2009年4月23日発売 対応機種：ニンテンドーDS、ニンテンドー3DSA列車で行こうで初めて携帯ゲーム機向けに開発された作品。DSの都合上リアルな鉄道が表現出来ないため今作は「都市開発」と「経営」に重点を置いたシステムになっている。また、実在の車両は一切登場しない。そのため今作では車両を開発する概念が登場している。福利厚生の充実といった社員の士気向上や株式公開、車両開発、地下道技術獲得、そして過去のナンバーシリーズではプロジェクトとなっていた新幹線誘致などが新たな要素「プラン」として登場した。
2008年3月21日発売 対応機種：Windows XP、Windows Vistaナンバリングの付いたシリーズだが、内容は『A列車で行こうHX』のPC移植版である。
2006年12月21日、Xbox 360用ソフトとして発売。基本的にPC版『7』の3Dバージョンである。A列車で行こう2001のように360度方向から眺めることができる。車両、建物等のグラフィックはA列車で行こう7のものと同じで、システムもほとんど変化していない。ただし、車両はオリジナル車両が10車両含まれているだけで、150種類の実在車両はXbox Liveを使用した有料販売となった。有料販売の車両は1種類：50マイクロソフトポイント（75円/税込）である。有料販売の配信が遅れていたが2007年12月5日、発売後一年近く経って、ようやくすべての車両が購入可能になった。2013年1月に配信サービスが終了したことで、2013年6月27日に150種類の実在車両の入った完全版が発売される。問題点として、表示される文字が小さすぎてブラウン管テレビでは認識できないことがある。対処法としてはハイビジョンテレビにHD出力して使うか、「Xbox 360 VGA HD AV ケーブル」を使用してPCモニターを画面として使うことが有効である。
auのBREW端末対応版A列車。基本的なゲームシステムは上述の『i』とほぼ同様。ただし、ネットワークを活用したゲームシステムではないことと、待ち受け画面に設定できない点や、駅・列車の上限はそれぞれ16（マップ外につながるトンネルを含む）・20個までと、若干仕様が異なる。プログラムをダウンロードするとその後はスタンドアローンで楽しむことができる（買い切り制）ため、料金はダウンロード時のパケット代とダウンロード代のみである。また、リジューム機能に対応し、ゲームを中断しても最大3日分（ゲーム内時間1年）をシミュレーションして再開することができる。利用料金は、525円（税込）/1ダウンロード。販売元はハドソン。2006年1月26日サービス開始。
2005年2月26日発売 対応機種：Windows XP、Windows Vista前述の通り『5』以来、A列車シリーズは鉄道運行シミュレーションとしての色合いを強めていったが、この『7』からは子会社なども復活し経営シミュレーションに回帰した。フル3D作品ではなく、列車等の一部が3Dであり他グラフィックは2Dで描かれており、『4』の後継作と言える。
扶養する児童や家族がいることに対して、政府が金銭の形で手当を支給する制度は、第一世界大戦への参戦により人口の約2パーセントを失い、また世界恐慌の影響によって少子化が懸念されていたニュージーランドで1926年に行なわれた児童手当制度に始まる。またヨーロッパ先進国の中で近代的児童手当制度の端緒となったのはナチス政権下のドイツ国家社会主義公共福祉(ナチス福祉局)によるドイツ児童手当制度（Das Deutsche Institut für Jugendhilfe e.V.）であり、「児童扶助（Kinderbeihilfe）」は当時から人口政策的な目的を有していた。当時ドイツ以外のヨーロッパ先進各国においては、労働運動とフェミニストは使用者である資本家の拠出金に基づいて設計された児童手当制度に反対することが多く、制度導入に立ち遅れていた。1950年代以降、先進国各国において少子高齢化の傾向が顕著となり、児童の育成を経済的な面から支援することにより、児童のいる家庭の生活を安定させ出産と子育てを奨励し、また児童自身の健全な成長を促す目的で、児童手当の制度が各国で整備されるようになった。結果、欧州各国では児童を養育する家庭に対する手当制度が制定されたが、アメリカ合衆国では導入は進まなかった。いっぽう、日本では戦前から国力増強のため多産が奨励されており、労働者もまた、被用者自身から本人拠出金を徴収するという案には反応したものの、企業の拠出金による児童手当については他国の労働組合のような警戒心を持たなかったが、導入の進まないアメリカ合衆国の強い影響下にあった事や財政的制約もあり、1971年5月27日になって児童手当法が制定されている。しかしその後、高度経済成長を経て日本国内で人口増加政策への関心が薄れると、制度縮小が叫ばれるようになり、「日本では養育費の社会的負担 という考え方はなじみにくい」と主張され、労働者の賃金にも家族手当が含まれる年功型が多いことや税制上の扶養控除もあること、被用者に関しては企業の拠出負担があるのに対し、非被用者に関しては全額公費負担となっているのは公平・適正とは言いがたいことから、財政制度審議会や大蔵省は導入からわずか4年後の1975年には児童手当制度廃止も含めた見直しや所得制限の強化を求めるようになった。1977年の「行政改革の推進について」の閣議決定時には、日本はいったん児童手当の縮小・廃止の意向を固めており、1978年には所得制限緩和の据え置きを、また国債残高の累増が問題化していた1979年12月には、財政制度審議会第２特別部会が「歳出の合理化に関する報告」において児童手当制度の根本的な見直しが建議されている。こうした流れの延長線として2001年11月５日に新聞各紙が、「政府は児童手当制度を廃止する計画」と報じ、３年後に廃止予定が公表されたものの、次第に少子高齢化の急速な進展による産業縮小が顕在化することとなり、半世紀前の多産奨励政策の復活が叫ばれはじめると、制度廃止から一転して、制度維持が決定された。2010年度から11年度は時限立法により子ども手当制度が本手当を包括したが、2012年度から再び児童手当の名称で支給されている。