神宮前5丁目にある教育・研究施設、NHKのサテライトスタジオ、多目的ホール、商業施設などを併設する複合文化施設である。2009年9月、青山学院創立135周年事業の一環として、文化の創造、発信の地として建設された。建設場所は、大学の教育寮「常青寮」の跡地である。地上4階、地下1階の建物で、3,4階は貸し事務所、2階には大学総合文化政策学部の青山コミュニティラボ、1階にはNHKのサテライトスタジオ「NHK@CAMPAS」が入っている。名称は、コピーライター眞木準による命名である。
青山キャンパスにある、ゴシック建築を彷彿とさせる外観のビル。大学の旧礼拝堂及び13号館(初代Avacoスタジオ)跡地に建設された。名称は、6万ドルを超える私財を献げて初期の青山学院を資金面で支えた宣教師ジョン・F・ガウチャーの名に因んでいる。1,2階にガウチャー記念礼拝堂を置き、3階から13階が教育・研究施設となっている。また、3階ロビーには中等部卒業生の東郷青児の作品「天使の休日」が飾られている。ガウチャー記念礼拝堂は1階560席,2階132席で、礼拝堂内にはパイプオルガンも設置されている。礼拝以外にも、体育会の結団式、交遊会の集会場所として使用され、聖歌隊などのコンサートも開かれる。
青山キャンパスにある総合研究所ビル。1988年12月開所。大学総合研究所の様々な研究部門を設置している。12階の大会議室は国際会議場として様々な国際会議や講演会などに使用されている。2009年には、エマニュエル・トッドが、同ビルで講演を行った。また、同年に冷戦終焉20年に際して行われた講演会では、ヴィータウタス・ランズベルギス（元リトアニア国家元首（元最高会議議長）やスタニスキス・ヤドヴィガ（元ポーランド連帯指導者）などが講演を行った。
校友会員数約20万人。登録団体数約200。また、OB/OG組織（通称アイビーグループ）として、「マスコミ青山会」や、「金融青山会」「青山法曹会」「青学会計人クラブ」などがある。マスコミ青山会の会員数は2600名に上る。
キリストの降誕を待ち望む礼拝として、1977年よりクリスマスツリー点火祭が開かれている。幼稚園から大学院までが共同でこの式を行う。礼拝においては、大学聖歌隊や、ハンドベル・クワイアの演奏がある。正門を入って並木道を抜けた所にある中央ロータリーの木に点火される。
略称「アド・グル」。部活動・サークル活動とは別に教員を中心に学生が集う形で組織される青山学院大学独特の団体。専任教員のみアドバイザーとなることが出来、年度初頭に学生は参加希望を提出することができる。登山中心に活動するアド・グルや教育活動に邁進するアド・グル、教授との個人的な交わりを中心としたアドグルなど様々な団体が存在する。
部活動は学友会の元に統括されている。学友会は直属組織、文化連合会、体育連合会の3つに分かれており、一部の直属団体を除いて大学公認の部活動は全て文化連合会あるいは体育連合会に加盟している。
自治会が存在しない。準自治組織としては過去に学友会の下に学生会や常任委員会などが存在しており、学部別の自治委員会（実質的な自治会）の設立も模索されたが、大学当局と学生側が折り合わず実現しなかった。大学紛争の混乱後、大学当局は厳しい締め付けを行い、学生会や大学当局に批判的だった新聞編集委員会も消滅した。現在の新聞編集委員会はその後設立され、資金も大学当局から支援を受けている。
校章は、1952年に図案を学生から公募して制定された。盾の形で、中に青山の“A”、学院の“G”が書かれており、その下に大学の“UNIV”がblackmoor LETというフォントで書かれている。聖書の中の「信仰を盾として」（新約聖書エフェソの信徒への手紙6章16節）を意味する。
1999年に大学創立50周年記念として、オリジナルマスコットのイーゴ（EAGO）が制定された。手に聖書を持った二足歩行の鷲（イーグル）の姿で、聖書の一節（イザヤ書第40章31節）で比喩される鷲が、モチーフになっている。
通達は上意下達を目的とする文書であるため、宛先は必ず発翰者と対等か下位の者である。対等の通知は、特定の部局が組織管理に関わる事項を機関全体に示達したい場合や、政府全体の行政執行に係る件を、所管省庁から全省庁に示達する場合などがある。省庁内部での通達は、本省・本庁から各出先機関宛てに発出されるものが大半である。（「国税庁本庁部局から各地方国税局宛」「財務省本省部局から各地方財務局宛」「郵政省本省部局から各地方郵政局宛」など）これは、多数の出先機関への周知を行う必要がある事情の他、本省・本庁から地理的に隔絶した出先機関は直接監督することが困難であり、信書の送付により示達するほかなかった旧慣にもよる。また、序列階層を重んじる官公庁の慣例として、直下の機関に通達の上、さらに下位の機関への通達を命じることもある。上記と同様に国から地方公共団体への通達は、必ず都道府県や政令市に向けて行われることが通例である。国が市区町村に直接示達するのは国の威信を損ねるため、市区町村の事務に関するものであっても、必ず都道府県からリレー式に市区町村に通知されなければならない。また、行政機関から業界団体宛に通達が行われることもある。これは、国家総動員法が廃止された後の戦後日本においても産業組合主義（en:Guild socialism）が強い影響を持ち、各業界は個別事業者を統率する業界団体により自治的に管理されるべきであり、国の産業統制は業界団体を通して間接的に行われるべきであるとの考えに基づく。