アラキ・ヤスサダは、架空の日本の詩人。広島原爆の被爆体験を描いたとされ、その作品がアメリカ合衆国で紹介されて反響を呼んだが、のちに掲載誌が架空の人物であったとして謝罪する事件に発展した。アメリカの文学者ケント・ジョンソン教授によって創作されたとされている。紹介された経歴によれば、アラキは1907年に京都府で生まれた。その後、広島大学を卒業して郵便局員として働き、第二次世界大戦中に兵役に付いた後、1972年にガンで没したという。没後、家族が被爆体験に基づく詩を記したノートを発見し、1990年代にその内容がアメリカの文芸雑誌『American Poetry Review』や『Grand Street』、『Conjunctions』などで紹介され大きな反響を呼んだ。一方でその経歴や関係者の名前に不審な点があったことから、架空の人物ではないかと疑念も持たれていた。結局詩を掲載した雑誌がアラキは実在の人物ではなかったとする謝罪記事を掲載、事件はアメリカ詩壇の構造自体を問う一大スキャンダルとなった。
「写メ」や「シャメ」等と略され、他社が提供する電子メールにおける画像送受信サービスや、メール送受信をせずにカメラ付き携帯電話で画像を撮影するに留まる行為に対しても俗語として使われることがある。なお、「写メ」の語はビジネス環境やツールの変化により世代が下るにしたがって使われなくなっているという指摘がある。
元々J-PHONE（現・ソフトバンク）のメールサービス「ロングメール」では画像の添付が可能だった。これを利用して、カメラ付き携帯電話で撮影した画像を電子メールに添付出来るようにしたサービスが、写真付きメールである。2000年11月に初の内蔵型カメラ付き携帯電話であるシャープ製「J-SH04」が発売された（PHSを含めれば1999年9月発売の京セラ「VP-210」がカメラ付き携帯として世界初）。翌年の2001年夏季キャンペーンより「写真付き写メール」という名称を付けたところ大ヒットとなった。正確には、もともとはサービス名として開発したものではなく、キャンペーンワードとして打ち出したものが、後にサービス名として定着した。その後も、三洋、ノキア、東芝、三菱等が相次いでカメラ付き機種を投入した。業界に大きなインパクトを与え、これによりJ-フォンの市場占有率は大きく上昇し、2001〜02年にかけてNTTドコモは「iショット」、KDDIのauは「フォトメール」として同様のサービスを追従展開している。現在では、携帯電話のカメラ機能は、国内で販売される携帯電話端末の標準的な機能となった。また端末開発メーカーであるシャープは、これ以前よりJ-フォンやNTTドコモ向けに端末の供給を行っていたが、市場占有率は低迷し、携帯電話機に関しては弱小メーカーの1つに過ぎなかった。しかし同機能のヒットは、シャープの携帯電話機市場占有率を大きく伸ばす原動力となった。ボーダフォン日本法人時代、ヨーロッパ各国のボーダフォン(Vodafone)でも、日本の写真付きメールキャンペーンの成功を受けて、"Picture Messaging"キャンペーンが展開されるなど、世界的に影響を及ぼしたビジネスコンセプトとなった。
写メール（シャメール、ウツシメール）は、ソフトバンク（開始当時はJ-フォン）の電子メールにおける画像送受信サービスの名称、および同社の登録商標（第4632735号）。一般に「写メ」と略され、やがてキャリアを問わず携帯電話で画像を送ることを指す言葉となった。
『モンセラートの朱い本』は、1399年ごろに作製された。元来は172ページのフォリオがあったが、そのうち32ページ分が失われている。『モンセラートの朱い本』という通称は、この写本が19世紀に赤表紙によって装幀されたことに由来している。収録されている歌の作者はいずれも不明である。モンセラート修道院には、「モンセラートの聖母」の礼拝堂があり、それは編纂当時の主要な巡礼地であった。
世界恐慌の影響、ナチ党の権力掌握、政局の不安定といった状況において、1933年末以来のスタヴィスキー疑獄事件によって政府に対する不信感が極限に達し、急進社会党の第2次カミーユ・ショータン内閣が総辞職。この機を捉えてアクション・フランセーズなどの右派・極右勢力がナチスによるドイツ制覇に連動して民衆を扇動して、国会前で共和制打倒の暴動を起こし、15人以上の死者、2,000人以上の負傷者を出す事態となった（1934年2月6日の危機）。この騒擾事件を受けて左派が結集し、2月12日に社会党と共産党の呼びかけで共和制擁護のためのゼネストが行われた。反ファシズム知識人監視委員会の結成につながる最初の討論の場となったのは、ジャン・ゲーノが編集長を務める文芸誌『ユーロープ（欧州）』であった。これは、作家のロマン・ロラン、作家、評論家、政治家のジャン＝リシャール・ブロックらによって1923年に創刊された反ファシズムの雑誌である。ピエール・ジェロームという筆名で同誌の経済コラムを担当していた会計院検査官のフランソワ・ヴァルテルが、マルクス主義の立場から経済危機を分析し、ファシズムのイデオロギーを批判した。1934年2月6日の事件の後、ヴァルテルはファシズムの脅威に対抗するよう同誌上で知識人に呼びかけた。さらに、個別に働きかけ、アランの弟子で哲学教員のジャンヌ・アレクサンドル、ミシェル・アレクサンドル夫妻の支持を得た。労働総同盟からは、郵便局員同盟代表のエミール・クリエールと全国教員労働組合事務局長のアンドレ・デルマの支持を得た。これは、ヴァルテルがカミーユ・ショータン内閣のアナトール・ド・モンジー国民教育相の代理を務めたときに知り合った小学校教員で全国教員労働組合の組合員およびフランス科学振興協会の会員のジョルジュ・ラピエールを介してであった。知識人、教員、労働組合へと人脈を広げ、話し合いの場を設けながら、ヴァルテルは次第に反ファシズム団体の構想を具体化し、マニフェストの起草に取りかかった。