『あした天気に』（あしたてんきに）は、平岩弓枝原作・脚本によるテレビドラマ作品。第1作は1973年10月1日から1974年3月25日までフジテレビ系列で放送、全25回。放送時間（JST）は毎週月曜20:00 - 20:55。第2作は1998年4月4日から1998年5月9日までNHK衛星第2テレビジョンで放送、全6回。放送時間は毎週土曜20:00 - 20:45。その後、再編集した上で地上波のNHK総合テレビのNHKドラマ館（毎週土曜21:15 - 22:30）の枠で、1998年8月29日から1998年9月12日まで全3回で放送された。
1908年に発表されたレミントン・アームズ製のレミントン M8と並び、M1907はアメリカの法執行機関が本格的に採用した最初の半自動小銃の1つだった。その生産期間を通じて、とりわけ犯罪増加を受けて警察組織の銃器刷新が図られた1930年代には、M1907はアメリカ国内の法執行機関からの人気が高いライフルだった。連邦捜査局（FBI）では、1933年に起こったカンザスシティの虐殺を受けてM1907を購入した。国境警備隊では、1920年代末から1930年代にかけて配備が行われていた。15連発弾倉は法執行機関向けに設計されたオプションだったが、大抵は標準的な5連発弾倉がそのまま使用されていた。法執行機関が配備したM1907の大部分は、後にトンプソン・サブマシンガンで更新された。しかし、一部の警察組織では1980年代まで使用されていたという。また、刑務官の警備・暴動対策用火器としても、ミニ14が普及する1980年代まで使用されていた。
工場の記録によれば、アメリカ陸軍信号隊航空部第1飛行隊向けに19丁のM1907と9,000発の.351SL弾を出荷している。これらのライフルおよび弾薬はニューメキシコ州コロンバスに送られ、ジョン・パーシング将軍指揮下のパンチョ・ビリャ遠征の支援任務に従事した航空機乗員らに配備されたと言われている。
ウィンチェスター社の記録によれば、ロシア帝国政府は1916年5月に500丁のM1907と1,500,000発の.351SL弾をJ・P・モルガン社を通じて購入している。
1916年11月1日付のウィンチェスター社内報告によれば、イギリス陸軍航空隊向けの装備として、1914年12月から1916年4月にかけて、イギリスのロンドン造兵廠に宛てて120丁のM1907と78,000発の.351SL弾を送ったとされる。これらのライフルは航空機内で取り扱いやすいように改造され、後部座席に座る偵察員らに配備されていた。
1915年10月、フランス政府はウィンチェスター社から300丁のM1907を購入し、間もなくして2,500丁の追加発注を行った。また、専用の.351SL弾は、1917年までに1,500,000発以上を購入している。1917年と1918年には、合計して2,200丁のM1907を購入した。工場の記録によれば、これらのライフルにはフルオート射撃機能が追加されていたほか、リー・ネイビー小銃用の銃剣が着剣できるようになっていた。
M1907の基本設計は、1901年8月27日に取得されたアメリカ合衆国特許第681,481号に基づいており、同特許はウィンチェスター社がジョンソン技師から譲渡されたものである。元々、同特許はリムファイア式のM1903ライフルの設計を保護する目的で取得されたものだが、後にセンターファイア式のM1905、M1907、M1910ライフルの設計にも利用された。
貝島太助（かいじま たすけ）、弘化2年1月11日（1845年2月17日） -　大正5年（1916年）11月1日）は日本の実業家。筑豊御三家の一つである貝島財閥の創始者であり、筑豊炭田のうち貝島炭鉱を開発して「筑豊の炭坑王」「筑豊の石炭王」の異名を取った。筑前国鞍手郡直方町（現・福岡県直方市）の、行商もする貧農の家に生まれた。生活のため、8歳で父とともに石炭掘りの仕事を始めた。炭鉱夫として稼いだ資金を元手に、明治3年（1870年）から炭鉱経営に従事した。明治10年（1877年）の西南戦争による価格の暴騰で巨利を得たこともあったが、炭鉱経営に三度失敗した末、明治18年（1885年）に大之浦炭鉱（鞍手郡上大隈村代ノ浦、現・宮若市上大隈）を開坑した。その後、次々と鉱区を拡大。明治政府の有力者だった井上馨との縁で、三井財閥からの支援も得た。明治27年（1894年）の日清戦争による好況で更に事業を拡大し、明治31年（1898年）に貝島鉱業合名会社（後の貝島炭礦）を設立。明治42年（1909年）に株式会社に組織変更して石炭事業に専念した。また、貝島私学と呼ばれた私立大之浦小学校（現・宮若市石炭記念館）、私立岩屋小学校なども設立した。大正5年（1916年）11月1日、71歳で死去。貝島炭鉱はその後、四男の貝島太市が継いだ。家族主義経営を標榜して、従業員とその家族向けに上記の学校のほか病院を整備し、「御安全に」という現在も建設・製造現場で使われる事故防止の標語も掲げて、労働環境に気を配った。第二次世界大戦後、日本のエネルギーは石炭から石油への転換が進んだが、多角化を戒める『貝島家家憲』があったため乗り遅れ、1976年に会社更生法適用を申請して閉山した。