHというソフトウェアを用いる場合は、2枚のビデオカードをコンピューターに備えている必要がある。ディスプレイはマスターのビデオカードに2台、スレーブのビデオカードに1-3台接続する。設定箇所が多く、上級者向けである。ゲームソフトが画面の表示に使うDLLの呼び出しを横取りし、ゲームのみに結合された画面サイズを認識させる点で専用機器とは異なる。同じくDLLの呼び出しを横取りするタイプのMODなどは利用できないことがある。2枚目のビデオカードからも出力しなければならないため、前述したマルチGPUによる処理速度向上の機能などは利用できない。
画面分配のための専用機器を用いる場合は、専用機器に2ないし3台のディスプレイを接続し、コンピューターとは1台分のケーブルで専用機器と接続し、専用機器が受け取った画面を分割しそれぞれの画面に出力することによってマルチモニターを実現する。コンピュータからは1台の横長のディスプレイと認識され、通常のディスプレイ1つに出力するのとほとんど同じ条件であるためトラブルが起きる可能性は少ない。PCから見て1台分の接続ですむため、CrossFireやSLIなどのマルチGPUによる処理速度向上の機能が利用できる。
PCゲーマーの場合、レースゲームやフライトシミュレーションなどのジャンルにおいてリアルな視界や大迫力を得るためにマルチモニター化が行われる。PC用ゲームは基本的に複数画面に対応していないため、何らかの設定を行わなければならない。基本的には対応させるための機器を購入するか、ネット上からフリーソフトをダウンロードしてくる必要があり、それぞれ導入費用やハードウェア・ソフトウェア上の制限の点でメリット・デメリットがある。
ソフトウェア開発者の場合、近年の統合開発環境はモニター面積を大きく占有するため、一方のモニターに開発環境を、もう一方のモニターに仕様書やデバッグ対象のプログラム等を表示することで、ソフトウェアの切り替え回数を低減し、作業の効率を上げることができる。ただし一般に、ソフトウェア開発を職業とする社員の場合、雇用する企業は大量のパソコンを揃えなければならないこともあって、開発用のパソコンにあまり資金をかけられない場合が多く、導入しているケースは多くない。
日本の国会においては、国会を構成する衆議院と参議院がそれぞれ有する衆議院規則・参議院規則をいう。各院の議院規則制定権は、日本国憲法58条2項に基づく、議院の自律権の1つ。議院規則は広義の法令に含まれる。議院規則は、天皇による公布の対象とはなっていないが、官報の彙報欄、現在の国会事項欄に掲載するのを慣例とする。両議院の協同を必要とする手続きに関する規則については、共同の規則を定めることもできる。共同の規則の例としては、両院協議会規程（昭和22年7月22日官報）・常任委員会合同審査会規程（昭和22年7月22日官報）がある。議院規則は、その所管事項に関する限り、議員以外の国務大臣、政府参考人、証人、参考人、傍聴人なども拘束する。法律との効力関係（特に参議院規則との関係で問題となる）については、法律が優先すると解されている。両議院及び国会に関する基本的な事項は、法律である国会法（昭和22年法律第79号）に定められているため、議院規則はその細則的な定めとされるものが多い。ただし、憲法により議院規則事項とされている事項に関しては、議院規則の専管事項とし、国会法は紳士協定に過ぎず、先例によって拘束されているにすぎないと解されている（この場合にも原則論に従って国会法の規定を優先させるという解釈を採用すると、法律案の議決に関する衆議院の優越（憲法第59条第2項）の規定との関係において、衆議院が参議院の自律権を侵害する恐れがある内容の法律を参議院の反対を押し切って制定した場合でも参議院はそれに従わざるを得ず、二院制の制度趣旨を没却する危険性を内包することとなるためである）。