18世紀及び19世紀を通じて、先祖伝来の共感を共有するカンタブリアという用語の使用に込められた感情は、20世紀の間継続し、1936年まではカンタブリアという名称が政治的な調子を帯びることは明確な分離主義者とみなされた。事実、その年に共和連邦党は、カンタブリア＝カスティーリャ連邦国家のための自治州を設置しようとした。それは現在のカンタブリア、カスティーリャとアストゥリアスの近接する地域を含んでいた。スペイン内戦のために自治州設置の案は通らなかった。ファランヘ党が勝利した結果、フランコ独裁政権下でこれらの努力が片隅に追いやられ、カンタブリアの名の使用が減少した。1963年、州議会の議長ペドロ・エスカランテ・イ・ウイドブロは、年代記作者トマス・マサ・ソラーノによって書かれた学究的な報告書に従い、サンタンデール県に替えてカンタブリアの名を採用するよう提案した。積極的な進展を得、郡区から賛成投票を得たにもかかわらず、請願は、サンタンデール市議会の反対のためほぼ不成功に終わった。カンタブリアは、憲法指針の上での権利を要求する基盤をつくった。それは『歴史的な地域の特性を備えた州』のための自治政府を準備したものであった。県議会議員と国会議員から構成された混成会議が、1979年9月10日、カンタブリア自治法令の編成の作業を開始した。1981年12月15日にコルテス（国会）の承認後、国王フアン・カルロス1世が同年12月30日のカンタブリア自治法令に相当する基本法に署名した。このように、サンタンデール県はカスティーリャとのつながりを断ち、そして当時まで属していたカスティーリャ＝レオンの準自治体制から脱した。1982年2月20日、初めての地方議会（現在は州議会）が州の地位となるよう整えられた。その時以来、旧サンタンデール県はカンタブリア州として知られるようになり、歴史的ある名称を回復した。最初の地方自治選挙は1983年5月に実施された。4度目の地方選挙で成立した立法府（1995年-1999年）は、全ての州議会内グループの承認を受け、カンタブリア自治制定法の最初の大きな改革を実行した。
ローマ帝国の衰退にともない、カンタブリアは西ゴート族支配からその自治を再獲得した。574年、西ゴート王リウヴィギルド王（en:Liuvigild）がカンタブリアを攻撃し、アマヤ（現在はブルゴス県）を含む南部を落として勢力下におさめ、カンタブリア公国という西ゴートの州を設置した。そこは、カンタブリ族同様にヴァスコン族を含む国境防衛線またはリーメスにされたのである。しかし、この非常線の北で、カンタブリ族はアラブ人の侵攻まで独立を保ち生き延びた。714年、イスラム教徒のアラブ人とベルベル人の混成軍がエブロ川谷上流を侵略し、カンタブリア公国の首都アマヤを陥落させた。彼らは自分たちの防衛制度を整備するため、カンタブリア人に従来の国境防衛線にとどまるよう強いた。カンタブリア人は初期のアストゥリアス王国に合流した。レコンキスタ初期の年代記において、カンタブリアはまだ地方として認められているように見えた。アルベンデンセ年代記の中で、アストゥリアス王アルフォンソ1世は“iste Petri Cantabriae ducis filius fuit”と、カンタブリア公ペドロとカンタブリア公の称号、彼の公国の領域の確認を述べたとある。この時期から、文献となる公文書は辛うじて、アストゥリアスという名称によってカンタブリアへ言及するようになった。アストゥリアス・デ・サンティリャナ、アストゥリアス・デ・トラスミエラ、アストゥリアス・デ・ラレードと呼ばれたコマルカの言及においてアストゥリアスの名が優勢であった。4つの兄弟都市（サンタンデール、ラレード、カストロ・ウルディアレス、サン・ビセンテ・デ・ラ・バルケーラ）を中核として、沼地の兄弟会（es:Hermandad de las marismas、カンタブリア主要都市が抱える艦船の連合。カスティーリャ海軍の一翼を担った。対外ビジネスにおいて自治が維持され、一部のケースでは対フランス、対イングランドとの海戦に参加した）が創設され、アストゥリアス東部の重要海港全てを兄弟会のために結合した。レコンキスタ時代、4都市はアンダルシア再征圧に人と船を派遣し、積極的に参加した。カディス、エル・プエルト・デ・サンタ・マリアといった海岸の港湾都市へは、カンタブリア海沿岸の港からやってきた一家が再入植した。4都市から来た船はさらにセビリャへの攻撃に加わり、トリアナとセビリャの間をつなぐ橋を破壊したこと、カンタブリアの大帆船、セビリャのトーレ・デル・オロなどでの戦争実績は、サンタンデール、カンタブリア州、アビレスなどの紋章に描かれた。
2005年4月21日の日本経済新聞朝刊には、東芝とソニーの間でHD DVD・BDの両者の長所を生かした規格を共同開発することで合意したと報道した。これにより第3世代光ディスクは一つに統一された規格となり、ユーザーやコンテンツ製作者のメリットは大きなものになることが期待された。しかしながらその後の報道によれば、この交渉は難航した末に中断された。以降は互いに譲歩することなく交渉が再開されないまま2005年8月末には両陣営共に『交渉は時間切れ』として自陣営規格の本格的な製品化へ動き出した。これによりベータマックス対VHS戦争の再来が不可避となり、2006年に規格争いが本格化した。規格の主導権争いもさる事ながら、余りにも両者の設計思想に相違点が大きかった事が原因と見られる。この顛末にユーザーは失望し、HD DVD陣営への反感と第3世代光ディスクの普及の遅れにつながった。2006年3月、藤井美英執行役上席常務がBDとの規格争いに負けたらその時は土下座すると発言。東芝は2005年内にHD DVDプレーヤーを発売する予定としていたが2005年9月、米国の映画産業の意向により米国内での発売を2006年春に延期すると発表した。さらに12月、日本国内での発売も年明けに延期した。著作権保護規格・AACSのライセンスの発行が遅れているためとしていた。2006年になると当時はまだ形勢がはっきりしなかったため両規格への対応を決めるメーカーが増え、趨勢が決まる前に両規格対応のドライブが主流となる可能性も考えられた。2007年のCESでは、韓国のLG電子からBDとHD DVD両方のディスクに対応できるプレーヤーの発売が発表された。すでにリコーやNECといった企業が両規格対応のための安価な部品開発に成功していたため他のメーカーからも両規格対応のプレーヤーが発売されることも予想されたが、片方のみのプレーヤーに比べて割高なため普及は進まなかった。ただしパソコン向けには両対応ドライブ（HD DVD-ROM再生およびBD-R/RE記録再生対応）が比較的普及した（このタイプのドライブは容量の少ないHD DVD-Rへの記録はメリットが薄いためか非対応となっている）。またワーナーからはHD DVDとBDを1枚のディスクの裏表に記録することでどちらのプレーヤーでも再生可能なTHD (Total Hi Def) ディスクが発表されたものの製造コストが極めて高く、第3世代光ディスクの規格争いは混迷の中にあった。そして2008年に入るとBD単独支持に回る企業が相次ぎ、2月には東芝のHD DVD事業からの撤退表明により規格争いが終結した。なお2008年1月頃に於いて、ドライブ開発メーカーはかつてのベータマックス対VHS戦争の時のように勝ち馬に乗る形でBD規格に流れていた。