大会期間中は、本部部隊とおおむね2隊で構成されるビバーク設営部隊が中心となる。本部部隊は主にヘリコプターを使用した機動部隊で、主要機材の輸送やルート視察・負傷者の救出や搬送作業もおこなう。医療スタッフも本部部隊と行動を共にすることが多いが、自動車で移動することもある。設営部隊は交互に次のビバーク予定地に先行到達して、ビバークを開設することが主な役割である。また、リタイア車両の回収のために、通称「カミオン・バレイ」と呼ばれるトラックを主体にした部隊がルートの最後尾を走行し、リタイアした参加者と車両の回収を行う。この部隊は基本的にラリー・ルートをオン・コースで移動するため、ラリー本部隊よりもおおむね1日から2日程度遅れて追走する形となる。また、期間中はウランバートルに事務局が置かれ、現地の日本大使館や官公署とのやりとり、緊急対応をすることになる。
ダカール・ラリーのような著名な大会には、プロフェッショナル・ライダー・ドライバーが参加したり、車両メーカーによるワークス・チームが参加することがしばしばであるが、この大会の参加者の多くはアマチュアのライダー・ドライバーである（車両もプロトタイプは少なく、市販車がベースである）。また、主催団体が日本であることや参加車両の輸送拠点が同様に日本であること、欧米などの地域からモンゴルおよび日本に車両を輸送するには費用がかさむことなどから、参加者の多くは日本人である。これに、開催国であるモンゴルから数人のライダーが参加する。過去には主催団体とつながりの深かった、ベルギー人のガストン・ライエ（モトクロス世界チャンピオン、パリ・ダカール・ラリー優勝）が参加したことがある。四輪部門では日本のプロフェッショナル・ドライバーである長谷見昌弘が数回にわたって参加したことがある。またダカール・ラリーで、日野自動車からのワークス・チーム参戦で活躍している菅原義正が競技者・主催者側スタッフとして参加している。2009年からは世界ラリー選手権（WRC）やダカール・ラリーでも活躍した篠塚建次郎も主催者側スタッフに加わっている。特に二輪部門においては、ダカール・ラリーなどの大規模国際ラリーへの登竜門的存在として、将来ダカール・ラリー出場を希望する若手ライダーの参加も多い。
ラリールートは、SS（エスエス）と呼ばれる競技区間とリエゾンと呼ばれる移動区間で構成される。基本的に競技結果の優劣は、競技区間の所要時間の短い順で評価される。各ルートのスタートおよびゴールの時間、途中のチェックポイントの到達時間などは全て計測され、ルートによって決められた最大許容時間（マキシマム・タイム）を超過した場合は、適宜設定されたペナルティ・タイムが所要時間に加算され、最終的な所要時間となる。走行距離は短い時で300kmから、長い時は700kmを越えることもある。ラリールートはコマ地図と呼ばれる、距離・区間・分岐や景観を簡単に図示したものを用いて示される。コマ地図は大会開始前日に主催者から支給される。また、コマ地図にはところどころに緯度・経度が記されており、参加者が装備しているGPS機器により、その位置を確認することができるようになっている。他の国際ラリーの多くが競技の安全性と難易度確保のために、競技区間のスタート地点を当日のスタート地点から離れた所に設定することが多いのに比べて、このラリーでは移動区間は必要最低限に留められ、その日のスタート・ゴール地点がすべて競技区間となる日も少なくない。その点は競技の純粋度が向上する結果となり、参加者にとっては評価が高い点である。このような設定ができるのもモンゴルの人口の少なさと遊牧という生産形態ゆえの人口密集度の低さによるものである。
愛媛県松山市に拠点を置くモータースポーツ競技団体エスエスイーアール・オーガニゼーション（SSER、代表：山田徹）が主催する、クロスカントリーレイド（CCR）である。1995年から2002年まで計8回開催された後に一時開催休止となっていたが、2008年より現在の名称でイベントを再開した。日本人が主催する唯一の国際ラリーということで注目を集めた。競技としては、SS（エスエス）と呼ばれる競技区間での所要時間の合計の最短で順位を決めるものである。
ラリー・モンゴリア（Rally Mongolia）は、日本に本拠地のある団体が主催しモンゴル国内でおこなわれる、二輪・四輪自動車を使用するラリー競技会である。2002年まではラリーレイド・モンゴル（Rally Raid Mongol）という名称で開催されていた。
当条約は15の条で構成され、前文で世界人権宣言の奴隷禁止を定めた第4条を引用し、国際連盟の1926年の奴隷条約と国際労働条約の『強制労働ニ関スル条約（第29号）』の有効性を確認している。第1条は、債務奴隷制度、農奴制度、(c)項では「(i)女子が、その父母、後見人、家族またはいずれかの他の者或いは集団による金銭または現物による対価の支払いによる、婚姻を約束させられ又は婚姻させられ、それを拒む権利を有していない場合を(ii)女子の夫、夫の家族又はその一族が、受け取る価値と交換に、又は他の方法で、他のものに女子を引き渡す権利を有する場合を(iii)女子が、夫の死により他の者に相続される場合を、それぞれ禁止する必要なあらゆる立法措置とその他の措置をとる」ことを明記している。第2条は、(c)項の実現に必要な婚姻の最低年齢の制定を求めている。第3条は、奴隷輸送の防止と処罰について規定している。第4条は、奴隷は避難したという事実によって自由となることを明記している。第5条が、奴隷またはそれに類似する地位にある者に、識別や処罰の為に身体を傷つけること、烙印や若しくはその他の方法で印をつける行為又はそれに加担する行為は、この条約の締約国の法律の下で刑事犯罪とされ処罰されることを明記している。第7条は、『奴隷制度』について1926年の奴隷条約を引用し、「その者に対して所有権に伴う一部またはすべての機能が行使される個人の地位または状態をいい、『奴隷』とはそのような状態又は地位に置かれた者を言う。」と定義し、『奴隷類似の地位にある者』と『奴隷取引』についても定義している。第9条は「この条約に対しては、いかなる留保も付すことができない」と明記している。第12条は、この条約が、いずれかの締約国が国際関係に責任を持つすべての非自治地域、信託統治地域、植民地地域及びその他の非本土地に対しても適応されることを明記している。