グラン・オルディネールとは、「大いなる日常用の」または「並みのクラスの」の意味で、上記より一段下のクラスとされている。生産地は広い範囲に広がっているが、畑は135haほどで、生産量もそれほど多くない。赤・白・ロゼが作られている。
ボルドーやコート・デュ・ローヌなどでは、広域地域名を名乗るワインはAOCでも最下位のクラスになっているが、ブルゴーニュAOCは、下記の二つよりも上級とされている。ほとんどが赤はピノ・ノワール、白はシャルドネだけで造られ、ラベルにも品種名が表示されている。
現在フランスの地方自治でブルゴーニュ地域圏とされるのは、ヨンヌ県、コート＝ドール県、ソーヌ＝エ＝ロワール県、ニエヴル県の4つであるが、ワイン法では、ヨンヌ県の54ヶ村、コート＝ドール県の91ヶ村、ソーヌ＝エ＝ロワール県の191ヶ村並びにローヌ＝アルプ地域圏に属すローヌ県北部の85ヶ村が生産地として認められている。しかし、ソーヌ＝エ＝ロワール県南端からローヌ県にかけてのボジョレー地区は、現在は白・ロゼも含めてボジョレーのAOCのものが大半である。
ブルゴーニュAOC(Bourgogne AOC)は、フランスのワイン法で定められた「ブルゴーニュ地域」で生産されたワインのうち、畑や村・地区などの規格には合わないが、ブルゴーニュワインとしての規格には合致しているワインに与えられる広域AOCである。ブルゴーニュワインの概説は別にあるので、ここではワイン法におけるブルゴーニュAOCについて述べる。
1942年（昭和17年）8月31日三井玉野造船所にて竣工。舞鶴鎮守府籍、舞鶴防備隊付属となる。その後は舞鶴、大阪や佐世保の各防備隊に所属し哨戒等に従事。1944年（昭和19年）4月10日第4海上護衛隊に編入、10月15日第1海上護衛隊に編入、沖縄や香港方面で船団護衛に従事。1945年（昭和20年）4月1日佐世保鎮守府部隊へ編入、6月21日大湊警備府部隊に編入し大湊で終戦。10月4日室蘭沖で触雷大破し翌日除籍される。
印西市の西端、千葉ニュータウン中央駅の北側に位置する。北で木刈、東で大塚、南で中央北、西で白井市桜台と隣接する。住宅は一戸建がなくすべて集合住宅であり、商業施設もない。
本作は第二次世界大戦で連合軍が勝利して70周年を迎える記念として製作された。当初中国では2018年8月17日に公開される予定だったが、グローバルリリースを行うため2018年10月26日に公開が延期された。2018年10月、中国での上映が中止になったと発表された。出演しているファン・ビンビンが巨額脱税疑惑を暴露されたことが影響している。しかし、アメリカでのホームビデオの発売は予定通り行われた。アメリカでは上映時間を96分に編集し全編を英語で吹き替えたバージョン（ただし日本兵の台詞は日本語）が発売されたBlu-ray Discに収録され、ストリーミングサービスでの配信もなされた。日本ではこのバージョンが2019年3月2日からシネマート新宿とシネマート心斎橋で1週間限定でレイトショー上映され、その後発売された日本盤DVDにも収録された。
整備費は概算で、自由通路が6億5,400万円、駅舎が25億1,800万円で、合計31億7,200万円が見込まれている。2018年6月21日、安城市議会定例会において、総事業費31億7,200万円のうち30億6,600万円を市が負担する工事協定締結議案が可決された。自由通路整備費の6億5,400万円は市が全額負担する。国庫補助については「自由通路は補助対象となるものの、駅舎は補助対象にならない」と説明されている。また、自由通路の設置部分となる土地が名鉄の所有であるため、100坪程度の買収を求められている。さらに、地元の要望等により、自由通と駅舎の整備と合わせて行政サービス等（図書館機能・トイレ等）を設置する場合は、市が負担する費用の上乗せが必要となる。
日本語DTPはOCFフォントによって黎明を告げた。その時点で標準に躍り出たモリサワのフォントは、当初文字の輪郭情報（アウトライン情報）の抽出が不可能という仕様であった。これには、コピープロテクト（コピー防止機能）とアウトラインプロテクトが同一のプログラムとして提供されていたためでもあった。のちのNew-CIDと呼ばれる製品では、アウトライン抽出は問題なくおこなえる。フォント製品として当初提供されたのは、モリサワのリュウミンと中ゴシックのみであったが、他社も含めて次第にラインナップは増大し、日本語DTPのスタンダードとして広く普及した。その後、データ構造を改善し軽量・高速化した（といわれる）CIDフォントが登場し、ベンダー（販売社）はこちらへの交換を利用者に促した。しかし、交換手数料に比してその利便性が高くないなどといった理由から、そののちもOCFというフォントフォーマットは事実上の標準でありつづけた。OCFフォントから撤退するための影響は個人運営やSOHOでは予算・規模共に軽微だが、商業印刷では仕事のシステム全体に大きな影響が及ぶ。DTP導入時に大変な労力を割いてOCFベースの運用で安定させたシステムを、敢えて崩す必要性を多くのユーザー（印刷会社、出版社など）は認めなかったといった説明がなされる。またその背景として、日本国内における組版料金の単価低下という要素も見逃せないであろう。写植の時代に比して相対的に売り上げが低下する中、交換せずとも使用できる製品を既に持っているユーザーは、経済的理由からも既存のOCFフォントを使い続けたのである。