補助金廃止によって自活することを求められた楽団は、民営化に向けたスポンサー探しを行った。これに対して、2012年4月23日に韓国系金融機関の近畿産業信用組合が2012年度から年間2億円程度の金銭的支援を行うと発表した。しかしその後、組合内で支援額を巡って意見の相違が発生し、資金支援を見送ってチケット購入や団体員による個人的な寄付の呼びかけに切り替えたことが2013年2月6日に報道された。
2010年に、大阪府文化振興財団は2011年4月から楽団名を「日本センチュリー交響楽団」へ変更し、財団を「公益財団法人日本センチュリー交響楽団」に改組することを決定し、所定の手続きを行った。改組により大阪府から独立し、府外での積極的な活動が可能となった。
大阪センチュリー交響楽団の予算は、2005年度では7億円程度であり、うち大半の約4億5000万円を大阪府の文化振興基金からの補助金で賄っていた。2008年に当時の橋下徹大阪府知事が、運営補助金の大幅縮減案を発表した。大阪センチュリー交響楽団が大阪府民に根付いているかどうかを疑問視する意見もあり、2008年には橋下知事が「府民に根付いたオーケストラ」にすることを条件に2009年度以降の存続を認める方針となったが、2010年度実績では1.1億円まで補助金が削減され、2011年度からは完全に補助金が打ち切られることが決まり、オーケストラの存続が危ぶまれた。これらの処置に音楽関係者や演奏家の反対運動も起き、10万人を超える署名が集まった。大阪市職員労働組合でも、2008年4月9日に「大阪センチュリー交響楽団を応援する会」が結成された。大阪センチュリー交響楽団は年間34回（2008年実績）の無償コンサートを実施しており、公共性があるとする評価もあった。府の改革プロジェクトチームによる財政再建試案（PT案）での補助金削減に反対する24団体が知事に要望書を送ったが、予定通り補助金の支給は終了した。
大阪には4つのプロオーケストラ（在阪オーケストラ）が存在し、それぞれ経営的な問題を抱えていた。関西経済連合会の秋山喜久会長は2006年4月の定例記者会見で、この状況を念頭に、他のオーケストラとの統合を求めることを表明した。これに対して、主要紙が「在阪4オケ統合」を取り上げたが、2007年7月に各楽団の理事長による会合の結果、当面統合はしない方向となった。
日中平和友好条約締結25周年を記念して、北京で2回、上海で2回の訪中コンサートが企画され、73名の奏者が参加する予定であったが、SARSの流行に伴い延期され、2003年11月に実現した。
設立10周年を記念して、5年間かけて大阪府下全市町村各1回の格安コンサートを開催する企画したところ、在阪民間オーケストラ4団体から「民業の圧迫に当たる」と抗議を受けた。問題の打開策として、2000年4月以降の実施方法を一部見直しが盛り込まれ、双方の合意が成立した。
1991年7月、大阪府文化振興財団は大阪府豊中市の服部緑地内に、総工費16億円をかけて練習場（センチュリー・オーケストラハウス）と服部緑地野外音楽堂を整備した。音楽堂は1500平方mで2700人を収容でき、練習場は地下1-2階の2000平方mの規模。合同練習室や音楽関係の書籍の閲覧ができる情報サロンも併設された。
ライトレール (Light rail) という概念は、1972年ごろにアメリカ連邦交通省都市大量輸送局 (U.S. Urban Mass Transit Association: UMTA) によって制定された。これによれば、「大部分を専用軌道として部分的に道路上（併用軌道）を1両ないし数両編成の列車が電気運転によって走行する、誰でも容易に利用できる都市の交通システム」とされ、高コストな建設費を避け、輸送力は高架鉄道や地下鉄よりは小さく、路面電車・路線バスとは異なり専用軌道を基本とすることで、ほぼ運行が道路交通に影響されない形態の都市旅客鉄道を意味する。これは大量輸送力を持つ本格的な鉄道である都市高速鉄道（北米のラピッド・トランジットやメトロのこと）に対比させており、路面電車 (streetcar) からも利用の容易性などの一部の長所を取り入れた第三の都市鉄道となっている。専用軌道比率が高く、また連節車を2、3編成程度連結して運行する形態が多い。ただし北米以外では、必ずしも統一された定義があるわけではなく、「車体幅が2.65ｍ以下のやや小型な車体を使用し、中量輸送（最大輸送量が1時間当たり5000～15000人ぐらい）をする電気鉄道」がこう呼ばれることが多く、基本高架で自動運転されるロンドンのドックランズ・ライト・レイルウェイもLRTとされるまた低床車両の導入および都市計画との密接な連携が要件でもない。アメリカやカナダ、イギリスでは高床車両を用いた専用軌道の形態も多く、アジアでもフィリピンのマニラLRT-1線やマニラMRT-3線、香港の軽鉄でも同様に高床車両を用いている。ただし日本では低床車両の路面電車（併用軌道）をLRTと呼称するのがほとんどである。イギリスでライトレールなどの情報をまとめている第三者団体、ライトレール交通協会 (Light Rail Transit Association:  LRTA) は、専用軌道比率の高い日本の江ノ島電鉄、広島電鉄宮島線、筑豊電気鉄道、京福電気鉄道（嵐電）、東急世田谷線、阪堺電気軌道の6路線をライトレールに相当する鉄道として分類している。これに対して富山ライトレールは「トラムトレイン」に、また地方鉄道路線の多くは「Electric light railways（電気軽便鉄道）」に分類している。