微視的乱流は、恒星スペクトル中の吸収線の線幅拡大を起こす原因の1つである。恒星の微視的乱流は、実効温度と表面重力によって変わる。微視的乱流の速度は、スペクトル線の形成領域にある気体の微小な非加熱成分の速度として定義される。対流は、小質量恒星においても大質量恒星においても、乱流の速度に影響を与えると考えられている。分光計で観測すると、視線方向の気体の対流の速度は、吸収帯のドップラーシフトを生みだす。対流外層を持つ小質量の恒星で微視的乱流による吸収線の線幅拡大を起こしているのは、視線方向の速度の分布である。一方、大質量の恒星では、対流は表面下の狭い領域でしか起こらず、このような表面下の対流領域は、音波や重力波の放出を通じて、恒星表面の乱流を引き起こす。微視的乱流の強さ（記号ξで表わし、単位はkm/s⁻¹である）は、強い線と弱い線の線幅拡大の比較で決定することができる。
微視的乱流(microturbulence)は、小さなスケールでの乱流である。大きなスケールでの乱流は、巨視的乱流(macroturbulence)という。機械内部等で生じる乱流は片仮名でマイクロタービュランスと書かれることもあるが、英語名が同じでも天文学ではもっぱら漢字で表記する。
元は律令制にもある労や仏教寺院の臘に由来するとされている。官人社会において、官職・位階における年功序列が昇進などの基準として重要視された平安時代中期以後、任官・叙位の順番によって一﨟・二﨟・三﨟と数字で区別されたり、先に任じられたものを上﨟、後から任じられた者を中﨟・下﨟などと区別する習慣が生まれ、それがそのまま上下の秩序として用いられた。これを﨟次（ろうじ/らっし）と呼んだ。原則的に同一の地位にある者の﨟次は位階の上下が優先され、続いて叙日や任官の前後が重視されたが、兼帯する官職の有無やその上下などによっても﨟次が前後する場合もあり、﨟次を巡る解釈が昇進の順番や席次を巡る紛争の一因となった例も見られる。とりわけ六位蔵人においては、﨟次が特に重要視され、実例は少ないながらも一﨟にあたる極﨟を3代続けて出した地下家は堂上家に格上げされる慣例があった。また、極﨟は分配（役割分担の決定権）などの役目を有していた。なお、後世において二﨟の六位蔵人を差次（さしつぎ）、続いて三﨟・四﨟をそれぞれ氏蔵人・新蔵人と称したが、この呼称の成立時期は不明である。女房の世界においても上﨟・中﨟・下﨟の区別があったが、その区別は実家の家格に影響され、上﨟は公卿の家の娘がなるのが例であり、稀に摂家出身の女房が存在した場合には大上﨟（おおじょうろう）と呼ばれ、その他の上﨟である小上﨟（こじょうろう）とは区別された。これに対して中﨟は五位以上、下﨟は六位官人か社家出身の女性が就くこととされていた。上﨟の制度は江戸城の大奥においても導入された他、「女郎」の語の由来を「上﨟」の訛りとする説もある。また、「埒もない」の語の由来も「﨟次もない」の訛りとする説もある。
1913年（大正2年）6月13日、第1次山本内閣において、陸軍省官制および海軍省官制を改正して、軍部大臣の補任資格を現役将官に限るとの規定を削除した（附表、別表）。この改正により、軍部大臣武官制は存続したものの、軍部大臣現役武官制は廃止された。これは、当時、一大国民運動となっていた第一次護憲運動の影響を受けて、山縣有朋・桂太郎らを中心とする軍部と藩閥の反対を押し切り、山本権兵衛内閣総理大臣と木越安綱陸軍大臣が断行したものである。この結果、日清戦争と日露戦争の軍歴により国民的人気の高かった木越は、中将のまま定年前に予備役に編入させられた。なお、実際の運用では、予備役・後備役・退役の将官などから軍部大臣を任命した例はなく、一旦現役に復帰してから大臣に任命した。しかし、補任資格が予備役・後備役・退役の将官まで広がったことで、大臣候補の範囲も広がり、以後組閣時の苦労が激減した。もっとも、第1次山本内閣の後を受けて大命降下した清浦奎吾は、海軍拡張（八八艦隊の建造費用）について海軍と合意できず、海軍大臣候補が得られなかったため、組閣を断念している（鰻香内閣）。伊藤正徳によると、制度としては予備役でもよいとなっていても、実際問題として誰が適任で誰が空いているか、清浦には全く見当がつかなかった上に相談相手も得られなかったので組閣断念に至ったという（また、清浦が軍部大臣現役武官制の擁護者であった山縣有朋の側近であったことも大きい）。また、加藤友三郎海軍大臣が1921年（大正10年）からワシントン海軍軍縮会議出席のために外遊するにあたって、原敬内閣総理大臣は内閣官制第2条「内閣總理大臣ハ各大臣ノ首班トシテ機務ヲ奏宣」の規定から内閣総理大臣は軍部大臣を含めたどの大臣の役目も代行できるという解釈から、内閣総理大臣が海軍大臣を代行をすることを提案した。陸軍は反対するも、原は陸軍大臣代行はしないという約束を陸軍と交わした上で、内閣総理大臣による海軍大臣の代行（事務管理）が可能となった。原敬暗殺事件直後に内閣総理大臣を臨時兼任した内田康哉や内閣総理大臣に就任した高橋是清と、三代に渡って内閣総理大臣が海軍大臣を代行した。また、財部彪海軍大臣が1929年（昭和4年）からロンドン海軍軍縮会議出席のために外遊するにあたって濱口雄幸内閣総理大臣が海軍大臣代行をしたのは、原内閣の時の前例によるものであった。1922年（大正11年）3月に衆議院は軍部大臣武官制廃止することを求めた陸海軍大臣任用の官制改正に関する建議を全会一致で可決した。1923年（大正12年）2月に加藤友三郎は「文官が軍部大臣になることは不都合とは考えない」と答弁したが、陸軍からの反発が根強かったため、この案が規則となることはなかった。