グロスターは1909年4月15日にグラスゴーのウィリアム・ビアードモア・アンド・カンパニーで起工した。1909年10月28日に進水し、1910年10月に就役した。就役後は地中海の第2軽巡洋艦戦隊に配属され、1914年8月にゲーベン追跡戦に参加した。この戦闘でグロスターにはアーチボルド・バークレー・ミルン提督が座乗し、軽巡洋艦ブレスラウ (SMS Breslau) に対して水線付近に1発の直撃弾を与えた。しかしながらブレスラウの逃走を防ぐことはできなかった。その後グロスターはアフリカ西岸においてドイツ艦の探索任務に就いた。1915年2月にグランドフリートの第3軽巡洋艦戦隊に配属される。1916年4月にはイースター蜂起が起こり、グロスターはアイルランドのゴールウェイに対して砲撃を行った。1916年5月31日および6月1日、グロスターはユトランド沖海戦に参加した。その後第2軽巡洋艦戦隊に転属となる。地中海での活動後、1916年12月にアドリア海の第8軽巡洋艦戦隊に配属となる。グロスターは第一次世界大戦を生き残り、1921年5月9日にスクラップとして売却された。
馬の年齢の数え方は、生まれたときを0歳（当歳）とし、以後毎年1月1日（南半球では8月1日）に1歳ずつ年をとっていく。なお、日本では2000年まで数え年を採用し生まれたときを1歳として数えていたため、2000年以前の年齢については注意が必要である。詳しくは馬齢参照。
国別では右の表に示すようにアメリカ合衆国、オーストラリア、ヨーロッパで数多く生産されている。世界合計は1年間に約9万頭である。特にアメリカのケンタッキー州は世界の馬産の中心といわれ数多くの種牡馬が繋養されていることで知られている。また、アイルランドではクールモアグループが大生産拠点を築いており、イギリスで走っている馬の多くがここで生産される。オーストラリアは世界で最も競馬が盛んとまで言われており、15000-18000頭の大きな生産規模を誇っている。日本における生産頭数は1992年の時点では12874頭（世界第3位）を数えたが、その後景気低迷とともに減少し、2011年には7,085頭まで落ち込んだ。この内9割程が北海道で生産され、その中でも日高地方は特に重要である。次に多いのは青森県で、他、九州、茨城県等でも生産されている。
1791年以来、サラブレッドには厳格な血統登録が行われており、1頭1頭に必ず血統書が存在している。原則として、両親がサラブレッドでなければサラブレッドとは認められないが、サラブレッド系種に8代連続サラブレッドを掛け合わせたものは審査を経てサラブレッドと認められる場合がある。現在の全てのサラブレッドは、父系（サイアーライン）を遡るとゴドルフィンアラビアン、バイアリーターク、ダーレーアラビアンのいずれかにたどりつく。これらを「三大始祖」という。ただしサラブレッドは前述のように品種改良によって生み出された品種であり、三大始祖はいずれもサラブレッドではない。牝系（母系）も1号族・2号族・3号族…とファミリーナンバーで分類されている。アラブ種の血が混じった馬は、アラブ血量が25%未満ならば「サラブレッド系」、25%以上ならば「アングロアラブ」となる。
2008年（平成20年）1月11日、株式会社グッドウィルが東京労働局より労働者派遣法違反により事業停止命令及び業務改善命令を受けたことにより、同社についても労働者派遣事業の見直しを図らざるを得ない事態となり、労働者派遣法で禁止されている業務（特に、警備【前例としてフルキャストが派遣を行い処分を受けた】・港湾【グッドウィルの事業停止命令・業務改善命令の原因となった】・建設【過去にグッドウィルが摘発された】）について、その疑いがある派遣業務を行っている派遣先から一斉に撤退を行った。これにより同社の売上及び業績は悪化の一途を辿り、全国にある拠点の半数以上の事業所が赤字運営となり、閉鎖に追い込まれる事業所が続出した。しかしながら、この時点では同社はグッドウィル・グループの子会社であるグッドウィル・プレミア（旧クリスタル）のさらに完全子会社であることにより、赤字運営が続いてはいるものの倒産の危機までは追い込まれていなかった。同社は赤字運営が続いているものの、赤字改善よりもコンプライアンスの整備を優先して推し進めた。これにより同社にて就業する派遣労働者の就業先（派遣先）が減少の一途を辿り、さらにグッドウィルの事業停止により就業機会を失ったグッドウィルの日雇派遣労働者が同社へ流入したため、同社で就業機会を得るのは非常に困難な状況となった。その結果、日雇派遣労働者の月間所得が急落し、当時社会問題となっていた「ネットカフェ難民」等急増の一因となった。上記を踏まえると同社は、順序は正しいとは言えず、また組織及び運営体制改革も遅いとは言えるものの、少なくとも健全な運営を歩み出していた。しかし、派遣労働者を受け入れる派遣先企業には労働者派遣法に対する知識や理解が乏しい企業が多く、派遣元である派遣会社の運営が健全であっても、派遣先企業が二重派遣を行い処分を受けた佐川急便のグループ企業である「佐川グローバルロジスティクス」のような一件もあり、派遣会社ではなく派遣先自体に問題があるという可能性は否めなかった。同社は派遣先企業に対し、派遣法についての知識を深め、健全な労働者派遣を行えるよう促進を行ってはいたが、それにより派遣料金の料金改定（割増）や、面倒な派遣契約書の締結を強いられること等を理由に、同社の呼びかけに対し賛同し協力する企業は少なかった。これについては前述した通り、派遣先企業における労働者派遣法に対する知識・理解が浅いこと、またさらに慣例として違法派遣を行っていたとしても派遣元である派遣会社のみが処分の対象となる等、同社の推し進める健全な労働者派遣について、派遣先企業にとってはデメリットばかりでメリットはほとんどなく、何より違法派遣を助長していたとしても派遣先企業が抱えるリスクが非常に低いことなどから、適正な労働者派遣業運営の障害となった。