野生動物保護はWWFが設立されるきっかけであり、設立以来、どうすれば生物多様性に負担をかけることなく開発を行うことができるかを追求してきた。その持続可能な開発を妨げる主な問題として「違法で持続不可能な、あるいは規制されていない野生生物の取引」と「生息域の喪失」があるが、WWFはこれらの問題に対し、乱獲防止活動や動植物の保護、そしてそれらが生息する貴重なエコリージョン（生態域）の保全について、フィールド活動や、政府や企業への働きかけなどを行っている。また、WWFは幾つかのアフリカ・アジア諸国の国立公園の管理・運営に関与している。その際、密猟対策として民間軍事会社の軍事力を用いる例もあり、また公園の設置により、原住民の生活に支障を来す結果となった例も指摘されている。
地球温暖化が生物多様性に及ぼす影響は、多くの環境保全活動と大きなかかわりを持つことから、WWFでは現在、温室効果ガスの排出を抑え、地球の平均気温の上昇を、産業革命以前のレベルに比べて摂氏2度未満に抑えることを目標にした活動を行なっている。2004年にはWWFの科学者が、温暖化によって2012年までにハドソン湾のホッキョクグマの繁殖が停止し、絶滅の危機に瀕する恐れがあると主張した（ただし実際にはその後、同湾のホッキョクグマの個体数は、南部・西部ともに2012年頃まで安定的に推移している）。温室効果ガスの削減策としては、キャップアンドトレード型の排出権取引の導入を支持している。またWWFの気候変動プログラムでは、地球温暖化を引き起こす温室効果ガスの排出量を大幅に削減する約束を、各国政府と産業界、金融セクター、そして一般市民から引き出すことができるよう、世界各地で活動を展開している。たとえば、世界最大の建築材料のサプライヤーであるフランスの多国籍企業ラファージュと提携し、カーボンフットプリントを縮減するためのアドバイスを行い、年あたり200万ドルを受けとっている。アドバイスの効果は疑わしいものだったが、WWFはラファージュを称賛する大々的な宣伝活動を行った。WWFは中南米アマゾン等での森林管理による炭素取引で巨額の利益を見込んでいる。またWWFの熱帯雨林に関する報告書は、科学的正統性が定かではない（専門家による査読を受けていない）にもかかわらずIPCCに採用されており、それによってIPCCは批判されることとなった。WWFはエコロジカル・フットプリントに基づき「地球一個分の暮らし」 (One Planet Living)というコンセプトを提唱している。
日本に対しては、べっ甲、捕鯨、マグロなどの海洋生物や、割り箸、象牙などの文化的に馴染みの深い動植物による加工品が、WWFのキャンペーンの対象と重なることもあるため、対象動植物の取引全面禁止などが行われた場合、日本の産業や文化へ与える影響は少なくない。近年では、WWFはクロマグロに対してボイコット運動を呼びかけており、またマグロの大量消費国として日本に対する非難を強めている。また鯨に関しては、鯨類が捕食する魚の消費量などから捕鯨を食糧安全保障上の重要な問題として指摘する日本鯨類研究所の論文について、WWFジャパンはこれを非科学的なものであるとし、日本政府は危機を煽るだけ煽って資源管理に真剣に取り組んでいないと非難されるだろうとしている。また、WWFは沖縄のジュゴン保護を国内外に訴えている。2008年にはバルセロナで行なわれたIUCNの第4回世界自然保護会議に、日本の環境5団体とともに「ジュゴン保護勧告」案を提出し、採択された。
ウィルコムブランドとしては初となるAndroid搭載スマートフォンであり、初期型はNTTドコモ、後期型はソフトバンクモバイルの3G網（WILLCOM CORE 3G）を利用した音声通話及びデータ通信（ULTRA SPEED・HSPA+規格）を行うことが可能である。ただし、プラチナバンドには対応していない。OSはAndroid 2.3.4だが、2013年4月11日にAndroid 4.1へのアップデートが開始された。おサイフケータイおよびテザリングには対応していない。音声通話は、PHSとソフトバンクモバイルのMVNOによる回線の両方が利用可能（だれとでも定額はPHS部分からの発信の場合にのみ対応）で、二つの電話番号が付与される。また、PHS及び3G回線用の電話番号はMNPを利用できる。ソフトバンクモバイルから本機の3G回線宛に発信した場合には、ソフトバンク同士の通話とみなされるためにホワイトプランの無料通話対象となる（本機のPHS、3G回線からソフトバンク宛発信の場合はその限りではない）。なお、Y!mobileブランドに移行後のスマホプランに変更すれば、3G番号からもだれとでも定額相当のサービスが受けられる(2015年10月以降は、旧契約からのスマホプラン変更は不可となっている)。データ通信については、WILLCOM CORE 3Gによるもののみに対応する。端末およびネットワークの仕様上の都合から、従来のソフトバンクブランドによる端末で使えた"softbank.ne.jp"およびウィルコムの回線で利用可能な"(xx.)pdx.ne.jp"ないしは"willcom.com"のいずれも利用できず、本端末に利用できるプラン専用のメールドメインである、"wcm.ne.jp"を利用する。従って、ライトメールの利用は不可だが、SBM網を利用したSMSとMMSを利用することは可能。なお本機種に変更した場合でも、従来のメールアドレスは消滅するわけではないので、転送サービスを利用して旧メールアドレス宛のメールを受信することは可能である。本機からはオンラインサインアップへのアクセスはできないが、My WILLCOMにてメール転送設定の変更が可能である。以上のような体系を採っているのは、スマートフォンを使いたいが、ウィルコムの定額プランである「だれとでも定額」も併せて使いたいユーザーを取り込むため。なお、ウィルコムブランドの端末としては初めて緊急地震速報に対応しているが、WILLCOM CORE 3Gで対応する形となるため、自社対応ではない。また、緊急速報メール関連の対応は発売時点では予定されていなかったが、緊急速報メールは2012年9月4日公開のアップデートで対応された。