2009年、芸術家のデイヴィッド・モイゼスは「究極の機械、あるいはシャノンの手」を発表した。これは彼の説明によれば、この装置に関するクロード・シャノン、マーヴィン・ミンスキー、アーサー・C・クラークの交流を再構成した作品である。ＦＸのテレビドラマ「ファーゴ」のシーズン3の第3話「無矛盾律」は役に立たない機械をストーリーに取り入れている（劇中劇におけるMNSKYという名前のアンドロイドは、マーヴィン・ミンスキーにちなんでいる）。また、早稲田大学創造理工学部建築学科では、10年以上連続で「役に立たない機械」の製作が課題とされ、学生が様々な作品を提出している。これらの作品のうちいくつかはバラエティー番組「タモリ倶楽部」（テレビ朝日）で複数回にわたって紹介されている（2019年7月26日放送の「早稲田の英知を無駄使い! 役に立たない機械2019」で5回目）。
役に立たない機械（やくにたたないきかい、useless machine）とは、何らかの機能だけがあって直接の用途がない装置のことである。エンジニア的な「ハック」（そぎ落とすこと）の面白さや知的なユーモアの極致として、哲学的な主張がこめられているともいえる。何の機能もなかったり、そもそも正常に動作しない場合は、本項の意味での「役に立たない機械」とはみなされない。「役に立たない機械」として最も有名なのはマーヴィン・ミンスキーのアイディアに影響を受けた装置だろう。ミンスキーの機械は、スイッチを入れると機械自身がそのスイッチをオフにするという、ただ一つの機能しか持たない。もっと凝った仕掛けがあったり、単なるノベルティ的なおもちゃのようなものであっても、根底にあるのはこのシンプルな「役に立たない機械」の思想である場合がある。コロンビア大学教授のリディア・H・リウは、2010年の著書『歓喜のロボット』のなかで、役に立たない機械が表現するのは「フロイトによって死の欲動と命名された無意識における根本問題への直観的な理解である」と述べている。
国際アビリンピック（IA;International Abilympics）とは、ほぼ4年に1度開催される、障害者の職業的自立意識の喚起と事業主その他社会一般の理解と認識の深化、さらに国際親善を目的として開催されている大会。日本語の大会名称は第1回から第4回までが国際身体障害者技能競技大会。第5回以降は国際障害者技能競技大会。第3回大会以降は開催国の障害者関係団体が主催し、国際アビリンピック連合（IAF;International Abilympic Federation）と国際リハビリテーション協会（RI;Rehabilitation International）が共催している。第1回大会は1981年の国際障害者年を記念して、当時の皇太子明仁親王・同妃美智子が出席し、日本の東京で行われた。第7回大会は技能五輪国際大会との合同開催で、静岡市で行われ、2007年ユニバーサル技能五輪国際大会として開催された。
昭和41年頃に境内で発見されたもので、九州阿蘇山の溶結凝灰岩で作られた古墳時代中期後半 (五世紀)の舟形石棺の底部である。このことから、この山全体が古墳ではないかと推定されている。
寺伝によれば、奈良時代の天平15年（743年）6月17日、当寺の丘陵上から薬師如来が光を発して湧出し人々が平伏したと言われている。現在も「礼拝坂」の地名が残っている。この時、行基が巡錫中で、ここに仏堂を建て、この薬師如来を祀ったのが当寺の起こりと言われている。現在の本堂は江戸時代前期の延宝2年（1674年）に建立された。江戸時代、遍路の祖と言われる真念が著した『四國邊路道指南』には「○たに村、此所にむろおかやまとてよこ堂、本尊薬師、諸辺路札打也」と記されており、かつて遍路が多数参拝したことが窺える。
アイヌ語の現存する唯一の方言であるが話者数は2007年で10人と極めて少ない。これを受けてアイヌ語はユネスコによって危機に瀕する言語のうち最も重大な「極めて深刻」(critically endangered)に分類されている。
本郷新、山内壮夫、明田川孝、柳原義達、川口信彦、佐藤邦輔、杉本幸一郎、新田實、能美八重夫ら国画会を中心に作品発表を行なっていた9名の若手彫刻家たちが“科学的造型性に立脚した彫刻芸術の創作”を目的に掲げて1936年に創立。国展と並行しての展覧会活動に加え、フランスから帰国した清水多嘉示らの協力により当時活動していた外国作家の作品を紹介したり、美術評論家の柳亮らを迎えて研究会を開催したり、会報誌を発行するなど精力的な活動を行なった。その後、芥川永、山本常一、佐藤忠良、舟越保武らも加わり最盛期には20名ほどの会員があったが、1939年にはうち7名が新制作派協会彫刻部の立ち上げに参加。同年、造型彫刻家協会としての活動を終了した。
復興金融金庫融資をめぐる汚職で昭和電工事件が1948年に発生した。GHQには、自由主義経済の考え方により、統制経済からの脱却を日本に求める傾向が強まり、インフレ収束を目指したドッジ・ラインが導入された（1949年）。既に1947年、当時の石橋大蔵大臣が公職追放されており、その背景に、復興金融金庫融資を含めたインフレ促進につながる積極財政を進める石橋に対するGHQによる問題視があったという。ドッジ・ラインによるデフレーション等に対処するため、「企業合理化」を積極的に促進することになり、傾斜生産方式からの決定的な施策転換が行われた。傾斜生産方式では、石炭業等に属する企業であればその能率いかんにかかわらず全ての企業を政府支援の対象としていたのに対し、「企業合理化」においては同一産業内でも能率や生産コストの良好な企業に資産、資材を集中し、国際競争力に耐えうる企業の育成を狙ったものである。これらの政策転換に伴い、1949年、復興金融金庫の新規融資は停止され、1951年の同金庫解散、日本開発銀行への貸付債権承継に至った。なお、石炭業については、1949年に統制が撤廃されたが、1950年代の世界的なエネルギー革命で、燃料としての用途が石油に急速に転換され、日本においては1959年に「構造不況業種」に位置づけられた。