1996年の第8回ファンタジア長編小説大賞特別賞受賞作で、本編第1巻『正しい台風の起こし方』には岬兄悟による解説が収録されている。1997年から2005年まで富士見書房の富士見ファンタジア文庫で『気象精霊記』及び『気象精霊ぷらくてぃか』（2002年発表）が刊行されていたほか、2006年まで『ドラゴンマガジン』で連載されていた。また、ドラゴンマガジン増刊の『ファンタジアバトルロイヤル』では『気象精霊記 失敗学』を掲載した。2002年にはマリン・エンタテインメントからドラマCDが出された。2006年5月号掲載の『気象精霊ぷらくてぃかPlus』第3話を最後に「休載」扱いとなる（詳細は打ち切り問題の節にて後述）。
東京ゲームショウ2007以降、各地で大小様々な公式大会が開かれている。レギュレーションは主に、「3体の合計HPが200以下、マスターパックの使用は不可」のHPレギュレーションと、「ハイパー・スーパー・ノーマルそれぞれのパックを一枚ずつ使用」のパックカラーレギュレーションの2つである。基本的に中学生以下限定での開催だが、年齢無制限で開催されることもある。大会の形式は予選トーナメント（各ブロック）⇒決勝トーナメントである。決勝トーナメント優勝～3位まで、通常のゲームでは入手不可のスペシャルパックと副賞が贈られる。
ポケモントレッタは、最後に、ゲームで獲得したポケモンが、四角いプラスチック製のコインになって出たが、ポケモンバトリオは最初に、ランダムで出てくる。遊び方などはポケモントレッタのゲームプレイを参考にする。
プレイヤーはパック裏面に印刷されたコードを筐体のセンサに読み取らせることで、パック表面に描かれたポケモンをゲーム内のバトルフィールドにエントリーし、ポケモンバトルを行う。プレイヤーはパックを筐体上に3枚並べ、ゲーム内の3体のポケモンを操作する。対戦形式はターン制で、交互に相手に攻撃を行う。戦闘の際は、攻撃側、防御側が各々1体のポケモンを自軍の3体の中から選び、それぞれに設定された攻撃力、防御力などからダメージの判定を行う。戦闘のたびに、相手のポケモンのHPの合計値から与えたダメージ分の数値を減少させていき、先に相手のHPを0にした方が勝利となる。対戦終了後、エントリーしたポケモンのタイプごとに経験値を獲得する。経験値は「メモリーキー」に記録することができ、一定の値に達するとレベルアップし、対戦時に有利になる。
ポケットモンスターシリーズ初のアーケードゲームである。ポケモンセンターをはじめ、GMSの玩具売場やトイザらス、主要なゲームセンター系列での展開となっている。トレーディングカードアーケードゲームのように、ゲーム筐体に硬貨を投入すると、「パック」と呼ばれる直径4cm、厚さ1.4mmのプラスチック製のコインが1枚排出される。プレイヤーはこのパックによって、ポケモンをゲーム内に呼び出し、ポケモントレーナーとしてポケモン同士の対戦を行う。プレーヤーのゲーム内の分身である「トレーナー」情報や対戦の記録、ゲーム内での冒険の進捗状況を保存する媒体として、「メモリーキー」がある。「メモリーキー」は、ほとんどの店舗がレジカウンターでの販売となっている。
青少年反吸煙委員会（せいしょうねんはんきゅうえんいいんかい、Youth Committee on Anti-smoking,YCAS）は香港政府の認可した反喫煙活動の団体。2004年5月31日（世界禁煙デー）に設立。
大阪ガスのショップ店頭にブルーナのぬいぐるみが飾られてあり、ライオンの名前そのものが『カワック』と思われ、特に子供はライオンのぬいぐるみを見るなり『カワックのぬいぐるみ下さい』や『カワック下さい』というのが後を絶たず、大人でも普通に勘違いする人が多かったという。
TTIPにはInvestor-state dispute settlement(ISDS条項)も含まれている。民間企業の経済的損失の原因となる政策(公共財のための政策も含む)が採られていた場合に、その民間企業がその政策を採った国家を訴えることができるようになる。例えばタバコの宣伝を制限する政策は公共のためであるが、タバコ会社がその規制を不服とし、ISDSを利用して国を訴えるというシナリオもある。多くの企業が既にISDSを利用している。ヴェオリア・エンバイロメントはフランス政府による最低賃金上げを不服として訴えている。バッテンフォールはドイツが原子核エネルギーを禁止したことを不服として訴えている。フィリップ・モリスとオーストラリアによるタバコのパッケージングに関する論争はしばしば引き合いに出される。国際連合の調べでは2000年から2015年の間に米国企業が主権国家を訴えることで何十億ドルという金額を勝ち取っている。政府による水道水価格の上限設定はすでにISDSの標的にされている。2015年5月、国連の人権と国際法のエキスパートであるアルフレッド・デ・ゼイヤスは、TTIPに含まれるISDSは大きな問題だとしTTIPを修正もしくは廃案にすべきと述べている。ISDS条項によって、企業・投資家側がすべての訴訟事案を(国家から)独立した特別法廷に持ち込むようになるために、企業・投資家側が国家の司法・法律・義務を回避できるようになる。「既に600を超える数の訴訟が行われ、そのうちの多くが企業側の勝利となるような判決が出されている。なぜかといえば特別法廷の仲裁人は企業の顧問弁護士だからだ。彼らは今日は企業のために働き、明日は弁護士として、明後日に仲裁人として働くというようにね。」2016年4月下旬ドイツでの記者会見で、バラク・オバマ米国大統領は、ISDS条項は過去の多くの貿易協定に含まれており、保健・環境・金融の分野における規制が訴訟の対象とされたことは無いと主張した。だが英国政府によるレポートでは米国の企業はNAFTAのISDSを利用してカナダ政府を訴え、2015年から2016年4月の期間だけでもカナダ政府は米国に企業に2億ドル以上支払い、弁護士料にも6500万ドルを費やしている。さらには投資家らは20億ドルの賠償金を請求していることがわかっている。