デビュー時からのサクソフォーン奏者・伊東たけしの脱退後、本田雅人が加入して最初にリリースされ、ジャズ・ファンク色の強い音楽を得意としていた本田のプレイと楽曲が前面に出ているアルバムである。本田の作曲した3曲はどれもスクェアに新しい息吹を吹き込み、特にアルバムの1曲目の「MEGALITH」はそれまでのスクェアのイメージを覆したというべき曲で、ファンを大きく驚かせ、伊東の脱退でスクェアはどうなるんだというファンの不安を吹き飛ばすことにも成功した（MEGALITHショック）。「インストゥルメンタル・ポップス」とでもいうべきスクェアの音楽に1960年代・1970年代フュージョンのようなテイストを加え既に確立したスクェアのスタイルをも堅持した難曲であり、同時に本田雅人の代名詞的な楽曲でもある。また、他の楽曲も生ストリングスを導入したボサノバ・スタイルやビッグバンドスタイルなどフロントに本田を想定したつくりになっており、『NATURAL』のスタイルは伊東のソロアルバムに継承された形となっている。楽曲においてソプラノ・サックスもこのアルバムから使われるようになり、そのためEWIを使用する楽曲は相対的に少なくなっている。ちなみに、「MEGALITH」や「LITTLE LEAGUE STAR」など、アルバムのうちの数曲は、アルバム発売の1カ月前の2月25日に行われた伊東、本田の歓送迎ライブ「FAREWELL & WELCOME」にて、アルバム発売に先立ち披露されている。初回限定版では、T-SQUAREのロゴがCDケースに直接プリントされている。また、「ROMANTIC CITY」は後にシングル『RISE』にカップリングとして収録された。
11月下旬、度重なるNLFゲリラの攻撃により、イギリス軍はアデンから撤退した。この撤退はイギリスのハロルド・ウィルソン首相の計画より早かった為、後継政府を決める事が出来なかった。その後、NLFはイエメン人民民主共和国(南イエメン)を建国した。
クレイターの戦いの結果イギリス軍は撤退したが、その間にイギリス海兵隊の45コマンドが高所からアラブ人兵士を10人射殺した。しかし、アラブ人兵士は約400人でクレイターを防衛した。NLFとFLOSYの兵士は市街地で銃撃戦を始めたが、放火や強盗、殺人等も発生した。イギリス軍はクレイターの主要な出口を2つ封鎖した。イギリス軍はシラ島のオスマン要塞から狙撃したが、装甲車の砲撃によって狙撃手は殺害された。7月、スコットランドのコリン・ミッチェル陸軍中佐率いるアーガイル・アンド・サザーランド・ハイランダーズがクレイターを制圧した。
登記の目的（不動産登記令3条5号）は、代表者がAからB又はB・Cに交代した場合、「所有権移転」とする。AからA・Bに交代した場合、「所有権一部移転」とする（1978年（昭和53年）2月22日 民三1102号回答）。A・BからA又はA・Cに交代した場合、「B持分全部移転」とする。A・BからC又はC・Dに交代した場合、「共有者全員持分全部移転」とする。なお、A・BからA・B・Cに交代した場合、「A持分一部移転」又は「B持分一部移転」または「A持分何分の何、B持分何分の何移転」とする（登記研究546-153頁参照）。登記原因及びその日付（不動産登記令3条6号）のうち、登記原因は「委任の終了」である（1966年（昭和41年）4月18日 民甲1126号回答・1978年（昭和53年）2月22日 民三1102号回答）。日付は原則として新代表者選任の日であり、登記申請の日ではない（登記研究450-127頁・573-124頁）。ただし、代表者がA・BからAのように交代した場合、Bが退任等した日である。そして、原因と日付を併せて「平成何年何月何日委任の終了」のように記載する。登記申請人（不動産登記令3条1号）は、所有権を得る新代表者を登記権利者とし、失う旧代表者を登記義務者として記載する。なお、新代表者が2人以上いる場合は持分の記載も必要である（不動産登記令3条9号本文）。一方、#団体名義の登記で述べた基本判例は、代表者の交代による手続きは信託における受託者の更迭の場合に準ずるとしており、それに従うなら持分の記載はできないことになる（不動産登記令3条9号かっこ書参照）。添付情報（不動産登記規則34条1項6号、一部）は、登記原因証明情報（不動産登記法61条・不動産登記令7条1項5号ロ）、登記義務者の登記識別情報（不動産登記法22条本文）または登記済証及び書面申請の場合には印鑑証明書（不動産登記令16条2項・不動産登記規則48条1項5号及び同規則47条3号イ(1)、同令18条2項・同規則49条2項4号及び同規則48条1項5号並びに同規則47条3号イ(1)）、登記権利者の住所証明情報（不動産登記令別表30項添付情報ロ）である。一方、代表者の選任に関する議事録や権利能力なき社団の規約の添付は要求されていない（登記研究449-88頁）。また、移転登記の対象が農地であっても、農地法3条の許可書（不動産登記令7条1項5号ハ）の添付は不要である（1983年（昭和58年）5月11日 民三2983号回答）。登録免許税（不動産登記規則189条1項前段）は、不動産の価額の1,000分の20である（登録免許税法別表第1-1(2)ハ）。なお、端数処理など算出方法の通則については不動産登記#登録免許税を参照。