この博物館の歴史は1919年に設立されたポーランド地質調査所とともに始まる。設立当初の地質調査所はスタシツ宮殿（ Pałac Staszica w Warszawie ）内に置かれたが、新たな建物を建造する計画が提出され、学術関係の建築を多く手がけたポーランドの建築家マリアン・ラレヴィチ( Marian Lalewicz ：1876-1944）の設計によって1925年-1930年に現在の場所に建造された。それまでの聖堂によく用いられたオーランド諸島クムリンゲ島産のピンク色の花崗岩が石材として使用されており、これがラレヴィチの建築構想に大いに影響したと言われ、外観や内部装飾にも伝統的な聖堂に見られる意匠が多く見られる。この建物には第二次世界大戦後まで地質調査所と博物館の両方があったが、この大戦は博物館にとっても非常な受難の時代であった。1939年9月1日、ポーランド侵攻が始まると、ワルシャワ攻撃の最中に博物館の屋根と一部の展示物を除いてめちゃめちゃに破壊された。9月中旬にはナチス・ドイツの管理下で被害調査と収蔵品の調査が行われ、価値があると見なされた収蔵品は全てドイツ本国に送られた。一方、ポーランド人職員たちは引き続き職務につけることになったが、翌1940年4月には名称が「 Amt für Bodenforschung （”土壌調査所”）」というドイツ語名に変更されるとともに、本部はクラクフに置かれることになった。結局この戦争で地質調査所も含む建物全体の95％と備品の50％が破壊、収蔵品の70％が喪失したと見積もられている。研究に欠かせない図書室の蔵書の多くもドイツに送られたが、その一部は1944年のワルシャワ蜂起の際にも破壊されたり燃やされたりして消滅した。しかし最も被害を蒙ったのは職員や協力員らであり、その25％がこの戦争で殺された。復旧はドイツ軍が撤退した1945年から始まったが、この時点では職員の大部分が移動していたクラクフを拠点として作業が行われた。前年1944年の8月に職員らが隠しておいた学術資料の回収や、大きく破壊された建物や設備の修復が順調になされ、1946年の秋には本部事務所をワルシャワの現在の建物内に移すことができた。その後手狭になったため、1948-1952年に敷地の南側に近代的なデザインのビルが建てられて地質調査所はそこに移った。
江戸時代、江戸防衛のため利根川に橋は架けられず、川を渡るには番所のある所で渡らなければならなく、現在の大渡橋の下流の岩神に「大渡りの渡し」があった。1858年（安政5年）に架橋の悲願が実り、長さ122 m刎橋構造を持つ太鼓橋で有料の萬代橋が架けられたが、1863年（文久2年）に流失してしまう。明治時代、舟橋や木橋が架けられた後、近代橋の利根橋が下流に架けられた。1921年（大正10年）初代となる大渡橋（長さ504 m三連鋼曲弦トラス橋）が架けられ、萩原朔太郎は『郷土望郷詩』で題材とした。1943年（昭和18年）にRCゲルバー桁橋に架け替えられた。この橋はカスリン台風により一部が流失し、その箇所を鋼トラス桁を使用して復旧した。1988年（昭和63年）10月今日の橋となった。
1990年、名古屋-東京ディズニーランド（TDL）間に日本交通公社（現在のJTB）によるツアーバス「パンプキンX-PRESS」が定期催行された。このツアーはTDLの団体パスポートと組み合わせる事で主催旅行を設定した。以後、各旅行会社により各地からTDLに向かうツアーが登場しているが、「パンプキンX-PRESS」を含め、往路は出発地を夜に出て翌朝現地に到着・現地解散（以後は自由行動）、復路はその日の夜に集合し、その翌朝（出発日から数えて3日目の朝）に着くのが一般的で、1日遊んで宿泊費が要らないことから学生を中心に人気が出た。さらに2000年、「道路運送法及びタクシー業務適正化臨時措置法の一部を改正する法律」（平成12年5月26日法律第86号）が公布され、2002年2月1日に施行された。これは乗合バス・タクシーの需給調整を廃止するとともに、道路運送法の目的から「道路運送に関する秩序の確立」を除くものであり、バス事業の大幅な規制緩和をもたらすものであった（この法律施行に伴い、1986年の通達が廃止されている）。これらの動きに呼応するように、ディズニーランドツアーから派生する形で2001年4月14日に新宿・横浜-ユニバーサル・スタジオ・ジャパン（USJ）間に近畿日本ツーリストによるツアーバス「ベイドリームライナー」が定期催行された。このツアーは、往復の他に片道の参加を可能とし、USJの他に京都、新大阪での中途解散も設定され、宿泊やパスポートを付帯しないプランも設定された。ベイドリームライナーに続き、2001年5月にオリオンツアーが「関西バス」を催行開始、2001年7月には西日本ツアーズ（現・WILLER TRAVEL）が東京 - 大阪間で催行開始した。2005年7月28日、国土交通省自動車交通局は「ツアーバスに関する当面の対応方針について」と題した通知文書（自動車交通局旅客課新輸送サービス対策室長・同課旅客運送適正化推進室長から各地方運輸局旅客第一課長等あて事務連絡）を示した。この中で「旅行業者が募集型企画旅行（改正前旅行業法では主催旅行と定義）で行う、観光やスキーといった移動以外の目的を伴わない、2地点間の移動のみを主たる目的とした「ツアーバス」が、一般乗合旅客自動車運送事業類似行為ではないかとの疑義」に対して、「2地点間の移動を目的とした募集型企画旅行であっても、正規の貸切契約に基づく運行については、旅行会社に対して道路運送法上の責任は問えない」との指針を示した（これにより、ツアーバスの業態が法的に事実上認知されたような受け止め方をされたという指摘もある）ことを踏まえ、旅行会社の主催によるツアーバスの催行が急速に増加し、2006年時点でツアーバスを催行する旅行業者が既に約30社に上っていたといわれる。2008年には、任意団体「高速ツアーバス連絡協議会」が業界団体として設立されているが、同団体の組織率は、企画実施会社（主催者）が観光庁把握の52社中37社（71 %）、運行会社（貸切運行受託会社）が国土交通省把握の235社中38社（16 %）にとどまっている。