遺伝子では、遺伝子転写が起きる際の遺伝子上の転写開始点を基準とし、転写が進んで行く方向を下流、その逆側を上流と呼ぶ。例えば、「アミラーゼ遺伝子上流領域の塩基配列を決定し、その制御機構を解明する」のように用いる。ちなみに、アミラーゼほかたんぱく質（酵素など）をその下流域にコードする遺伝子の上流域には当該コードタンパクの発現強度を左右する転写制御因子が存在すると考えられており、これをコントロールすることが種々の疾患ほか形質の制御に繋がるものと考えられている。
解剖学では、例えば咽頭の「口腔・鼻腔に近い部分」、「中間部」、「気管・食道に近い部分」のそれぞれ各部位に上、中、下を付して「上咽頭」、「中咽頭」、「下咽頭」と呼ぶ例や、動脈に「上行」や「下行」を付す例が見られ、空間における観察者の上下感覚をそのまま解剖学的用語として用いている。
生物学では、器官の位置関係を表現するために、六方の名称をあまり用いない。体位によって重力方向との関係は一定しないからである。上下の代わりに頭側／尾側、前後の代わりに腹側／背側と称する。腹背方向という語は存在する。
文字、写真、絵等が記載された表示面には、自ずと上方と下方が生じる。この場合、通常はその閲覧者から見て手元に近い側が下、手元から遠い方が上である。
一定方向に重力のある環境で、重力の向かう方向、即ち物体が落ちる方向を下（した）、その対蹠で物体が登る方向を上（うえ）という。ヒトの身体で言うと、頭の方向が「上」、足の方向が「下」である。方向だけでなく、物体の足側の面も「下側」と表現される。この表現は、無重力環境でも有効であるが、本来の上下は無重力環境では定義できないため、そこから派生する前後（目の方向と背の方向）や左右（横）も意味を生さないことになる。また、平面と立体においては、上下（高さ）と前後（縦）の概念が、90°逆転することもある。「『右上』側」という表現が一例で、「右上」という表現は、前後と平行する方向に立てた時の称である。逆に、上下と平行する方向に置いた時には「右前」となる。物体のみならず、上への移動を「上がる」「昇る」、下への移動を「下がる」「降る(くだる)」「落ちる」という。
インターネット上の情報を集めたまとめサイトは、不適切な引用、無断盗用など、著作権に関する問題が起きやすい。著作権侵害の問題と情報の信頼性の問題は本来別であるが、運営の無責任さから両方の問題が共に起こることが多く、一緒に論じられることが多いため、ここでまとめて扱う。名古屋大学の日比嘉高は、まとめサイトには、実際の取材は行わず検索エンジン上位の情報を集めただけの低質で無責任な記事も多く、そういった記事の乱造で儲けようとする悪質な業者たちもおり、悪質なデマやヘイトを意図的に流す人間もいる。ページ閲覧数と、それによる広告費、名声や反響だけを追いかける風潮が、情報の正確さや誠実さ、正義を追いやってしまい、本当に価値あるリサーチが貧弱化し、嘘がまかり通るようになるという弊害があると述べている。日経デジタルマーケティングの小林直樹は、悪質なキュレーションサイトがはびこることで、「真面目に手間ヒマかけてメディアを運営する方がバカを見る」といった厭世的な空気が、ネットメディアの間にあると指摘している。DeNAが運営しているヘルスケア情報まとめサイト『WELQ』は、内容に問題のある記事が多くあるが、検索結果では上位に出てくる為に問題視され、2016年秋に炎上した。これを受け、東京都は医薬品医療機器法（旧薬事法）に違反している可能性があるとして、12月に聴取を行った。DeNAは12月にこの件について謝罪し、同社が運営しているキュレーションサイトを全て非公開とし、第三者による調査委員会を設置して原因究明を行なうと発表した。この問題は11月-12月に他社にも広がり、リクルート、サイバーエージェント等が運営しているキュレーションサイトも、内容に誤りや著作権侵害の疑いのある記事を非公開にした。運営サイトの一部の記事を非公開化したリクルート、サイバーエージェント、ヤフーは、朝日新聞の取材に対して、「著作権の問題や事実関係を確認する体制は不十分だった」と述べた。外部コンテンツ盗用で閉鎖したバイラルニュース・サイト『BuzzNews（バズニュース）』を閉鎖に追い込んだライターのヨッピーは、以前からメディア業界には、お金が儲かれば何をしてもいいという人々と、メディアはちゃんとしなければと考える人々の争いが水面下であり、『WELQ』に始まるキュレーションサイトの騒動は、その関ヶ原のようなものだったと評している。ディー・エヌ・エー側が著作権侵害を指示していたのではないかと言われていたが、第三者委員会は各サイトのマニュアルには他サイトの文章をそのまま記載する「コピペ」を禁止する文言があるものの、ライターへのアンケートで、回答者の3分の1が「コピペ禁止と言いながら実態としてはコピペを推奨していると感じた」と回答、理由として他サイトを参考にするよう指示されたから、コピペを多用しないと届かないだけの執筆本数を目標設定されていたからと証言した、と報告した。一連の騒動では、このような問題の多いメディアに広告を出していた企業や広告代理店も問題視されている。東京都はDeNAの担当者に話を聞くとともに、記事に掲載を依頼した広告主についても調査を進める考えとしている。月刊『創』編集長の篠田博之は事件を起こし逮捕された人物に接見をして取材をしているが、まとめサイトについて事件を起こした人物の事実誤認の情報の寄せ集めて写真を載せたまとめサイトが検索エンジンの上位に来ていることには、いつものことながらため息が出るとし、情報発信には裏を取るという当たり前の常識がネットには通用しないと嘆いている。例として女優の三田佳子の次男が覚せい剤で4度目の逮捕の事件について1回目の逮捕時から次男にお小遣い50万円を渡していたことは否定されているがまだネットに既成事実であるかのように書かれているとしている。