おもな貨物列車は、タイ中部の製油所・セメント工場等と消費地との間で運行される石油・セメント・LPG等の専用貨物列車、バンコク港やレムチャバン港と内陸部との間で運行される輸出入コンテナ輸送列車などである。バーンスー駅には、各線の貨物輸送の中継のため大規模な操車場が設けられている。南本線では、コンテナ輸送を中心にマレー鉄道との直通貨物列車も運行されている。この中で特筆すべきは、2013年からマレーシアのクアラルンプールとバンコクの間には日本通運による専用コンテナ列車が定期運転されるようになった事である。この列車は主に日系自動車メーカーの現地プラント間での部品輸送のためのもので、日本通運のチャーター列車であることを強調するために「NIPPON EXPRESS」のロゴが描かれた専用コンテナで統一されている。また運用の都合により、同列車に限ってマレー鉄道の機関車がバンコクまで継続して乗り入れる場合がある。(一般の旅客列車、貨物列車の越境運行に際しては国境駅であるパダン・ブサール駅で機関車の交換が行われる。またタイ国鉄保有の機関車がマレーシア国内に入線することはない)
Special Express（特急）、Express（急行）、Rapid（快速）、Ordinary（普通）、Commuter（近郊列車）に大別され、急行と快速が都市間輸送を担っており、夜行列車も多い。普通はその補完であり、近郊列車はバンコク発着がほとんどの運行である。車両種別は別項を参照のこと。急行、快速は各等級の混成編成（列車により連結される等級は異なる）であり、普通、近郊列車は三等車のみの列車が主体であるが一部二等車も連結する。普通、近郊列車以外の列車に乗車する際には、特急料金、急行料金、快速料金が加算される。特急列車の中にはディーゼル特急があり、冷房付きでリクライニング機能付き二等座席車のみのモノクラス編成で運行されている。乗車区間により軽食・ドリンクが提供される。また別格の特別列車として、バンコクからマレーシア・シンガポールまで運行するイースタン・オリエント・エクスプレス(E&O)が有名だが、タイ国有鉄道の運行ではなく、ベルモンド社の運行である。
タイ国有鉄道は1891年3月9日、ラーマ5世（チュラーロンコーン）が鉄道建設計画の勅命を発表したことに始まる。その後、公共事業省がM.G.キャンベルを招来し建設を開始1894年3月26日、フワランポーン駅でラーマ5世がナコーンラーチャシーマーまでの鉄道の開通を祝う勅命を発し、その日はアユタヤまで運行した。1917年7月5日まではヨーロッパ人の技師達より管理されていたが、それ以降はシャム王国国有鉄道局が管理するようになった。当時は鉄道の施設はコストがかさんでも国の利益となると言う認識があったために、その後鉄道は全国を網羅するように施設された。1951年には仏暦2494年タイ国有鉄道法が成立しタイ国有鉄道が成立した。
脱線現場を挟む根室本線の区間は狩勝峠を越える難所で、1966年（昭和41年）に新狩勝トンネル経由の新線に切り替えられた。旧線跡は「狩勝ポッポの道」という遊歩道として整備されており、かつての脱線現場には、新得町教育委員会により案内板が立てられている。
原因は、レールの継ぎ目板を外し、レールを4 cm ずらすというものであり、1949年（昭和24年）に発生した松川事件の状況と類似していたこと、また、新得が大規模な労働争議（狩勝トンネル争議）が行われていた場所であったことから、警察は捜査対象者を国鉄関係者、とりわけ労働組合関係者を重点的に600名ともいわれるほどの規模で事情聴取を行った。一方、まりも号の荷物車には、200万円の現金が積まれていたことから、現金強奪を狙った可能性もあるとして両面からの捜査が行なわれた。しかし、有力な物的証拠や目撃証言等は得られず、捜査は難航。事件解決の名を借りた組合叩きとの批判も噴出する中、詳細は解明されないまま未解決事件となった。
1951年（昭和26年）5月17日午前1時25分、上り急行まりも号4レ（C57104＋客車9輌＋D51番号不詳）は、新得駅を出て狩勝峠にさしかかったところで脱線。蒸気機関車が線路外に逸脱して宙吊り状態になったものの、上り坂で速度が出ていなかったこともあり、乗客約470名にケガはなく、機関士1名が軽傷を負うだけの被害で収まった。仮に、勾配を下る列車であったならば、速度も増し、より多くの犠牲者が出る大事故に繋がったものと考えられている。
江戸時代から稼働していた土肥金山を始め、持越鉱山、大仁鉱山など多数の鉱山を抱え、1960年代までは盛んに採掘、精錬が行われていた。鉱山の採掘は全て廃鉱または休止しており、精錬技術を生かしたリサイクル事業などに転換している企業もある。
度重なるグループ再編で、2007年4月から2014年7月まではエイベックス・グループの一般消費者向け事業を一手に引き受ける事業会社であった。グループの売り上げの7割以上を占めている。法人としての前身は1998年に事業開始した株式会社エイベックス・ディストリビューションで、当時自前の流通網を持たず、日本クラウンなどに販売を委託していたエイベックス・ディー・ディー（当時）が流通網を構築して販売委託を解消するために設立され、事業開始をもってエイベックス（初代。現：エイベックス・グループ・ホールディングス→エイベックス（二代目））の音楽・映像パッケージは当社が販売元となった。2005年にエイベックス・マーケティング・コミュニケーションズ株式会社と商号変更した上でエイベックス（前年の持株会社化に伴い新たに設立された新会社。このときエイベックス・エンタテインメントに商号変更）の音楽・映像パッケージ事業が移管され、以後は当社が発売・販売元となった。また、もう一つの前身であるエイベックス ネットワーク株式会社は、インターネット情報提供サービス会社として2000年に設立された。2005年のグループ再編では、会員制ビジネス・ファンクラブの運営、マーチャンダイジングを行っていた株式会社ハウディ・インターナショナルを合併し、同社の事業を引き継いでいた。2014年のグループ再編では、エイベックス・エンタテインメント（旧社。エイベックス・デジタルに商号変更）の音楽製作事業が移管された。一方、ファンクラブの運営、マーチャンダイジングがエイベックス・ライブ・クリエイティヴに移管され、旧ハウディ・インターナショナルの事実上の再分離となった。