特定非営利活動法人IBREA JAPAN（NPO法人日本脳教育協会）は、国際脳教育協会（International Brain Education Association：IBREA）の日本支部として1997年に活動を開始した。2019年時点のIBREA JAPANの会長は、イルチブレインヨガ神奈川エリアマネージャーの田中ゆかり。IBREA JAPANは、脳教育の民間資格「ブレイントレーナー」を発行している。イルチブレインヨガでヒーラーとしての意識と技術を学ぶ「マスターヒーラープログラム」を受講し、IBREA JAPANに登録すると、「ブレイントレーナー2級」という民間資格を与えられる。「チャクラヒーラースクール」を受講しIBREA JAPANに登録をすると、「ブレイントレーナー準1級」という民間資格を与えられる。IBREA JAPANへの登録は有料。NPO法人日本脳教育協会のブレイントレーナーは、2011年の気仙沼の復興イベントで生命電子カードを贈った。またエルサルバドルにも生命電子カードを贈っている。
ダンワールド・ジャパンは、脳トレーニングで子供のあらゆる能力を高めるとして、「ILCHI Brain UP（イルチ・ブレインアップ）こども脳教育」という教室を展開している。「へそヒーリング」など、トレーニングの一部はイルチブレインヨガと重複している。
李承憲が1998年11月に設立したコンサルティング会社。現在はアメリカのアリゾナ州セドナにある。教育プログラムと経営コンサルティングサービスのフランチャイズビジネスを行う。2006年にDahnWorld Japan、2008年にBody＆Brain Centerを始めとするフランチャイズセンターを開設し、2009年に韓国にフランチャイズセンターを導入して脳教育の普及を図っている。
2012年7月16日の『毎日新聞』に、霊感商法の被害に遭ったとして、日本でダンヨガを運営するダンワールドジャパンと幹部に対する損害賠償訴訟が近く起こされるとの記事が掲載された。国民生活センターに「高額なコースを勧められる」など305件の被害相談が寄せられていること、全国霊感商法対策弁護士連絡会にも被害相談が相次いでいること、河田英正弁護士の「恐怖を植え付け大金を支出させる。ヨガ修練に名を借りた霊感商法だ」というコメントなどが紹介された。また河田弁護士によると、米国、韓国でも同様の訴訟が起こされている。これに対してダンワールドジャパンは、これらの報道の内容は必ずしも事実に即したものではなく、国民生活センターから実際に連絡を受けた会費返還の事例は2011年度に8件、2012年度に2件ほどで、理由も霊感商法とは無関係であると反論している。
2018年9月 エルサバドルの公立校を平和に改革したことを評価され、創始者の李承憲がエルサルバドル政府最高賞であるホセ・シメオン・カニャス賞受賞。2018年10月 国学気功(脳教育に基づく健康法の韓国での呼称)の世界的普及を評価され、創始者の李承憲が大韓民国体育賞振興賞受賞。
李承憲が作った「天符経瞑想カード」という占い用品が販売されている。天符経タロットとも呼ばれ、このカードで占うことで、今必要なメッセージを受け取ることが出来るとされている。
イルチブレインヨガが販売する「生命電子カード」は、李承憲がセドナでの瞑想で見たという赤い「生命電子太陽」が中央に描かれたカードである。生命電子カードは「健康、幸せ、創造へと導くヒーリングパワーカード」で、心の不安を取り除き、やすらぎを得る効果があり、自然治癒力を高めると主張している。自分を癒したり他者を癒すために使用するとしている。
生命電子カード、天符経瞑想カード（天符経タロット）、「生きている金属」で金色に塗装された体の調和を高めるというOkum turtle、脳を刺激するという光と音を出すtransmitter、脳の形をした携帯用バイブレーター、瞑想中の認識を向上させるというキットなどがある。
イルチブレインヨガは、オーラが存在すると考えている。オーラとは「生きているものすべてにある生態エネルギーを色で表したもの」で、たいてい虹の7色であるとされる。イルチブレインヨガでトレーニングすることでオーラの色がよくなるとしており、トレーニング前後にオーラQという機械でオーラ撮影を行い、診断・アドバイスをするサービスを実施している。オーラQは、人間に流れている微量の電気を読み取り、その波動の違いをオーラの色で表わしたものであるとされる。オーラ撮影で、身体の「ストレス状態、生活習慣、交感神経、副交感神経のバランス、エネルギー（体力）レベル」、気質「性格、情緒状態、感情的特徴」がわかるとしている。「カルト被害を考える会」は、イルチブレインヨガ（元ダンヨガ）は、下記の裁判の第２回公判で、勧誘時に撮影するオーラ写真は「体温や血流量、脈拍等を読みとって表示したもの」で、「霊的なエネルギーではない」ことを明らかにしたと述べている。
1990年10月に釜山で行われた日韓海運政府間協議の合意に基づき、下関 - 釜山航路で高速船（ジェットフォイル）を運航するため、大阪商船三井船舶、地元企業の林兼産業および下関市による第3セクターとして設立された。当初は、韓国側が第一船を投入する予定であったが準備が整わず、日本側が先に就航することとなった。1991年7月に運航を開始したが、集客に苦戦、小倉経由として旅客の取り込みを図ったものの、1992年12月に航路休止となり、経営破綻した。同時期の1991年3月から九州旅客鉄道もジェットフォイルによる博多 - 釜山航路をビートルとして就航させていたが、当初は日韓高速船と同様に集客に苦しんだものの、1993年8月から開催された大田国際博覧会を契機に日本人観光客のビザを段階的に免除したことで旅客が増加、運航は軌道に乗り、その後、順調に拡大した。日韓高速船の経営破綻後、下関市は債務処理のため、銀行借入金3億8千万円および関西汽船の傭船解約金4億6500万円を補助金で補填した。この支出が不当であるとして、当時の亀田博下関市長は市民から損害賠償を請求され、第一審で全額弁済、第二審では銀行借入金の弁済を命じられたが、上告審の2005年11月の最高裁判決では市民側敗訴となり損害賠償は退けられた。