『久留米市史』では、西牟田彌次郎家綱（行西）を仁治2年（1241年）の「三瀦荘領家下文」にある「西牟田村名主行西」と同一人物であるとし、行西は、鎌倉幕府の命を受けて西牟田村の地頭として赴任したのではなく、もともと三潴郡に土着していた武士が西牟田村の「本名主」として所領を安堵され、鎌倉幕府の成立に伴って地頭（小地頭）に任命された可能性を指摘している。しかし、東国出身者であっても地方に土着した後に「小地頭」に任命された例があるので、これだけをもって東国下向説を否定することはできない。佐賀藩西牟田系図も、西牟田氏の初代は家綱（行西）ではなく、その三代も前の讃岐守家直としており、筑後国への下向を鎌倉幕府の成立前としている。西牟田氏の九州下向の伝承については賛否両論があり、他の多くの地方豪族の伝承と同様に真偽の程は不明である。
筑後領主附の一本に、西牟田氏は「少貮末」とあり、また別の一本に「蒲池末」とあるを以て、西牟田氏を少貮氏や蒲池氏（いずれも藤原氏後裔を称す）と同族であったとする説。
一本宇都宮系図（宇都宮氏は藤原氏裔）に「壹岐守義久ー久種（酒見弾正左衛門、西牟田）また久種の兄家久（犬塚刑部太夫）ー家虎（山城守）ー家種（兵部少輔、西牟田）とあるを以て、西牟田氏を宇都宮氏庶流と考える説。
上妻氏の系図の吉田三郎家基と西牟田系図の吉田三郎家實を同一人物とし、西牟田氏、上妻氏、吉田氏（いずれも藤原氏後裔と称す）を一族と考える説。
西牟田氏の出自について、杉山正仲の『校訂筑後志』は藤原姓「宇都宮氏」としている。宇都宮氏は、藤原兼家の三男・道兼の子孫である。しかし、西牟田氏の系図では、西牟田氏は兼家の長男・道隆の子孫となっているので、藤原姓ではあるが「宇都宮氏」ではない。西牟田氏の系図は、①生葉郡大石村庄屋（西牟田氏の流れを汲む彌吉氏）家蔵のもの（矢野一貞の『校訂筑後国史』に収録）、②佐賀藩西牟田家に伝わるもの（『筑後国豪族旧家系図』などに収録）の二点がよく知られている。これらはいずれも西牟田氏の始祖である藤原家直を、藤原北家流で関白藤原道隆の後裔としている。また、①の系図では、その3代後の西牟田彌次郎家綱入道藤原行西は、嘉禎年中（1235～38）に、豆州三島より三瀦郡西牟田村に（地頭として）赴任し、村の名前を取って「西牟田氏」を名乗ったとされている。筑後市西牟田にある寛元寺や三潴郡蛭池村の三島明神などの社寺の正式な「縁起」「開基帳」にも同様の内容が記されている。②の系図では、初代家直の時に筑後国西牟田之邑へ下向したこととなっていて、①の系図と比べると九州へ移った時期が相当早い。
太田亮は、西牟田氏の出自については諸説あるとして、以下の「藤原姓宇都宮氏族説」「藤姓上妻氏族説」「筑後宇都宮族説」「少貮氏族説」を挙げている。
2004年、 Club Gral. Paz Juniorsに入団し、プロとしてのキャリアをスタートさせる。2005年、アルゼンチン代表に初選出される。2007年、イタリアセリエAのスカボリーニ・ペーザロに移籍し、2シーズン活躍した。2014年にイタリアで開催された世界選手権に出場した。2015年のワールドカップではレギュラーとしてチームを牽引した。2016年、リオ五輪に出場した。
セントクレアは1783年にペンシルベニア検閲委員会の一員になり、1785年11月2日から1787年11月28日まで連合会議の代議員に選ばれた。シェイズの反乱が起きた時にセントクレアは議長であった。セントクレアは1790年にペンシルベニア州知事選挙の候補者となり、ジェイムズ・ウィルソンやロバート・モリス、ベンジャミン・ラッシュらの著名市民の支持を受けたが、トマス・ミフリンに完敗した。
太上天皇（だいじょうてんのう、だじょうてんのう）とは、譲位により皇位を後継者に譲った天皇の尊号、または、その尊号を受けた天皇。由来は、中国の皇帝が位を退くと「太上皇」と尊称されたことにあるとされる。元々は譲位した天皇が自動的に称する尊号であったが、嵯峨天皇の譲位以降は新天皇から贈られる尊号に変化した。略称は「上皇」である。また、出家した太上天皇を、「太上法皇（法皇）」と称する。ただし、これは法的な根拠のある身位ではなく、太上法皇も太上天皇に含まれる。また、太上法皇の称号が用いられた初例は宇多法皇とされており、聖武上皇や清和上皇などそれ以前の退位後に出家した太上天皇には太上法皇（法皇）を用いるのは正確な表現ではない。「院」とも称され、太上天皇が治天の君として政務を執った場合、その政治を院政という（太上天皇がみな院政をしいた訳ではない）。三宮（后位）と合わせて「院宮」といい、更に、皇族や有力貴族を含めた総称を「院宮王臣家」といった。院の御所が仙洞御所と呼ばれたことから、「仙洞」も上皇の謂として用いられる。なお、2019年（平成31年）4月30日に退位した第125代天皇明仁の退位後の称号は「天皇退位特例法」に基づいて創設された「上皇」を正式称号としており、「太上天皇」は用いられてない。