ボールを用いた遊戯は古くから自然に行なわれていた。初期のボールは羊毛や髪の毛などの繊維を布や革の袋に詰めたもので重いものだった。古代ローマでは球技ごとに異なるボールが用いられ、中に羽毛を詰めたボール、中に砂を詰めたボール、空気で膨らませたボールが存在した。ただし、空気で膨らませたものは動物の腸を素材にしたもので完全な球形ではなくエアチューブを小さくまとめたような形状だったと考えられている。日本の蹴鞠用の鞠は鹿皮でできていた。中国では蹴鞠は戦国時代より軍事用の訓練として始められ、漢代以後チーム対抗球技として発展し、唐代には鞠はより弾むように羽根を詰めたものから空気を入れた動物の膀胱へと改良されたが、宋代に得点を競う球技から地面に落さないことを競う球技へと変化し、やがて風俗の退廃などを理由に清代に禁止令が出されほぼ消滅した。蹴鞠が伝わった東南アジアでは籐で編んだ籠状の鞠による球技が行われ、現在のセパタクローへと発展した。クリストファー・コロンブスによるアメリカ到達前の時代には、南北アメリカ大陸以外ではゴムは知られていなかった。スペイン人たちは中南米各地で、弾むボール（中身までゴムの詰まった、空気で膨らませないボール）が儀式や遊戯としての球技（詳細はメソアメリカの球技 / Mesoamerican ballgame を参照）に使われているのを見て目を見張った。ヨーロッパ大陸では手でボールを打ち合うテニスの原形のようなスポーツ（イギリスでは「ファイブス」と呼ばれた）があり、やがて手を保護する手袋（グローブ）や木の棒を用いて打つようになり、テニスやホッケーやクリケットの元になった。またイギリスでは、年に一度教会に公認された祝日などにボールを村人・市民総出で奪い合う熱狂的なゲームがあり、サッカー（フットボール）のもととなった。プレイヤーたちはボールを足で蹴ったり手で持ったりしながら走っていたが、ゴムでなく木屑を詰めた動物の皮革でできたボールはよく飛ばず地面を転がるだけだった。フットボール用のボールの起源として、しばしば人の生首や頭蓋骨が使われた、という伝説がある。たとえばヴァイキングたちがイギリスの村々を略奪した際、船で帰る前に海岸で住民の首を使い球技をして遊んだ話や、都市のフットボールに最初は捕虜の首が使われていたという言い伝え、などである。なお、ソフトテニスやバレーボールなど主にゴム製ボールの空気穴のことを、「へそ」と呼ぶことがある。
1957年に宝塚歌劇団に入団。44期生。宝塚入団時の成績は52人中38位。初舞台公演の演目は雪組公演『春の踊り』。1975年から雪組副組長、1976年から月組副組長を務めた後に異動、1979年から1993年まで星組組長を務め、組長と平行して歌劇団の理事職にも就く。1993年7月29日付で一樹千尋に星組組長を譲り専科に異動。1996年に舞台活動を完全引退後、宝塚音楽学校の副校長に就任。2013年、宝塚音楽学校副校長を定年のため7月26日付で退任。同時に同校の理事と評議員も退任し、同校顧問に就任。2014年4月、宝塚歌劇100周年を記念して創立され、宝塚大劇場内に開館した「宝塚歌劇の殿堂」の最初の100人のひとりとして、宝塚時代の名葉山 三千子として殿堂入りを果たす。
労働者の募集・渡航に絡んで、人身売買が発生するケースも見られる。日本への就労に絡む人身売買事件は少なくなく、蛇頭の一部や日本の暴力団が現地で人員を募集、日本への渡航費用や手段・国内での職場や居住先を斡旋するとしながら、多くの借金を背負わせている。日本についたら旅券や外国人登録証を取り上げ、強制労働させるという事件もおこっている。殊に女性に関してはこれらの手口で売春を強要される等の被害に遭う事例が多数にのぼる。すでに1980年代から問題が顕在化していたが、2004年には米国から、日本は人身売買要監視国の指定を受けるという事態にまで発展している。このため日本政府では、2004年から人身売買監視強化を目的とした入国管理法改正により、人身売買被害者に関しては公的な保護を行い国費による帰国支援を行ったり、犯罪行為究明のため人身売買被疑者の裁判期間中は国内滞在を認める方向で進んでいる。また警察庁もこれら犯罪行為の温床に成りやすい性風俗売春営業店（無店舗営業型のデリバリーヘルスを含む）を監視・取り締まる方向で風俗営業法改正を進め、第4章第2節第2款の「無店舗型性風俗特殊営業の規制」といった項目おいて特に実体が不明確だった無店舗型性風俗売春産業に対し、営業届け出の義務とその他細かい業務内容の規定が盛り込まれ、罰則の適応などの面で強化された。一部には、渡航費用や滞在費用として、家財道具や家屋を売り払って来る者も在るが、その中には密入国を斡旋するマフィアにそれらを騙し取られ、さらに渡航滞在費の不足分として強制労働や犯罪への加担を強制させられるといったケースも報告されており、一攫千金を夢見た代償としては、あまりに多くを失う人もある。ただし、米国が指摘した日本の人身売買には、年間8万人ほど来日していたフィリピン人タレントのホステス就労を指摘したとも取られ、米国では日本のキャバクラのような芸者文化から始まった営業システムが理解されておらず、性産業だとする誤解があった。当時、常任理事国入りを第一目標としていた日本政府は、直ちに人身売買として認めてしまい、興行ビザの大幅な規制を行ったが、これにより大きな経済的損失を被ったフィリピン政府は興行ビザでの入国の維持を日本側に求めており、在比日本大使館前では抗議集会も行われた。また飲食店、水商売、風俗店を中心に外国人経営者が外国人の不法就労を助長し、逮捕される例も多く見られる。