206号計画の後継型となる魚雷艇として、水中翼を有するチューリャ型魚雷艇が立案された。また、206号計画からは革新的な攻撃用舟艇となるマトカ型ミサイル艇が立案された。206MR号計画からは、さらに発展型が開発された。そのひとつの206.5号計画「ボゴモール / ヴィーフリ3」（Проект 206.5 «Богомол / Вихрь-3»）は、輸出向けに設計された国境警備艦であった。この計画に基づき10 隻が輸出向けに建造され、2 隻が国内に配備された。この派生型は、NATOからは「モル」（Mol)のコードネームで呼ばれた。その後、206号計画の次の段階として206.6号計画（Проект 206.6）が立案された。これは206MR型の近代化型試験艦で、試作艦対艦ミサイルKh-35/3M24「ウラーン」と防空システム「ローイ」を搭載した。
ソ連では各艦隊で合わせて87 隻が運用されたが、1980年代中に退役が進み、ロシア海軍などに受け継がれた艇はなかった。ドイツ民主共和国では183型大型魚雷艇の代替として1968年より導入が開始された。これらも1980年代には退役が開始され、1990年中に全艇が退役した。ブルガリア人民共和国でも183型大型魚雷艇の代替として導入されたが、1989年までにタランタル型コルベットの導入が開始されるとその退役が本格化し、1990年代を通じて多くが退役した。2000年には退役は完了した。ポーランド人民共和国では、ソ連で206号計画が推進されている時期に独自に664号計画型（en, NATOコード：ヴィスワ級）を立案し、8 隻を建造した。このため、ポーランド海軍では206型大型魚雷艇は必要とされなかった。この他のアジアやアフリカなどの各国では、その後も運用が継続されているものがある。
シェルシェン型の主兵装は、4 門の533 mm魚雷発射管であった。これは長射程の対艦魚雷を発射する装置で、主檣に装備された照準レーダーと連動した射撃管制装置によって制禦されていた。また、自衛兵装として30 mm連装機関砲を搭載していた。これもまた、射撃管制装置による制禦を受けた。主機は、3倍膨張式のディーゼルエンジンM-503Aが3 基搭載された。これは、4000 馬力の出力を持っていた。最高速度は、45 knであった。
第二次世界大戦後の10年間、ソ連では優れた航洋性に強力な打撃力と自衛兵装を併せ持つ魚雷艇の開発に大きな関心が寄せられていた。こうした中、ソ連ではTM-200/TD-200型/TD-200bis型、123bis型、183型、184型といった魚雷艇が次々に開発されていった。1955年5月24日、新しい大型魚雷艇の計画となる206号計画の技術研究報告が完成された。これは183号計画型大型魚雷艇の代替となる533 mm魚雷発射管4 門を備える大型艇で、計画には大祖国戦争における建艦経験が盛り込まれていた。計画は、同時期に205型大型ミサイル艇も手懸けていた中央海事設計局「アルマース」（TsMKB「アルマース」）が担当した。そのため、206号計画は205号計画の発展型として設計が進められた。206号計画では、艇体の主構成素材として鋼が選択された。艇体の海面上部分は特異な形状を有していた。NBC兵器対策として、放射能汚染時の甲板からの排水率を改善するため甲板と舷側の接合部分は流線形状に整形された。また、航洋性の改善により、艇は波圧4 bまでなら艇の発揮できる如何なる速力においても攻撃の実施が可能となった。5 bの場合は、30 knまでの速力に制限された。シェルシェン型の1番艦T-3は、1960年10月に竣工した。ソ連では123 隻が建造され、この他ユーゴスラヴィアでも10 隻がライセンス生産された。
これまで研究用試薬品の冷凍輸送のような緊急を要する特別な輸送手段として考えられてきた。しかし近年、一般商業ベースで大幅に利用され、物流の新たな方法と考えられ始めている。例えば食料品サンプルや、昨今の金余りの状況からくる寿司用高級魚の冷凍輸送などである。もともと航空輸送の利点は安全性、高速性、運航頻度、安定性、信頼性を特徴としており、ボーダレスな現代において航空機での冷凍、冷蔵のサービスは今後需要を見込める運送形態といえる。FedEx、DHL、UPSと言った世界的に大きなネットワークを張ってDoor to Doorの国際宅配便サービスを行っている各社でもこれまではクール宅配便のサービスを提供していなかったが、2013年1月に日本郵便が「クールEMS」、同年9月にヤマト運輸が「国際クール宅急便」のサービスを開始した。 現時点では、まだ取扱い国（日本郵便：香港、台湾、シンガポール、ベトナム、マレイシア、フランス。ヤマト運輸：香港、台湾）が限られているが、両社とも随時拡大に向けて取り組んでいる。両社とも【冷蔵（0℃～10℃）】【冷凍（－15℃以下）】の2温度帯の取扱いを行っている。なお、日本郵便は、冷蔵(チルドゆうパック)に限り個人・法人問わず利用できるが、ヤマト運輸は、法人向け無料ソフトウェア「送状発行ソフトB2」を利用できる法人・個人事業主に限定している(冷凍ゆうパックは、法人ないしは個人事業主が、ゆうゆう窓口設置局との契約を行った場合に限って利用可能である)。クール宅配便で送る必要があるような、食品や医薬品などは、世界いずれの国においても、大変厳しい輸入規制や管理法などが施行されているのが一般的で、これらの法規制をクリアしていくことが今後の更なる拡大に向けて重要なポイントとなる。