カナダ・メソジスト教会から派遣された婦人宣教師マーサ・カートメルは、1882年、多くの困難を乗り越えて来日した。築地居留地四、五番に居住し、まず日本語を習得し、また聖書を教え伝えた。1873年に来日したカナダ・メソジスト教会の宣教師G・コクラン博士と医療宣教師D・マクドナルドは、1883年、男子学校を設立するために麻布東鳥居坂13番地の土地を購入することを決定し、その土地の一部を婦人伝道会に学校設立のために譲ることをカートメルに助言した。カートメルはこの助言に従い麻布に日本の女子学校を設立することを決意した。文部省に設立の許可を求めたが、当時の明治政府は外国人居留地以外に外国人が住むことを認めず、外国人名義での出願はできなかった。そこで、男女それぞれの学校設立のための会社「東洋英和学校会社」「東洋英和女学校会社」を創設し、ともに会社の社長小林光泰の名前で出願するという方法がとられた。東京府に提出された学校の「設置願い」によれば、定員50名のところ、校長と教員4名、生徒2名と書かれている。その後生徒数は増加し、1886年には定員250名に変更するに至る。男子学校の方は「東洋英和学校」として校舎と寄宿舎が建設され、コクランは東洋英和学校初代校長となる。1895年（明治28年）7月、江原素六により、キリスト教の精神を基底に持ちながらも、布教活動とは一線を画した中等教育を目指した、東洋英和学校内尋常中学部が創立される。1900年（明治33年）3月、東洋英和学校は閉鎖となり、現在の麻布中学校・高等学校だけが存続している。戦時中は敵国を表す「英」を「永」に変更する措置が採られたが、1946年（昭和21年）に元に戻されている。
聖書の教えである「神から愛されて存在する私たちだからこそ、神を敬い、互いに愛し合い、隣人のために尽くさねばならない」を柱に、心と知性を養い、自分の将来の夢を実現し、他者のために自分を生かす女性を育てることを教育目標としている。
創立者マーサ・カートメルは、「誰かのために、まず、私から始めましょう。」と唱えた。キリスト教（プロテスタント）の信仰と、聖書の言葉を土台にして、 一人ひとりが神から委ねられた使命（ミッション）を自覚し、喜んで神と人のために奉仕する愛の精神を育むことを使命としている。
東洋英和女学院は、外国人居留地以外に外国人が住むことができなかった時代に居留地以外でミッションスクールとして設立することができた学校である。1884年（明治17年）、カナダ・メソジスト教会（現在のカナダ合同教会）のミス・カートメルにより設立された。設立当初から西洋人教師による英語教育、欧米の新しい文化や学問が学べる場として、授業料が高額であったのにもかかわらず、進歩的指導的階層に属する人々から高く評価され、多くの入学者を集めた。1928年（昭和3年）に、本学院の建学の精神を表す標語として、「敬神奉仕」が掲げられた。学年は、東洋英和女学院小学部からの入学者約80名と中学入試を経て入学する約110名からなる。東洋英和女学院大学への推薦制度があるが進学者は5%程度である。キリスト教プロテスタントの教育を行うが、入学および教員の着任に際してクリスチャンであることは求められない。
1962年10月1日に設立され、1963年5月15日に西成区東入船町23にて事務所を開設する。1970年10月1日、事務所をあいりん労働福祉センターに移転。
公益財団法人西成労働福祉センター（にしなりろうどうふくしセンター）は、あいりん地区の労働者の福祉向上のために大阪府により1962年に設置され、厚生労働大臣の許可を得て行う無料の職業紹介事業、職業に関する相談及び指導、日雇労働者福祉施設の受託経営などの事業を実施している公益法人。
2000年に設立し引越サービスを開始した。設立当初は引越サービスのみの展開だったが、現在では収納サービスやクリーニングサービスなどもおこなっている。独自の見積もり・受注システムを開発し特許を出願するなど業界初の取り組みにも力を入れている。2017年には株式会社スマタイムを設立し、留学生や在日外国人向けの引越サービスなどを開始し、バイリンガルのコールセンターも運営している。大阪エヴェッサのプレミアムスポンサーである。
朝鮮戦争は戦争発生以来、第二次世界大戦終結後にアメリカを中心とした連合国軍占領下の日本の政治、経済、防衛にも重要な影響を与え、一つの重大な転機とさえなった。日本を占領しているアメリカ軍やイギリス軍からは韓国への援軍が順次送られていたが、劣勢が伝えられていた時期には士気が低下し、脱走兵による騒乱事件も発生した（小倉黒人米兵集団脱走事件）。当時の国会では1946年1月に尾崎行雄が衆議院議長へ元号改元の意見書を提出したことを契機に、改元や廃止など元号問題が取り沙汰されていた。しかし朝鮮戦争の勃発により議題は棚上げされ、停戦以降も様々な問題への対処が優先されたため元号の議論は低調にとどまり、そのまま元号と西暦を併用し続けることとなった。一時は国連軍が劣勢に立たされ、朝鮮半島の端まで戦線が下がったことから日本への上陸も憂慮されていたが、当時の防衛は占領軍頼みであり、民間でも自主的に対策が検討された。上野動物園では日本への戦闘拡大により飼育が困難となった際、戦時中の戦時猛獣処分の再現や空襲被害による動物の死亡・逃亡を避けるため、1950年末から1951年1月にかけてマニュアルを策定、伊豆大島への疎開を行う方針を固めていた。朝鮮半島に近い山口県では、不穏な情勢を警戒した知事の田中龍夫が主導して開戦前からラジオ放送の聴取など情報収集を行い、政府にも報告していたが、首相の吉田茂は取り合わなかった。実際に戦争は起こり、釜山橋頭保に追い詰められた李承晩政権は、山口県に亡命政府を樹立することを打診してきた。1950年6月29日22時15分、国籍不明機の接近により板付飛行場を中心に福岡・門司・小倉・戸畑・八幡・佐世保の6市で空襲警報が発令され、灯火管制が実施された（22時55分に解除）。