4代坂田藤十郎は2009年7月にNHK教育テレビの『芸能花舞台』「伝説の至芸・二世西川鯉三郎」でゲスト出演した時に、1951年12月名古屋御園座で初役で演じた、鏡獅子の稽古の様子などを話している。『芸能花舞台』「伝説の至芸・二世西川鯉三郎」はこれまでにも数度、取り上げられ、作家の平岩弓枝、評論家の利根川裕、女優の淡島千景がゲスト出演する毎に鯉三郎の在りし日の思い出を話している。お座敷に向かう芸者の様子が写実に描かれている、清元榮三郎作曲、清元「春宵吹き寄せばなし」、恋しい男への執念を蛇体になって現れる長唄「紀州道成寺」、六代目菊五郎直伝の「鏡獅子」、「菊吉時代」の二長町市村座の様子、六代目菊五郎と初代中村吉右衛門の当たり役を鯉三郎が素踊りで巧みに見せる中山小十郎作曲「菊吉抄 二長町」、下層階級のうらぶれた女を踊る、樋口一葉作品から、清元榮三郎作曲「お力」などが放送された。17世中村勘三郎の著書（「自伝やっぱり役者」など）には鯉三郎との交友の様子が書かれている。没後、長男の西川右近が西川流3世家元を継承したが鯉三郎の名跡は襲名していない。
名古屋をどり、東京鯉風会（中村勘三郎や長谷川一夫らの有名人や全国の鯉三郎門弟が出演）、大阪西川会を主催。自身のリサイタルも行なった。「鯉風会」は、出光興業の出光佐三が、鯉三郎の芸を高く認め、一番の後援者であり、会の名付け親でもある。
長谷川一夫の東宝歌舞伎の「春夏秋冬」、山本富士子特別公演、宝塚歌劇団の振付、指導をしていた（山本富士子は尾上流の名取である。鯉三郎没後、振付は2世花柳寿楽や花柳壽輔が担当）。女優でも新派の初代水谷八重子、山田五十鈴、京マチ子、淡島千景、山本富士子らにも、日本舞踊の指導をした。地唄舞の武原はんも鯉三郎を大崇拝していた。彼女が踊る、清元「山姥」や清元「雁金」などは鯉三郎の振付で歌舞伎座や国立劇場で開催された、「武原はん・舞の会」などで踊っている。花柳界の指導にも積極的であった。東京の三大花街と言われた、新橋の東をどり、赤坂の赤坂をどり、柳橋のみどり会（柳橋芸妓組合は廃業）の構成、演出、振付を担当。新橋の東をどりでは、新橋の東をどりの三大スターと言われた（昭和20年代後半から昭和50年代前半まで）まり千代、小くに、染福は鯉三郎に師事した。まり千代と小くには藤間流（勘右衛門）の名取であった（新橋の検番は、尾上流と西川流が入る前は藤間流と花柳流だった。尾上流と西川流が入ってからは、藤間流が抜き、花柳流、尾上流、西川流の三流派で現在も指導している）。名古屋名妓をどり（現在は開催されていない。）、大阪北新地（大阪をどり）、金沢の芸者衆の指導にあたる。日本舞踊協会公演や中京五流舞踊公演にも出演。
長らく下請法の運用は、大半が親事業者に対する指導（警告）のみで終わっており、正式に勧告（是正に関して事実上強制力がある行政指導）や罰金刑（公取委から犯罪として告発される）に処された事例はほとんどなかったが、「価格破壊」等の語に象徴される企業の過当競争の激化により下請法に抵触する不法行為の事例が相次いだことから、2003年の改正により違反に対する措置の強化が行われ、2004年以降、公取委は是正を勧告した企業の社名を公表するようになった。この結果、下請法に違反した企業名が報道されるようになり、一般にも知られるようになったものの、なおも違反は減っておらず、著名企業・業界大手企業に対する勧告も多い。2012年3月27日、公取委は大創産業に対し、同社が展開する100円ショップ「ザ・ダイソー」にて販売する商品の製造を委託する下請け業者に売れ残り商品を不当に返品するなどしていたとして、下請法違反で再発防止を勧告。同年9月20日には通信販売大手ニッセンホールディングスの子会社ニッセンに対し、商品製造を委託する下請業者に支払う代金を不当に減額し、売れ残りも返品の上送料まで負担させていたとして下請法違反で再発防止を勧告した。下請法による通信販売業者への勧告は全国初となった。更に同月25日、日本生活協同組合連合会に対し、下請業者に支払う代金を不当に減額及び遅延させていたとして、これについても下請法違反で再発防止を勧告。違反総額は519社に対し合計約38億9400万円という巨額にのぼり、史上最高額の違反事件となった。2014年6月27日には、スポーツ用品販売大手「ヒマラヤ」に対し、同社がプライベートブランド商品の製造委託先に売れ残りを不当に返品し、代金を減額させるなどしていたとして、下請法違反で再発防止を勧告した。不当な返品、減額は中小企業45社に対して行われ、2012年3月以降分で約1億400万円に上った。ヒマラヤは2012年3月から4月、スキー用品の販売を終了すると称し、2社に約8400万円分の在庫を不当に引き取らせたほか、受発注システム利用料の名目で実態の伴わない費用を商品代金から差し引くなどし、下請け企業への支払いを約2000万円圧縮した。公取委はこれらを悪質な不法行為であるとして、2013年3月、ヒマラヤに対し立ち入り検査を行った。これを受けヒマラヤは商品を買い戻し、減額分の支払いにも応じたという。更に2014年7月、大創産業が再び売れ残り商品を下請け業者に不当に返品するなどの下請法違反行為に及んだとして、二度目の再発防止勧告を行った。大創産業は一度目の勧告を受けた直後の2012年5月から2013年10月、売れ残った台所用品や文房具など約1億3915万円分について、下請け業者62社に不当に返品していた。更にうち2社に対しては発注前に決定した予定価格を発注時に突如不当に引き下げるという買い叩き行為もしていた。同社は既に不当な返品分・買い叩き分など総額約1億4500万円を62社に支払ったという。勧告時に企業名を公表するようになった2004年以降、2回の勧告を受けた企業は例がなく、大創産業が初めてであった。