放送開始月である2001年10月の番組表は、ニッポン放送では「P・山寺宏一」、ラジオ大阪で「出演 : 山寺宏一、酒井彩名」となっており、山寺宏一と（おそらくはアシスタント的に）酒井彩名が出演すると思われていた。しかし実際に番組が開始すると、出演したのは山寺宏一とベッキーであった。番組中では、ベッキーの出演が急に決まったことが明かされた。
2001年10月7日からスタートし3年半（全179回）放送されたが、キー局ニッポン放送では、スポーツ中継や特別番組などで番組がしばしば休止し、放送回数は179回よりも少ない。テレビ東京系『おはスタ』とは視聴者が違うこともあり、テレビ番組との連携は少なかった。ナイターシーズンに伴う春・秋の番組改編期ごとに、放送局によっては曜日や時間帯が大幅に変更することもあった。ニッポン放送の他にも、STVラジオ・東海ラジオ・ラジオ大阪・九州朝日放送で放送されたが、2005年3月に番組が終了したため、この4局は後番組として同年4月から、文化放送発の『テニスの王子様 オン・ザ・レイディオ』を放送することになった。
ハイテックRCD は大韓民国の送信機、受信機、サーボモーター、電子機器と模型航空機を含む無線操縦装置の製造会社である。最新の製品にはロボット、カーボナイト ギアを備えたサーボとROBO-ONEロボット競技に準拠した人間型ロボットであるRobonovaを販売する。Hitecはアメリカのマルチプレックス モデルスポーツと協力する。
ホットラインセンター設立準備会（インターネット協会が事務局）は開設に先だって運用ガイドライン案を公表して意見募集を行い 、応募結果についても公表されている。 これによると、ガイドライン案における児童ポルノの定義について「実在しない児童」を描写したもの、とくに漫画やアニメなどが対象とされるのではないかとの懸念から多くの意見が寄せられたことがわかる。この点について設立準備会は、児童ポルノ禁止法の定義と同じく実在の児童の描写のみを対象としていることを明確にする注釈を加える修正を行っているが、2007年1月30日に公表した半期運用報告では「実在しない児童」の性表現を描写したものについて「海外から批判が多いまんが子どもポルノ」との表現で国際NGO関連団体に12件の情報提供を行った、としている。このほか、違法でない情報を対象とすることや、違法性の該当性判断について表現の自由の観点からの問題点が指摘されている。2008年にはガイドライン改定に際して、パロディ画像やマンガを違法情報として扱うことが検討された。これは最終的には見送られたものの、親告罪である著作権法の趣旨や運用を無視していることには変わりなく、こうした対応も問題視されている。これらについて準備会は、あくまでも違法な行為・結果に結びつきうるものについての対応であることや、該当性判断については捜査権を持たない民間機関としての通報の基準であって最終的なものでないこと、わいせつ性などについては実質的に文脈を見る前提があることを説明して理解を求めているが、前述の半期運用報告では「通報されたけれども対象外と判断して処理されない情報の割合は依然として多く、運用が通報者の期待に十分に応え切れていない（略）今後、『運用ガイドライン』の見直しなどが必要であると考えられます」として現在のガイドラインで対象外とされている種の情報についても将来的に対象を拡大する可能性を示唆している。また、プロバイダ等への通報が証拠の隠滅につながる危険があるとの指摘については、違法情報については警察への通報から一定期間をおいた後へのプロバイダ等への送信防止措置依頼であるとして理解を求めている。18年度の警察庁総合セキュリティ対策会議の報告書では、「ホットラインセンターの活動内容等に関する広報活動」について、広報協力のためのパートナー団体の「一層の増加に努める必要がある」としている。また、「運用ガイドラインの対象外の情報に係る通報に対する的確な対応」について、「運用ガイドラインの対象外の情報に当たる場合であっても、他の関係機関・団体において所要の措置が講じられることが必要である」（現状では対応がごく一部にとどまっているとした上で）「今後、特段の対応がとられていない通報の内容を分析した上で、当該通報に的確に対応し得る機関・団体等に対し、「アソシエイツ」としての協力を呼び掛けていく必要がある」などとしている。2007年8月下旬から行われている情報通信法案に関する総務省のヒアリングに対し、日本新聞協会や民放連等のマスコミ関係団体等がインターネット上の表現の自由にも配慮した回答を行ない、有害情報規制に対して疑義を呈する、若しくは慎重姿勢を示すことが少なくなかった中、2007年9月19日に行なわれたヒアリングでは、国分明男センター長が、青少年健全育成条例における「有害」指定例を列挙するなどした他、インターネットカフェ等での匿名性の問題点を指摘した上で、韓国での一定規模以上のサイト利用時における本人確認義務化例や、同国においては「インターネット上に一度出てしまうと、元に戻せず、破壊力がすごいから」との理由でネット犯罪に対する刑罰を従来の刑罰よりも重くした例を挙げている。また、「何か主張をしたいなら実名で行い、身分を隠して悪いことを書き込むカルチャーをなくすという考え方について韓国から説明があった」、有害情報規制の共通ルールについて「法的な裏付けはあったほうがよい」「アウトサイダー対策を行わないと自主規制では事態は改善されない」等としている。一方のテレコムサービス協会もまた、「今後の法制度のさらなる検討に際しては、すべての関係者（コンテンツの作成者・掲載者や掲示板運営者等）が対象となる枠組みを検討することが重要」としている。このように、両団体の主張は、情報通信法案における規制の趣旨とほぼ同一のものとなっている。今後の方針としては、ホットラインの規模拡大、人員増強、INHOPEを中心として国際的な連携体制を強化していくこと等が決定している。