ファイナル初戦の序盤は若さ溢れるマジックの勢いがロケッツを凌駕し、第2Qにはアンファニー・ハーダウェイの活躍でマジックのリードがこの日最大の20点差にまで広がった。しかし後半に入るとロケッツのケニー・スミスの3Pシュートが次々と決まり、第3Qは37-19とロケッツが圧倒。それでもマジックは辛うじてリードを守り、110-107で迎えた残り10.5秒でニック・アンダーソンがフリースロー2本を獲得。1本でも決めればマジックの勝利は確定されたが、アンダーソンは2本ともミス。しかし2本目のミスショットをアンダーソンは自ら拾い、再びファウルを貰って2本のフリースローを得た。やはり1本でも決めていたならマジックの勝利は確定されたが、あろうことかアンダーソンはまたもや2本ともミス。攻撃権を得たロケッツは残り1.6秒にスミスがファイナル新記録となるこの日7本目の3Pシュートを決め、土壇場で110-110の同点に追いついた。オーバータイムでも拮抗した両者は、118-118でオーバータイム終盤を迎えた。そして残り5.5秒、クライド・ドレクスラーのドライブからのレイアップはリムに弾かれたが、アキーム・オラジュワンが見事にフォローし、ティップショットを捻じ込んで120-118でロケッツがオーバータイムまでもつれた初戦を制した。この試合は3Pシュートが乱発された試合であり、両チームあわせて62本の3Pシュートが打たれ、うち25本が成功。これはいずれもファイナルの新記録である。またロケッツの3Pシュート試打数32本、成功数14本は1チームの数としてはNBA新記録である。注目のセンター対決はオラジュワンが31得点6リバウンド7アシスト、シャックが26得点19リバウンド9アシスト7ターンオーバーだった。ロケッツはドレクスラーが23得点11リバウンド7アシスト、スミスが23得点9アシスト、ロバート・オーリーが19得点8リバウンド5ブロック、マリオ・エリーが18得点を記録。マジックはハーダウェイが26得点、アンダーソンが22得点11リバウンド、ホーレス・グラントが15得点16リバウンドを記録した。
シーズンも終盤に差し掛かった3月9日、シカゴ・ブルズの練習風景にマイケル・ジョーダンの姿があった。1993年の引退以降、メジャーリーグに挑戦していたマイケル・ジョーダンは、1994年に起きた1994年から1995年のMLBストライキを契機に所属していたバーミングハム・バロンズを去り、その足でブルズの練習に参加していたのだった。全米に「ジョーダン復帰か？」のニュースが駆け巡り、翌日にはジョーダンが野球からの引退を表明。ジョーダンのNBA復帰は確実のものとなった。そしてジョーダンは代理人を通して「I'm Back」という短い言葉と共に現役復帰を正式表明。3月19日のインディアナ・ペイサーズ戦が復帰戦となった。バスケットから18ヶ月離れていたうえ、野球のための肉体作りを行っていたため、ジョーダンの動きは全盛期とは程遠いものであり、オーバータイムまで戦った復帰戦は試合終盤に足がもつれて転倒する場面もあった。しかし復帰5試合目のニューヨーク・ニックス戦では早くも55得点を記録。結局このシーズンは17試合に出場し、平均26.7得点を記録した。ジョーダンの復帰は当時非常に大きな話題となった。時の大統領、ビル・クリントンは会見の場で「好景気で新たに610万人の雇用が達成された。さらにジョーダンの復帰によって610万とんで1の雇用が創出される」とコメントしている。ジョーダンの1度目の引退後、成績が下降気味だったブルズはこのシーズンも勝率5割を僅かに上回るだけの苦しいシーズンを送っていたが、ジョーダン復帰後は13勝4敗と調子を上げ、47勝35敗でレギュラーシーズンを終えた。しかしプレーオフでジョーダンはブランクの重さ、そして彼の不在の間に台頭していた新世代の勢いを、痛感することになる。
労使協定の期限切れに伴い、新たな労使協定の締結のため4月からオーナー側と選手会は協議に入ったが、サラリーキャップの継続やドラフト関連の問題で協議は難航し、6月にはオーナー側と選手会側が双方を独占禁止法違反で訴えた。当時の選手会長を務めたバック・ウィリアムズの名を取って、「バック・ウィリアムス事件」と呼ばれている。労使協定が締結されないまま11月を迎えれば、ロックアウトやストライキによって新シーズンが始まらない事態も起こりえたが、一度は決裂したオーナーと選手会は10月に入って再協議に入り、新協定締結は先送りした形で、新シーズンは通常通り行うことが約束された。辛うじてシーズン短縮、あるいは消滅という最悪の事態は免れたが、この問題は後々まで尾を引き、そして1999年にはロックアウトによるシーズン短縮が、現実と化してしまう。
平成18年10月、厚生労働省は休止状態にあった「要介護認定調査検討会」を再開し、平成21年改正に向けた要介護認定見直しに着手した。第1回調査検討会の資料では、一次判定ソフトに用いた1分間タイムスタディ（高齢者介護実態調査）のデータが平成13年調査で古いこと、要支援2と要介護1の判別ロジックを一次判定に組み込むことが課題として示された。調査検討会は、1分間タイムスタディの実施（平成19年1～3月）、第1次モデル事業（平成19年12月）、第2次モデル事業（平成20年9～11月）を経て、平成20年11月の第6回で終了となり、新たな一次判定ロジックが完成して平成21年4月の改正を待つだけに思われた。ところが、調査検討会の終了と前後する平成20年11～12月に、厚生労働省は調査検討会と別に「テキスト作成委員会」を開催し、調査項目の判断基準（選択基準）を変更して認定調査員テキストを改定した。調査検討会終了の段階になって調査項目の判断基準を変更することはそれまで明らかにされておらず、しかも変更内容が介護度の軽度化につながると見込まれたため、批判の声が巻き起こることになった。平成21年3～4月にはメディアや国会での批判が著しいものとなり、抗しきれなくなった厚生労働省は、新たに「要介護認定の見直しに係る検証・検討会」を設置し、4月13日に第1回会合を開催するに至った。さらに、検証・検討が終わるまでの間の経過措置として、更新申請をした被保険者が更新前の介護度と更新後の介護度を自由選択できるという超法規的措置をとるよう市町村に求めた。検証・検討会では平成21年4月改正以降に介護度が軽度化している状況が確認され、平成21年10月から認定調査員テキストを再修正して平成21年4月改正以前の水準に戻すことになり、この問題は収束に至った。しかし、これをきっかけに「公益社団法人認知症の人と家族の会」が要介護認定の廃止を提言するなど、要介護認定制度の廃止や簡素化を求める主張が顕在化する原因になった。