『日本書紀』や『新撰姓氏録』には、百済に渡来した中国人であるとされ、支持する研究者が多い。この場合、王仁の姓である「王」は、高句麗に滅ぼされた楽浪郡の中国人の王氏とする説がある。朝鮮半島の人間が中国風の一字姓を名乗りはじめるのは統一新羅以降の風習で、当時の百済の人間が王姓を名乗っているとは考えにくく、この点から考えても中国系渡来人の家系ではないかと推測されている。前漢が紀元前108年に朝鮮半島に置いた楽浪郡では官吏に王氏が多く、313年に高句麗が楽浪郡を滅ぼすと王氏は百済に亡命した。日本が369年に新羅を征討すると、百済が日本へ政治的保護を求めた際に文化を日本に輸出し、こうした背景のなか王仁も訪日したともいわれる。一方、津田左右吉をはじめ実在を疑問視する説も多数あり、山尾幸久は儒教を伝えた実在の王辰爾（王智仁）の功績に基づいて渡来人らが作成した伝承とする。
王仁（わに、生没年不詳）は、応神天皇の時代に辰孫王と共に百済から日本に渡来し、千字文と論語を伝えたと記紀等に記述される伝承上の人物である（記紀には「辰孫王」の記述は無い）。『日本書紀』では王仁、『古事記』では和邇吉師（わにきし）と表記されている。伝承では、百済に渡来した中国人であるとされ、この場合姓である王氏から楽浪郡の王氏とする見解がある。王仁が伝えたとされる千字文が、王仁の時代には成立していないことなど史料解釈上実在を疑問視する説も多数存在する。
戦国時代、織田信長が瀬戸の陶器生産を保護するために天正2年「禁窯令」を出したことで常滑の陶器生産も一旦終焉を迎えたとする説がある。その初出は昭和10年代に刊行の旧『愛知県史』で、昭和49年刊の『常滑窯業誌』でも採用されている。しかし、この説に対して赤羽一郎は1983年の著書『常滑』で「禁窯令」の根拠とされる朱印状の文面は、焼き物生産すべてを禁止したのではなく瀬戸風の焼き物を他所で焼くことを禁じたと解釈すべきであること。常滑の窯の数の急減と市街地への集約は、天正期よりはるか以前に起こった現象であること、そして、天正期に生産された可能性の高い常滑焼は、中世城館跡などから少なからず出土していること、さらには瀬戸と競合関係にあるのは常滑ではなく、生産内容が類似する美濃焼であるべきで、実際15世紀から16世紀にかけて瀬戸の技術が美濃に流入している現象があるなどの理由をあげて、その「禁窯令」の常滑への影響を否定している。その後の日本各地の発掘調査によっても天正初期の極端な生産減少を認めることはできない。
旧・東洋バルヴ株式会社は1919年（大正8年）、長野県諏訪郡上諏訪町（現・長野県諏訪市）で製糸用蚕繭買い取り業を営んでいた長男の北澤國男、上諏訪町清水町の鋳物工場平野屋鋳造所に勤務していた次男の北澤友喜ら4兄弟が、製糸工場向けバルブの製造販売を行う「北澤製作所」として上諏訪町湯の脇に創業した。寒冷地の工場向けにカランを肉厚として凍結破損しにくくした「諏訪型」と呼ばれるバルブを開発して急成長。1943年（昭和18年）に合名会社から株式会社に改組し、「北澤工業株式会社」に改称した。1938年（昭和13年）、「東洋バルヴ工業株式会社」を分社。米軍の空襲が激しくなった太平洋戦争後期には軍需工場の指定を受けて八八式7.5cm野戦高射砲の時計式時限信管を製造し工場の規模を拡大した。1953年（昭和28年）に東洋バルヴ工業株式会社を吸収合併し、1963年（昭和38年）に東洋バルヴ株式会社と改称した。諏訪工場（長野県諏訪市湖岸通り5丁目）を拠点に、ダクタイル鋳鉄バルブをはじめとする国内有数のバルブメーカーとして量産ラインを拡充。大量生産方式で世界100カ国以上に輸出し、海外にも販売拠点を広げるなどした。オイルショック後の不況の影響を受けて1976年（昭和51年）に倒産したが、その後も積極的に新技術の導入を図りながら経営を再建した。1997年（平成9年）には長野県茅野市金沢に茅野工場を開設。工業用・一般用の各種バルブ、アバカス継手などの製造販売を行った。北澤製作所・東洋バルヴで技術を培った多くの技術者が戦後独立し、「東洋のスイス」と呼ばれた諏訪地方の精密工業発展の母体となった。オルゴールムーブメント・電子機器メーカーの株式会社三協精機製作所（長野県諏訪郡下諏訪町、現・株式会社日本電産サンキョー）、カメラメーカーの株式会社ヤシカ（長野県岡谷市、現・京セラ長野岡谷工場）、ポンプメーカーの株式会社荻原製作所（長野県諏訪郡下諏訪町）などが誕生した。また北澤國男の長男北澤利男も、北澤工業常務取締役時代の1951年（昭和26年）に退社して独立。北澤工業および東洋バルヴとの資本関係を一切持たずにバルブメーカー株式会社北澤製作所（現・株式会社キッツ）を設立し、世界有数のバルブメーカーに成長させた。経営合理化の一環として2002年（平成14年）に諏訪工場を閉鎖し、製造ラインを茅野工場に統合した。2004年（平成16年）、株式会社キッツが事業再編の一環として東洋バルヴのバルブ事業全般を買収。株式会社キッツマテリアルが受け皿会社となり、社名を東洋バルヴ株式会社に改称した。事業継承後も引き続きバルブ製造を行い、キッツが培った多品種少量生産方式を導入して経営効率の向上を図ったが、2012年（平成24年）に生産部門はキッツへ承継され、現在は販売のみを担っている。