健康な男女に同じ疼痛刺激を加え、脳内のどの領域が活性化するかを調査した実験では、男女共に同じ領域が活性化することが報告されている。また、痛みを感じている間は不活性化する領域が女性にのみ存在することが報告されている。健康な人と過敏性腸症候群患者のそれぞれの直腸及びS字結腸に伸展刺激を与え、不快を感じる閾値（刺激量）を調べた実験では、男性ではそれぞれに差が見られないのに対し、女性では健康な人の方が閾値が高いことが報告された。また健康な女性の方が、健康な男性より閾値が高いことが報告された。対して健康な男女の皮膚に侵害刺激を与える試験では、女性の方が閾値が低く、痛みを強く申告するという結果となった。このように刺激が予測できる安全な試験では、女性は男性より痛みを強く申告する（男性が痛みを過小申告する）傾向があると指摘されている。性周期（月経周期）に関連した痛覚の変化に関する研究報告には一貫性のなさが見られ、性周期による影響は小さいかもしれないとされている。なお、これらの研究のいくつかには、実験手法に問題があるとも指摘されている。
糖尿病を患っている人が心疾患により死亡する危険性は糖尿病を患っていない人より高く、その割合は男性よりも女性の方が高いと報告されている。また、メタボリックシンドロームにより心血管系疾患を発症し死亡する人の割合は、男性よりも女性の方が高いと報告されている。これらのことから、複数の心疾患のリスクファクターが重なった場合、それによる危険性の上昇率は男性よりも女性の方が高いだろうと指摘されている。また、虚血性心疾患のリスクが有意に下がるHDLコレステロール量は男性で45mg/dL以上、女性で60mg/dL以上であると報告されており、低HDLコレステロール血症の診断基準に男女差を設けるべきであるという意見もある。
生殖器疾患など、解剖学的な理由により男性にのみ、もしくは女性にのみ発症する疾患を除いてもなお、男性に多くみられる疾患・女性に多くみられる疾患が存在する。気胸や痛風は男性に多く発症が見られる疾患の例であり、全身性エリテマトーデスや鉄欠乏性貧血は女性に多く発症が見られる疾患の例である。2000年に日本人の成人男女を対象に行った調査では、メタボリックシンドロームの有病率は男性で12.1%、女性で1.7%と開きがあった。また年代別に見ると、男性は30歳代で有病率が上昇し始め、40歳代以降の年代ではほぼ横這いであったのに対し、女性は50歳代から有病率が上昇し始めることが報告された。
これまでの医学は成人男性を標準として、病態とその推移、診断方法、治療方法などを確立してきた。しかし近年では、同じ疾患に対する危険因子（リスクファクター）でも寄与度に男女差がある場合があること、同じ医薬品でも効果に男女差がある場合があることなどが明らかになりつつある。原因として男女のホルモンバランスの違い（生物学的要因）や生活習慣の違い（社会文化的要因）などが挙げられているが、いずれにしても男性を基準として作成した診断方法や治療方法をそのまま女性に適用した場合、最良の医療とはならない可能性がある。性差医療とは、これらにおける男女差を研究し、医療に反映させようという行いである。2007年現在では女性専門外来の存在などに特徴づけられているが、性差医療の先に求められているものは「女性を専門に」もしくは「男性を専門に」対象とする医療ではなく、オーダメイド医療のような（性別をひとつの特徴とする）個々人の特性にかなった医療である。
性差医療（せいさいりょう）とは、男女の様々な差異により発生する疾患や病態の差異を念頭において行う医療である。また、これらの差異を研究する学問は性差医学（せいさいがく）と呼ばれる。
1765年に摂政法制定をめぐって首相ジョージ・グレンヴィルと国王ジョージ3世が対立し、グレンヴィル更迭を決意したジョージ3世は叔父カンバーランド公にグレンヴィルを排除した内閣を組閣できるよう与野党に手回ししてほしいと頼み、その意を受けたカンバーランド公はロッキンガム侯爵と大ピットに協力を要請したが、大ピットは協力を拒否したので、結局1765年7月にロッキンガム侯爵が組閣の大命を受けることになった（第一次ロッキンガム侯爵内閣）。内閣発足当初は組閣の第一の功労者であるカンバーランド公の影響力が強かったが、1765年10月にカンバーランド公が薨去したため、以降はロッキンガム侯爵の主導権が確立された。またロッキンガム侯爵の派閥の長であるニューカッスル公爵はすでに70過ぎだったため、政府要職への就任を避け、王璽尚書として入閣していた。そのためこの頃から派閥の実権もニューカッスル公爵からロッキンガム侯爵へと移っていった。彼の内閣は1年しか持たなかったが、その短い間にも自由主義的内閣改革や植民地人の主張に一定の理解を示した政策・改革を行った。グレンヴィル前政権期に国王ジョージ3世とグレンヴィル首相がジョージ3世の勅語を批判したウィルクスを「一般逮捕状（人物を特定しない逮捕令状）」で逮捕して言論弾圧を行った問題では、「一般逮捕状」の違法性を議会で決議させることで国王やグレンヴィル前政権の強権政治を否定するという自由主義的立場を示した。この頃、植民地アメリカでは印紙法反対運動とイギリス製品ボイコット運動が盛り上がっており、7年戦争後の不況に苦しんでいたイギリス商人たちの間でも、ボイコットを恐れて印紙法に反対する者が増えていた。1766年1月にはロンドン・ブリストルなどアメリカとの貿易を重視する都市20以上から印紙法廃止を要求する請願書が庶民院に提出され、政府も立場をはっきりする必要に迫られた。ロッキンガム派は商人との繋がりが強い派閥だったのでロッキンガム侯爵も印紙法廃止に前向きだったものの、議会や宮廷には対植民地強硬派も多かったため、両方の意見を折衷する形で1766年3月に印紙法廃止法案と宣言法（議会の植民地に対する統治権を宣言した法案）をセットで議会に提出して可決させた。しかしこの措置は国王ジョージ3世からも植民地人からも支持されず、また議会内でもグレンヴィル前政権の政策に反対することでは一致していたはずの大ピット派からも支持を得られなかったため、より安定した内閣を求めるジョージ3世の意向で1766年7月末に更迭され、代わって大ピットが組閣の大命を受けた。