エルフは人間と比して、多くの長所を持つ。イルーヴァタールによって、アルダにおける最初で最善のものとしてつくられたからである。それゆえかれらは長上族（Elder People）と呼ばれ、病を得ることも老いることもせず、肉体をいちじるしく傷つけられなければ死なない。背は高く、肉体は強靭であり、疲れをしらない。しなやかに歩き、足あとも残さず、音もたてない。感覚は鋭く、遠くを見、多くを聞く。聡明であり、善良である。その外面も美しく、また美しいものを多く見いだし、多く作り出した。
エルフと人間との決定的な差は、その寿命にあらわれる。人間に寿命があるのに対し、エルフには基本的に寿命がない。かれらは成長したのち老いて死ぬことがないのである。かれらはいったん生まれると、世界の終末まで存在しつづける。
二本の木の光を見たエルフたち、ヴァンヤール、ノルドール、ファルマリは、自らをカラクウェンディ（光のエルフ）と呼んだ。カラクウェンディは、ついにアマンの地を踏まなかったテレリたちをウーマンヤール（アマンに住まぬもの）と呼んだ。また二本の木の光を見なかったウーマンヤールとアヴァリを、モリクウェンディ（暗闇のエルフ）とよんだ。カラクウェンディとモリクウェンディの間には、文化や力量において大きな差があった。しかしシンダールの中でエルウェ（シンゴル）だけは二本の木の光を直接仰いでいるので、かれ1人はカラクウェンディに属する。また、かれを王と仰いだシンダールの民もカラクウェンディに遜色ないまでに発展を遂げたという。
西方への旅の第二陣、フィンウェに率いられた民はノルドールと呼ばれた。黒髪をもち、手わざと知識を愛するエルフで、アウレと親しんだ。アヴァリとなったものを除けば、その全員がアマンの地にたどりついた。その知識への渇望のためメルコールに悪意を吹きこまれ、自ら作った宝への愛のためモルゴスの挑発にのせられた。多くがモルゴスを追って中つ国へと戻り、多くの勲しと悲しみを生んだ。
本法は、労働基準法と相まって、労働災害の防止のための危害防止基準の確立、責任体制の明確化及び自主的活動の促進の措置を講ずる等その防止に関する総合的計画的な対策を推進することにより職場における労働者の安全と健康を確保するとともに、快適な職場環境の形成と促進を目的とする法律である（1条）。労働者の安全と衛生についてはかつては労働基準法に規定があったが、これらの規定を分離独立させて作られたのが本法である。したがって、本法と労働基準法とは一体としての関係に立ち、労働基準法の労働憲章的部分（労働基準法第1条~第3条）は労働安全衛生法の施行にあたっても当然その基本とされなければならない（昭和47年9月18日発基91号）。一方で、本法には労働基準法から修正・充実された点や新たに付加された特徴など、独自の内容も少なくない。事業者は、単にこの法律で定める労働災害の防止のための最低基準を守るだけでなく、快適な職場環境の実現と労働条件の改善を通じて職場における労働者の安全と健康を確保するようにしなければならない。また、事業者は、国が実施する労働災害の防止に関する施策に協力するようにしなければならない（3条1項）。機械、器具その他の設備を設計し、製造し、若しくは輸入する者、原材料を製造し、若しくは輸入する者又は建設物を建設し、若しくは設計する者は、これらの物の設計、製造、輸入又は建設に際して、これらの物が使用されることによる労働災害の発生の防止に資するように努めなければならない（3条2項）。建設工事の注文者等仕事を他人に請負わせる者は、施工方法、工期等について、安全で衛生的な作業の遂行をそこなうおそれのある条件を附さないように配慮しなければならない（3条3項）。事業者のみならず、設計者や注文者等についても一定の責務を課している。さらに、労働者は、労働災害を防止するため必要な事項を守るほか、事業者その他の関係者が実施する労働災害の防止に関する措置に協力するように努めなければならない（4条）。労働基準法が「最低基準の確保」を目的としているのに対し、本法は最低基準を確保するだけでなく、より進んで適切なレベルの職場環境を実現することを目指している。2以上の建設業に属する事業の事業者が、一の場所において行われる当該事業の仕事を共同連帯して請負った場合においては、当該届出に係る仕事の開始の日の14日前までに、そのうちの一人を代表者として定め（代表者の選定は、出資の割合その他工事施行に当たっての責任の程度を考慮して行なわなければならない）、これを（当該仕事が行なわれる場所を管轄する労働基準監督署長を経由して）当該仕事が行われる場所を管轄する都道府県労働局長に届け出なければならない（5条1項、施行規則第1条）。届出がないときは、都道府県労働局長が代表者を指名する（5条2項）。共同事業体（ジョイントベンチャー）等、複数の事業者が関わる現場では責任の所在があいまいになりがちであるため、事業者のうち一人の代表者のみをその事業の事業者とみなして本法に基づく義務を負わせるためである。なお、本法には労働契約を直接規制する効力を持つ規定は存在しない。しかし労働者の安全・衛生に関する事項は労働条件の明示事項（労働基準法第15条）、就業規則の記載事項（労働基準法第89条）となっていて、その解釈基準については当然に本法が機能する。前述のような条文との関係上、関連する法律や規則を含めると条文数は1500条を超える。本法を主体に、労働安全衛生法施行令（施行令、令）で細かな部分を規定する。実際の仕様等は「労働安全衛生規則」（安衛則（あんえいそく））で決められる。参照の上確認が必要。