戦闘後、ムスリム5王国の連合軍はティルマラ・デーヴァ・ラーヤを追い、ヴィジャヤナガル王国の首都ヴィジャヤナガルに進軍し、都市を略奪して破壊、逃げ遅れた多数の人々が犠牲となった。ターリコータの戦いにおける犠牲と首都ヴィジャヤナガルの破壊は、ヴィジャヤナガル王国に大きな打撃を与えて、その衰運を決定的なものとした。その後、ティルマラ・デーヴァ・ラーヤは、主君サダーシヴァ・ラーヤ（在位1542 - 1569）を擁してペヌコンダを首都に統治を続け、1569年にはサダーシヴァ・ラーヤを廃位して自ら王（在位1569 - 1572）となり、アーラヴィードゥ朝（1542 - 1652）を開いた。また、ムスリム5王国の同盟は一時的なもので、戦闘後すぐに争い始め、9年後にアフマドナガル王国がベラール王国を滅ぼしている。ターリコータの戦いののち、ヴィジャヤナガル王国に隣接するビジャープル王国とゴールコンダ王国がたびたび侵入してきたものの、ティルマラ・デーヴァ・ラーヤの息子で「最後の名君」ヴェンカタ2世（在位1586 - 1614）の奮戦もあって、ヴィジャヤナガル王国が滅亡するのは1649年とずっと先のことだった。
1564年12月にムスリム5王国の同盟は総勢11万でヴィジャヤナガル王国の領土に進撃し、ラーマ・ラーヤとティルマラ・デーヴァ・ラーヤはそれを上回る15万の大軍で迎え、同月25日にクリシュナ川の北方、ビジャープルの東方のターリコータ（ラークシャシ・タンガティ）で両軍は対峙した。当初、ムスリム5王国側はヴィジャヤナガル王国と和平を結ぼうとしたが、ラーマ・ラーヤがこれを断ったため、翌26日にティルマラ・デーヴァ・ラーヤの師団とアフマドナガル王国とゴールコンダ王国の軍が激突し、戦いの火蓋が切られた。それから両軍の戦いは約1ヶ月にわたって続いたが、1565年1月23日にラーマ・ラーヤが戦いのさなかに武将の裏切りにより捕えられ殺されてしまい、同月26日にはヴィジャヤナガル王国の軍が壊滅的な打撃を受けて、この戦いで兵100,000人が殺されることとなった。全てを見たティルマラ・デーヴァ・ラーヤは戦場を離れ、首都ヴィジャヤナガルに戻って、国庫の財宝を1500頭のゾウの上にのせて、南のペヌコンダへ逃げた。
ヴィジャヤナガル王国との戦いは、5王国の前身バフマニー朝から続いており、その分裂後に成立したデカン・スルターン朝（ムスリム5王国）にも引き継がれた。ことにヴィジャヤナガル王国とビジャープル王国のライチュール地方（英語: Raichur Doab）を巡っての争いは幾度となく続いていた。そうしたなか、1542年ヴィジャヤナガル王アチュタ・デーヴァ・ラーヤ（在位1529 - 1542）が死亡し、後を継いだ息子のヴェンカタ1世（在位1542）も内乱で死に、王国の実権はクリシュナ・デーヴァ・ラーヤ（在位1509 - 1529）の娘婿ラーマ・ラーヤとその弟ティルマラ・デーヴァ・ラーヤの手に完全に握られてしまった。ラーマ・ラーヤの基本政策は、国内を安定させるとともにムスリム5王国を互いに抗争させて弱体化させるというものであり、まずポルトガル人との貿易協定でビジャープル王国への馬の供給を止めて、ビジャープル王国を打ち破り、次にビジャープル王国に同盟を持ちかけてゴールコンダ王国とアフマドナガル王国を打ち破った。しかし、これはしだいにムスリム5王国の反感を買い、彼らもいいように利用されていることに気づき始めて、ついにビジャープル王国、ゴールコンダ王国、アフマドナガル王国、ベラール王国、ビーダル王国は同盟を結んだ。
国から地方公共団体への通達は、1999年以前は地方分権化一括法による改正前の地方自治法第150条に基づく機関委任事務に関する指揮命令に当たるものであった。2000年4月1日より施行された地方分権一括法により機関委任事務が廃止されたことで、地方公共団体に対する指揮監督権の行使としての通達という概念はなくなった。また一連の地方分権改革においては、国と地方公共団体の関係を上下・主従の関係から対等・協力の関係に転換することが目的とされ、通達という名称についてもこの趣旨に則り廃止された。これに伴い、それまで指揮監督権に基づき拘束力のあるものとして発出されていた通達のうち、法定受託事務に係る処理基準として、引き続き拘束力を有する必要があるものは、地方自治法第245条の9に基づく処理基準であることを明示して存続することとし、かつその内容も目的を達成するために必要最小限のものでなければならないとされている。また従来から技術的な助言又は勧告として出されていた通達については、法的拘束力のない参考文書として位置付けられるが、時代にそぐわないものも多い。その内容の整理が行われ名称も通知等と改められた。ただし、これ以後も国の通知は無条件に遵守されるべきとの認識に変化はなく、時にトラブルを生じることがあった。例えば2018年に起こった「ふるさと納税高額返礼品騒動」は通達をめぐる珍騒動である。これは、技術的助言として発出された平成30年4月1日総務大臣通知「ふるさと納税に係る返礼品の送付等について」に対して一部の地方公共団体が従わなかったため、下級官庁の反逆に激怒した総務省が様々な恫喝や懲罰を行った末に、自治事務である住民税の寄付金控除について総務省の許可制に制度改正されたものである。また、これとは別に個別法により国や都道府県が下級官庁に指導権限が付与されていることがある。例えば市区町村の消防署が行う危険物の規制に関する事務は自治事務であり、国は技術的助言を行うのみであるが、消防組織法第37条に消防庁長官の指導権限が付与されているため、必要があれば危険物の規制を含めた消防業務に関して指導することができる。