練習場とクラブハウスは千葉市蘇我スポーツ公園・フクダ電子アリーナの隣接地にあるユナイテッドパーク。2009年10月にトップチームやユースチームなどの練習場・クラブハウスとして開設し、公園内の施設共々活用されている。2015年より毎年秋にユナイテッドパークを会場とした「ユナパまつり」も行われ、サポーターや地域住民の交流の場となっている。Jリーグ発足当初は浦安市千鳥の古河電気工業所有地に練習場（ジェフユナイテッド市原舞浜グラウンド）があったが、2000年に練習場が当時のホームスタジアムに近い市原市の姉崎公園サッカー場へ移転。舞浜ではジュニアユースチーム（ジェフユナイテッド・ジュニアユース舞浜）及び舞浜スクールが活動を続けていたが、2005年3月に舞浜スクールが閉鎖され、替わって2005年からは習志野市茜浜のレナウンインテリジェントジャンクション内の天然芝グラウンド（アメリカンフットボールチーム・レナウンローバーズの元練習場で、現在はXリーグ所属のオービックシーガルズが使用）にて習志野スクールが活動している。レディースの練習場については、「ジェフユナイテッド市原・千葉レディース#練習場・クラブハウス」を参照。
ホームスタジアムは千葉市中央区の千葉市蘇我スポーツ公園内にあるフクダ電子アリーナ（フクアリ、千葉市蘇我球技場）で、2005年10月以降は原則として全てのホームゲームをここで開催している。Jリーグ発足当初は市原市の市原緑地運動公園臨海競技場（市原臨海、現・ゼットエーオリプリスタジアム）をホームスタジアムとして、複数のスタジアムでホームゲームを開催していたが、2002 FIFAワールドカップ誘致を前提に市原市で計画されていた千葉県営の新スタジアム計画が頓挫したこともあり、クラブは2002年シーズン開幕前に「千葉市蘇我スポーツ公園内の球技場（=フクアリ）が完成した後、市原臨海と同球技場を併用する」方針を示し、2005年10月からフクアリでのホームゲームを開始した。一方、市原臨海は新スタジアム計画が頓挫したことを受けて改修工事が必要となっていたが、日本サッカー協会より「観客席を2万人以上収容出来るようにし、席を全て個別席とすること」「客席の2/3以上覆える屋根を設置すること」「総座席数に対し、毎試合、観客席の8割以上の観客を動員すること」などの条件を与えられており、市営競技場である市原臨海が当該スペックを満たすためには市の負担が大きく、スタジアムの改修工事続行を断念した。なお、市原臨海でのジェフのホームゲームは2007年以降は開催されておらず、Jリーグに提示した本拠地登録も2010年を最後に抹消されている。なお、過去のホームゲーム開催スタジアムは「ジェフユナイテッド市原・千葉の年度別成績一覧#年度別入場者数」を参照のこと。
1946年創部の古河電気工業サッカー部が前身。1965年の日本サッカーリーグ（JSL）に発足時から参加。日本リーグ時代は三菱重工（現・浦和レッズ）や日立（現・柏レイソル）とともに丸の内御三家と言われ、JSL優勝2回、天皇杯全日本サッカー選手権大会優勝4回、JSLカップ優勝3回の成績を収める。また、アジアクラブ選手権1986-87で優勝し日本のクラブとしては初めてとなるアジアタイトルを獲得した。1991年6月、運営母体が古河電気工業と東日本旅客鉄道（JR東日本）が共同出資して設立した「株式会社東日本ジェイアール古河サッカークラブ」となり、チーム名称を「東日本JR古河サッカークラブ」へ変更。また、同年11月にチームニックネームが「ジェフユナイテッド」に決定した。ホームタウンについては、古河の拠点としていた横浜市とは別の場所を選定することになり、1992年5月に千葉県市原市をホームタウンとすることが決定した。また、ホームスタジアムとして、市原緑地運動公園臨海競技場（以下「市原臨海」）を改修して使用することになった。なお、1992年のJリーグカップは、太田市運動公園陸上競技場（群馬県）、平塚競技場（神奈川県）、千葉県総合スポーツセンター陸上競技場（千葉県）、および西が丘サッカー場（東京都北区）で主催試合を開催した。
福島潟の北畔に位置する鉄筋コンクリート造2階建の施設。「新潟水俣病」と「水や水環境」の2つのテーマに関する資料の収集、保管及び展示を主目的としている。1995年（平成7年）12月11日、新潟水俣病による被害について「新潟水俣病被害者の会」「新潟水俣病共闘会議」の2つの被害者団体と昭和電工が自主交渉により解決協定を締結した。この協定では昭和電工側が新潟県に「地域の再生・振興」を目的に、新潟県に2億5000万円を寄付する旨が盛り込まれ、これを受けて県は寄付金を「新潟水俣病の教訓を生かす事業」に活用することを決定した。この際、被害者団体から水俣病の被害に関する保存施設の建設を求める意見が寄せられたことから、県は計画立案に着手。被害者団体を交えた策定委員会を開催して検討を進め、1999年（平成11年）1月に「環境再生啓発施設」の建設計画が立案された。しかし、着工に至るまでは紆余曲折を経ることとなった。資料館の建設位置は当初、被害者が多く居住する阿賀野川流域周辺を予定していたものの、流域の漁業・農業関係者が「資料館を建設すると、風評被害を受ける可能性がある」と強い難色を示し、同意を得ることができなかった。さらに被害者の間でも被害状況を伝えるべきという意見がある一方、「そっとしておいて欲しい」などと資料館設置に難色を示す意見もあった。こうした状況を踏まえ、建設地は阿賀野川水系でもある福島潟の北畔で整備が進められていた「水の公園福島潟」の敷地内（阿賀野川右岸から約7km）に決定。当初計画においては施設名称を「新潟水俣病資料館」とする予定だったものを、敢えて「水俣病」を施設名称に加えないものとし、正式名称は「環境と人間のふれあい館」に決定。また展示内容も水俣病だけでなく、水や水環境に関する資料など幅広い展示を行う方針を示した。こうして被害者側の了承を得て2000年（平成12年）春に着工。2001年（平成13年）8月1日、豊栄市（当時）前新田の同公園内で開館した。しかし開館後、新潟水俣病に関する展示施設である旨が認知されにくいことが指摘され、県は2003年（平成15年）4月1日付で施設の副名称（サブネーム）に「新潟水俣病資料館」を付与し、現在に至る。