中継の映像は、甲子園球場内の喫煙所等に設けられたモニターでも流されるほか、2000年以前からインターネットでもライブストリーミング配信（2016年までは朝日放送の公式ウェブサイト、2017年は朝日新聞社と朝日放送による共同事業として朝日新聞社の公式ウェブサイト内の特設サイト「バーチャル高校野球」内、2018年からはスポーツブル内で配信）が行われている。同サイトではダイジェスト動画やインタビュー動画も見ることが出来る。また、2007年まではNTT西日本のフレッツユーザー向けコンテンツサイト「フレッツ・スクウェア」上でもテレビ映像の動画配信が行われていた。尚、ネット配信版は、権利上の関係からか、2014年までは実況、解説以外の球場音声はテレビ中継のものと比べボリュームが極端に小さくなっており2013年までは校歌斉唱部分も無音になっていた（2012年まで各試合の校歌斉唱部分の前で配信が終了、その後は選手インタビューまで配信していた時期があり、現在は各試合のエンディングまで配信）。球場内放送版と2014年までのネット配信版についてはCMがないため、地上波放送中のCMゾーンではワイプCMの背景のみが流され、地上波放送がない間のCMゾーンではフィラー的なカメラ映像（球場全景、夕暮れをバックにした照明塔、イニングが終わった後の選手の様子など）が流れている。2015年からネット配信版は外野からのカメラで球場全景を映している。
一部のテレビ朝日系列局と独立局（群馬テレビや岐阜放送など）では、1995年から、地元の代表校の試合（準決勝まで）の中継に合わせて「ふるさと応援実況」を随時実施している。中継の映像は朝日放送テレビ版とは異なり、応援実況用のカメラがバックネット裏の放送席付近と一塁側内野席にあり、その映像も織り交ぜて放送される（一部カメラ映像は朝日放送テレビ版と共用。「SUNSUNリポート」の部分は差し替え）。また、応援実況に登場するゲスト解説者と実況アナウンサーは、実施局から派遣されている。番組開始時点で一つ前の試合が続いている場合は、その試合で展開されている応援実況をネットするか、朝日放送テレビの実況（アナウンサーによる飛び乗りの挨拶がある）もしくは試合が始まるまでスタジオに待機しているアナウンサーが予選や前回の戦いぶりを振り返る局もある。但し実況をネットした場合、CMゾーンは別カメラ映像に差し替えられ、その間は地方局向けに実況を続行するか、独自にCMを挿入する。もっとも、BS朝日を通じて朝日放送の中継を全国一斉に視聴できるようになったことなどから、2000年代の後半以降はふるさと応援実況を実施する系列局がごく一部にとどまっている。2007年までの一時期に応援実況を実施していた広島ホームテレビ(HOME)では、朝日放送テレビからのネット受け再開（2008年）を経て、2009年から中継の放送自体を取り止めている。2008年まで応援実況を実施していた局も、2009年は全局で朝日放送からのネット受けに変更。福島放送(KFB)・鹿児島放送(KKB)では、2010年に応援実況を一度再開したものの、2011年以降は朝日放送テレビのネット受けに戻った。長野朝日放送(abn)、瀬戸内海放送(KSB)、長崎文化放送(ncc)、琉球朝日放送(QAB)では、2010年以降も朝日放送テレビからのネット受けを継続。しかし、nccでは2011年、abn・KSBでは2012年、KFB・KKBでは2013年、QABでは2014年以降中継を放送していない。このため、2012年から愛媛朝日テレビ(eat)だけがふるさと応援実況を続けていたが、2018年で終了した。なお、テレビ朝日系列ながらクロスネット局の福井放送(FBC)は、2014年の決勝戦中継まで朝日放送テレビの実況をそのまま放送。2015年以降は中継自体を見送っている。また、テレビ宮崎(UMK)では中継を実施していない。
よく学校は知育・徳育・体育の場であるといわれるが、学校が同年齢集団となる場合、知育の場としての性格が薄れて行く傾向が見られる。前述の通り、江戸時代においては寺子屋などの私塾が読み書きそろばんの習得の場であった。畿内では男性の識字率がかなり高く、これは寺子屋の貢献が大きいといわれる。明治時代に学校制度が施行されてからもしばらくの間は、小学校は進級試験のある課程主義で運営され、それまでの寺子屋に代わる日常生活のための識字の場であり、また立身出世のための学問の場でもあった。しかし軍国化がすすむに伴い、知育よりも軍役に耐える国民を作り出すための体育が重視され始め、国民学校制度の頃にはほぼ年齢主義となった。戦後もこの影響は払拭できず、ほとんどの小中学校は同学年=同年齢の集団に対する教育の場と位置づけられた。年齢主義を徹底すると、学年は能力に応じて所属する教育の場ではなく、同年齢者の集合する場となるため、様々な個別化教育を行わないと能力に合った教育が難しくなる。しかしながら、日本では諸外国のように個人の能力差に応じた教育があまり行われなかったため、学習指導要領が簡素化されてからは学校で十分に進学のための知識を習得することは難しくなり、学習塾が人気を呼ぶこととなった。進学志向の強い生徒や家庭は、公立の小中学校では高校受験や大学受験に適した学力を身につけることは困難だと判断し、学習塾や予備校や学習参考書や通信教育を利用し、独学傾向が強まって行った。また、長期欠席生徒が進学を目指す場合もそうならざるを得ない。こうなると小中学校は学力を身につける場という性格が薄れていき、通塾率の高い地域においては、学校は社会教育の場、塾は受験勉強をする場という住み分けすらなされている。一方、私立学校においては知育重視の教育をするところもあり、必ずしも学校離れが起きているわけではない。このように、江戸時代における知育の場は寺子屋などの私塾であったが、明治時代にはそれが小学校になり、高度経済成長期以降には再び学習塾や予備校などの学校外教育機関に戻るという変遷をたどっている。現代では学校以外にも学びの場所は多いため、相対的に学校の魅力や必要性が低下している。こういった状況は、塾の費用を負担できない階層や教育に対する意識が少ない階層にしわ寄せが行くため、学力格差・教育格差や学力低下としてよく批判される。しかし、日本ではすでに識字率が高止まりし、それ以上の学校知があまり社会で役に立たないという共通認識も強いため、あまり深刻には受け止められていない。ただ、中学校までもが幼稚園と同じように同年齢教育の場になっているため、学習者の年齢によっては学校教育が受けられず、独学や学習塾などに頼るしかないという本末転倒な状況は依然として存在する。