スタンフォード大学の Robert M. Gray によると、LPC の先駆けとなったのは1966年、電電公社の斉藤収三と板倉文忠が行った、最尤法を使った自動音素識別法による音声符号化であった。1967年、John Burg が最大エントロピー原理を使った手法を提案。1969年のアメリカ音響学会年次総会で、板倉と斉藤は部分相関法(PARCOR方式)、Glen Jacob Cullerはリアルタイム音声符号化、B.S. Atal はLPC音声符号化を発表した。1971年、Philco-Ford は16ビットLPCハードウェアを使ったリアルタイムLPCのデモンストレーションを行い、4台が売れた。1972年、ARPAのロバート・カーン、リンカーン研究所の Jim Forgie、BBNテクノロジーズの Dave Walden が音声信号のパケット化の開発を開始し、後のVoIPへと繋がっていった。1973年、リンカーン研究所の記録によると、Ed Hofstetter が最初のリアルタイム2400bit/s LPC を実装した。1974年、ARPANET上で初の双方向LPCパケット音声通信が実現した（Culler-Harrison とリンカーン研究所間）。1976年、LPCを使ったARPANET上の音声会議が行われた。プロトコルは Network Voice Protocol が使われ、3500bit/sで Culler-Harrison、情報科学研究所、スタンフォード研究所、リンカーン研究所を結んで行われた。1978年、BBN の Vishwanath らが可変ビットレートLPCアルゴリズムを開発した。
話声信号は管の端にあるブザーにより生成され(有声音)、そこに時折こすれる音や破裂する音が加わる(歯擦音や破裂音)という仮定の下、LPC が考案された。このモデルは非常に粗雑ではあるが、実際の話声生成に極めて近いものである。声門がブザーのような音を生成し、その特性は強さ（大きさ）と周波数（高さ）で決まる。声道（咽喉と口）は管を形成し、フォルマントを生み出す共鳴や生成した音の倍音周波数帯で特徴付けられる。歯擦音や破裂音は舌や唇や咽喉の動きによって生み出される。LPCではフォルマントを予測し、その効果を信号から除去し、残った部分の強さと周波数を予測することで話声信号を分析する。フォルマントを除去する過程を逆フィルタリングと呼び、残った信号を残余 (residue) と呼ぶ。フォルマントやブザー音や残余の強さと周波数を表す値を記録したり他所に転送することができる。そして、それらの情報を元に逆の工程を経て話声信号を合成できる。ブザー音と残余のパラメータから元の信号を生成し、フォルマントのパラメータから（管を表す）フィルタを生成し、元の信号にフィルタを作用させることで話声を得る。話声信号は時間と共に変化するので、このプロセスは短時間の信号のかたまりに対して行い、そのかたまりをフレームと呼ぶ。一般に1秒間を30フレームから50フレームに分けると、明瞭な音声が得られ圧縮率もよい。
線形予測符号（せんけいよそくふごう、英: linear predictive coding, LPC）は、音響信号処理および音声処理で使われるツールであり、圧縮された音声のデジタル信号のスペクトル包絡を表すのに線形予測法を使う。最も強力な音声解析技法の1つであり、低ビットレートで高品位音声を符号化することができ、音声パラメータの非常に正確な予測を提供する。
1958年（昭和33年）検事任官。長野地検、千葉地検、横浜地検各検事正等を経て、1993年（平成5年）高松高検検事長に就任。1995年（平成7年）名古屋高検検事長に転じ、1996年（平成8年）に定年退官。退官後は弁護士登録し、村田法律事務所を開設。その後運輸審議会会長等を務める。2003年（平成15年）の秋の叙勲で瑞宝重光章を受章。
島式ホーム1面2線で行違い設備を有する地上駅。駅舎があるが無人駅（山口地域鉄道部管理）となっており、自動券売機等の設備もない。上り線北側雀田寄りに駅舎があり、ホームへは構内踏切で連絡している。
アメリカでは製薬産業は、食品産業、自動車産業を抜き、最も広告費を使う産業に成長した。アメリカでは、日常茶飯事となった適用外用途の使用を勧める違法なマーケティングへの制裁が立て続けに起こり、それぞれが罰金の史上最高額を塗り替えている。製薬会社が広告する試験の結果は、良い結果が出たものに限られる傾向がある。2003年から2010年にかけて、否定的な研究が公開されない出版バイアスの問題が取り沙汰された。2004年8月に、グラクソスミスクラインの抗うつ薬パロキセチン（商品名パキシル）の否定的な試験である、小児の自殺の危険性を高めるという試験結果を公表しなかったことなどによる裁判の結果、全試験結果を公表することで合意された。2005年8月には、世界保健機関による国際的な臨床試験の登録制度であるICTRP(International Clinical Trials Registry Platform)の設立や、2007年FDA改正法(FDAAA)における登録の義務付け、同様に最初の被験者を募集する前に登録をするという2008年の世界医師会によるヘルシンキ宣言改訂につながった。ほかにも、出版バイアスを除外した有効性についてのメタアナリシスは、イギリスの診療ガイドラインに影響を与えた。英国国立医療技術評価機構(NICE)の2009年の改定されたうつ病に対する臨床ガイドラインは、軽症以下のうつ病に抗うつ薬を使用してはいけない(Do not use antidepressants)とした。国連子どもの権利委員会は、注意欠陥多動性障害(ADHD)が、薬物治療によって治療されるべき疾患であるとみなされていることを懸念し、診断数の推移の監視や調査研究が製薬会社と独立して行われるようにと提言している。日本では、医薬情報担当者(MR)の数が増え続けてきた背景があり、企業は売り上げの9割以上を処方箋医薬品に頼っている。そのためMRの接待による癒着が過剰を極め、交通費や宿泊費、飲食費を製薬会社が負担する会合に、高級クラブ、ゴルフといった接待が行われるようになった。しかし、2012年4月には、国際的にも癒着に厳しくなった世情を鑑み、また患者が被る不利益や公的な医療制度に頼る医薬品制度であることからも厳しい自主規制に乗り出した。