ポルトガル政府の方針によって、ポルトガル本国に配備された部隊は最新式の装備に更新されていく一方、ポルトガル植民地の部隊には比較的旧式の装備が割り当てられていた。ポルトガル軍はモザンビーク紛争の初期においては第二次世界大戦当時の無線機と旧式のモーゼル小銃とを使用していた。 紛争が長期化するにつれて、軍当局が新式の装備に改める必要を認めたため、FN FALやH&K G3が標準携行火器として採用された。また空挺部隊にはAR-10が採用された。MG42や1968年にはHK21が機関銃として使用され、60mm・81mm・120mm迫撃砲および榴弾砲、フランス製のパナールAML装甲車、パナールEBR装甲車、イギリス製のFV 721フォックス装甲車、ポルトガルでV-150コマンドウ装甲車を元に開発されたブラビア・シャイミーテ(Bravia Chaimite)等装甲車両の支援を受けた。ヘリコプターはモザンビークでは同時期に勃発したベトナム戦争で広く使われたほどには使用されなかったものの、アルエットIIIが最も広く用いられ、ピューマが後に併用された。 地上部隊に対する航空支援としてT-6、F-84、後期にはフィアットG.91が、また偵察機としてドルニエDo27が、輸送手段としてポルトガル空軍はノール・ノラトラおよびC-47が使用され、ポルトガル海軍は輸送も含めた広範囲の用途に哨戒艇・揚陸艇・複合艇を使用した。
FRELIMOでは一般携行火器としてモシン・ナガンM1891/30ボルトアクションライフル・SKS小銃・AK47自動小銃・PPSh-41短機関銃等が用いられた。機関銃はDP28軽機関銃が広く用いられ、他にDShK38重機関銃やSG-43重機関銃が用いられた。 また、FRELIMOは支援火器として迫撃砲や無反動砲、RPG-2・RPG-7等の対戦車擲弾発射器、ZPU-4のような対空火器を用いている。 また紛争の最末期である1974年にFRELIMOは中華人民共和国から少数のストレラ2地対空ミサイルを入手していたが実戦でポルトガル機を撃墜するには至っていない。紛争を通じたポルトガル機の撃墜例は、G.91R-4がエミリオ・ロレンソ大尉 (Emilio Lourenço) の判断で早期に自爆した一例のみである。 また紛争期間中、地雷を利用した作戦行動を多用したFRELIMOは「ブラックウィンドウ」と呼ばれたPMN地雷(PMN-1, PMN-2)、 TM-46地雷、POMZ等の様々な対人地雷・対戦車地雷を使用した。また、海岸線防御に使用するPDM水際地雷のような水際地雷も使用された。
FRELIMOでは主にソビエト連邦・中華人民共和国・キューバ等から支援の一環として供与された装備を主に使った。また、ポルトガル軍は本国の部隊に比べて比較的旧式の装備が使われた。地方の部族民から採用されたポルトガルの特殊部隊・フレシャス等では、敵から鹵獲した装備を利用することもあった。
また、ポルトガル植民地で命名されたポルトガル風の名称を持つ都市・町・村落は独立後に名称が変更された。例として首都・マプトに変更されたロレンソマルケス、シモイオに変更されたヴィラ・ペリー、リシンガに変更されたヴィラ・カブラル、グルエに変更されたヴィラ・ジュンケイロが挙げられる。都市の中心部に設置されていたポルトガル人の英雄の像は全て撤去された。ポルトガル人の熟練労働者が出国した後、新しく独立したモザンビークにはインフラの整備・保守を行える技術者が著しく不足したため、モザンビーク経済は失速した。 また、ポルトガルによる影響力が失われた後FRELIMO主導の政府によって複数の共産主義国との間に経済的な特恵関係が生まれた。
サモラ・マシェルがモザンビーク最初の大統領として就任した。FRELIMO党内で反サモラ・マシェルと目された中道主義者のウリア・シマンゴ師とその妻、および他の反サモラ・マシェル派が 停戦後の1975年に拘束され、その後、裁判なしで粛清・処刑された。約2年後、戦火はRENAMOとの間で行われたモザンビーク内戦として再開した。モザンビークは独立後複数の問題に直面していた。 不景気・社会的な退行・マルクス主義者の全体主義的傾向・汚職・貧困・経済的不平等・失敗した計画経済が革命初期の情熱を失わせていった。 この内戦は独立から20年近くが経った1992年10月にモザンビーク包括和平協定が調印されるまで続き、内戦の終結によってモザンビークはようやく比較的安定した状態を迎えることになった。
日本‘’’宣戦詔勅’’’ 「朝鮮ハ帝国カ其ノ始ニ啓誘シテ列国ノ伍伴ニ就カシメタル独立ノ一国タリ而シテ清国ハ毎ニ自ラ朝鮮ヲ以テ属邦ト称シ…」『清国ニ対スル宣戦ノ詔勅』では、朝鮮の独立と改革の推進、東洋全局の平和などが謳われた。しかし、詔勅は名目にすぎず、朝鮮を自国の影響下におくことや清の領土割譲など、「自国権益の拡大」を目的にした戦争とする説がある。戦争目的としての朝鮮独立は、「清の勢力圏からの切放しと親日化」あるいは「事実上の保護国化」と考えられている。それらを図った背景として、ロシアと朝鮮の接近や前者の南下政策等があった（日本の安全保障上、対馬などと近接する朝鮮半島に、ロシアやイギリスなど西洋列強を軍事進出させないことが重要であった）。日清戦争の原因について開戦を主導した外務大臣陸奥宗光は「元来日本国の宣言するところにては、今回の戦争はその意全く朝鮮をして独立国たらしめんにあり」と回想した（『蹇蹇録』岩波文庫p277）。三谷博・並木頼寿・月脚達彦編集の『大人のための近現代史』（東京大学出版会、2009年）の言い方では、朝鮮は「それ以前の近世における国際秩序においては中国の属国として存在していた。それに対して近代的な国際関係に入った日本国は、朝鮮を中国から切り離そう、独立させようといたします。いわば朝鮮という国の国際的な地位をめぐる争いであったということ」となる。 清国宣戦詔勅「朝鮮ハ我大清ノ藩屏タルコト200年余、歳ニ職貢ヲ修メルハ中外共ニ知ル所タリ…」西欧列強によるアジアの植民地化と日本による朝鮮の開国・干渉とに刺激された結果、清・朝間の宗主・藩属（宗藩）関係（「宗属関係」「事大関係」ともいわれ、内政外交で朝鮮の自主が認められていた。）を近代的な宗主国と植民地の関係に改め、朝鮮の従属化を強めて自勢力下に留めようとした。