関西学院大学卒業後、1976年入局。初任地の北海道（北見局）以外は全て西日本で勤務（主に近畿・四国・九州地方が多い）。入局30年以上でありながら東京（東京アナウンス室やラジオセンターなど）での在籍経験は一度も経験することなく定年となり、現在は嘱託職へ移行している。2005年4月25日、通勤途中にJR福知山線脱線事故に遭遇。事故車両の3両目に乗車しており、自らも肋骨骨折の重傷（全治1ヶ月）を負いながらも、事故現場の状況をレポートした。同年、部長級職に昇進。2006年には、地元兵庫県でのじぎく兵庫国体とのじぎく兵庫大会が行われたが、NHKも放送を通じてこれらの運営にかかわってきたこともあり、大会本部の要請を受け、9月30日と10月14日に行われたそれぞれの開会式で司会を務めた。パソコンに大変詳しく、MS-DOS時代前後からのヘビーユーザーとしても知られる。
岡山県吉備郡足守町（現在の岡山市北区）で生まれる。関西法律学校（現在の関西大学）を卒業後、明治法律学校（現在の明治大学）に学び、1901年に卒業した。同年、判検事試験に合格し、司法官試補として高松区裁判所に赴任するが、半年で辞した。1902年より大阪市で弁護士を開業。1913年、大阪市会議員に選出され、副議長を務めた。1920年1月、衆議院に補欠当選。以後、当選回数は合計5回を数えた。当初は立憲国民党所属であったが、立憲国民党解党後は革新倶楽部を経て立憲政友会に参加した。
板野 友造（いたの ともぞう、1874年（明治7年）5月18日 - 1945年（昭和20年）12月12日）は、日本の政治家、弁護士。衆議院議員。
NANO-MUGEN FES.2009開催直前の2009年7月6日、7月9日、7月10日にそれぞれ東京、大阪、名古屋で「前夜祭」と称するイベントが開催された。7月6日は東京の代官山UNITで、ASIAN KUNG-FU GENERATIONのワンマン公演で行われた。また、7月9日は大阪のなんばHatch、7月10日は名古屋のZEPP NAGOYAで、それぞれ国内外のアーティストを招いた3アーティストでの公演が行われた。
2009年7月19日・20日に、横浜アリーナで行われた。2日間開催。なお、目玉の一つだったマニック・ストリート・プリーチャーズは、メンバーのニッキー・ワイアーの急病により、急遽出演をキャンセルした。主催者側はマニック・ストリート・プリーチャーズの出演中止に伴い、急遽チケットの払い戻しを決定した。また、ストレイテナーがアジカン以外では初めて初日の大トリを飾った。
プロサッカークラブのブライトン・アンド・ホーヴ・アルビオンFCが本拠地を置く。1983年にFAカップ決勝まで進出した。2017-18シーズンからイングリッシュ・プレミアリーグに昇格した。ホームスタジアムはファルマー・スタジアム（アメリカン・エキスプレス・コミュニティ・スタジアム）。同スタジアムはラグビーワールドカップ2015で試合会場の一つとなり、南アフリカ対日本戦などが行われた。
ブライトンの劇場には最近規模を拡張したコメディア(Komedia)やシアター・ロイヤル(Theatre Royal)がある。マールボロ・シアター(Marlborough Theatre)やナイチンゲール・シアター(Nightingale Theatre)といった小規模な劇場もいくつかあり、両者はともにパブの2階に位置し、マイナーだが魅力的な作品を上演している。また、ブライトンは映画産業とのかかわりも深く、デューク・オブ・ヨーク映画館(Duke of York's Picturehouse)は1910年9月22日以来長い歴史を持つ。
在留カードの制度は、2009年（平成21年）に公布され、2012年（平成24年）7月9日に施行された出入国管理及び難民認定法の改正法で定められた、外国人に対する法務省の入国管理制度である。同制度の導入により、従来の外国人登録制度に基づいた外国人登録証明書は廃止された。従来の外国人登録制度では、各地方自治体が外国人登録証明書を発行していたため、入国管理を所掌する法務省入国管理局との連携が不十分で、不法滞在者にも外国人登録証明書が発行される事態があった。このような事態を防ぐために、在留外国人を一元的に入国管理局が管理できる在留カードの制度が始まったのである。（なお、2019年4月に法務省入国管理局は出入国在留管理庁に組織改編した。）また、ICカードを採用した背景として、外国人登録証明書の券面の記載事項を細工し、偽造する行為が横行したため、偽造が困難なICチップを、券面表記内容と同様であることを確認する手段として採用した。偽造の場合は、ICカードリーダーが反応しない・券面とICの情報が一致しない特性も併せ持つ。この在留カードの制度により、入国管理局が在留外国人の状況をこれまで以上に正確に把握できるようになるため、在留外国人の在留期間の上限をこれまでの3年から最長5年とすることや、希望者に自動化ゲートが利用出来たり、出国の日から1年以内に再入国する場合の再入国許可手続を原則として不要とするみなし再入国許可制度が導入された。これにより、適法に在留する外国人の利便性が向上し、券面を書き換えた偽造在留カードとの判別も容易になった。また、この制度の開始により、在留外国人も日本国籍者と同様に住民基本台帳で管理され、住民票も発行される様になり、住所変更の際には、役所にて転入と転出の際に届出が必要になる。中華民国籍の外国人の国籍・地域表記欄については、従来の外国人登録証明書では、「一つの中国」の影響で「中国」だったものが、台北駐日経済文化代表処などの働きかけを受けて、在留カードでは「台湾」表記に変更された。なお、福建省など、地理的区分では台湾と見做されない省に本籍がある場合も、一律で台湾表記となる（外省人を参照）。なお、この外国人に対する入国管理制度の開始により、特別永住者には、従来の外国人登録制度下における外国人登録証明書に代わって、特別永住者証明書が発行される。日本に不法滞在しようとするための偽造カードが、制度開始の2012年からインターネット上で取引されている。日本で犯罪の温床となる恐れもあり、外国国籍者への指紋登録や偽装出来ない登録制への改正に加えて、水際での摘発が重要になってきている。