豊田 博（とよだ ひろし、1933年10月14日 - ）は日本の体育学者。山口県出身。山口県立光高等学校から1957年に日本体育大学を卒業。東京大学教養学部助手、講師を経て同学部助教授。のちに千葉大学教養学部に転じ同学部教授。退官後は名誉教授。学生時代はバレーボール選手で、教員となったのちもバレーボール選手の体力面における科学的な研究や指導方法の研究を行い、1964年の東京オリンピックでは強化コーチを務めた。発表した書籍、論文多数。バレーボール球界では、日本バレーボール協会常任理事、専務理事を歴任。国際バレーボール連盟の副会長、技術コーチ委員長、公認コーチ指導委員なども歴任した。その著書「ジュニアバレー・コーチングマニュアル」の推薦のことばとして、日本小学生バレーボール連盟会長は「日本の小学生・中学生バレーの育ての親」と最大級の賛辞を送っている。長年に渡る教育研究の功労により、2013年4月に瑞宝中綬章を授章した。2018年にはバレーボール殿堂入りを果たした。
二宮尊徳が生まれ、少年時代を過ごした家屋である。彼が16歳の時に売り払われ人手に渡ったが、1957年（昭和35年）に尊徳記念館建設第2期事業として尊徳記念館建設期成会が復元し、市に寄贈した。昭和38年に神奈川県指定重要文化財に指定されている。この住宅は寄棟造、茅葺で、尊徳の祖父が分家した寛保2年（1742年）頃の建築と推定される。間取りは「広間型三間取り」である。これは、土間に接して囲炉裏のある広間を設け、その上手（かみて）は表側に座敷、裏手に寝室を設けるもので、当時の農家の間取りの典型である。江戸時代中期における足柄平野の中流農家の住宅の典型とされている。
1955年（昭和30年）に二宮尊徳生家跡に隣接して建設された。収容人数300人の本館、収容人数70人の宿舎、食堂を備え、一般社会教育の場として使われた。1965年（昭和40年）には二宮尊徳の遺品や資料が展示された尊徳遺品陳列館も建設された。現在の記念館は、1988年（昭和63年）、おだわら21世紀プランの一つである二宮尊徳生誕200年祭の一環として、旧尊徳記念館及び尊徳遺品陳列館に代えて建設された。地下1階、地上3階建てであり、尊徳の生涯・事業についての資料や遺品、講堂や宿泊施設、図書室など学習や社会教育の施設である。宿泊施設としては和室6室、全50人収容でき、食堂や浴室等の設備もあり、図書室には6300冊、尊徳関係の書籍は450冊ほど所蔵されている。展示室にはアニメーションやジオラマで尊徳の一生を再現し、彼の活躍ぶりが紹介されている。
岡本 要八郎（おかもと ようはちろう、1876年1月13日 - 1960年3月28日）は、愛知県中島郡（現・一宮市）出身の地質学者。初めて台湾の鉱物を採集した事で知られる。北投善光寺に彼の頌徳碑が現存する。著書に『台湾鉱物調查報告』(1911年)、『台湾産北投石調查報告文』(1916年)、『福岡県鉱物誌』(1944年)などがある。
斗六街、斗南街、古坑庄、大埤庄、莿桐庄の2街3庄を管轄し、郡役所は斗六街に置かれた。郡域は現在の雲林県斗六市、斗南鎮、林内郷、古坑郷、大埤郷、莿桐郷に当たる。1945年3月に重慶国民政府が策定した台湾接管計画綱要地方政制により台中州竹山郡・新高郡と合併し、斗六県とする案があったが、政制の廃止により計画は消滅した。
廃止時点で、単式ホーム・島式ホーム（片面使用）を複合した2面2線のホームと線路を有する地上駅で、列車交換が可能な交換駅であった。互いのホームは、駅舎側ホーム南側と島式ホーム南側を結んだ構内踏切で連絡していた。駅舎側ホーム（東側）が下りの1番線、島式ホーム（西側）が上りの2番線となっていた。島式ホームの外側1線を側線として有し、そのほか1番線の広尾方から分岐し駅舎南側のホーム切欠き部分の貨物ホームへの貨物側線を1線と、2番線の帯広方から分岐した短い行き止まりの側線を1線有していた。職員配置駅となっており、駅舎は構内の東側に位置しホーム中央部分に接していた。1976年（昭和51年）に、大樹町が国鉄利用債を利用して改築した鉄筋造りの駅舎であった。
ところが、新条約の発効の遅れ（加盟各国の批准手続きの遅れ）から、引き続き有効な旧条約に基づき2005年に特別博の開催が可能になるという空隙が発生してしまった。このような状況の中で、同じく21世紀初頭の国際博覧会開催を希望するカナダが、この旧条約の特別博の枠組みで2005年の国際博覧会を開催申請することが確実となった。すると競合国が出ない限り条約上自動的にカナダが2005年の開催権を取得できることとなる。従って、この時点で日本が旧条約の「一般博」として申請するか、新条約の発効後に「登録博」として申請しても2010年の開催権しか取得できないことになり、「21世紀最初」という最大のセールスポイントを失うという可能性が出てきた。このため、2005年の開催を各国の投票で確実に獲得するためにはライバルよりも早く申請した方が誘致交渉上有利であるという判断がなされ、カナダへの対抗上やむを得ず、敢えて新条約の発効を待たずに、旧条約の特別博で開催申請に踏み切ったものである。日本の申請は1996年の4月18日、カナダは翌月の5月28日、新条約の発効はその約2か月後の7月19日である。日本・カナダ両国は、1997年6月12日（現地時間）にモナコで開催された第121回BIE総会において、旧条約に基づき加盟国の無記名投票により2005年の開催権を争い、日本・愛知が多数を得た。