20世紀中葉に至ると、アメリカのAPやUP、そしてソ連の国営通信社タス（ТАСС：現・イタル・タス）が勢力を拡大した。アメリカでは、AP、UP、INSの3社が鎬（しのぎ）を削っていた。APがロイターやアヴァスなどの有力通信社と提携して、相互の活動領域を定める戦略を採ってきたのに対し、UPは独力で商圏を開拓した。APはアメリカ国内の契約相手を1つの都市圏につき1社に限定しており、契約できなかった社は不満を募らせていた。UPはこの間隙を縫うように、APとの契約から漏れた社を積極的に取り込んで勢力を拡大した。1958年、設備投資の増大で経営が悪化したINSと合併してUPI (United Press International) となり、APと激しく競争した。UPIは、国外においてはBUP (British United Press) を設立して、イギリス連邦の市場に進出。同地域を地盤とするロイターに対抗した。ソ連では、帝政ロシア時代の通信社がロシア革命後に再編されて、タスが誕生した（1918年、「ロスタ」に改組。1925年、「タス」に改組）。タスは、連邦内のニュースを独占配布する権限を有し、また国際ニュースはタスを通じて連邦内に流されることになっていたため、安定経営が維持できたのである。
国際ニュースをヨーロッパの通信社（とりわけロイター）からの供給に依存せねばならなくなったAPは、国際協定の破棄を大目標に掲げる。1893年、アメリカ国内に限って自主権を獲得し、3大通信社に準ずる存在として協定に加わったが、国際市場への進出は依然として制限されたままであった。1918年、APはアヴァスの勢力圏である南米に進出した。ただし、南米の新聞社が契約相手をアヴァスからAPに変えた場合、その損失分をAPはアヴァスに補償せねばならず、しかもAPからアヴァスへ提供する記事はこれまで通り無償とする、極めて不利な条件下での進出であった。1927年に開催されたAPの理事会は、協定の破棄を支持した。さらに1933年、APは日本の新聞聯合社とニュース交換契約を締結し、国外市場に乗り出した。堅固な独占体制の崩壊が既成事実となったことで、ロイターやアヴァスは打撃を蒙った。翌1934年、協定は正式に破棄され、3社による分割独占の時代は終わりを告げた。以後、豊富な資力を誇るアメリカの通信社が発展を遂げた。
奈良時代から平安時代にかけて、仏教（天台宗）に宇佐八幡の八幡信仰（神道）を取り入れた「六郷満山」と呼ばれる仏教文化が形成され、山岳地域の険しい山道を歩く「峰入り」と呼ばれる難行が行われるようになった。「六郷」とは、来縄（くなわ、現・豊後高田市）・田染（たしぶ、豊後高田市）・伊美（いみ、国東市国見町）・国東（国東市国東町）・安岐（あき、国東市安岐町）・武蔵（むさし、国東市武蔵町）の6つの地域を指しているといわれる。現在でも内陸部を中心に多数の寺があり、観光名所となっている。また、江戸時代のキリスト教徒で、日本人として初めてエルサレムを訪れたペトロ・カスイ・岐部の出身地でもある。
標高721mの両子山をはじめとする両子火山群の峰々がそびえており、半島全体が円に近い火山地形である。丘陵地と谷が海岸に向かって放射状に伸びる。北部の海岸線は小さな入り江と岬が連続するリアス式海岸となっている。日本の秘境100選に選定されている。
2003年（平成15年）から樹木医の奨めにより境内参道の石畳の上に木製の浮き橋「浮橋参道」を設け4本の神木の健康を維持のためさらなる土壌保護を施している。
1973年（昭和48年）10月20日に九州産業交通などが開設したバスターミナル熊本交通センターの一角(熊本県熊本市桜町3-22)に伊勢丹（現：三越伊勢丹）、熊本交通センターとの合弁で岩田屋伊勢丹ショッピングセンターとして開業。当店の開業と同時に隣接する「熊本交通センター・名店街」も「熊本センタープラザ」として新装開業した。熊本商工会議所の百貨店審議会で地元の強い反対で進出当初は百貨店としての営業が禁じられたため、ショッピングセンターとしての開業に追い込まれると共にライバルの地元百貨店鶴屋百貨店や大洋デパートなどが増床し、家賃もやや割高であるなど当初から問題を抱え、1974年（昭和49年）7月に百貨店に切替えたものの業績低迷が続き、1993年（平成5年）3月には伊勢丹が撤退して熊本岩田屋として単独で抱えることになり、久留米岩田屋（現：岩田屋三越）に営業を移管した2000年（平成12年）2月までに100億円の累積赤字を抱えるほど損失が膨らんでいた。その後は久留米岩田屋熊本店として営業し、九州産業交通が家賃を年10億円から9億円に減額するなどの対応をした結果2001年（平成13年）2月期には1.85億円、2002年（平成14年）2月期には家賃を年9億円から8億円にさらに減額するなどの対応をした結果約3億円の経常黒字を計上して単年度収支では黒字転換し、2002年3月初旬「中牟田健一・岩田屋社長が建物を所有する九州産業交通（熊本市）に閉鎖方針を伝えた」との一部報道があった後に開かれた岩田屋の第1回債権者会議後の会見で中牟田・岩田屋社長が「熊本店の閉鎖は選択肢の1つに過ぎない」と述べていたが、結局4月9日に岩田屋が正式に熊本店の閉店を発表し、経営再建計画の一環として2003年（平成15年）2月11日に閉店した。