三陸海岸は古くから日本海溝付近を震源とする地震などで、これまでに津波による被害をしばしば受けている。このため、多くの漁港や沿岸の集落には高い防波堤や防潮扉などが設けられており、これまで多くの津波対策が施されてきた。1960年（昭和35年）のチリ地震の際には、地球の反対側にあるチリの地震によって発生した津波が約1日後に到達し、142名が亡くなった。この地震以外にも1700年のカスケード地震、1868年のアリカ地震、1877年（明治10年）のイキケ地震、2010年（平成22年）のマウレ地震などアメリカ大陸で大きな遠地地震がある度太平洋を越え、浸水や養殖の被害が起きている。以下の地震でも大津波によって、死者・行方不明者が多数となった。
岩手県部分は主に陸中海岸国立公園に指定され、宮城県部分は南三陸金華山国定公園に指定されていた。なお、その後三陸復興国立公園として青森県部分から宮城県部分まで包括的に指定されている。南北に続く三陸海岸やその西側の北上山地は、元々は海底にあって、隆起・沈降・侵食などで造られた。そのため、元々海底にあった証拠でもある鍾乳洞や大理石など石灰岩地形が随所に見られる。景勝地のほとんどは、奇怪な石灰岩地形の白さと植物の緑、そして、コバルトブルーの澄んだ海と青い空という組み合わせである。また、所々にある砂浜の内、いくつかは鳴き砂の浜辺となっている。鳴き砂は汚れると音がしなくなるので、浜辺の清掃のみならず、海水が汚れないよう努力され、住民から大事にされている。そのため、普通の海水浴場とは利用法が異なるので注意が必要である。
江戸時代には、現在の岩手県釜石市の石塚峠（地図）を境に、北側が南部藩（八戸藩および盛岡藩）、南側が仙台藩の知行域となっていた。江戸時代において、当海岸全体を指す名称は不明である。ただし、地域名としては、南部藩領内を「三閉伊通」（さんへいどおり）あるいは「海辺道」と呼んでいたことが知られている。1869年1月19日（明治元年12月7日）、戊辰戦争において賊軍となった奥羽越列藩同盟諸藩に対する処分が行われ、減封・領地換えによって当海岸は従前のように南部・仙台両藩のみの領内ではなくなった。同日、太政官布告により、出羽国が2つに陸奥国（むつ）が5つに分割され、おおむね両藩の旧知行域には陸奥（りくおう）・陸中（りくちゅう）・陸前（りくぜん）の3ヶ国が設置された。すると、3つの陸の付いた国は「三陸」と総称されるようになり、両藩の旧知行域を指す言葉として用いられるようになった。1896年（明治29年）6月15日に発生した地震および津波により、当海岸は甚大な被害を受けた（参照）。しかし、当海岸全体を指す言葉が無かったため、この地震・津波の報道では当初様々な呼称が用いられた。やがて「三陸」という言葉が用いられるようになり、当海岸は「三陸海岸」と呼ばれるようになった。三陸海岸に面する地域は、地理的な位置や産業構造の類似性から、一括して「三陸地方」あるいは、単に「三陸」と呼ばれることも多い。すなわち、「三陸」は陸奥・陸中・陸前の3国全域を指すことよりも、この三陸海岸地域を指すことの方が多いので、注意が必要である。同様に、旧国名を用いながら旧国の領域より狭い地域を指す例として、房総や両毛などがある。
堤防の治水機能の重要性を指摘する地元住民や営農者は開門に反対であった。自治体としては長崎県・雲仙市・諫早市などが開門に反対である。2010年の福岡地裁の開門命令を受けて、農水省は長崎県の地元関係者の元に職員を派遣し戸別訪問を行った。その回数は、2013年度（平成25年度）当初予算成立後の同年5月15日から2014年度（平成26年）3月3日の約10カ月の間に、本省係官によるものが45回、九州農政局係官によるものが368回の合計413回にもなった。しかし、地元住民らの開門に反対する意思は強く、2013年9月9日に国有地で農水省が開門調査のために工事をに実施しようとしたところ、長崎県選出国会議員や県議、諫早市議らを含む住民ら約350人が集結してこれを阻止した。9月27日、10月28日にも開門に反対する地区住民のべ1700人に阻止されて、工事ができない事態となった。対策工事の予定地は開門反対派である民有地や県有地（長崎県と諫早市も開門に反対）が多く、それらの場所については着工する目処が立たず、開門に向けた対策工事は実施不可能となった。2002年4月から5月にかけて短期間の開門調査では、汚染された調整池の水やヘドロによって漁業被害がでることが懸念された。開門判決から5年経過した2015年9月の段階でも、開門に必要な工事は地元住民の反対運動に阻まれて全く着手できなかった。諫早市長の宮本明雄は、「開門調査は百害あって一利なし」と述べ、開門に向けての調査は工事は一切認めない考えを示した。また農水省が開門を求める裁判にも、地元住民の証言を認めないなど、干拓に対する政府の態度に変化が生じている点を指摘し、「民主党政権になってから諫早湾干拓事業は地元の意見を置き去りにして「無駄な公共事業」の象徴にされてしまった」と述べた。農水省職員が設置した工事看板を、長崎県職員が撤去するなど、役人同士が直接対峙する場面も見られた。