俳優としての活動は二十年足らずで、演出家としては三十年。翻訳家としては四十年程。自らの演出作品での演技は無かった。演出家としては、マニアックなファン、多大な影響を受けたと絶賛する後輩、一目置く同業が少なくなく、大小劇団は勿論、大学演劇部などがアラバールを上演する際には引き立てられることもあったが、一般大衆の認知度は低い。長男長女は、父親が役者であると知られると、たいがい十歳は若い俳優若林 豪と思い込まれたという。1970年代は、世界の最先端の芸術と交流し、次々にそれを日本に紹介することに努めたが、50歳代以降は、マイノリティーへの精力的な支援に取りかかった。自身も病弱な幼少期を過ごしたが、親族に病弱や障害者が少なくなかった。長崎原爆被爆者の叙事詩の英訳と演出でアメリカ三都市巡演を果たしたのは70歳に至っていたが、その30年近く前、戦後初めて米軍が公開した原爆記録フィルムのナレーションを担っていたが、そのことは原爆を描いた二作の関係者の誰にも言わなかったと言う。
若林 彰がその演劇人としての生涯に渡って苦悶した大きなテーマは、日本と海外の演劇交流による日本の演劇の成長・発展・活性化の大きな障壁になっている、日本と海外の「社会・文化性の大きな異なり」であった（生前の本人談）。それは、海外が、古代メソポタミア・エジプト・ギリシアの時代から（古代インドなども含め）、都市国家から発展しているということである。しかし日本の場合、縄文・弥生以降、中央集権制が発達し、「都市と村」という二重構造が膨大な年月を掛けて頑強なものになっていると考えていた。仏ナンシー演劇祭も、ポーランドのヴロッワーフ、イタリアのパレルモ、ベルガモの演劇祭も、皆、都市国家の歴史と土壌の上に成り立つ「文化性に於ける独立自治意識」の賜物であるのに対し、日本の場合、戦国時代の九州博多や大阪堺の商人文化、島津の文武両道などなど、および江戸時代の藩単位の文化性はあっても、明治以降は独自な「独立自治意識」で光るのは大阪位なものであると評していた。1980年代〜90年代前半に企業メセナや自治体に資金がある頃には、例えば北陸富山で国際演劇祭や、あちこちで世界民俗芸能際が行われたが、自治体・企業の資金が底を突いた後、住民がそれを継続する気概も動きも存在しないのは事実であろう。伝統的な祭りだけは継承されているが、それは風俗的であり、文化（新たなものを吸収し独特な個性で消化表現する）ものではないと説いていた（生前の本人談）。これに対しては、1970年代に若林 彰の後輩および門下のような立場で、今日でさえ「恩師のひとり」と公言する、名古屋に集中する演劇人の証言がある。ひとつは、若林 彰の東欧巡業で苦楽を共にした、劇団シアター・ウィークエンドを主宰する松本喜臣は、帰国後の進路を模索していた頃「東京じゃなければ出来ないという考えでは駄目だ」と帰郷を促され、以後40年に渡って地元名古屋で「生活の中に自然に存在する演劇鑑賞」を提唱し続けている。同じく名古屋で、言わば松本とは反対の、前衛・実験劇、およびアラバールなどの不条理演劇の伝統を引きつつ、基本にロルカなどのスペイン演劇の精神性と文化を紹介し続けている劇団クセックACTを主宰する神宮寺啓も、70年代末に同じ様に地元での活動を強く促されたという。神宮寺の劇団名の「クセック」は、「国際青年演劇センター：KSEC」の継承者をも意味している。しかしその後、およびその他の都市については、その実践者はいないようである。
東南アジア各国は前述のBBCの調査結果によると日本を高評価しており、また日本の外務省が東南アジア諸国連合の各国（一カ国約300名）に世論調査（Ipsos香港社に調査依頼）をしたところ、「最も信頼できる国」として日本はトップ（日本33%、米国16%、中国5%、韓国2%）であり、一般的には東南アジアは日本や日本人への感情は良好な国々である。しかし、第二次世界大戦における日本軍の東南アジア侵攻と占領統治の影響で、東南アジアの住民の間にも日本による占領統治への批判や感情的軋轢も存在する。教科書でも、第二次世界大戦中の日本軍の行為を具体的に記述している場合もある。軍政への批判としては、いわゆる慰安婦問題、捕虜や現地住民に対する大小の虐殺・虐待、皇民化教育、ヨーロッパ宗主国(イギリス・オランダ・フランス)と日本軍による二重支配がしばしば提示されることもある。フィリピンは国土が大規模な戦場となりマニラ大虐殺(マニラ市街戦)など戦争の直接の被害を受けたこともあり、他の東南アジア諸国と比較すると日本軍の統治や戦争被害への反感がある。フィリピンはアジアの中では例外的にカトリックが古くから定着し(約8割、キリスト教で9割以上)第二次世界大戦前のスペイン・アメリカ支配が圧政を伴いながらも浸透していたこと、侵攻した日本軍が国土の約3割しか制圧できなかったこと、27万もの反日ゲリラが組織され存命中の彼らやその家族が日本を受け入れがたい心情を抱いている事、また旧ケソン政権の通貨を廃止し軍票を大量に発行して貨幣経済を混乱に陥れたことなど統治軍政に失敗したこともあり、旧日本軍に対する評価は高くない。また、戦前、フィリピンで建設業等に従事した日本人労働者と現地女性との間に生まれた日系フィリピン人は、戦後、数十年にわたり強い反日感情の中、身を隠して厳しい環境の中で生活を余儀なくされてきた。しかし80年代までには戦後の反日感情は緩和しており、日系人会の運動は表立って活発化することが可能となった。近年では、前述のBBC等の調査によればフィリピン国民は概して日本・日本人へ好感を持っている結果(「日本は好影響約70%」対「日本は悪影響約10%」)が出ている。マニラ市街戦については米軍の無差別爆撃や艦砲射撃が被害の多数を占めていたとする主張もある。リチャード・アーミテージは、「世界でどの国が優れているか聞いた調査によると、アジアの人々の82%が『日本』と回答しました。彼らは(第二次世界大戦の)日本軍による占領は独立への機会になったと考えています。日本は文化、政治、安全保障の面でも優れた模範を提供でき、その役割は高まっているのです」と指摘している。