清末に格致書院数学科を卒業する。1909年（宣統元年）に、顧澄は四元数に関する文献を翻訳して『四原原理』という題名で出版し、中国に初めて四元数を紹介した。その後、顧澄は北京大学、清華大学で教鞭を執り、後には北平女子文理学院院長、東北大学数学系主任となった。1934年（民国23年）2月より上海交通大学数学系教授となり、ここで中国初の全国規模の数学学術団体である中国数学会を創設している。さらに数学会から発行した雑誌の1つ『数学雑誌』や、上海交通大学科学学院が発行する『科学通訊』の総編輯を務めた。1938年（民国27年）3月に中華民国維新政府成立すると、その翌月に顧澄は教育部次長に任じられた。同年7月、内政部長陳群が教育部長署理兼任から外れたため、顧澄が暫時代理の地位に就く。翌年4月、顧澄は次長職から外れ、署理教育総長専任となった。そのまま、1940年（民国29年）3月に汪兆銘（汪精衛）の南京国民政府合流まで、その地位にあった。以後、顧澄の行方は不明であるが、1947年（民国36年）頃に死去したという。
専門学校卒業後バンプレスト（ゲーム事業は後のバンダイナムコゲームスに譲渡）に入社。キャラクター物のアートワークなどを手がける。バンプレストのスタッフとして『チョコボの不思議なダンジョン』に参加したのをきっかけに、スクウェア（現スクウェア・エニックス）に移籍。以降、主に同社のキャラクターデザイナーとして活動している。主にチョコボシリーズのイラストレーターとして認知されており、バンプレストでの経験を活かしたデフォルメの効いたデザインを披露、チョコボの生みの親である石井浩一から「チョコボは板鼻に嫁がせた」といわれるほどである。『コード・エイジ コマンダーズ』にて初めてディレクターを担当。キャラクターデザインのみならずゲーム全体を指揮した。ファイナルファンタジー・クリスタルクロニクルシリーズではキャラクターデザイン、アートディレクションをおこなう。アーケードゲーム『LORD of VERMILION』ではカードイラストを寄せている。
2010年3月19日、K-1 WORLD MAX 2010の東欧予選で優勝し、開幕戦出場を決めた。2010年8月29日、THAI FIGHTのトーナメント1回戦でJong Hyun Koと対戦し、TKO勝ちを収めた。2010年10月3日、K-1 WORLD MAX 2010 FINAL16でジョルジオ・ペトロシアンと対戦し、0-3の判定負けを喫した。
青蔵公路（G109国道）と青新（青海 - 新疆）公路（G215国道）が交差する交通の要衝で、青蔵鉄道も西寧 - ゴルムド間が1979年に、ゴルムド - ラサ間は2006年7月1日に開通した。2003年にはゴルムド空港も完成している。青蔵鉄道開通後、ゴルムド - ラサ間のバスは運休している。
中華民国時代はカザフ族遊牧民が放牧する土地であった。1949年9月に人民解放軍が青海省の大部分を支配下に置き、1954年7月15日には海西蒙古蔵族哈薩克族自治区（後の海西モンゴル族蔵族自治州）人民政府が成立した。その後漢族が移住して鉱山都市として発展し、1960年11月17日にゴルムド市が成立した。1966年3月27日ゴルムド県に改称し、1980年再びゴルムド市となる。
チベット高原のツァイダム盆地中南部、ゴルムド川沖積平野に位置する。市内の平均海抜 2,780 メートル、高原大陸性気候で、冬の寒さが厳しい。5,800 平方キロメートル の面積をもつ広大なチャルハン塩湖からは塩が取れる。
国鉄共済組合は、国鉄職員および退職者を対象に長期給付事業（年金）、短期給付事業（医療給付）を行った共済組合。1907年に帝国鉄道庁職員救済組合として発足し、その後の官制改正による国鉄所管官庁の改編にともない、鉄道院職員救済組合（1908年-1918年）、鉄道院共済組合（1918年-1920年）、国有鉄道共済組合（1920年-1948年）と改称。国家公務員共済組合法（旧法）施行にともなって1948年7月に国鉄共済組合に改称した。その後公共企業体職員等共済組合法（廃止、1956年施行）、国家公務員等共済組合法（1984年施行）の適用を受けた。国鉄共済組合は給付事業のほか、共済組合員である国鉄職員向けの保健事業、貯蓄・貸付事業、物資事業、住宅・宅地分譲事業を取り扱った。また全国で旅館業態の保養所70か所、ホテル業態の弥生会館9か所（いずれも1986年現在）を経営した。このうち、物資事業を所管する国鉄共済組合物資部は「国鉄物資部」と通称され、国鉄の拠点駅や乗務員・車両基地の構内、職員アパートなどで職員向けの小売店（購買部・配給所）や食堂（食堂部）などを運営した。国有鉄道共済組合時代の1944年に、物資不足に対応するため物資部が部局・鉄道局単位に運営分離された形態を受け継ぎ、国鉄共済組合においても物資部は部局および支社、各鉄道管理局ごとに設けられた「支部」単位で運営された。物資部の各店舗は共済組合員である職員や家族などの関係者に限った利用を建前としていたが、実際には一般客の利用も可能であった。1960年代から70年代にかけて、一般客の利用を前提としたスーパーマーケット「国鉄ストア」に形態転換する経営近代化の取り組みが進められた。このほか、地域の企業・商店が「国鉄物資部指定店」として物資部と契約を結び、国鉄職員に対し共済組合員価格で商品を販売した。日本国有鉄道改革法等施行法に基づき、1987年4月に旧国鉄職員とJR各社の社員および退職者を対象とする「日本鉄道共済組合」に改称。のち旧3公社共済組合の厚生年金統合で、1997年4月に長期給付事業を社会保険庁所管の厚生年金に、短期給付および保健事業を新設の「ジェイアールグループ健康保険組合」にそれぞれ引き継ぎ、その他の事業は廃止またはJR系列企業などに事業譲渡した。現在は厚生年金統合の対象期間外にあたる1956年6月以前の年金事業のみを行っている。