片面1面1線のホームを南側に持つ地上駅である。ホームには屋根があるだけで、駅舎はない。便所は駅設備としてはないが、和歌山交通公園内に男女別の公衆便所（水洗式）がある。無人駅で、自動券売機や自動改札機などは設置されていない。
開業は1999年と、貴志川線の中ではもっとも新しい駅である。これは和歌山県警察本部交通センター（和歌山県運転免許試験場）へのアクセスを向上する目的で建設されたためである。これまで隣の岡崎前駅から徒歩約20分かかったが当駅開業後は徒歩1分と大幅に短縮された。
キュートンのネタで最も人気の高い芸が、奇妙な設定の衣装や小道具（主に各メンバーの好きな武器）を身にまとい、音楽に乗せて様々なポーズや踊りを見せる前衛的なポージング芸である。「あらびき団」では「謎の前衛集団」と称され、度々このネタで出演している。
本城 問亭（ほんじょう もんてい/ぶんてい、1864年（元治元年） - 1915年（大正4年）1月31日）は、明治時代から大正時代にかけての日本の漢学者。越前国（福井県）出身。名は 蕢‏（蕡とも）。字は実生‏。24歳のときに東京に出て、大蔵省の官吏となった。のちに職を辞し、学問に専念。三島中洲、重野安繹に師事した。著書には『碑伝彙纂』、『随筆雑記』がある。遺文集に『問亭遺文』（大正5年刊行、本城水棹子編）。次女の千代子は、中村雨紅の妻。
会津戦争に敗北して降伏した会津藩は領地を没収され、同地域は明治政府の直轄となり、若松をはじめとする各民政局が設置された。その後、会津藩は陸奥国斗南藩に移封となる。1869年（明治2年）に各民政局の統廃合により、若松県となったが、1876年（明治9年）に第2次府県統合により福島県に合併され、現在に至る。なお、越後国蒲原郡の会津藩領は、大部分が越後府（のち新潟府→第1次新潟県）、村上藩、黒川藩、三日市藩、新発田藩、村松藩に移管されたが、一部のみ若松県に残された。同地域は福島県編入後の1887年（明治19年）5月25日に新潟県に編入され現在に至る。その他、越後国岩船郡の領地は村上藩、河内国河内郡・讃良郡・茨田郡・交野郡・若江郡の飛地領は河内県（のち堺県に編入）、和泉国日根郡の飛地領は堺県にそれぞれ移管された。和泉国南郡の飛地領は若松県の管轄となったが、1871年（明治4年）に廃藩置県による府県の再編により堺県に編入されている。
若松県（わかまつけん）は、1869年（明治2年）に旧会津藩領であった岩代国西部および越後国の一部を管轄するために明治政府によって設置された県。現在の福島県会津と新潟県東蒲原郡の一部を管轄した。また、和泉国南郡に飛地領があった。
島式1面2線の地下駅。改札口は東西1か所ずつ設けられているが、エレベーターがあるのは東側のみ。当駅は日本橋管区駅に所属し、今里駅が管轄している。『深江菅笠ゆかりの地』に因んで、コンコース、ホームの壁には菅笠が描かれている。
事故機のブラックボックス（フライトレコーダーとコクピットボイスレコーダー）は事故翌日の11日にエチオピア当局によって回収され、14日にフランス航空事故調査局に送られた。通常、ボーイング機で事故が発生した場合、製造国であるアメリカの国家運輸安全委員会が事故調査を担当する事が多い。しかし、今回のように機体の登録国、製造国そして事故発生場所のいずれにも該当しないフランスの航空当局が調査を担当するのは異例である。Aviation Wireは、各国が事故直後からボーイング737 MAXの運航を停止した中、アメリカ連邦航空局の判断が後手に回ったことでエチオピア航空・エチオピア政府がアメリカ政府やボーイングに不信感を募らせた形であると報道している。3月11日、FAAはボーイング737MAX 8には耐空性があると述べた。しかし、運航への懸念から4月までにシステムの設計を変更するようボーイングに命じた。ボーイングは、操縦特性向上システム（MCAS）の設計変更に伴い、乗員の訓練マニュアルなどの改訂を行う予定である。この変更には、MCASの活性化や迎角の信号強化も含まれている。ボーイングは、この変更はライオン・エア機の墜落に関することで、エチオピア航空機の事故とは無関係だと述べた。3月13日、FAAは衛星データから発見された証拠により、302便がライオン・エア610便と同じ不具合に遭遇した可能性があると発表した。調査官は302便の水平安定板（スタビライザー）を制御するスタビライザートリムのジャッキネジを発見した。調査によると、610便同様に302便がスタビライザーが機首下げ一杯に切られており、急降下した可能性を示唆していた。この発見により、インドネシアの専門家は610便の事故調査を行っているインドネシアの調査委員会と協力するだろうと述べた。夕方、インドネシアの調査委員会は302便の事故調査に協力することを発表し、インドネシアの運輸省は調査官と代表を派遣すると発表した。3月19日、米国のイレーン・チャオ運輸長官はスコベル監査総監に対し、ボーイング737MAXの認証の経緯について調査するよう文書で指示した。4月4日、調査団は暫定調査報告書を提出した。