外交上は1894年（明治27年）の日英通商航海条約、1902年（明治35年）の日英同盟など大国との条約を締結し、列強の一員たるべく、軍事的・経済的な国力の増強を図った。日本が初めて直面した外国との近代戦争である日清戦争と日露戦争では、明治天皇は大本営で直接戦争指導に当たった。他方、日露戦争の『宣戦の詔勅』に続いて作成された詔勅草案は、「信教の自由」と「戦争の不幸」を強調していたが、大臣らの署名がないまま交付されなかった。日英軍事同盟と日露戦争での働きにより、イギリスの首相アーサー・バルフォアの許可を得、1906年（明治39年）にガーター勲章を授与される。また、日清戦争の勝利により獲得した台湾、日露戦争後は韓国併合による朝鮮領有や満州経営（現在の中国東北部）を進め、日本をイギリスやフランス、ドイツなど他の西洋列強のような植民帝国へと膨張させる政策を採用した。明治44年（1911年）には、開国以来の懸案であったイギリスやアメリカなどの欧米各国との不平等条約の改正を完了させ、名実共に日本は列強の一員となった。
宇多天皇による寛平御遺誡以降、天皇が外国人に直に面会することはなかったが、明治天皇は外国要人と頻繁に会談している。まず明治2年（1869年）にイギリスの女王ヴィクトリアの子・アルフレートがイギリス王族として初めて訪日し会談。明治12年（1879年）にユリシーズ・グラントがアメリカ合衆国大統領経験者として初めて訪日し会談。明治14年（1881年）に、ハワイ国王カラカウアが外国元首としては初めて訪日し会談する。明治2年（1869年）、直轄領であった蝦夷地を北海道として編入。明治12年（1879年）には琉球王国を廃し沖縄県として併合、奄美群島を正式に大隅国として編入している。明治15年（1882年）、陸海軍を「天皇の軍隊」と規定するとともに、「忠節・礼儀・武勇・信義・質素」という軍人としての5つの基本徳目や、軍人の政治不関与を命じた軍人勅諭を発した。明治17年（1884年）以降は、間近に控えた議会創設に備えて立憲制に対応する諸制度を創設した。内閣制度、市町村制、府県制、郡制の制定など、官僚制支配体系の整備と並行して莫大な皇室財産の設定を行った。明治22年（1889年）2月11日、大日本帝国憲法を公布した。この憲法は、日本史上初めて天皇の権限（天皇大権）を明記しており、立憲君主制国家確立の基礎となった。翌明治23年（1890年）10月30日には教育勅語（教育ニ関スル勅語）を発し、近代天皇制国家を支える臣民（国民）道徳の涵養に努めた。帝国議会開設当初は、超然主義を唱える藩閥政府と衆議院に依拠する政党勢力が鋭く対立衝突したが、明治天皇はしばしば詔勅を発し調停者的機能を発揮した。また、藩閥政府内の元勲間にあった政策や感情の上での対立においても、明治天皇は宥和に努めた。共和演説事件では文部大臣・尾崎行雄に辞表を提出させた。
1907年（明治40年）春台湾旅行中、基隆の豪商西沢吉治に出会った。満州安東県に父を訪ね、秋に南満州鉄道沿線調査を行った後、西沢商店神戸支店に勤め、10月半ば東沙諸島の無人島に渡り、西沢島経営のため視察を行った。帰国後、神戸支店、長崎支店に移り、8月長崎支店長となったが、1908年（明治41年）11月高平・ルート協定により西沢島は清国領土とされ、次いで西沢吉治も死去し、退社した。1909年（明治42年）6月祖山鐘三の『実業之天地』創刊を助けて印刷を担当した。次号は出なかったものの、その時知り合った秀英社社長の紹介で、年12月東洋移民会社業務代理人としてボーキサイト採掘移民を連れて仏領ニューカレドニア島に渡った。1910年（明治43年）父が帰国して藤枝に隠棲したため、その敷地内に引越し農村生活を夢みたが、挫折した。渋川玄二の紹介で東京朝日新聞社社会部に勤めたが、間もなく退社した。和田瑞が大倉喜八郎の依頼で揚子江に行くことを聞き、野村岩蔵と同行、単身帰国した。1912年（明治45年）池田旭の勧めで三五公司に入社し、マレー半島のゴム植林事業のためジョホール王国バトパハに赴任した。1915年（大正4年）頃、総支配人木村大介が赴任し、1917年（大正6年）12月木村大介の推薦で南洋ゴムのスマトラ島でのゴム園事業を任され、1918年（大正7年）暮帰国し、本郷区吉祥寺境内に住んで東京本社に勤務したが、1919年（大正8年）4月社長が死去したため退社した。父の遺産と退職金を元に、在京のままシンガポールにゴム会社を設立したが、1920年（大正9年）戦後恐慌によりゴム価が暴落し、解散した。1920年（大正9年）から1921年（大正10年）の間、自叙伝「生命の廃墟」を著した。1937年（昭和12年）9月23日死去。ホイットマンの詩を誦しながら息を引き取ったという。