1832年にマイケル・ファラデーが電気の正体についての実験結果を公表する以前には、物理学者は静電気は他の充電とは何らかの点で異なるものだと考えていた。マイケル・ファラデーは磁石による誘導電流、電池によるボルタ電気（ボルタ電池による二種類の金属と電解液の反応で生じる直流電流）、そして静電気がどれも同じものであることを証明した。静電気は通常、ある物質を他のものとこすり合わせることによって生じる。例えばプラスチックとウール、靴のかかととカーペットなどである。この帯電は片方の表面にある電子が他の表面へとひきつけられ、移動することによって生じる。静電気の放電は、電子により負に帯電した物質が正に帯電した導体と触れたとき、またはその逆の場合に起きる。静電気はゼログラフィー (en)、エアフィルター、自動車塗装などに広く用いられている。小さな電子部品などは、静電気によって故障しやすい。よって部品製造業者などでは帯電防止装置などを用い、静電気による故障を防いでいる。
電荷誘導は負に帯電した物体が他の物体の表面から電子を反発させることによって起こる。これにより、他の物体の表面付近の領域は正に帯電し、物体間には引力が働く。例えばゴム風船をこすると、ゴム風船は壁に吸い付く。これは負に帯電したゴム風船を壁に近づけると壁の表面付近の電子が反発し、壁の表面付近が正に帯電するため、壁とゴム風船間には引力が生じるためである。
蓄えられた静電荷が放電される自然現象は冬などの低湿度の季節には悩みの種であるが、ときにより破壊的で有害なものである。例えばIC（特に繊細なMOSFET）などに直接触る仕事や、引火性気体のある状況などでは、静電荷（静電気）の蓄積や突然の放電に注意を払わなくてはならない。
表面電荷が均衡でない場合には、物体は引力または反発力を示す。接触帯電や摩擦帯電の原理により、2つの異なった表面を接触させて引き離すことでこの表面電荷の不均衡が起き、静電気が生み出される。2つの不導体をこすり合わせると強い静電気が発生する。これは単に摩擦だけによる効果ではなく、摩擦がなくとも一方の絶縁体を他方の不導体の上に乗せるだけでも帯電は起こる。ただしほとんどの表面は粗い構造をしているため、接触だけでは摩擦よりも帯電に時間がかかる。摩擦には物体の表面同士の接触を増やす効果がある。絶縁体では電気を伝えない性質があるため、表面電荷を生成するにも蓄えるにも適している。ゴム、プラスチック、ガラス、植物の髄 (pith) などがその例である。導体は金属表面が液体や固体の不導体に接触するなど、ごく限られた場合にのみしか表面電荷の不均衡を作り出さない。接触帯電により移動した電荷はそれぞれの物体の表面に蓄えられる。静電発電機はこの原理を利用しており、高電圧・低電流を作り出す装置である。教室での物理実験などに用いられる。なお、電流があったとしても静電気力や放電、コロナ放電や他の現象が起こらないわけではない。両方の現象が同じ系で同時に発生することはありうる。
摩擦帯電は接触帯電のひとつで、異なる物質を接触させ分離させると帯電するという現象である。物体の一方は正の電荷を帯び、もう一方は同量の負の電荷を帯びる。帯びる電気の正負と強さは材質・表面の粗さ・温度・ゆがみなどの性質によって異なる。例えば琥珀では、羊毛のような素材とこすり合わせることによって帯電する。この性質はタレスによって記録されたのが最も古く、人によって調査された最初の電気的現象である。その他には、ガラスと絹や硬質ゴムと毛皮の組み合わせなどが強く帯電する物質の組み合わせの例である。
電場は渦なしであるため、電場をスカラー関数の勾配として表現することができる。このスカラー関数を静電ポテンシャル（または電位）とよぶ（電位差は特に電圧とよばれる）。電場は数式を用いてとあらわすことができる。ある点での静電ポテンシャルは、無限遠からその点まで単位電荷を動かすのに必要な仕事の量と定義することができる。
撤退から10年となる2016年6月29日、ソニーはエンタテインメントロボット事業に再参入することを発表した。2017年、ソニービルにて開催された「It’s a Sony展」にて、動かない状態でQRIOとともに展示された。同年7月にはロボカップ2017名古屋世界大会で、同年8月にも東京・渋谷にてAIBOとQRIOが展示された。同年10月、ソニーは家庭用ロボット事業に再参入し、人工知能アシスタントを搭載することになる見込みであると報道された。同年11月1日、後継機「aibo」（ERS-1000）を2018年1月11日に発売すると発表、「ERS-7M3」の発売終了から約12年ぶりに復活することになる。同年12月5日、WWFジャパンの生物多様性保全活動への寄付を目的としたチャリティオークションを実施。ヤフオクにて特別仕様のアイボ11台を出品。当アイボは頭部に限定色を施し、No.00000001から00000011迄のシリアルナンバーが入っている。落札金額から本体・基本料・保守契約料金代金相当(369,360円)をソニー名義、残りの代金相当を落札者名義でWWFジャパンに寄付する形である。2018年1月にはアメリカ合衆国での家電・IT展示会「CES2018」で展示され、ソニー社長の平井一夫は将来の海外展開にも意欲を示した。同年8月、量産体制が整ったため9月から、海外では初めて米国で販売することを発表した。初代は全世界で15万台を販売した。同年11月20日には法人向けサービスの開始が発表された。2019年2月には、家族などの見守りサービス「aiboのおまわりさん」を開始した。