オバノンは、1801年1月18日、アメリカ海兵隊に入隊し、中尉の時に第一次バーバリ戦争に従軍し、1805年4月27日から発生したダーネの戦いにおいて、7名のアメリカ海兵隊の分遣隊と約500名の現地で集められた傭兵から構成された部隊を率いて、約4000名のバーバリ海賊からなるトリポリ側の部隊と交戦した結果、トリポリ側の根拠地であるデルネを占領してこの戦争におけるアメリカ合衆国側の勝利を決定的なものにした。この際、占領の証となる星条旗はオバノン自身の手で翻している。決定的な戦力差を覆して勝利をおさめ、アメリカ合衆国の歴史において海外の占領地に初めて星条旗を翻したこの功績は、海兵隊讃歌の歌詞「To the shores of Tripoli」に反映され、今日に伝えられている。また、この戦いの後、オバノンはハメット・カラマンリ殿下から、ダーネの戦いにおける勇気を称えられてカラマンリ殿下個人の所有物であったマムルーク剣を賜っている。この時オバノンがカラマンリ殿下から賜ったマムルーク剣を改良したものはM1850として採用され、一時期を除く現在に至るまで儀礼用の範囲に留まらず、戦闘用の使途も含め、アメリカ海兵隊将校の制式装備品となっている。
栃木県下都賀郡絹村延島（現小山市）出身。小林長蔵の長男として生まれた。第一高等学校を卒業。1916年11月、文官高等試験行政科試験に合格。1917年3月、東京帝国大学法科大学法律学科（独法）を卒業。内務省に入省し警視庁警部となる。以後、警視庁警視、同特別高等課長、兼警察講習所教授、朝鮮総督府事務官、台湾総督府事務官・警務局保安課長、警視庁書記官・官房主事、内務省警保局勤務、福岡県内務部長、埼玉県書記官・内務部長などを歴任。1934年8月、青森県知事に就任。選挙粛正運動を推進。1936年10月、高知県知事に転任。1939年4月、文部省教学局長官に転任し1940年1月まで在任。1942年に退官。その後、九州日報社長、九州日日新聞社長を務めた。戦後、公職追放となる。その後、報知新聞社副社長、読売新聞社専務取締役を務めた。
小林 光政（こばやし みつまさ、1892年（明治25年）1月13日 - 1962年（昭和37年）7月9日）は、日本の内務・警察官僚、実業家。官選県知事、読売新聞社専務取締役。
自転車ロードレースにおいては、総合タイムの優劣で覇を競う総合成績とは別に、コースが丘や山脈を越える峠の頂上付近に山岳賞地点を設定し、その地点の通過順位によって与えられるポイントの合計によって争われる山岳部門賞がある。この山岳賞地点は、難度の高さに応じて、最も難度の高い地点を「カテゴリー超級」とし、以下順番に最も難度の低い地点をカテゴリー4級として設けて、その地点を通過した順に選手に高いポイントが付与されるが、各カテゴリーのポイント設定は難度に応じて異なり、超級のポイント設定は最も高い。そして完走した選手の中で、最もポイントを多く稼いだ選手が『山岳賞』を受賞し、“山岳王”の称号を得る。ツール・ド・フランス、ジロ・デ・イタリアでは1933年より山岳部門賞が設けられ、その後、その他のレースにおいても山岳賞が設けられるようになった。グランツールなどのステージレース（複数の日数にわたって行われるレース）においては、総合優勝争いとは別にこの賞の争いも注目される。そして年によっては、同一の選手がこの賞と総合優勝の両方を獲得するケースもある。ワンデーレース（一日のみのレース）の中にも山岳に占める割合が高く、山岳賞のあるレースが存在するが、山岳賞争いが注目されるのは一般的にはグランツールをはじめとしたステージレースである。コースが山岳のみのヒルクライムでは優勝が山岳賞と同意義である。
山岳賞（さんがくしょう）とは、自転車ロードレースにおいて山岳部門賞を制した選手に与えられる賞である。この賞を制した選手を「山岳王（さんがくおう）」とも呼ぶ。
フランス国民国家は1789年の フランス革命とナポレオン帝国によって形成された。それは王権神授説に依拠するフランスの古代王国からの脱却であった。エリック・ホブスボームなどの歴史家の説によれば、 フランス語は「フランス国家」という概念に不可欠であったにもかかわらず、フランス革命の時点で約半数のフランス人がフランス語を一切話さず、中央のオイル語圏ですら、都市部以外ではあまりフランス語が用いられていなかったという。ホブスボームはナポレオンが創設した徴兵制度、そして1880年代以降の大衆教育関連の法案が、さまざまな国内の集団を混淆し、統一国家の一員という自覚を持つ「フランス市民」を創出する上で大きな役割を果たしたと評価している。 1870年の 普仏戦争、そして短命に終わった1871年のパリ・コミューンは、フランス愛国心を強めるきっかけとなった。第一次世界大戦 （1914年-1918年）までは、フランスの政治家たちは、アルザス＝ロレーヌ地方問題から目を離すことができなかった。そしてこの問題が、フランス国家の定義、そのままフランス国民の定義に深い影響を及ぼした。更にドレフュス事件により反ユダヤ主義が高まった。このような中で、王党派知識人のシャルル・モーラスは反議院内閣制を唱えるアクション・フランセーズの一員として、「反フランス」という言葉を造語した。これは共和制の「民族的出自や宗教的信念と無関係にあらゆるフランス市民を『フランス人』とする」という定義への、最初期の反対運動のひとつであった。 モーラスの「反フランス」という言葉は、カトリック教徒フランス人を、4つの「よそ者」の「同盟国」、すなわちユダヤ人、フリーメイソン、プロテスタント、そして「メトイコス」（métèques、移民など）に対立させたのである。19世紀半ばごろ、フランスでの産業革命が展開しはじめたころより、フランスの人口趨勢に変化が生じた。急速に産業発展を遂げるフランスには、次の100年間にヨーロッパ中、特にポーランド、ベルギー、ポルトガル、イタリアそしてスペインから何百万人もの移民が流れ込んだのである。1960年代には、フランスへの移民第二波が起った。これらの移民は第二次世界大戦以後の荒廃した国土再建のために必要であった建設事業を安価な労働力として支えた。フランス企業は、マグレブに安価な労働力を買い付けに赴き、フランスへの就労移民を促進したのである。これらの移民の定着は、 ジャック・シラクの1976年の「家族再会法」（regroupement familial）によって公的に進められた。これ以後、移民のあり方は多様化し続けているが、今ではフランスは他のヨーロッパ諸国に比べると、大きな移民受入国ではなくなっている。