ダムは完成当時の堤高が47.8m、目的は洪水調節、不特定利水、かんがい、水力発電の四つであった。洪水調節はダム地点から旧北上川合流点までの迫川沿岸を対象としており、カスリーン台風・アイオン台風時の洪水を基準とした計画高水流量・毎秒1,440トンを毎秒455トン（毎秒985トンのカット）に低減させる。かんがいについては仙台平野北部の8,844.5haに対して最大で毎秒19.6トンを供給する。細倉鉱山関連の目的としては不特定利水・水力発電がある。不特定利水では、通常は慣行水利権分の農業用水を確保するための取水量分を放流するが花山ダムでは細倉鉱山への上水道と工業用水道を補給するための供給量を確保する。供給量は上水道が日量2,592トン、工業用水道が日量5,184トンであった。水力発電については三菱川口第一発電所（現在は細倉金属鉱業株式会社川口第一発電所）の水源として利用する他、新たに三菱川口第二発電所（現・細倉金属鉱業川口第二発電所。認可出力：1,500kW）を設けて細倉鉱山操業を補助する。三菱金属鉱業はこの花山ダムの他秋田県の森吉ダム（小又川）においても電気事業者として参入し、ダム事業に関わっている。花山ダム完成後も県によって引き続き総合開発事業が行われ、三迫川には1961年（昭和36年）に栗駒ダム（重力式・62.0m）が完成している。また農林水産省東北農政局による国営農業水利事業に河川管理者として参画し、支流の二迫川に1991年（平成3年）に荒砥沢ダム（ロックフィル・74.4m）が、長崎川には2007年（平成19年）に小田ダム（ロックフィル・43.5m）が完成しており、完成後は県に管理が移管されて何れも栗原地方ダム管理事務所による管理が行われている。現在は「第二次迫川総合開発事業」が1971年（昭和46年）より進められ、自然湖である長沼に補助多目的ダムとして長沼ダム（アースダム・15.3m）が建設されている。これらのダムは冬季には多くの渡り鳥が羽を休めているが、県では鳥インフルエンザ予防の観点で過密する伊豆沼の渡り鳥を分散させるために、ダム湖の周辺整備事業に乗り出している。
迫川は、宮城県内では江合川に次ぐ規模の北上川水系である。栗駒山を水源として概ね南東へ流れ、途中二迫川と三迫川を合わせる。この合流地点より上流部の迫川本流は以前は「一迫川」と呼ばれ、ダム建設時もこの河川名であった迫川はその後伊豆沼や長沼などの湖沼群を支流に形成しながら北上川の旧流路である旧北上川に合流する。ダムは迫川が山地から平野部へ流出する地点の狭窄部に建設された。建設当時の所在地は栗原郡花山村であり、ダム名も村の名前から採られたが、平成の大合併によって付近の町村と共に合併し、現在は栗原市となっている。
東アジア競技大会では野球競技が正式種目とされていなかったが、第6回大会で初めて正式種目に採用された。大会が10月前半に行われるため、プロ野球や学生野球からの選手選抜は当初から困難視されていた。そこで全日本野球会議において、6月に代表候補選手を社会人選手中心に選抜し、7月後半に代表候補合宿を実施、9月に代表選手を発表した。24選手のうち学生からは山川穂高1人のみ選抜された。2012年の第83回都市対抗野球大会以来社会人の全国大会で3季連続決勝を戦ったJX-ENEOSとJR東日本からはあわせて7選出が選抜された。試合はチャイニーズタイペイにこそ11失点の完封負けであったが、モンゴル相手に36-0、香港相手に18-0、グアム相手に12-0と大差の完封続きで予選リーグを5勝1敗と1位で通過し、準決勝でチャイニーズタイペイに雪辱を果たすと、決勝で韓国を破り優勝した。
第6回東アジア競技大会野球日本代表（だい6かいひがしあじあきょうぎたいかいやきゅうにほんだいひょう）は、2013年10月に中国・天津で開催された第6回東アジア競技大会に出場するために編成された野球日本代表チームである。
日本や日本人自体への反感はきわめて少ないとされており、日本文化も若者を中心に人気である。日本と中華民国が断交した際、「反日」意識が高まった時期もあった。本土化意識の強い台湾人の間では、中国寄りの姿勢を取り続ける日本政府に対して不満と失望感も強い。また、中華民国は日中戦争を戦った当事国であり、泛藍連盟系政党の支持派の中には「反日」意識を強く持つ人達も存在する。尖閣諸島（魚釣島）の領有権を巡る問題や台中関係における日本の外交姿勢などが論じられる事がある。尖閣諸島を台湾の領土と主張する運動である保釣運動など日本政府に抗議しているものも存在している。2008年6月13日、中国劉兆玄行政院長は立法院の答弁で「問題解決の最終手段として開戦も辞せず」と戦争の可能性を示唆したが、その日の晩に行政院は、行政院長の発言の趣旨について、外交処理を優先し、日本と開戦するとは言っていないとする見解を出している。また日本植民地統治時代の差別・圧迫を強く記憶している本省人、先住民や日本軍の慰安婦として性的搾取を受けたとする女性たちを中心に、日本植民地統治への反感も存在しており、日本政府に対する訴訟や抗議なども行われている。2007年の安倍晋三首相の慰安婦問題に関する発言に関しては、台湾政府も元慰安婦たちの圧力に押されて抗議声明をだした。また台湾人の中には、自国の「親日」的意見を日本の右派・保守派が過大に取り上げることを嫌う人物も存在している。日本人研究者の中にも、台湾における「親日」的な植民地統治肯定・賛美論を安易に一般化することを批判するものもある。麻生太郎外相（当時）が2006年に講演で植民地支配下で台湾の教育水準が向上したなどと述べたことについて、台湾の英字紙『Taipei Times』は「麻生外相の発言(それ自体)はその通りであり、抗議するには及ばない。日本の為政者から発せられる冷淡で無思慮なコメントは(中韓以外の)日本の友人の好意を損ないかねないという点を東京は考慮すべきであろう」「日本の植民地時代を過ごした台湾人には、懐旧の念とほろ苦さのこもごもの思いを持つ人がよく見受けられる。これは自然なことである。日本人が国家として台湾の発展に貢献した多くの良い側面があるのは疑う余地がない」という社説を掲載した。