レコードは発売から半年で約50万枚を売り上げた。1958年上半期のビクターの歌謡曲（流行歌）レコード売上で1位を記録した。前述の通り、そごうのキャンペーンソングとして作成されたものの、キャンペーン終了後の1973年の第24回NHK紅白歌合戦で歌唱されたり、その後も懐メロ番組で放送されたり等、半世紀以上に亘って親しまれる歌謡曲となり、現在でも非常に人気の高い楽曲となっている。1957年にモノラル（前奏はギター）で録音し、1962年にステレオ（前奏はトランペット）で再録音された。フランク永井の各種CDにもほぼ定番で収録されている。そのほとんどの場合は1962年録音のステレオ盤である。また、カラオケや市販の歌謡曲の書籍物にも音源や歌詞が収録されている事が多い。2008年、「有楽町で逢いましょう」リリース50周年を記念し、フランク永井自身の歌唱したもの、及びカヴァーで他の歌手が歌唱した「有楽町で逢いましょう」を収録した記念コンピレーション・アルバムも発売され、また有楽町マリオン前にはこの楽曲の石碑も設置された。計画当時は三浦洸一が歌唱する予定であったが、作曲者である吉田正の強い薦めによってフランク永井の歌唱となった。
桜庭和志が2018年春に旗揚げたプロ格闘技イベントで、打撃を禁止とし、投げや関節・絞め技などの組み技のみ有効のグラップリングルールで競技を行う。試合は5対5の勝ち抜き戦で、行われる。
師団管区は、1939年、昭和14年勅令第518号（8月1日制定、2日公布）による陸軍兵事部令制定にともない設けられた。この頃の日本の内地には、徴兵事務を扱う連隊区が多数あり、第18までの師管に属し、同じ番号の師団の管轄値となっていたが、朝鮮には師団があって師管・連隊区がなかった。陸軍兵事部令とともに、6つの兵事区と2つの師団管区が置かれた。その一つが、第19師団が管轄する第19師団管区である。朝鮮の北東部、ソビエト連邦と国境を接する咸鏡北道の羅南兵事区と、その隣、咸鏡南道の咸興兵事区が隷した。1940年、昭和15年軍令陸第20号（7月24日制定、26日公布、8月1日施行）の陸軍管区表改定で、師管と師団管区の名称は番号ではなく地名からとることになり、第19師団管区は羅南師団管区に改称した。
第19師団管区（だいじゅうきゅうしだんかんく）は、朝鮮北東部に設けられた日本陸軍の師団管区。朝鮮に2つ置かれた師団管区の一つである。
江戸時代には上述の「伊賀越え」の功績を認められ、一般に服部半蔵として知られる正成のもとに伊賀組同心として幕府に召し抱えられている。このことから、正成自身も忍者であったかのように言われることがあるが、正成自身はむしろ普通の戦働きでならした侍であったらしい。詳しくは服部正成の項目を参照のこと。伊賀を藤堂家が統治して以後は、無足という士族階級を保障され、扶持米を支給され、支配階級に組み込まれていった。このため、天草の乱の討伐戦をはじめ、全国の多くの一揆鎮圧に伊賀衆が派遣され、大いに活躍している（『忍の里の記録 郷土の研究10』（石川正知著、翠楊社出版）参照）。享和3年（1803年）正月の中瀬村（現伊賀市）の記録によると、村の農民側から無足身分である忍者に対して、農民と同様の棒役を務めるよう要請があったが、忍者側が士族の身分であることを盾にそれを拒否したところ、村八分にされた。これを不服として忍者側は村役人に訴え出たが、村役人側は、士分としての身分を放棄して帰農するか、棒役を務めるならば仲介に立つと申し渡したという。このように、江戸時代には忍者を止めて帰農することによって「抜け忍」として処罰されることはなかった。その後は徐々に分散していき、消滅したとされている。
柏原城の開城に際して、織田軍と伊賀勢の間で和議が成立しており、伊賀勢の命は保証された。やがて本能寺の変で信長の死を知った伊賀忍者たちが一斉蜂起し、各地で争いを繰り広げた（この蜂起を第三次天正伊賀の乱と一部では呼ぶ）。たとえば本能寺の変の直後、堺にいた徳川家康が服部正成らに護衛されながら三河国へ逃げ戻ったことなどは有名である。これを神君伊賀越えと呼ぶ。甲賀の地が信長を経て豊臣秀吉の支配下に入ると、甲賀忍者たちは家康の監視活動を主な任務に命じられる。その結果、伊賀忍者が甲賀忍者追討の任に当てがわれた。このことは江戸時代になって、「伊賀忍軍対甲賀忍軍」という形で講談や読本の題材となった。が、実際にはこれは徳川と豊臣との代理戦争に他ならなかったのである。
日本の外務省は、ローマ教皇を国家元首とする独立国家をバチカン市国と呼び、その聖俗両面の総称をバチカンとしている。日本のカトリック教会の中央団体であるカトリック中央協議会は、1981年のヨハネ・パウロ2世の来日時に、それまで混用されてきた「教皇」と「法王」の呼称を統一するため、世俗の君主のイメージの強い「王」という字を含む「法王」でなく「教皇」への統一を定めた。以降、日本のカトリック教会の公式な表記では「法王」でなく「教皇」が用いられている。このとき、東京にある「ローマ法王庁大使館」においてもこれにあわせて「法王庁」から「教皇庁」への名称変更を行おうとしたが、日本国政府から「日本における各国公館の名称変更は、クーデターなどによる国名変更時など、特別な場合以外は認められない」として認められず、「ローマ法王庁大使館」の名称のまま現在へ至っている。（官報や外務省の公文書でも「ローマ法王」の語が用いられているため、これが日本国政府の用いる公式名称であるとみなされる。）このような経緯もあって、現在においてもマスメディアでは依然として「教皇」と「法王」の呼称が混用されている。2018年2月9日、衆議院予算委員会で山内康一がこの件で質問を行っている。事前に通告されたのを受けて外務省が当事者である駐日大使館及びバチカン本国へ問い合わせを行ったところ、いずれも名称変更（＝「教皇」への訳語統一）を求めていないと回答されたという。しかし河野太郎外務大臣は2015年に表記変更を行ったジョージアの例を上げつつ、要望があれば対応することを表明した。