現在の会計基準によれば、デリバティブ取引については、契約の締結時において、その発生を認識しなければならない。契約の決済すなわち、取引の終了時点に、契約から生じるリスクとリターンが契約当事者に帰属するためである。また、毎期末においてデリバティブ取引において生じる正味の債権または債務は、時価をもって貸借対照表に計上され、評価差額は当期の損益として損益計算書に計上される。つまり、デリバティブ取引により生じた利益や損失は、ただちに損益計算書及び貸借対照表などの財務諸表に反映される。ただし、ヘッジ会計における繰延ヘッジによる場合には、デリバティブ取引による評価差額は、貸借対照表の純資産の部における評価換算差額などに、「繰延ヘッジ損益」等の科目をもって計上されるが、損益計算書においては計上されない。例を挙げるならば、持ち合い株式などの「その他有価証券」に、デリバティブ取引によるヘッジ会計を適用していた場合、その他の有価証券が売却されるまで、損益計算書に損益が認識されることは無く、貸借対照表に評価差額が計上されることとなる。
デリバティブのプライシング理論は、金融工学の主要なトピックである。有名な「ブラック-ショールズ方程式」は、ヨーロピアンオプションの評価式である。デリバティブのプライシング理論は、文科系出身者が多い銀行業界では、「難しい理論であり、一部のクオンツだけのもの」とされることが多く、金融業界では「デリバティブは35歳を過ぎたら習得できない」などと言われることが多い（実際、デリバティブの数理では、確率微分方程式が出てくることが多い）。しかし、近年ではファイナンス系の大学・大学院が増えていること、デリバティブに関する書籍・解説書が増えており、デリバティブの数理に対するハードルは徐々に下がっている。なお、公社債についてもデリバティブ取引のプライシング方法が応用される。
先物取引と同じく、将来時点での取引を現在行うものだが、先物市場のようなクリアリングハウス（清算機構）をそなえた取引所を仲介した市場取引ではなく、相対取引で多くの場合反対売買も行われない。店頭で契約した商品を一週間後に受渡（納品）する、などといった定型的契約の場合は慣習的に現物取引と認識してよいとされるが、一過性で非定型的な取り引き、例えば4月1日に契約した10トンの米国産小麦を輸入して6月1日に指定倉庫で受け渡すような種類の輸入契約では、契約時点と受渡時点での時価の認識にずれが生じるため、会計上は先渡取引として認識する。一般の先渡納品契約や輸出企業の為替予約など、相対契約の場合は先渡し契約であってデリバティブではない。先渡契約を締結した受け手がその債権・債務を転売することは先渡し契約であるが、先物市場でヘッジ目的に売買をする場合は先物取引である。いずれにせよ先渡取引は最終的に全額での決済が必要であり、代金に対して現物がかならず受け渡される。いわゆるデリバティブの特徴を満たしていないため商品取引所法や旧証取法(金融商品取引法)でデリバティブ扱いしていない。
レバレッジ効果を有するデリバティブは、会計基準の緩さを良いことに、たびたび投機の対象となり多額の損失を生じた。シティコープが栄える一方で、カリフォルニア州・オレンジ郡などの運用セクションがデリバティブによる資産運用を失敗したことにより、その地方行政の存続に大きな影響を与えた。イギリスでは特別目的事業体を駆るクーツ商会（現RBS）出身のディーラーがデリバティブ投機でベアリングス銀行を倒産させた。これらを反省して、多くの会社は、このようなデリバティブへの投資に対して、リスクをモニタリングする仕組みを導入した。銀行業のデリバティブ投資へは、BIS規制や金融検査マニュアル等が自主的な危険管理を促した。しかし特別目的事業体というのは、エンロン問題の一環でもあったが、パナマ文書で機関投資家の金づるとなっている実態が一層あきらかとなったものであり、モーゲージの証券化（MBS量産による信用創造）も担っていたので、これに関わる規制は大分手心を加えられた。世界金融危機は起こるべくして起こった。流動性の乏しいデリバティブ商品（相対型の保証契約やCDSなど）はマーケットメイカーから見放された。AIGは連邦準備制度が尻を拭いた。契約相手にかかわる信用リスク（カウンターパーティリスク）が適切に記述できないといった問題点は、1980年代から何も解決されていない。
北米大陸西岸には、20世紀前期に日本から輸入された養殖用の種ガキ（マガキ）に混じて移入されたものが野外で繁殖するようになり、在来の生態系に悪影響を及ぼす侵略的外来種とみなされている。たとえばカリフォルニアのエルクホーン湿地など、場所によっては非常な高密度で生息し、同じような環境に棲む在来種の Cerithidea californica ( California mud snail ) を駆逐しつつあるとされる。これはホソウミニナの方が繁殖力や成長率で上回り、限られた餌の争奪戦に勝つためだと推定されている。また、ホソウミニナの移入に伴いこれに寄生する吸虫類も移入されており、これらの外来吸虫類は移入地の魚類（第二中間宿主）や鳥類（終宿主）にも寄生していると考えられている。このため、在来種の C. californica だけではなく、この在来種を第一中間宿主とする複数の寄生虫も同様に駆逐されつつあり、もし C. californica が絶滅すれば、この貝にしか寄生できないこれらの吸虫類も絶滅してしまうことになる。また、その後の宿主である魚類や鳥類の寄生虫相も入れ替わる結果、生態系全体に広く影響を及ぼしうる可能性もある。移入の時期は、ワシントン州1920年代、カリフォルニア州トマレス湾1941年、同モントレー湾1951年、ブリティッシュコロンビア州1959年とされる。種名に関しては、1930年にカリフォルニアに輸入されたカキ箱から見つかったものは Potamides (Batillaria) multiformis （multiformis は現在はウミニナの学名）として報告されたが、後には Batillaria zonalis （現在はイボウミニナの学名）の名で知られるようになり、1970年代になって B. attramentaria と同定されるようになった。このような経緯からイボウミニナが北米に移入されたと誤認されている場合もあるが、過去に北米西岸から様々な学名で報告されたウミニナ科の貝類は全て本種ホソウミニナである。これらのホソウミニナは、貝そのものや寄生虫の遺伝子型の研究から、1919年以降長期にわたり北米に輸入されていた宮城県産のマガキに付随して移入されたものであることが確実視されている。