1912年（民国元年）3月、中華民国臨時大総統となった袁世凱から、田文烈は総統府軍事顧問に任命された。1913年（民国2年）8月、山東民政長兼軍務会弁に異動した。田は、ここでも内政に手腕を発揮し、省内の匪賊掃討により治安を回復しただけでなく、財務整理や実業振興でも大きな成果をあげた。1914年（民国3年）2月、田文烈は河南民政長（5月より巡按使）に異動し、白朗討伐に貢献した。同年4月、署理河南都督を兼任し、同年6月、制度改正により河南将軍となる。しかし、同年9月に趙倜が河南将軍に就任したため、田は河南軍務会弁兼巡按使に転じた。田は、洪水被害で苦しんでいた河南省のために、省水利委員会を組織して治水・水路事業に尽力した。さらに、自己の私費まで投じて林業・養蚕業などの実業を振興し、各地に学校を建設するなど教育事業でも辣腕を振るった。
父の田維翰は、湖北省で遊幕（現地高官の顧問役）をつとめた。田文烈は初め学問を志したが、郷試に合格できず、武官に転じた。1885年（光緒11年）、首席で北洋武備学堂に入学し、卒業後は故郷に戻る。袁世凱が朝鮮に赴任した際に、田は仁川理事府文案をつとめた。その際に、袁から能力を評価され、その腹心となった。日清戦争勃発直前に袁が帰国すると、田もこれに随従し、北洋水師学堂教習に任命された。1895年（光緒21年）、袁世凱が新建陸軍を創設すると、田文烈は督練処総文牘に任命され、事務方を取り仕切った。1899年（光緒25年）に義和団の乱が起きると、袁率いる武衛右軍で文案に任命され、引き続き事務を統括している。1904年（光緒30年）、田は北洋常備軍左翼営務に異動する。翌年、北洋督練公所正参議兼兵備処総弁に任じられた。田文烈は、事務能力に優れていただけでなく、軍内の汚職も厳重に取り締まった。さらに、署天津巡警道に異動した際には、治安保持に加えて民衆への福祉厚生にも尽力している。1911年（宣統3年）、田は陸軍部副大臣に任命され、一時失脚していた袁を内閣総理大臣として復権させることに奔走した。
『哀愁のサーキット』（あいしゅうのサーキット）は、1972年12月27日公開の日本映画。上映時間69分。日活が製作・配給した。村川透の3作目の監督作品で、日活ロマンポルノ時代の最後の作品でもある。準備稿でのタイトルは「サーキットの恋」という仮題だった。内容は1969年に実際にあったカーレーサーの福澤幸雄とアイドル歌手の小川知子の逸話を参考にしている。木山圭が劇中で歌う曲は全て石川セリによる曲である。木全公彦は村川の前作『官能地帯 哀しみの女街』とともに「だらだらしただけの凡庸な失敗作」と評している。監督の村川によると、正月映画のため女性向けということでやわらかく撮った作品ということだが、実は主演の峰岸徹と木山圭を自分の家に泊めて恋愛関係にさせ、公然と謳ってはいないものの1976年の『愛のコリーダ』に先駆けて、カメラの前で実際にセックスをしたハードコアポルノ作品であるという。
現在ではありとあらゆるタイプのウイルスが製作さればら撒かれている状態となっている。ただし、昔とは違い技術なども進んだためそれといった被害はあまり見受けられなくなっている。とはいえ上記の特徴には注意を要する（条件さえ合えば感染するため）。
Microsoft Officeが入っていれば感染する可能性があるウイルスであった。Wordファイルを介して自己増殖を行うのみである。目立った害がなく、感染の新しい形式を表現しただけであるため、コンセプト（＝概念）と呼ばれた。
このウイルスはマクロ型であり登場当初ある意味斬新なウイルスであった。理由としては、ソフトの処理の自動化をするプログラムを利用し、次から次へと条件さえ一致していれば感染していくウイルスだったからである。（詳細はマクロ及びコンピュータウイルス参照）。下の記述にもあるが、目立った害は無い。しかし、甚大な害があるウイルスだったとすれば、膨大な数のコンピュータが感染していたことは想像に難くない。なお、目立った害の無いこのウイルスの登場によってマクロ型に対する技術開発が早まったのは幸運だったのかもしれない。
地理情報システム（GIS）の有用性が社会に認知されるようになった契機は、1995年（平成7年）1月17日に発生した阪神・淡路大震災である。この際、東京大学地震研究所・京都大学防災研究所・地理情報システム学会・日本建築学会・都市計画学会などの主体が被災状況をGIS上のデータベースとして提供したほか、国土地理院が電子基準点の整備・空中写真の撮影などを行い、効率的な災害復旧に役立てられた。これを受け、産官学の関係者はGISの重要性を感知し、同年9月には「地理情報システム関係省庁連絡会議」が発足した。同会議は翌1996年（平成8年）に「国土空間基盤データの整備及びGISの普及の促進に関する長期計画」を策定、国土基盤データの基盤形成と普及を約6年かけて進めると発表した。同計画の終了後、2002年（平成14年）に「GISアクションプログラム 2002-2005〜GISにより豊かな国民生活を実現するための行動計画〜」が作成され、e-Japan重点計画との整合が図られた。この計画の終了年である2005年（平成17年）には地理情報システム関係省庁連絡会議が、内閣府の局長級組織に改められ、「測位・地理情報システム等推進会議」となった。同会議はアクションプログラム 2002-2005を継承・発展させる形で「GISアクションプログラム 2010〜世界最先端の「地理空間情報高度活用社会」の実現を目指して〜」をまとめた。基本的にはGISの推進を目的としているが、我が国独自の準天頂衛星による衛星測位システムの推進がもう一つの柱となっている。2006年には自由民主党と公明党の議員らによって法案が提出され、この時は継続審議となる。翌2007年5月11日に自公両党に民主党議員を加えた共同動議で衆議院内閣委員長提案として法案が提出され、5月15日に衆議院本会議を、5月23日に参議院本会議を通過、5月30日に公布された。