宋は西北の馬産地を常に隣国に押さえられていた為、軍馬に乏しく歩兵が部隊の大半を占めた。（仁宗時、禁軍の約七割が歩兵軍）北方の騎馬部隊を相手にする必要上、その歩兵の武器は次第に飛び道具に重点が置かれ、中期以降は大多数が弓弩手で、次に槍兵や刀兵が、最後に少数の火器兵から構成された。（初期は三割が弓弩手）
当初は営（別称：指揮）と都を基本とし、一営は五都からなり、一都は100人で編成された。営には指揮使が任命され、この営が集まって一つの軍が組織され、その指揮官は都指揮使と呼ばれた。ただし、北宋後期には、集まる指揮に特に決まりのない将兵という単位が新設され、また末端単位も兵五十人からなる隊に改められた。
「禁軍選補法」が制度化され、基本的に禁軍や廂軍は高齢になると除名されるか、降格されて剰員となり、いずれにしても満六十歳までに退役した（ただし、元祐年間に能力・功績がある禁軍兵士の退役が満六十五歳まで引き上げられた）。また制度上では年に二回の武芸審査が課され、廂軍でも壮健で武芸に勝るものは禁軍に昇格し、逆に禁軍でも最低基準に達しないものは、馬軍から歩軍へ、さらに廂軍へと降格されることが定められた。宋も後期になり、情勢が逼迫すると各村々で健康的な若者を誘拐同然に強制徴募し、兵役につかせることも相次いだ。一方で剰員は退役した兵士を待遇を切り下げて再雇用する制度で禁軍および傷病者は七十歳まで、廂軍は六十五歳まで所属する事ができ、年齢に達すると放停されたが、事実上国家が終身の面倒をみる形となった。剰員には倉庫や宮観の警備や役人の護衛、物資の輸送などの軽微な仕事が与えられた（禁軍には「帯甲剰員」と呼ばれる武装を認められた予備役的存在もいたが、元祐年間に能力・功績があるものの退役が満六十五歳まで引き上げられたのに伴い廃止されている）が、戦乱続きの後には剰員の多さとそれに伴う財政負担の問題が生じた。また、年老いて帰国する事もままならない外国人兵士も剰員に加えられ、その中には契丹人・渤海人と並んで日本人兵士が存在したことをうかがわせる史料がある。戦死者の遺族や高齢や病気・怪我で退役した兵士にも不十分ながら保障が与えられている。また、郷兵の場合には退役後には帰農する場合も多かった。
現在の米沢市を中心とする置賜地方には、関ヶ原の敗戦によって会津若松120万石から30万石に減封された上杉景勝の米沢藩があった。改易こそ免れたものの石高を4分の1に減らされ、かつ家臣の召し放ちもしなかったため、米沢藩は成立当初から財政難を蒙っていた。こうした中で上杉氏の家臣筆頭だった直江兼続は、最上川の洪水から米沢城下を守り、城下町を発展させるため、最上川に「谷地河原石堤」を建設し治水の対策を講じた。この堤防は高さ1.5m～1.8m、堤防上部幅5.4m、堤防下部幅9.0mの石積み堤防であった。こうした治水対策は米沢藩の重要施策として新田開発と共に推進されたが、こうした施策における兼続の役割は大きく、谷地河原石堤は通称「直江石堤」と呼ばれ、遺徳が偲ばれている。その後米沢藩は徐々に財政が好転するかに見えたが、米沢藩三代藩主・上杉綱勝の急死により室町以来の名家は御家断絶の危機に陥った。吉良義央の子を末期養子とする事で一件は落着し、四代藩主・上杉綱憲が就封したがその代償として米沢藩は陸奥国伊達郡・信夫郡を没収され石高は15万石に半減した。これに輪を掛けて綱憲の浪費などが祟り米沢藩は莫大な負債を抱える様になり、八代藩主・上杉重定は江戸幕府への領地返上を一度は決意した程藩は困窮してしまった。重定は養子として日向国高鍋藩主・秋月種美の二男を迎え、九代藩主とした。この養子こそ上杉治憲、号して上杉鷹山である。細井平洲を招聘して質素倹約と減税、殖産興業の推進を図り、内には保守的な重臣を粛清して藩政の大改革を実施した。治憲が最も重要視したのは新田開発による収入の増加であり、これを補完する為の用水路整備を実施した。この灌漑整備で活躍したのが治憲によって登用された米沢藩勘定頭・黒井半四郎である。半四郎は1794年（寛政6年）より「黒井堰」の建設に着手、上堰と下堰の二方向に分水を行って農業用水の導水を行った。上堰は総延長約5里（約20.0km）、下堰は総延長約4里（約16.0km）の用水路であり、6年の歳月を掛けて1800年（寛政12年）に完成した。更に飯豊山地の豊富な雪解け水を利用する為、荒川の支流である玉川から置賜白川へ導水する為の「飯豊山穴堰」が1798年（寛政10年）より建設に着手され、20年の歳月を掛け1818年（文政元年）に完成した。こうした灌漑設備の整備によって米沢藩は次第に財政が回復、治憲は「中興の英主」として後世に称えられた。