世界遺産（自然遺産）であるグレート・バリア・リーフ（世界最大のサンゴ礁地帯）やクイーンズランドの湿潤熱帯地域を抱えており、広大なサンゴ礁と熱帯雨林の大自然が残る。ケアンズの沖合いにはグリーン島があり、その周辺にはグレート・バリア・リーフが広がっている。一方、ケアンズの南西側はアサートン高原という丘陵地帯となっており、キュランダやマリーバ、アサートンなどの町がある。高原には熱帯雨林や湿原、アリ塚が点在する乾燥地帯など多様な環境が織り成している。ケアンズ西方のキュランダには熱帯雨林の他にコアラガーデン（動物園）やマーケットなどがあり、ケアンズからは車の他にQR（クイーンズランド鉄道）トラベルトレインによる観光列車「キュランダ高原列車」や広大な熱帯雨林を眼下に望むことができるロープウェイ「スカイレール」に乗って行くことができる。またケアンズよりキュランダを経由して約63kmの地点にある草原に覆われた町・マリーバは、熱帯雨林に覆われたキュランダと近距離にありながら、1年のうちおよそ300日が「サンシャイン・ディ」と言われるほど晴天率が高いことで有名で、その気候などを生かして熱気球ツアーや7月にはロデオ大会も行われている。この他にも、スカイレールのスミスフィールド駅に隣接する先住民族の文化を伝えるテーマパーク「ジャプカイ・アボリジニ・カルチャーパーク」、動物園としてケアンズ市街より北へ約25km地点にある「ケアンズトロピカルズー&ナイトズー」や同じく北へ約40km地点にある「ハートリースクロコダイルアドベンチャーズ」、さらに同市街より南へ約100km地点に位置し、スペイン風の城をイメージした建物と庭園が広がる「パロネラ・パーク」など様々な観光スポットが存在する。これらの観光地域はケアンズから移動が容易であることから、多くのツアーが組まれている。
この地域の人口集中地域及び行政の中心はケアンズである。クックタウンやアサートン高原、ウェイパ、トレス海峡諸島にもまた人口が集中している。この地域には多くのアボリジニのコミュニティーがある。オーストラリア統計局では、この地域の人口は231,494人であり、そのうち117,531人がケアンズで生活していると推定している。この地域は、クイーンズランド州のアボリジニ人口の25.6%が生活しており、かつこの地域の人口の11.8%を占める。
この地域はケアンズを中心に、北部の熱帯雨林地域やトレス海峡諸島などを含む。政府機関によってしばしば異なった定義を持つ。クイーンズランド政府計画部は10の地方統治区域および2カ所のアボリジニ居住地域を定義している。オーストラリア統計局では、ヨーク岬半島（南西地区を除くカーペンタリア湾の北部地域）とトレス海峡諸島の大部分を含み、ヒンチンブルック島とカードウェルの南部までをファー・ノース・クイーンズランド地域と定義しているが、しかし、タウンズビルはこの地域に含まれない。また、これより大きい定義が他の州政府によって使用されており、クック、クロイドン、Ethridge、及びアボリジニ居住区であるアラクーン、ロックハート・リバー及びトレス諸島の地方自治体が含まれ、この場合、総面積は272,655.2 km²である。
加賀藩の横山隆平（旧藩5万石、年寄衆）を代表とする金融会社、苟完社（こうかんしゃ）が尾小屋鉱山への出資を行ったことに端を発する。1881年（明治14年）から、横山は本格的に鉱山経営に乗り出す。その後、1895年（明治28年）には、岐阜の平金鉱山を買収した。この平金鉱山と尾小屋鉱山を合わせて、1904年（明治37年）横山鉱業部を創設する。1910年（明治43年）合名会社横山鉱業部を組織する。1931年（昭和6年）横山家が尾小屋鉱山を手放し、横山鉱業部の終焉をみる。なお、横山鉱業部による平金鉱山での採掘は1918年に停止している。
実父は伊臣忠一で、養父（妻の父）が安田善次郎。実兄の伊臣真も実業家である。長男は早逝。次男が画家の安田岩次郎で妻は寺島宗則の孫・恭子。本当の三男は生後すぐに養子に出された片岡仁左衛門 (13代目)、表向きの三男は彫刻家の安田周三郎。四女磯子は、銀行家・小野英二郎の息子で横浜正金銀行サンフランシスコ支店副頭取やハノイの戦時銀行支店長を務めた小野英輔に嫁いだ。その間に生まれたのがオノ・ヨーコである。
明治政府も幕府同様、当初は名字を許可制にする政策を行っていた。幕府否定のため幕府により認められていた農民町人の苗字を禁止し（慶応4年9月5日）、賜姓による「松平」の名字を禁止したり（慶応4年1月27日）する一方、政府功績者に苗字帯刀を認めることもあった。明治2年7月以降、武家政権より天皇親政に戻ったことから、「大江朝臣孝允木戸」のように本姓を名乗ることとした時期もあった。明治3年（1870年）になると法制学者細川潤次郎や、戸籍制度による近代化を重視する大蔵省の主導により名字政策は転換された。9月19日の平民苗字許可令、明治8年（1875年）2月13日の平民苗字必称義務令により、国民はみな公的に名字を持つことになった。この日にちなんで、2月13日は「名字の日」となっている。明治4年10月12日には姓尸（セイシ）不称令が出され、以後日本人は公的に本姓を名乗ることはなくなった。氏・姓は用語も混乱していたが、この時点で太政官布告上は、いわゆる本姓は「姓」、氏・名字は「苗字」、かばねは「尸」というように分類されたのである。明治5年（1872年）5月7日の「通称実名を一つに定むる事」（太政官布告第149號）により公的な本名が一つに定まり、登録された戸籍上の氏名は、同年8月24日の太政官布告により、簡単に変更することができなくなった。また婚姻後の妻の苗字については、明治8年（1875年）、石川県より「嫁いだ婦女は、終身その生家（実家）の氏とするか。嫁が家督などを継ぐなど、夫家の氏とせねばならぬ場合はどう示すか」との伺があり、同年11月9日、内務省は判断に困り太政官伺を出した。その結果、明治9年（1876年）3月17日の太政官指令として、他家に嫁いだ婦女の苗字は「所生ノ氏」つまり婚前のものとするが、但し夫の家督を相続した後には「夫家ノ氏」とする旨が参考として示された。なお、現在と同じ夫婦同氏の原則に転換したのは明治31年（1898年）に明治民法が成立してからである。明治になって名字を届け出る際には、自分で名字を創作して名乗ることもあった（たとえば与謝野鉄幹の父礼厳は先祖伝来の細見という名をあえて名乗らず、故郷与謝郡の地名から与謝野という名字を創作した）。僧侶や神官などに適当につけてもらうということもあったが例は少ない。