小道具（こどうぐ）は、家具や雑貨、俳優の携行品（持ち道具）などを用意する職能である。装飾（そうしょく）、そのパートを装飾部（そうしょくぶ）と呼ぶ。多くの場合、劇中に登場する本やポスター・新聞などの紙媒体や簡単な造形物は「作り物」と呼ばれており、装飾部が製作を担当する。俗にヨゴシ等と呼ばれ、家具や家電、雑貨などで生活感を演出する。腕時計や携帯電話などは持道具（もちどうぐ）、それ以外の小道具を装飾と呼んで区別する。制作会社やスタジオによっては、例えば警官隊の拳銃、ヘルメットは小道具で、ホルスター、ブーツは衣装という特殊なテリトリー分けをしていることもある。衣裳合わせにおいては、衣裳部の用意する衣裳と同時に、配役の持ち道具を用意する。日本のテレビドラマの場合は、小道具の分野でもスポンサーに左右されやすいため、他のジャンルよりも日用品メーカー、洗剤メーカー、家電メーカー、携帯電話会社がスポンサーに付きやすくなっている。携帯電話会社がスポンサーに無い枠の場合は、家電メーカーからも携帯電話を仕入れることもある。元来、日本の撮影所においては、美術課に属する装飾係であった。スタッフは、撮影所の社員かそれに準ずる契約スタッフが構成していたが、部門分社化、アウトソーシングが早くから進んだ。現在でも「装飾部」と呼ぶのは部署名の名残である。
大道具（おおどうぐ）は、セットを組み立てる職能である。装置（そうち）、そのパートを装置部（そうちぶ）と呼び、セットの背景を描く係は背景（はいけい）、そのパートを背景部（はいけいぶ）と呼ぶ。パネルと呼ばれるベニヤ板を補強したものに壁紙や着色で一面だけ仕上げた壁を組み合わせて部屋や外壁、コンクリート塀などに見せかける。バラエティ番組やニュース番組の背景。棚やカウンター等造り付けの家具も含まれるが、既成の家具は装飾部が用意する。一般的な大工は、壊れない物を作り上げることに対し、大道具は建て込んだセットの撤収を前提にしていることである。再びパネル等の状態に戻し、他の場所で使ったりする。元来、日本の撮影所においては、美術課に属する装置係、背景係であった。スタッフは、撮影所の社員かそれに準ずる契約スタッフが構成していたが、部門分社化、アウトソーシングが早くから進んだ。現在でも「装置部」「背景部」と呼ぶのは部署名の名残である。東映東京撮影所では、一時、東映美術センターとして分社化していたが、現在は撮影所の組織に美術部として復帰している。大道具、装置部のうち、スタジオ付ではなく、撮影クルーに属してロケーション撮影にも同行するスタッフを組付（くみづき）と呼ぶ。
美術デザイナー（びじゅつデザイナー）は、日本の映画製作における美術全般のデザインを施す表現者であり、統括的職能である。英語のproduction designerがこれに当たる。美術監督（びじゅつかんとく）とも呼び、英語のart directorがこれに当たる。日本語においては両者の名称に差はない。装置（セット）のデザインを描いて設計し、ロケーション撮影の場合でも、装置・装飾を行うのでそのデザインを描く。装置部・背景部、あるいは装飾部は、このデザイン画・設計図をもとに装置を組み立て、背景を描き、装飾物を用意、セッティングを行う。美術デザイナー・美術監督は、撮影技師（撮影監督）、照明技師、録音技師、編集技師、スクリプターとともにメインスタッフを構成する。美術デザイナーが、日本映画において「美術」としてクレジットされるようになったのは、1918年（大正7年）ころの日活向島撮影所での革新映画のムーヴメントによる。美術デザイナーの草分けである亀原嘉明は、1922年（大正11年）、田中栄三監督の『京屋襟店』のセット撮影において、グラスステージいっぱいに呉服店のセットを築いた。元来、美術デザイナーは美術課の美術係員であり、現在、映画製作会社映像京都の代表を務める西岡善信や、内藤昭らはかつて大映京都撮影所ではこの美術係に属した。映画・テレビの美術デザイナー、美術監督の職能団体は、1939年（昭和14年）に前身の日本映画美術監督協会が設立された日本映画・テレビ美術監督協会である。美術助手（びじゅつじょしゅ）は、美術デザイナーの助手である。
2013年、コロラド州議会にて弾倉容量を10発（散弾銃は5発）に制限する州議会法案1224号（Colorado House Bill 1224）が提出された。マグプルはこの法案に反発し、コロラド州民に対して優先的に標準容量の弾倉を供給すると共に法案改正への支援を訴えた。同社はこの反対運動をかつてベルリン封鎖の中で行われたベルリン空輸(Berlin Airlift)に例え、ボルダー空輸(Boulder Airlift)と呼称している。
天正10年（1582年）3月、織田・徳川連合軍の甲斐侵攻による甲斐武田氏は滅亡した。武田氏の滅亡後、武田遺領を巡る天正壬午の乱が発生し、同年8月に甲斐では徳川家康と相模国後北条氏が対峙した。甲斐に在国していた武田遺臣の多くは動向を注視していたが、8月12日に黒駒の合戦（笛吹市御坂町）において徳川勢が北条方を撃破すると家康に臣従し、その際に数名から数十名のグループごとに起請文を提出し、家康への忠誠を誓ったという。天正壬午起請文はこの際に提出された起請文を編集したもので、終末期の武田家臣団を知る史料として活用されている。原本は現存していないが、内閣文庫ほか甲州市塩山の恵林寺や早稲田大学に写本が伝存している。ほか、『浜松御在城記』や『家忠日記』などの軍記物にも収められており、『徳川家康御年譜』『井伊家年譜』などでも言及されている。成立年代は家康の動向や甲信諸士の対抗関係から天正10年8月21日から同年12月11日までの期間に推定されている。記載されている衆名は諸本が二十八衆で一致しているが、人数など記載事項は諸本によって異なり、実名や官途名に誤りも見られる。翻刻には『大日本史料』、『甲斐志料集成』七、『甲斐叢書』八、『新編甲州古文書』、『山梨県史』資料編6中世3下県外記録などがある。