2005年3月、中華人民共和国の北京軍区総病院で、インターネット依存症のための政府のクリニックが設けられた。そこで治療される患者は、大部分が14歳から24歳の裕福な家庭の若者であるが、長時間のオンラインゲームやチャットの結果、不安や抑鬱、睡眠不足で苦しんでいる。治療方法は、インターネットのコールドターキー（急激な中止）、カウンセリング、身体活動、厳格で規則的な睡眠パターンの導入などを含む。2008年11月9日中国人民解放軍北京軍区総医院で「インターネット中毒診断基準」を作成。この基準を国家衛生部が認可したため、全国各病院で使用され中国において、インターネット依存症は精神疾患とみなされることとなった。予防としては、同年12月、教育部は「小中高校健康教育指導要綱」を発表し、中学校でインターネット依存症に対する教育を行うという学習方針を策定し、教育課程での予防教育の徹底を指示した。2010年2月1日中国青少年インターネット協会による発表では、約2400万人の中国青年がインターネット依存症にあたるとされる。2012年1月中国政府のシンクタンク中国科学院による研究チームは、IRAと診断された17人と健常者16人の青年を被験者として、DTI(拡散テンソル画像)とMRIにより、被験者の脳を比較したところ、前者に脳内の主要な白質のFA（Fractional Anisotropy）経路に広範囲な減少があることを発表した。
インターネット依存症は個人の問題として重視されてこなかったが、政府の対応とは別に、NPOを主体とする民間団体の動きが活発になっている。2011年12月 国立病院機構久里浜アルコール症センター（当時）の協力によって「ネット依存家族会」が立ち上げられた。2012年2月19日福岡市にて、NPO法人の主催による「日韓共同フォーラム『メディア依存からの脱出』」が開催され、「ネット依存対策」についての提言がまとめられ、文科省および厚生省に提出された。
そもそも「+M」、「B」と合わせて、MBSラジオの深夜ワイド番組を確立しようということで始まった3部作の締めくくりとして、最初の半年間は毎週火曜 - 金曜日（月 - 木曜深夜）2時00分 - 4時50分に放送されたが、その後平日版「B」が消滅したため、0時00分 - 4時00分の4時間ワイドに拡大。しかし、2003年10月から「MBSサウンドパークス」がスタートしたのに伴って、番組は0時00分 - 3時00分の3時間に縮小された。各曜日に個性的なパーソナリティーを起用し、それぞれの特徴を最大限に生かした音楽とトークを展開してきた。また諸口あきら、川村龍一などといった過去に午前・昼間の番組を持っていたパーソナリティーが起用され、過去の「ヤンタンの再現」とまで話題となった。しかし人気が長続きせず2004年3月に終了。2004年4月から「MBS夜な夜な倶楽部」に受け継がれた。
引退後は吉田権三郎牧場で1971年から種牡馬として供用され、1987年までに209頭に種付けを行った。初年度産駒からカブトヤマ記念を制したリュウフブキを出し、そのほかにも大井競馬場の東京金賞を制したリュウズキオーカンなど地方競馬の活躍馬を輩出した。1987年に、1頭も受胎させることができなかったことから種牡馬を引退。同牧場で余生を送っていたが、1989年に老衰のため死亡した。
6歳となった翌1969年は、夏の函館でオープン戦を2勝するにとどまり、天皇賞（秋）は6着、連覇を狙った有馬記念では最下位の15着とともにいいところなく敗れている。翌1970年も現役を続行したが凡走を繰り返すのみで、札幌記念で6着に敗れたのを最後に引退した。
翌1968年は2月のオープン戦から始動。カブトシロー相手に快勝したが、このあと3連敗すると天皇賞（春）を回避し、短期の休養に入った。休養後はふたたび函館競馬場に遠征。オープン特別の巴賞を制すると、函館記念では61キログラムの斤量を背負いながら、レコードタイムで連覇を飾った。秋は、目黒記念（秋）を3着として、天皇賞（秋）に出走。2番人気に推されたが、ニットエイトがレコード勝ちするなかで9着に沈んだ。続く有馬記念では、加賀武見がアサカオーに騎乗することから、鞍上には初騎乗となる森安弘明を迎えた。当日は6番人気にまで評価が落ちたが、リュウズキが得意とする不良馬場だったことも幸いし、積極的な先行策から第4コーナーで先頭に立つと、後続の追撃を寄せ付けず、ニウオンワードに2馬身半差をつけ優勝した。
第18回調査（2005年）の調査では、調査員を装って調査票をだまし取る事件が全国で発生した。個人情報の収集が目的と見られる。そのほか、大阪府堺市では調査員を名乗って家に入り現金65万円を奪う犯罪も起きた。総務省では、国勢調査員が自宅に来訪したときには調査員であることの証明書（総務省統計局交付の身分証を必ず持っている）を確認するよう国民に呼びかけている。また、この問題を契機として、2007年に全面改正された統計法においては、「かたり調査」の禁止の規定（第17条）が設けられた。茨城県では2005年10月8日、同県坂東市の国勢調査員が、担当地域の調査票を燃やすという事件が起きている。その地域では地元住民による持ち回りで調査員を選出しており、本人が調査員になることを望んだものではなかった。調査員を引き受けたものの、調査対象者から協力が得られなかった結果の行動だったという。そのため、国は同市職員を急遽調査員に任命し、担当地域を再調査した。なお、公文書である調査票を焼くことは犯罪であり、公文書毀棄罪に該当する。島根県松江市の国立病院機構松江医療センターでは、国勢調査の様式が届いたことを筋ジストロフィー患者たちに知らせず、また承諾も得ないまま、病院が勝手に記入を代行しようとした事件が発生した。奈良県大和郡山市では、2010年に行われた国勢調査で、調査員が、自治会が集会を行う際に、調査票を持参させた上で一括回収していたことが発覚した。この調査員は、手間を省けることを理由として挙げており、同市は、回収分は有効としたものの、個人情報漏洩に繋がりかねないとして、議論となっている。千葉県船橋市では、2015年に行われた国勢調査で、調査員に任命されたマンション管理人が、自分が管理するマンションの住民情報を、住民の同意が無いまま調査票に無断で記載していたことが判明している。