燁子の上京の機会は伝右衛門に同行する春秋2回で、京都などで限られる逢瀬の中、2人は頻繁な手紙のやり取りで仲を深め、燁子は『解放』の編集部に電報で激しい恋の歌を送ることもあった。やがて龍介の周囲で燁子との関係の噂が広まり、華族出身のブルジョワ夫人との恋愛遊戯など思想の敵として、1921年（大正10年）1月に龍介は『解放』の編集から解任され、4月には新人会を除名された。このことは燁子の心を一層龍介に傾かせた。同年6月、燁子は雑誌の対談で同じ竹柏会の同人である九条武子と初めて対面し、互いに似た境遇ですぐに心通じ合う仲となる。武子にも秘められた恋人がおり、別府に招き2人で様々に語り合った。そのうち、燁子から龍介に「今の境遇に耐えられない、何度自殺しようと思ったか知れない。今の状態から一刻も早く私を救い出して欲しい。」といった趣旨の手紙が届くようになる。1921年（大正10年）8月、京都での逢瀬で燁子は龍介の子をみごもった。姦通罪のあった男尊女卑のこの時代に、道ならぬ恋は命がけであった。燁子は伊藤家を出る覚悟を決めて、秋の上京の際に家出を決行する準備のために、伝右衛門のお気に入りで博多花柳界で名高い芸妓であった舟子を、大金の4千円で身請けして、9月29日に廃業届が出された。おゆうと同じように、小間使いとして呼び寄せて、自分の身代わりの人身御供として舟子を伝右衛門の妾にしたのである。龍介は新人会時代の仲間である朝日新聞記者の早川二郎や赤松克麿らに相談して、燁子出奔の計画を練り、決行した。世に言う白蓮事件である。燁子36歳、龍介29歳であった。
琉球処分（りゅうきゅうしょぶん）は、明治政府により琉球が強制併合された一連の過程。1872年（明治5年）の琉球藩設置に始まり、1879年（明治12年）の沖縄県設置に至る。この一連の動きにより450年続いた琉球王国は滅亡し、沖縄県として大日本帝国に併合された。鹿児島県は、中山王府の施政は時世に合っておらず不都合が多いとして、指導のため、旧暦明治5年1月5日（1872年2月13日）、奈良原幸五郎、伊地知貞香を送った。在島中、宮古島島民遭難事件の生き残りが帰着し、伊知地らが事情聴取して報告書を書いた。旧暦5月30日（7月5日）、大蔵大臣であった井上馨が、琉球国の版籍を収めしむる事を建議した。6月2日（7月7日）、正院はこれを是認し、「如此曖昧の事匡正せざるべからず。之を処分する如何して可ならん」と下問した。これが「処分」なる用語の始めである。これに応じて外務省から次の3ヶ条の申し立てがあった。外国との私交停止、尚泰を華族に列し、琉球藩王の宣下を賜う。旧暦6月21日（7月26日）、鹿児島県から琉球在勤の官員が到着した。官員は次の命令を伊地知らに伝えた。概略「維新以来国王より慶賀の礼を修めし事無し。速やかに登京せしむべし」伊地知らは国王にこれを伝えた。結果、伊江王子尚健、宜野湾親方、喜屋武親雲上が慶賀の使節に任命された。旧暦7月27日（8月30日）、琉球使臣、鹿児島着。旧暦8月14日（9月16日）、東京着。旧暦9月14日（10月16日）、天皇より、尚泰を藩王に封じ、華族に列せらるる詔勅が下される。尚健は「聖恩重渥恐感の至に勝へず」と答え、代理として詔勅を受ける。旧暦9月20日（10月22日）、新貨幣並びに紙幣3万円が王に下賜される。旧暦9月28日（10月30日）、琉球藩の外交権を、外務省に移す。旧暦10月10日（11月20日）、琉球藩の負債20万両を政府が肩代わりする。1873年（明治6年）7月29日、琉球藩より、貧しいので年貢をまけてくれ、具体的には賦米等の名目並びに砂糖納を廃止し、年に8200石の常額としてくれ、という請願があった。1874年（明治7年）6月23日、この通り8200石に定まる。なお、藩内の百姓に藩政府が課す年貢が軽減された事実は一切ない。既述の通り、藩政府は負債が全てなくなり、3万円の小遣までもらったが、人民に還元する事は一切無かった。1875年（明治8年）5月13日、松田道之、琉球へ出張を命じられる。29日にその使命につき具体的指令が下るが、その中で、冊封の廃止が命じられていた。1875年7月10日、松田道之那覇着、同日、首里城内で三司官に政府よりの書簡を交付。琉球藩は清国との絶交命令に動揺し、以後、撤回するよう請願を繰り返す。1879年（明治12年）1月26日、松田道之再度琉球に出張し、清国との絶交を督促する。同意得られず。同年3月27日、松田道之三度琉球に出張。軍隊300名余、警官160名余を率いて首里城に入り、城の明け渡しを布告。同29日、尚泰は首里城を退去、東京に連行さる。同年4月4日 「琉球藩ヲ廃シ沖縄県ヲ被置ノ件」琉球版廃藩置県の布告。清は、この動きに反発し、両国関係が緊張した。翌1880年（明治13年）、日本政府は日清修好条規への最恵国待遇条項の追加とひき替えに、沖縄本島を日本領とし先島諸島を清領とする先島諸島割譲案（分島改約案）を提案した。清も一度は応じ仮調印したが、「清は八重山諸島と宮古島を望まず、琉球領としたうえで清と冊封関係を維持したままの琉球王国を再興させる」という李鴻章の反対によって妥結にはいたらず、琉球帰属問題も棚上げ状態になった。最終的な領有権問題の解決は1894年（明治27年）の日清戦争後で、戦争に敗れた清は台湾を割譲、同時に琉球に対する日本の主権を認めざるを得なくなった。これらの琉球藩設置から廃藩置県後の琉球王族の華族の地位の授与までの一連の流れを琉球処分と呼び、このうち、琉球藩設置を第一次琉球処分、廃藩置県から尚泰王の日本の華族として侯爵の身分を授与までを第二次琉球処分ということもある。