宇田川 宏（うだがわ ひろし、1928年 - 2017年8月30日）は、日本の教育学者。専攻は教育内容・教育方法。東京生まれ。1955年東京教育大学文学部哲学科卒業。日本福祉大学社会福祉学部教授、教育科学研究会常任委員、全国民主主義教育研究会副会長、「教育委員の区民投票を成功させる中野区民連絡会」会長。現代哲学の理論をふまえて道徳を意味の問題であるととらえ、その立場から道徳と道徳教育の本質、内容、方法の検討を試みることが、道徳教育の研究に必要であると呈示した。教育と福祉の制度間接続について研究した。道徳教育、社会科教育、生活指導に関する提言を行った。教育科学研究会の機関誌『教育』、全国民主主義教育研究会の機関誌『未来をひらく教育』への寄稿者となった。また、東京都中野区の教育委員公選制に中野区民として関与した。さらに、身体運動に係る健康教育、健康に関する学習について「デイリー体操」の実践を追究した。
蝸牛型メニエール病は、内リンパ水腫を原因とする急性低音障害型感音難聴とほぼ同義の病気であり、診断名を蝸牛型メニエール病とせずより広範囲な概念である低音障害型感音性難聴とすることもある。
病気の本体がメニエール病と同じく内リンパ水腫であるので、メニエール病の治療に準ずる。基本的には内服薬による加療が行われる。治療につかわれる薬は多いが、第一選択はイソソルビド（商品名イソバイド）である。内耳の血液循環改善薬が使われることも多い。ステロイド剤や精神安定剤も使われることがある。
蝸牛型メニエール病の診療科は耳鼻科である。検査は純音聴力検査が必須で、蝸牛型メニエール病の本体は内リンパ水腫であるので、グリセロールテストあるいは蝸電図で内リンパ水腫の存在を推定できることが重要である。内リンパ水腫の存在が推定できないものは蝸牛型メニエール病でも本格的なメニエール病でもない。ABLBテスト、SISIテスト、自記オージオメトリーなどで聴覚補充現象を確認する。
蝸牛型メニエール病の本体は、メニエール病と同じく内耳の内リンパ水腫である。内リンパ水腫によって蝸牛の感覚細胞が障害され耳鳴りや難聴などの蝸牛障害症状が起きる。
蝸牛型メニエール病（かぎゅうがたメニエールびょう、英名 Cochlear Meniere's Disease ）は難聴と耳鳴り・耳閉感の症状を繰り返す内耳の疾患である。激しい回転性のめまいと聞こえの症状を同時に併せ持つことを特徴とするメニエール病と違い、めまいは伴わず、主に聞こえの症状だけの軽い不全型であり、本格的なメニエール病に移行する前段階ともいえる。
静岡市駿河区大谷に県立静岡南高校をリノベーションして作られた。2016年（平成28年）3月26日開館。初代館長は安田喜憲。「百年後の静岡が豊かであるために」を活動理念としている。
Gajin（ガジン、本名:中村雅人 （なかむら まさと））は、日本の歌手、作詞家、作曲家、編曲家、音楽プロデューサー。アワーソングスクリエイティブ所属。東京都出身。名前の雅人（まさと）を音読みにしてGajinと名乗っている。
ドイツ人ジャーナリストであるヴィルフリート・ヒュースマンは2012年、世界各地での取材に基づき、WWFの暗部を告発する著書『WWF黒書―世界自然保護基金の知られざる闇』を出版した。この本によれば、WWFはモンサントやコカコーラ、シェブロンなどの世界的な多国籍企業から巨額の資金援助を受けており、それらの大企業の利益のために、自然保護よりもむしろ自然破壊に関与しているという。大企業との癒着についてはこの『WWF黒書』以外にも、シュピーゲル紙などのメディアも批判している。すなわち、WWFは大企業に対して「莫大な寄付金と少量の譲歩」と引き換えに自然破壊の許可を与えており、「自然環境よりも企業を守っている」と言われる。また『WWF黒書』によれば、一般市民や企業からの寄付金の使途について、WWFは、その8%を管理費用に使い、他の多くの部分を活動費（project expenses）等に使用していると称している。しかしこの「活動費」の中には、有給スタッフの人件費が隠されている。実際には、WWFは5,000人もいる正規スタッフへの給与だけで寄付金の50%を食い尽くしており、特に幹部クラスの報酬は非常に高い。例えば米国では、WWFの最高幹部への年間報酬は、大統領の俸給40万ドルを上回る50万5000ドル（約6,000万円）にものぼる。WWFは『WWF黒書』に対して発売差し止め訴訟を行ったが、結局差し止めはできず、一部WWF側の主張に応じた修正を経た上で、ドイツ語版の他、英語訳・日本語訳などが出版された。WWFはウェブ上に『WWF黒書』への反論を掲載しており、その元となったドキュメンタリー番組には、事実の明らかな誤り、バランスを欠いた記述や誤訳があるという。たとえば大企業との癒着問題については、シェル、BP及びモンサント社からの支援は受けていない、としている。しかし他の大企業から資金援助を受けていることは認めており、そのようにして大企業と「協力」することにより、「世界の企業活動や経済、消費活動を変革」し、自然や環境を守ることができる、とWWFジャパンは主張している。なお、この反論の中で、WWFは「明確なルールとして、化石燃料を主なビジネスとしている企業からの寄付を受け付けていない」としているが、2016年現在、WWFジャパンの顧問には木村康・石油連盟会長や中村恒明・東京ガス環境部部長が名を連ねている。また大阪ガスは1983年から継続して支援を行っていることでWWFジャパンから感謝状を授与されており、上記の「明確なルール」とは矛盾する（シュピーゲル紙によれば、「自分の作った基準を自分で破ること」はWWFの常套手段であり、そのような基準のいい加減さによって、WWFは産業界から巨額の資金援助を引き出しているという）。また『WWF黒書』で示された上述の資金の使途とスタッフへの高額報酬問題については、WWF側からの反論は見られない。