卓球は趣味の域を超える。カメラマンの十文字美信との出会いがきっかけで1975年にクラブチーム「東京キングコング」を結成。全国大会に出場したこともある腕前である。1987年に当時の国際卓球連盟会長だった荻村伊智朗に請われて、日本卓球協会が立ち上げた卓球イメージアッププロジェクト『卓球の明日を考える会』に参加し、浅葉は「卓球台をブルーにして、ピンポン球を黄色にしてみたらどうだろう？」というアイデアを出した。これが現在のカラフル卓球台登場など、一連の卓球イメージアップ作戦の展開へと繋がって行く。日本卓球協会評議員。浅葉が審査員を務めた第11回世界ポスタートリエンナーレトヤマ2015では青い卓球台に白いボールで卓球の世界を端的に表現した「世界卓球2015」のポスターを銀賞に選んだ。卓球の専門誌卓球王国に、エッセイ「ひとりピンポン外交」を連載中。北朝鮮やモンゴルにも卓球をしに行っている。北朝鮮を撮影した写真集『隣人。38度線の北』のアートディレクションも担当した。書道家の町春草や石川九楊に弟子入りしたことがある。
1916年にドイツで生まれたアイゼンクはナチスが政権を掌握するとイギリスに逃れ、ロンドン大学で心理学の博士号を取得した。第二次世界大戦では精神科医として勤務し、戦後にはロンドン大学精神医学研究所に心理学部を開設することに寄与している。アイゼンクは数多くの心理学の研究を残しており、本書は人格心理学における古典的著作の一つであり、統計的手法に基づいた心理学研究である。それまでの考察において人格は、例えば古代ギリシアの学説では黒胆汁質、胆汁質、多血質、そして粘液質の四種類に分類されており、またカール・ユングは内向性と外向性から人格を区別した。アイゼンクはこのような人格の差異を認識するための分類を確立するために因子分析という統計的手法を使用した。第二次世界大戦でロンドンのミル・ヒル緊急病院に勤務した経験からアイゼンクは数百名もの患者を調査することが可能であった。そこで自己評定方式の調査を行い、そこから得られた情報資料を分析することで人間の人格は外向性、内向性、神経症傾向の三つの基本的特性に分類を行うことが可能であると主張した。特にアイゼンクは遺伝的要因を強調しており、特に神経系の生理学的な機能の差異が人格の差異を生み出しているものと考えた。アイゼンクが類型化した基本特性の一つである外向性は社交性の高い度合いを示している。外向性を備えた人間の神経系は興奮し辛く、また外的な刺激を得ることを求める。問題に対しては毅然とした態度を選択し、他人の評価によってその態度が左右されることはない。そして外向性は一般に楽観的な気質を伴っている。一方で内向性は社交性の低い度合いを示す。内向性の傾向にある脳は興奮しやすいために気分の影響が大きく、感受性が過敏であるために他者との接触を回避しようとする。一般に内向性には悲観的な気質を伴っている。神経症傾向とは外向性や内向性とは異なり、混乱やストレスへの感受性の尺度である。神経症傾向が強くとも、必ず神経症になるわけではないが、脳の性質として刺激に過敏に反応するために神経症のリスクが大きい。神経症傾向と内向性を備えている場合には心理的刺激を管理することを試みて恐怖症やパニック発作を引き起こし、神経症傾向と外向性を備えている場合には否認や抑圧を引き起こす。
2003年（平成15年）4月に、内閣総理大臣を本部長とする知的財産戦略本部が発足し、7月に知的財産推進計画が閣議決定された際に「レコード輸入権の創設」が明記されたことから、文部科学大臣の諮問機関である、文化庁文化審議会著作権分科会法制問題小委員会で、著作権法改正が議論された。この議論では新規に著作者の権利としての「輸入権」を創設するのではなく「みなし侵害」規定とする案が文化庁より提示され、これに伴いそれまで「輸入権」と呼ばれていたものは「日本販売禁止レコードの還流防止措置」と呼ばれるようになる。この小委員会は、各業界の代表者が4分の3を占める「始めに権利強化ありき」との批判を免れない委員構成であったうえ、別の小委員会に所属していた消費者団体選出委員が、議論への参加を要求しても文化庁はこれを頑なに拒絶。最終的にオブザーバ参加は認められたが、議論が紛糾した末の多数決による意志決定には加わらせないなど、初めに結論ありきの一方的な議事進行に対しては、内外から疑義が呈された。小委員会での議論が紛糾したことを受けて、分科会では急遽、還流防止措置の是非と出版物への貸与権適用除外廃止の是非、著作権の保護期間延長の是非の3点をテーマに、2週間にわたるパブリックコメントを実施したが、2004年1月に発表された結果は「賛成676・反対293・その他16」という数値だけで、寄せられた意見の内容は一般には一切公表されなかった。当然ながら、レコード会社を中心とする組織票が大量に動員されたことが、この結果に結び付いている。この頃、EMIなどの国際的メジャーレーベルが、米国市場では規格に準拠したCD-DAで曲を発売しているのに対して、日本向けの国内盤を規格外のコピーコントロールCDで発売するケースが相次ぎ、特に2004年11月に東芝EMIから発売されたビートルズの『Let It Be...Naked』がそうであったことから、音質の悪さや再生機器破損のリスクを理由に、コピーコントロールCDを敬遠する多くのファンが北米盤または英国盤を買い求めた。そのため、海外のレコード会社が日本市場にコピーコントロールCDを押し付けるために、輸入権を行使するのではないかという懸念が一部で表明されていたが、レコード協会は「5大メジャー（当時）の担当者から『今まで通りで輸入を禁止するつもりは無い』と聞いている」と釈明した。但し、各レコード会社の誰がそう発言したのか、或いは文書で確認されたものなのかといった根拠は一切不明であった。なお、ベルヌ条約を始めとする著作権関係の条約や世界貿易機関（WTO）のTRIPS協定では「内国民待遇」が定められており、自国民に与える待遇よりも不利でない待遇を、他国民に与えなければならない事になっている。この他、還流防止措置が競合商品の排除による価格安定策であるのに対して「日本では既に商業用レコードが再販価格維持制度の対象となっており、二重保護になってしまう」という批判も出たが、文化庁は「還流防止措置と再販制度は無関係」と一蹴した。文化庁は日本レコード協会と共同で、国会議員に対して、この法案がアジア市場の海賊盤対策であるかのように説明し、全政党の賛同が得られる見通しが立ったことから、この法案は2004年3月に閣議決定され、第159回国会に改正案が提出された。