東京府生まれ。愛媛県立松山中学校を経て、1934年3月、久留米市の福岡県立中学明善校を卒業。同年4月、慶應義塾大学に入学し日吉の予科1期生となった。1940年3月、慶應義塾大学文学部西洋哲学科を卒業し、高等部の助手となった。同年12月に陸軍に応召し麻布第3連隊に入隊。中国北部へ送られ、1941年1月、河南省の首都開封近隣に駐屯する第35師団の機関銃中隊に配属された。夏頃、保定に設けられた予備士官学校に入ったが、病気入院で卒業できず、乙種幹部候補生として原隊復帰し、軍曹となった。師団司令部の情報部に転じ、1942年の夏、将校適任証をえて見習士官となった。同年末、南方へ移動の命が下り、パラオに移動。同地滞在中に少尉に任官した。第35師団はニューギニア西端のソロン（Sorong）に入り、東方のマノクワリに移動した。補給が途絶するなか同地で食料自給し終戦を迎える。1946年6月、復員し、慶應義塾大学に復職。文学部助手となり、務台理作の下で教えを受ける。特に論理学の分野で先駆的な研究を行い、著書の一つである『逆理と眺望の思想』、『哲学の風景』は、1979年度と2002年度の2度、大学入試センター試験の国語の第一問・第二問（現代文）で出題されている他、中学・高校の教科書になっている著作も多い。英語圏では1960年代にブラックが道具性に基づく導出可能説を提出し、日本でも同時期に沢田は、いくつもの著作の中で、大規模で複雑な独自の導出可能説を展開している。ほか、科学哲学、分析哲学の分野でも知られる。安保闘争の少し前、慶應義塾大学に不合理の解消を目指して労働組合ができると初代委員長（1959年）に就任。その後、文学部教授、通信教育部長、文学部長を務めると共に、日本哲学会会長、日本科学哲学会会長を歴任した。1959年、『少年少女のための論理学』で毎日出版文化賞受賞。
澤田 允茂（さわだ のぶしげ、1916年9月26日 - 2006年4月14日）は、日本の哲学者、慶應義塾大学名誉教授。日本哲学会会長、日本科学哲学会会長を歴任。ヘーゲル批判を行ったことでも知られる。父は陸軍参謀次長等を歴任した沢田茂（陸軍中将）。
伝承を根拠に法を求める同法学派の基盤は、シーア派初期のコムの法学者間で育まれた。その先駆者の一人であるイブン・バワーイヒは四大伝承集の1書の編纂者でもあり、『信条』を著して、法の演繹が無効であることを明言した。シャイフ・ムフィードは、『信条訂正の書』彼に反論し、イブン・イドリースも『秘訣』を著して伝承学派を攻撃したが、これらはかえって伝承学派の存在を位置付けている。しかし、完成した学派として法学界を風靡するのは、17世紀にムハンマド・アミーン・アスタラーバーディーが『マディーナの恩恵』を著してからである。基本的にこの学派は、①法の演繹はスンナ派法学の方法論だから無効であり、ムジュタヒドは不必要、②すべての信徒はイマームのムカッリドだからガイバの前後で法生活に変わりはない、という立場をとる。アスタラーバーディーは①の根拠を、法の適用にあたり重要なのは、それが神の意にかなうことに確信を得ることであって、推論に基づいてそれを導くことではなく、その確信は、イマームからの伝承に求められる点に置く。②の根拠は、四大伝承集の伝承は、イマームの意見を含みすべて正しい、イマームは間違いや誤解を生じるような意見は示さないし、法問題解決に必要な伝承を残しているから、アラビア語に通じた者なら誰でも正しい法の理解に達する点に求める。この著作を機に約150年間主流となった伝承学派は、1818年、最後の大学者ミールザー・モハンマドが暗殺されるにいたってほぼ消滅した。この時代には、より完全な法源の確立を目指したシーア派伝承の集大成が完成する。①四大伝承集のすべての伝承を網羅したファイド・カーシャーニーの『十分』、②法学に関する伝承を網羅したフッル・アーミリーの『シーアの手段』、③入手可能なすべての伝承を網羅したマジュリスィーの『光の大洋』。①と②の編者は伝承学の学者である。
アフバール学派 (アフバールがくは、アラビア語: اخباري)とは、宗教法上の根拠を、伝承、特にイマームからの伝承に求めるシーア派の法学派。伝承学派ともいい、法の演繹を否定する点に特徴がある。イランでは現在力を失っており、主流を占めるのは人間の理性的判断を非常に重視するウスール学派である。
1948年7月21日、五島昇の長男として生まれる。母は久原房之助の娘久美子。哲が6歳の頃、父昇が東京急行電鉄の代表取締役社長に就任。哲は、 東京工業大学を卒業し、父の後継者となるべく、本田技研工業株式会社に入社。本田宗一郎の経営哲学を範としていた父の意向によるものであった。その後、東急グループの東急建設株式会社に入社。1983年5月には同社専務取締役に就任し、同年6月には、東京急行電鉄取締役にも就任し、父の後継者としての道を歩むことになる。1986年12月、東急建設代表取締役副社長に昇任し、周囲から「次代の東急グループのリーダーに」との声もあった。その一方で、日本代表する規模にまで成長した巨大企業グループのリーダーとしての器量に欠けるという指摘もあったという。1989年3月20日に、父昇が死去する。昇の死後、東急グループは、専門経営者の集団指導体制に移った。哲の東急本社の社長就任は棚上げになるものの、昇より、哲のことを含めグループ経営の後事を託された横田二郎東急社長らの計らいにより、1990年6月、哲は東急建設の代表取締役社長に就任。しかし、父の後ろ盾を失ったことに加え、バブル経済の崩壊による東急グループの経営危機が哲に追い打ちをかける。不動産投資で巨額の不良債権を抱えた東急建設は倒産寸前に追い込まれ、急速に業績が悪化。東急本社の緊急の財政支援で乗り切る一方、1998年12月、哲は東急建設の代表取締役社長を引責辞任する。その後は、東急電鉄の取締役を継続して務めたが、調査役という閑職に甘んじることとなる。東急本社も巨額の不良債権を抱え、厳しい経営を強いられており、父昇の歴代後継社長たちも、哲を東急本社の社長に推挙する者はいなかった。哲が就任した調査役は、一種の名誉職であり、対外活動などを主務としていたため、経済同友会の会合には頻繁に出席していたという。晩年は、日本実業団陸上競技連合の会長等もつとめていた。2007年12月16日、全日本実業団対抗女子駅伝開会式出席のために宿泊した岐阜市内のホテルで急死する。享年59。