同モスクの建築プランは、アウラングゼーブの父シャー・ジャハーンがデリーに建てたジャーマー・マスジドに類似している.。同モスクは、通常のモスクと野外モスク (イードガー) の双方の機能を兼ね備えている。同モスクの東側は入場階段になっており、砂岩で出来たアーチ形天井のある入り口を抜けることになる。中庭は、27万6,000平方フィート (約2万5,641平方メートル) で、一つの通路で囲まれている。同モスクの四隅には、赤色砂岩でできた八角形で3階建てのミナレットが存在する。このミナレットには、オープンで大理石に覆われた天蓋がある。中庭は、4本の小さなミナレットによって形作られている。礼拝室は、中央のアーチ状の壁龕と、各サイドに5つのアーチがあり、このアーチは中央の壁龕のおよそ3分の1の大きさである。最大のドームは中央のアーチに隠れており、両脇には2つの球根上の大理石のドームがある。その上同モスク、左右対称で、バランスの取れた明快性と均整を湛えている。ミナレットは60メートル (196フィート) で、外周は67フィート、内周は8.5フィートである。同モスクは、せりあがったプラットホーム上に建てられており、段差が22段ある。入口ゲートの上部の部屋は一般には公開されていないが、預言者ムハンマドとその娘婿で従兄弟のアリーの聖遺物 と信じられている彼らの髪の毛がある。主礼拝室はアーチによって7つに分けられている。礼拝室中央の上部には3つのドームがある。一つがメインで残る二つがサブであるが、これはムガル様式に共通した特徴である。中庭は、ブラウンストーンの石板で構成されている。同モスクの内装は、貴重な石を使い花柄デザインで装飾されている。主礼拝室の各サイドにある3つの礼拝室は、教育目的で使用されている部屋である。同モスクは、屋内に1万人、中庭に10万人の礼拝者を収容することが可能である。この中庭は、世界中のどのモスクのものよりも広い。
1974年2月22日、イスラム協力機構の第2回サミットの式典において、イスラム教徒であるイスラム諸国39ヶ国の首脳が、同モスクでの金曜日の集団礼拝に参加した。参加した主な首脳は、パキスタンのズルフィカール・アリー・ブットー首相、サウジアラビアのファイサル国王、リビアのムアンマル・アル＝カッザーフィー大佐、パレスチナ解放機構のヤーセル・アラファート議長、クウェートのサバーハ3世首長らであった。この時の集団礼拝は、同モスクのハティーブを務めていたマウラーナーであるアブドゥル・カーディル・アザド (Abdul Qadir Azad) であった。1939年から1960年にかけて、同モスクは建設当初の状態に戻すための改修が行われた。1993年、パキスタン政府は同モスクを世界遺産の暫定リストに掲載した。2000年、大理石をはめ込んだ主礼拝室が改修された。2008年には、モスクの中庭の赤色砂岩のタイルの交換作業が始まった。特に赤色砂岩は、元々使用されていたインドのジャイプル近郊から、修復のために輸入された。
モスクがイギリス軍の駐屯地として使用されていることに対するムスリムの憤りが高まったことにより、イギリスは礼拝施設としての再興と監督のため、バードシャーヒー・モスク管理組合を1852年に立ち上げた。それ以降、同管理組合の管理の下、同モスクの改修が漸次実施された。1939年以降は、パンジャーブの首長シカンダル・ハヤート・カーンが基金を立ち上げ、大規模な修繕が実施された。改修は、建築家ナワーブ・ゼン・ヤール・バハードゥル (Nawab Zen Yar Jang Bahadur) の監督の下で行われた。改修は1960年まで続き、総費用は480万ルピーであった。
1992年（平成4年）の第16回参議院議員通常選挙で候補者を擁立した、いわゆるミニ政党の1つである。代表は嶋岡誠。当時の嶋岡は新潟市の衣料雑貨スーパー社長で、また、全国の小売店が共同出資して共同仕入れや経営者研修を行う全国小売業連合（事業本部：大阪市）の社長も務めていた。1992年4月21日に政治団体の届出を行い、事務所を新潟市に置いた。代表の嶋岡ら2人が比例区で、8人が選挙区（北海道・埼玉・東京・千葉・神奈川・新潟・愛知・大阪で各1人）で立候補した。中小企業生活党は、大企業優先の政治に異を唱え、「中小企業・中小小売業の暮らしを守るために生まれた“地域の政党”」である、と自らを位置づけていた。公約の核心は「中小企業の発展・活性化」と見られる。なお比例区の公報においては、「小さな力が政治を変える。」というメッセージと共に、EGG MANというイメージキャラクターが描かれていた。ほとんどの選挙区候補者も、選挙公報で言及している公約はやはり中小企業の発展・活性化のみであった。ただし新潟県選挙区で立候補した党会計責任者の北村寿孝（北村ひさたか）だけは更に踏み込んで、（1）「常識の通用する政治」とする（＝資金がかかりすぎる選挙を改める）こと、（2）自由化に堪え得る農業の創出、（3）定年制（公報では「停年制」と記載）の廃止、（4）消費税は大企業優遇制度であるため反対、（5）偏差値教育からの脱却、も掲げた。選挙結果は、比例区では全国で48,787票（得票率0.11％、全38政党中24位）に留まり、各選挙区も全て当選圏に遠く及ばず、1議席も得ることができなかった。しかし新潟の北村は、党の比例区得票に迫る44,017票（得票率4.45％）を獲得した。供託金は没収されたものの、地元紙『新潟日報』からは「組織選挙に頼らぬミニ政党としては大善戦」と評されている。この選挙以降、中小企業生活党の目立った政治活動は見られない。ただし2011年4月現在も、全国小売業連合は健在であり、嶋岡は特定非営利活動法人里山クリーン新潟の理事長として里山整備事業に取り組んでいる。