発光体にLEDを使用したものである。当初は発光色は赤、黄緑、両者を点灯することで表現できる橙の3色のものが主流で、一部に黄色、ピンクなどが表示可能なものが存在する程度であったが、高輝度の青色LED、純緑色LEDの実用化によってあらゆる色が表示可能なフルカラーLEDを採用したものが近年普及しはじめている。駅の行き先表示や窓口での呼び出し番号表示など屋内で多く使用されているほか、LEDの高輝度化に伴い屋外での利用も増えている。また大型映像装置においてはコスト面や輝度において他方式を圧倒しており、現在の主流となっている。文字情報だけでなく、フルカラータイプのものであれば動画（試合実況映像・アニメーション他）なども映し出すことができるようになっている特にプロ野球の試合がない、あるいは年数試合しか開催しない地方球場では、出場選手の表示箇所を簡易フリーボードにするものもある。一方で設置後10年程度を経過すると急激な輝度の低下が見られるという問題がある。
発光体に赤・青・緑の単色ブラウン管を使い、RGBによってフルカラーを実現したものである。主に大型映像表示装置として使われているが、文字表示に用途を絞っているもの（2010年までの阪神甲子園球場のスコアボード左側など）もある。通常は大型の物に使われている。スポーツ施設、特に野球場（後楽園球場や西宮球場、阪神甲子園球場など）、中央競馬場などでは、前記電球方式と単色ブラウン管を並列か、一体化して使用していたことがあった。
発光体に電球を使用したものであり、電光掲示板としては最も古いものである。電球を格子状（マトリクス状）に配置した大型のものが、文字ニュースや天気予報、時刻の表示用としてビルの外壁などに取り付けられているほか、屋内用途としてはガラスやプラスチック板に文字を書いておき、後ろから電球の光を透過させることで表示を行う、いわゆる行燈型のものが病院の院内薬局の待合室などで多用されていた。輝度が高く大型であることから屋外での利用に向いている。電球の寿命による抜け（暗点）が生じやすいため、定期的なメンテナンスが必要であるほか、消費電力が大きい、多色化が難しいなどの問題をもつ。このため主に使われたものとしては黒地に白、ないしは黄色の単色電球が使われていた。代表的なものには後楽園球場や、大阪マルビル（屋上の電光ニュース盤）などである。屋内で使用されていたものは1990年頃からLEDによる7セグメントディスプレイ（8の字）などにほぼ取って代わられ、屋外で使用されていたものも、制御基板の故障などを機にLED方式に替わられつつある。またモノクロの大型映像装置としても使われていたが、こちらは早期に単色ブラウン管によるカラーのものに替えられている。
電光掲示板（でんこうけいじばん）は、発光ダイオード(LED)や液晶、電球などを用いて情報を発信するための掲示板。発光体を格子状（マトリクス状）に配置し、その明滅により文字や絵を表現するものが主流であるが、商業用の廉価なものの中には、一部の発光体を省き、あらかじめ決められた文字のみを表示可能なものもある。
フェルミらへの黒鉛購入のための資金提供の約束がなかなか果たされなかったため、シラードは黒鉛による連鎖反応に関する論文を執筆し、それを公開するかどうか政府に判断を仰ぐという形で揺さぶりをかけようとした。 委員会から4か月以上たった1940年3月7日、シラードはアインシュタインに会いに行き、再び手紙を依頼した。 この手紙はザックス宛のものであったが、ザックスを介して大統領に転送された。 この手紙では、ドイツにおいて核開発が組織的に進展している様子とシラードの論文の問題を記し、大統領への取次ぎの判断を仰いでいる。大統領は2回目のウラン諮問委員会の開催を指示し、委員会は4月27日に招集された。 これによってフェルミとシラードは約束の 6000 ドルを手にし、黒鉛が中性子を吸収する度合いである捕獲断面積を測定した。 結果は極めて小さく、それは黒鉛を減速材とした天然ウランでの制御された連鎖反応が実現可能であることを示していた。この後、ウラン諮問委員会は科学研究開発局 (Office of Scientific Research and Development, OSRD) の S-1 ウラン委員会 (S-1 ウラニウム委員会、S-1 Uranium Committee, S-1 は第1課 Section One の意) に引き継がれることとなり、1940年秋にはさらに4万ドルがフェルミのいるコロンビア大学に与えられた。
著名なアインシュタインが関わったこの手紙は、アメリカ政府の原子爆弾開発計画であるマンハッタン計画の最早期の引き金として有名である。 しかし、その手紙の作成とその後のマンハッタン計画の開始までの経緯は複雑なものであった。
割賦販売、信用保証、債権買取、集金代行などの個人向け事業を行う金融会社。かつては株式会社東芝の完全子会社で、東芝クレジット株式会社及び東芝不動産総合リース株式会社（現・NREG東芝不動産株式会社）のリース事業を統合し、2002年に現在の形となった。2013年5月に東芝グループを外れイオンフィナンシャルサービスの傘下となったことでイオングループ入りし、同年10月に商号変更した。なお、グループ並びに商号変更後も東芝グループ社員向けクレジットカード、東芝ストアー向けクレジットカードの取り扱いは継続されており、東芝グループとの関係は保持されている。また、社名は有効期限更新時に順次新社名入りのカードが発送されるが、クレジットカードの名称そのものは従来通りとなる。ただし、東芝Fカード、東芝コミュニティカードは2017年をもって取り扱いを終了し、東芝社員向けクレジットカードも、大半の業務を提携カード会社に移管するなど、東芝向け事業は縮小傾向にある。元々、オートローン分野では他社（オリコ・アプラス・ジャックスなど）信販会社などと比べる加盟店数がかなり少ない為取扱高が伸びなかった。（東芝子会社時）しかしイオングループ入り後、イオングループに勤める従業員向け・イオンカード会員（一般顧客含む）向けの低金利オートローンなどで他社信販と差別化を図りつつ加盟店外のディーラーでの購入車についてもオートローン契約を結ぶことが可能にし申込み・審査結果・契約書類発行などを顧客自身がPC・スマートフォンなどで実行・確認することができるWEBマイカーローンなどの取扱いで順調に取扱高を増やしている。年間割賦取扱高は1650億6900万円。（2015年3月決算）