2013年1月31日にボストン・レッドソックスとマイナー契約を結んだ。しかし、3月26日に自由契約となった。同日中にニューヨーク・ヤンキースとマイナー契約を結び、31日にアクティブ・ロースターに入った。レギュラーシーズンでは、怪我で離脱したマーク・テシェイラの代役で正一塁手として142試合に出場した。オフの10月31日にFAとなった。
2012年8月20日にアトランタ・ブレーブスとマイナー契約を結んだ。9月のロースター枠拡大によってメジャーへ昇格した。オフの10月29日にFAとなった。
2011年8月13日にプロ入り時の古巣であるダイヤモンドバックスと契約した。ダイヤモンドバックスでは18試合で打率.286と一定の成績を残した。10月30日にFAとなったが、12月9日に1年100万ドルで再契約した。2012年7月30日にDFAとなり、8月3日に自由契約となった。
2010年12月14日にピッツバーグ・パイレーツと1年500万ドルで契約を結ぶ。好守を買われると同時に、ボールをじっくり見て失投を弾き返す姿勢は若手の見本と評価されての契約だった。2011年シーズンは不振と若手の起用を進める球団の方針により、8月1日にDFAとなり、5日に自由契約となった。
2005年12月7日にデーブ・ブッシュ、ゲイブ・グロス、ザック・ジャクソンとのトレードで、トロント・ブルージェイズへ移籍した。2006年は前年、主に一塁を務めたエリック・ヒンスキーを外野へ追いやり、過去2年間と同様に正一塁手となる。ブルージェイズの本拠地球場であるロジャース・センターは人工芝であるため打球が速くなり、ラインドライブヒッターの持ち味を生かせるため、.300を超す打率を再びマークした。また、同年の日米野球のメンバーに選出された。2007年は一転して極度の不振に陥り、打率.240、10本塁打、44打点とレギュラー定着以降では最低の成績に終わった。2008年は持ち直したものの、前年まで特に苦にしていなかった対左投手の打率が急激に低下した。2009年は左投手が先発の時はスタメンをケビン・ミラーに譲り、ベンチを暖めるケースが増えた。バーノン・ウェルズ、アレックス・リオスといった主軸が打撃不振に陥ったため、夏場以降は右投手が先発の時に4番に座ることが多くなった。2010年は4年ぶりに本塁打数が20本に到達したが、打率は低迷。シーズン終了後にFAとなった。
2003年12月1日にリッチー・セクソンとシェーン・ナンス、ノーチェ・バーナーとのトレードで、他5選手と共にミルウォーキー・ブルワーズへ移籍した（5選手は、ホルヘ・デラロサ、クリス・カプアーノ、チャド・モーラー、ジュニア・スパイビー、クレイグ・カウンセル）。2004年はセクソンの後釜として正一塁手に定着。159試合に出場し、打率.301をマーク。また、リーグ最多の53二塁打を記録し、ラインドライブヒッターとしてブレイクした。また、左打ちながら対左投手打率は.298という高打率であった。2005年は打率は.276まで落ちてしまうが、前年に128個だった三振を98個まで減らした。また、前年16本だった本塁打は19本まで増えた。
1999年のMLBドラフト18巡目（全体538位）でアリゾナ・ダイヤモンドバックスから指名され、プロ入り。2001年9月19日にメジャーデビューを果たし、同年は2試合に出場して2打数1安打（打率.500）を記録した。2002年は10試合で10打数1安打（打率.100）。三振5つを喫してしまう。2003年は86試合に出場して打率.276、4本塁打、28打点を記録した。
日本語能力の不足などを理由に解雇された元従業員が会社を訴えた「リーディング証券事件」は、有期の労働契約において試用期間を設け、この期間の中途で解雇を行うことが正当かどうかが問われた。外国人従業員の日本語能力不足を理由とした解雇、という点でも珍しい事例となっている。この元従業員は韓国人で、日本の大学で博士号を取得、別の会社でアナリストとして働いた後、2011年1月にリーディング証券にアナリストとして採用された。採用にあたり会社側はこの元従業員にアナリストレポートを課した。提出されたレポートは内容が水準を満たしており、日本語文としても問題は見られなかったため、会社側は採用を決め、1年間の雇用契約を結んだ。このうち最初の半年間は試用期間とし、期間の終了時、あるいは中途であっても、技能や勤務態度が不適格と認められた場合は契約を解除する、という条件が付けられていた。しかし採用後にこの元従業員が提出したレポートは文意を理解することも困難で、実際には充分な日本語力を有していないことが明らかになった。実は採用の鍵となった最初のレポートは、日本人の夫が手伝って完成させたものであり、この元従業員はこの事実を会社に隠していた。この状況を踏まえ会社側は、2011年3月にこの人物に解雇を通告した。これを不服として元従業員は、残存雇用期間の賃金や慰謝料の支払いを求め会社を訴えた。2013年、東京地方裁判所は元従業員の請求を棄却する判決を下した。判決は有期雇用契約の中途における解雇は期間の定めがない場合に比べて厳格な要件を満たす必要があるとした上で、この元従業員が最初のレポート作成時に夫の支援を得た事実を隠していた点は会社との信頼関係を喪失させるものであり、要件を満たしているとした。