宮本小兵衛先祖附（みやもとこひょうえせんぞづけ）は、宮本武蔵の最初の養子とされる宮本三木之助の甥にあたる宮本小兵衛が、備前岡山藩池田家士として在籍中の元禄9年（1696年）に藩に提出した先祖付である。近年に岡山大学附属図書館寄託の池田文庫の『備前岡山池田藩除帖』の中に発見され、これまで謎とされてきた三木之助の出自が伊勢の生まれで三河刈谷城主水野勝成の武者奉行を勤めた中川志摩之助の3男であったことが明らかになった。同時に、武蔵の養子となって姫路新田藩主本多忠刻の側近に仕え、寛永3年（1626年）忠刻に殉死して終わったと考えられていた三木之助の宮本家系譜が、その後も姫路藩で3代目弁之助が無嗣で若死にする明暦2年（1656年）まで続いていたことが明らかになった。即ち、宮本武蔵の在世時は小倉藩小笠原家筆頭家老に出頭した宮本伊織の宮本家と、2代目三木之助の姫路藩宮本家（七百石）が共に栄えていたことがわかった。さらに、本多家でいったん断絶した後も、三木之助の甥小兵衛が寛文2年（1662年）岡山藩主池田光政に仕官して宮本家を再興していたことも明らかになった。池田光政の室勝姫は、三木之助が殉死した本多忠刻と千姫の間の子で、徳川秀忠の養女として光政に嫁したものである。先祖付には光政・勝姫夫妻に可愛がられ、その亡き後も2代藩主池田綱政夫妻の奥向きに仕え、深く信頼されていた小兵衛の池田家での奉公の次第が、年を追って事細かに記載されている。
幣原喜重郎は幣原九市郎の婿養子である幣原新治郎の次男として生まれた。新治郎の長男、つまり喜重郎の兄に当たる幣原坦（幼名・徳治郎）は東洋史学者で教育行政官。坦の次女・澄江は農芸化学者・古在由直の長男・由正に嫁いだ。由正・澄江夫妻の長男が「コザイの式」で知られている天文学者・古在由秀であり、由正の弟、すなわち由直の次男がマルクス主義哲学者の古在由重である。古在由秀は最後の東京天文台（国立天文台の前身）台長および国立天文台の初代台長を務め「星の手帖」（既に廃刊）の編集委員としても知られており、2009年（平成21年）には文化功労者に選ばれている。また坦の孫に当たる幣原廣は弁護士で、古在由秀の従弟に当たる。第二東京弁護士会所属であり、副会長経験あり。多数の委員会活動に関与しているため、弁護士会では「多重会務者」などと呼ばれている。幣原喜重郎の妻・雅子は三菱財閥の創業者・岩崎弥太郎の四女。したがって喜重郎は加藤高明（春路夫人が弥太郎の長女）や岩崎久弥（弥太郎の長男、三菱財閥3代目総帥）、木内重四郎（磯路夫人が弥太郎の次女）らの義弟に当たる。ただし春路・久弥・磯路の3人は弥太郎の正妻・喜勢が産んだのに対し雅子は妾腹の出である。したがって雅子は春路・久弥・磯路の異母妹に当たる。喜重郎・雅子夫妻は3人の男子をもうけた。長男・道太郎は元獨協大学教授、次男・重雄は元三菱製紙勤務、三男・平三は夭折。なお幣原内閣で大蔵大臣を務めた渋沢敬三も磯路の婿に当たる姻戚である。渋沢敬三は渋沢栄一の孫に当たり、日銀総裁や大蔵大臣を務める傍ら、日本における民俗学の発展に多大な貢献をした学者でもある。また、1947年、岩崎家との縁から、財団法人東洋文庫の理事長に就任し、三菱財閥解体を受けて運営危機に陥った同文庫を翌年に国立国会図書館支部として維持させることに成功した。戦前より続く日本の東洋学研究の中心であった同文庫を解散の危機から救ったその功績は今日少なからず評価されている。
18世紀半ばのイギリス海軍における平均的な水兵の労働環境・生活環境は、現代の規準から見れば厳しいものだが、イギリス商船での環境よりは（そしてしばしば陸上の貧乏暮らしよりも）ましなものだった（しかし賃金は商船より低かった）。新兵採用に関する主たる問題は、戦時においては急造する多くの船に乗せる兵員が不足する、という単純なことであった。私掠船隊、海軍、そして商船隊の3者は、戦時には有能な（せめて「無能でない」）限られた人数の乗組員の取り合いを行っていた。そして3者いずれも人手不足であった。強制徴募はしばしば海軍での勤務を望まない者を水兵にしたが、その場合、彼らは商船との契約を終えることで商船主から未払い賃金の満額の支払を受けられることになっていた。最大の強制徴募活動のうちの1つは、まだイギリスの植民地法の下にあったニューヨーク市で、1757年の春に起こった。3,000人のイギリス兵が、市の交通を遮断し、居酒屋やその他の溜まり場で根こそぎ強制徴募を行ったのである。「（ありとあらゆる業種の）商人と黒人」も800人が徴募され、そのうち400人は海軍に残った。なお、英語のshanghai（上海）にも「（船などに）無理矢理連れて行く」という意味がある。先述の3者とも、高い脱走率に対策を講じる必要があった。18世紀の中ごろには、海軍艦船からの脱走率は志願兵も強制徴募兵もほとんど変わらず約25%であった。時間を追ってみると、脱走率は徴募直後は高く、数か月の航海を経ると大きく低下し、1年経つ頃にはたいてい無視できるほどになった。海軍の賃金は月単位か年単位の後払いだったからである。脱走は船の仲間を捨てることになるばかりでなく、すでに稼いだ多額の賃金をふいにすることを意味した。また艦に拿捕賞金が支払われていた場合、脱走してしまえば賞金の分け前にあずかることもできなくなるのである。脱走防止策の一つとして、英国海軍では寄港地での上陸休暇が無く、乗組員は契約期間中は常時監禁同然だった。休暇がないことは乗組員の大きな不満のひとつであり、時には反乱の原因にもなった。艦長の中には許可を与える者もいたが、並外れた信頼関係がない限り少なからず脱走者は発生した。この慣習は強制徴募の無くなる19世紀初頭まで続いた。