フィッシャーの経歴のほとんどで、オープニング（定跡）とそのバリエーション（変化）を指しているときの彼の手は予測可能だった。この見かけ上の欠点にもかかわらず、彼は使用したオープニングとバリエーションについての知識が豊富だったので、対戦相手がこの点を利用するのは非常に困難だった。黒番では、フィッシャーは通常、1. e4 に対してシシリアン・ディフェンスのナイドルフ・ヴァリエーションを指した。1. d4 に対してはキングズ・インディアン・ディフェンス、まれにニムゾ・インディアン・ディフェンス (1. d4 Nf6 2. c4 e6 3. Nc3 Bb4)、ベノニ・ディフェンス、グリュエンフェルド・ディフェンスまたはネオ・グリュエンフェルド・ディフェンス（英語版）を指した。白番では、フィッシャーは彼の経歴を通してほとんど 1. e4 だけを指した。フィッシャーは、シシリアン・ディフェンスの黒番・白番の両方とも勝率が良かった。フィッシャーの 1. e4 に対して次に最も一般的な黒の手はカロ・カン・ディフェンス (1. e4 c6) であり、それに対してもフィッシャーの勝率は良かった。フィッシャーの最悪の記録は、フレンチ・ディフェンス (1. e4 e6)、特にワイナウアー・ヴァリエーション (1. e4 e6 2. d4 d5 3. Nc3 Bb4) に対してだった。フィッシャーは、ワイナウアー・ヴァリエーションは 3. ... Bb4 と ... Bxc3 の2手をかけたビショップと引換えに黒のキングサイドを露わにするので良くないと主張した。後にフィッシャーは、「私はやがてワイナウアー・ヴァリエーションが良い変化だと認めざるをえなくなるかもしれない。しかし、それは疑わしい！　ポジションは悪く、キングサイドが弱い。」と言った。
2004年7月14日、成田空港からフィリピンへ出国しようとしたところを入国管理法違反の疑いで東京入国管理局成田空港支局に収容された。フィッシャーが久しぶりに表の世界に登場したニュースが世界中を駆け巡った。同年8月、かねてより同棲していた渡井との結婚を宣言した（2000年来彼女の家で同居し事実婚とされた。法律婚はしなかった）。『タイムズ』の記者に対して、渡井は「ふたりは普通に生活している」と言い、フィッシャーは日本の生活に良く馴染んでいる、と言ったという。そしてフィッシャーは、医薬品や医者に頼ってしまうよりも温泉で癒すほうを好む、自然な発想の持ち主だ、と渡井は語ったという。その後、アメリカ政府は身柄引き渡しを要求したが、フィッシャーはそれを拒否していた。パスポートが失効した状態で、なおかつ他国での市民権も確保されていない状態で、彼にどのような状況打開策が残されているのか非常に不透明な状況になった。各地でフィッシャーを支持する人々がこの状況を何とかしようとした。例えば、ボビーの父親の古郷でフィッシャーが国籍を取得できる可能性もあると思われたドイツなどでも、フィッシャーの国籍確保のために運動を起こす人々がいた。日本でもフィッシャーを守ろうとする人々が現れ、元外務政務次官でチェス愛好家の石井一二、ジョン・ボスニッチ（John Bosnitch、東京在住のセルビア系カナダ人のジャーナリストでチェスの元ジュニアチャンピオン）、羽生善治、民主党の榛葉賀津也や社民党の福島瑞穂といった人々が支援した。こうした運動が功を奏し、2004年12月、アイスランド政府が人道的見地からフィッシャーに対して市民権を与える措置をとり、拘束から約8ヵ月後の2005年3月24日、日本政府はアイスランドへの出国を認め釈放し、アメリカ政府もこれを認めた。以後はアイスランドに滞在し、静かな余生を送った。ごく親しいわずかな人以外とは交流せず、一般には理解しがたい特異な考え方や過激な発言から、地元民からは「助けが必要な精神的な病を抱えた人」と見られていたが、チェスの天才としてあたたかい目で見守られてもいた。肝臓病により2008年1月17日に死去。64歳没。フィッシャーの死後、マリリン・ヤングが「2001年に生まれた自分の子供（女子、フィリピン国籍）の父親はフィッシャーだ」と主張したが、墓を掘り起こしてのDNA鑑定の結果、その子の父親はフィッシャーでないことが判明した。アイスランドの裁判所は渡井がフィッシャーの遺産（遺品）を相続することを認めた。
特定障害者に対する特別障害給付金の支給に関する法律の新設によって、未加入者問題の救済が図られたが、なお、20歳前傷病者との区別に合理性があるか、日本国憲法第14条1項の定める平等原則との関連等で、議論が残されている。また、年金制度全体についていえることだが、生活保護と比較しても、国民年金や障害基礎年金の額が、生活保護費より低い金額である事（生活保護制度との逆転現象問題）で、障害年金の支給金額が日本国憲法第25条の文化的で必要最低限の生活が出来る十分な金額であるかについもて、医療費亡国論との兼ね合い議論がある。障害年金は老齢年金と異なり、受給するには被保険者（であった者）の請求申請が必要である。このため、請求すれば障害年金を受給できるのに、請求手続きをしていない障害者が相当数いると見られている。厚生労働省の調査では、身体障害者手帳を持つ20歳以上の人のうち、障害年金を受給できるのに請求手続きをしていない人が、全体の0.4%程度に上ることが明らかになった。この調査では、精神障害者や知的障害者は対象になっておらず、両者を加えれば、障害年金全体の請求漏れは2万人を上回る可能性が高いと指摘されている。未受給の原因として、「疾病に起因するものは対象にならないと思っている」「初診日特定の問題」「認定基準がわかりにくい」との指摘があり、制度の周知が大きな課題となっている。また平成17年以降、精神障害者でそれまでの基準の2級に該当する人が、3級に降格または不支給に認定となり、障害基礎年金3級は不支給となっている。なおこの措置は認定基準が変わらないで、現場判断で支給が厳しくなっている。それまで障害年金を受給していた人が、判断基準も明確に示されないまま、更新の際に障害年金の受給が却下されることに対する不服申立ては、年々増加傾向にある。背景には、日本国政府による社会保障費削減の流れの中で、障害年金支給判断の厳格化があると言われている。また2015年（平成27年）1月4日には、障害基礎年金の受給条件に著しいばらつきがあり、都道府県の日本年金機構都道府県事務センターによって、支給基準が緩やかな栃木県と厳しい大分県で6.1倍の格差があり、審査基準に都道府県間の地域間格差が存在することが、共同通信社の情報公開請求で発覚し、全国一律の支給基準作成を検討する審議会が、厚生労働省年金局の審議会にて議論された。その結果「障害基礎年金」は、障害厚生年金と同じく、東京都新宿区にある事務センターにて、全国一括で支給審査を行うことになった。