川原線、西回り一周線、東回り一周線、平野線、平野経由伊原間線、西回り伊原間線、吉原線は、沿線人口の減少やモータリゼーションの進行により乗客が減少していることから、沿線住民に必要な公共交通確保を目的に、沖縄県と石垣市（西回り伊原間線のみ石垣市単独）による路線維持補助金の対象路線となっており、都度見直しを含めた検討が行われている。2001年（平成13年）には川平線も見直し対象に挙げられていた。西部の吉原以北、東部の白保以北から市中心部へは朝8時台までに到着する便が設定されておらず、この地域から市中心部への通勤・通学には利用し辛いダイヤとなっており、学生においては寮生活、寮に入れなかった学生は自家用車での送迎を余儀なくされている。また山原地区から川平の小中学校通学に不便なダイヤとなっている。早朝便設定や吉原線路線延長などの要望が出ているが、通学需要取り込みで利用率の向上は見込めるものの、早朝便設定による費用増、補助金受給路線であるため関係箇所との調整が必要とし、2015年（平成27年）現在実現に至っていない。
東運輸発足以降、本社、営業所、車庫は大浜町内に置かれ、移転も町域内で行われていたが、石垣市の都市計画により現在地にバスターミナルが計画された。石垣市より約2千坪の土地を借り受けて、東運輸によりバスターミナルビルが建設された。乗客数減少などにより経営状況が悪くなり、車両更新もままならない状態となったことから、バスターミナル建設資金の返済期間猶予を申し出たが却下された。後にバスターミナルビルの経営分離勧告を受け、1970年（昭和45年）9月1日に不動産を引き継ぐ別会社として石垣バスターミナル株式会社を設立した。
1972年（昭和47年）5月15日の沖縄県の日本復帰後も自動車交通は右側通行が続いていたが、1978年（昭和53年）7月30日に左側通行へ変更されることとなった（詳細は730 (交通)を参照）。これによりバスのハンドル位置や乗降位置の変更に向けて、政府の補助など様々な対策が採られた。島内の自動車学校を借りて乗務員訓練を行ったほか、バスターミナルの乗り場も改造。車両は26台を新規導入することとなり、メーカーなど検討の結果、沖縄ふそう自動車より三菱自動車（後の三菱ふそうトラック・バス）製を24台、新沖縄いすゞ自動車よりいすゞ自動車製を2台購入。この他に旧車3台を川崎車体工業（川崎ボデー、後のいすゞバス製造およびジェイ・バス）へ送り改造を施した。一度に新規導入したことから車両更新時期も全車同時期となるため、計画的な更新が検討されている。
1968年、DECではそれまでの6ビットの文字ではなく8ビットのバイトに基づいたPDPマシンを開発していた。"PDP-X" と名付けられたこのプロジェクトが中止されたため、一部のチームメンバーが退職して1968年5月にデータゼネラルを創業。すぐさま16ビットのミニコンピュータNOVAを発売した。このため、8ビットのバイトという業界の潮流にDECは一時乗り遅れることになった。16ビットコンピュータPDP-11は、ハロルド・マクファーランド、ゴードン・ベル、ロジャー・キャディらが突貫計画で設計した。このプロジェクトはカーネギーメロン大学で16ビット設計を研究していたハロルド・マクファーランドが入ったことで進捗が加速された。経営陣に最初の提案を行った際あまり好印象ではなく、あやうくキャンセルされそうになったものの、より単純な設計がPDP-11となった。特にその新設計はアドレッシングモードがあまり豊富ではなく、DECの他のマシンやCISC設計全般で広く採用されていた豊富なアドレッシングモードによってプログラムを小さくするという技法が使えないものだった。それはメモリアクセスにより時間がかかり、システムが低速になることを意味していた。しかし、同時に多数の汎用レジスタを備えるという考え方も採用していたため、プログラミングの自由度が向上し、性能問題はそれである程度カバーされるようになっていた。PDP-11の主要な改良点として、メモリマップドI/Oによって全周辺機器をサポートするUnibusがある。それにより、通常はバックプレーンにハードウェアインタフェースを挿入し、メモリにマッピングされたインタフェースを読み書きするソフトウェアをインストールするだけで新規機器を容易に追加することが可能となった。そのためPDP-11には、サードパーティによる巨大な周辺機器市場が出現し、それがPDP-11自体をさらに便利なものにするという相乗効果が生じた。そうした技術革新によってPDP-11アーキテクチャは他社を圧倒して業界のリーダーとなり、DECの復権に寄与した。さらにページング方式とメモリ保護機構が追加されることで、マルチタスクやタイムシェアリングも容易になっていった。一部機種では命令とデータの空間を分離して128kBの仮想アドレス空間を使えるようにし、物理メモリ容量も最大4MBまで拡張している。PDP-11はLSI化されたCPUを採用して小型化しつつ、1996年に生産終了するまでに60万台以上を売り上げた。PDP-11にはいくつかのオペレーティングシステムがあった。ベル研究所のUNIXオペレーティングシステムやDECのRSX-11、RT-11、RSTS/Eなどである。初期のPDP-11用アプリケーションは紙テープユーティリティを使って開発された。最初のディスクオペレーティングシステムとしてDOS-11が登場したが、間もなくもっと高機能なOSに取って代わられた。RSX-11は汎用マルチタスク環境であり、各種プログラミング言語が動作した。IASはタイムシェアリング機能を追加したRSX-11である。RSTSとUNIXはタイムシェアリングシステムで、教育機関が無料（または低価格）で使うことができ、PDP-11は当時の技術者や情報工学者が様々なことを試す道具となった。1970年代には通信や工場の制御などでも広く使われている。AT&TはDECの最大の顧客となった。RT-11は小さいメモリ容量で動作する実用的なリアルタイムオペレーティングシステムであり、DECは組み込みシステム向けのコンピュータ供給業者としても事業を展開した。歴史的には、当時PDP-11で経験を積んだプログラマが多く、そういった意味でRT-11はマイクロコンピュータ用OSにも影響を与えている。例えばCP/Mのコマンド構文はRT-11のそれと似ており、データコピー用プログラム PIP も模倣している。また、DECはコマンド行オプション（スイッチ）に "/" を使っており、それがMS-DOSでパス名に "\" を使うことに繋がっている（UNIXでは '/' が使われる）。競合他社はPDP-11風の様々なシステムを生み出した。COMECON諸国でもPDP-11のクローンが生み出され、多数生産された。