競輪創生期は3倍強程度のギアで競走しており、吉田の全盛期には倍数が3.50台へと重くなっていったが、吉田はその主流ギアに相反し3.20から3.30を中心としたギアを使用しており、多くの選手たちは、よくあんな軽いギアでレースができるものだ、と言っていたほどであった。しかし少年時代から自転車で世界に伍して戦いたいという思いをもっていた吉田にとって、世界一流のスプリンターは軽いギアで戦うことを常としており、また吉田自身、長い距離をもがけないと述べていることから、自身にとって最善のギアだったということがいえる。また吉田は自転車競技にも力を入れていて、世界自転車選手権のスプリント種目にも3回出場。いずれも予選落ちに終わったが、吉田の考え方は後に、平間誠記（日本プロ選手史上初の入賞）や阿部良二（同史上初のメダル獲得）にも受け継がれ、ひいては中野浩一の同大会プロ・スプリント10連覇へと繋がっていくことを考えると、吉田の存在は成績以上に大きなものを物語っているといえる。
1959年の第14回全国争覇競輪決勝において、吉田は宿敵・石田に悔しい敗戦（詳しくは石田雄彦を参照）を喫し、しばらくその悔しさのあまり、なかなか寝られない日々が続いたという。そして翌1960年の第15回の同大会は何としても優勝せねばならないという意気込みで臨み、予選から全勝で決勝へと進出。そして11月3日の決勝の日を迎えた。ところがこの日、祝日だった上に、前年の同大会がきっかけとなった石田との因縁の対決という触れ込みが戦前から伝えられていたこともあり、開催地の後楽園競輪場ではレース前から観客で一杯の状態。ついには途中からスタンドにあぶれた観客がバンク内へとなだれ込み、何と決勝戦はバンク内に観客を入れて行うという事態となった。たまたまこの一戦において、広島の古田泰久が吉田の前で駆けることを宣言したこともあり、古田は吉田を従えて主導権を奪い、直線に入って吉田は古田を差して見事完全優勝。と同時に前年の雪辱を果たした。しかし観客をバンク内に入れてレースを行ったことに対して、主催者の東京都は事態を重く見て、翌年の同大会も既に決定していたにもかかわらず、開催を返上。その後同大会は2年間に亘って開催に名乗りを上げるところが現れず、一時は廃止の危機に立たされた（詳しくは日本選手権競輪を参照）。
香川への移籍後に出走した1958年の第13回全国争覇競輪（現・日本選手権競輪）決勝はゴール前で稀にみる大激闘となった。後楽園競輪場での12車立てレースで行われた一戦において、吉田は逃げる作戦に出て、最後の直線で逃げ切れるかという位置にいた。ところが後方から突っ込もうとした白井通義に追突され、これをきっかけに何と出走選手の約半数が落車しながらゴール線を通過するという事態となった。場内がどよめく状況の中、判定写真による確認が行われたが、その写真には白井の自転車によって後輪が大破されながらも、残った前輪一つで正立に近い状態のまま他に先んじてゴール線を切っていた吉田の姿が映し出されていた。これにより落車滑入ではない1位入線として認められ、見事初のダービー王に輝くとともに、待望の特別競輪制覇を果たした。同レースの映像は現存しないが、当時の報道写真で撮影された吉田の前輪一つ分が先んじてのゴールや、その後の大量落車シーンなどの写真は残っており、その様子はこの一戦の大激闘を物語るもので、今もなお競輪史において語り継がれる伝説のレースとなっている。
吉田はデビューからは順調に活躍し、1953年の競輪祭決勝で2着に入ってからは全国的に名が知れ渡るようになった。ところで、吉田が競輪界入りした頃は関西、つまり近畿地区の層がかなり厚く、記念競輪ではそこそこ勝てても、特別競輪（現在のGI）となると厳しい戦いを余儀なくされていた。そんな中、吉田と同年齢の大阪の石田雄彦が昭和30年代初頭からタイトルを次々と制覇していったことに触発され、しかも石田は吉田とは違い、競輪界入りするまではまともなスポーツ歴さえなかったことから、とにかく石田があそこまでできるんだったら、自分にもできるはずだと思い、まずは石田に追いつけ追い越せという考えをもつようになった。
従来、特定無線設備の修理は、その製造業者（メーカー）やこれと契約を結んだ修理業者ができるものとされてきた。修理により技術基準適合証明等について電波法令の技術基準が担保されているかが不明となることによる。しかし、修理することそのものを禁止する法規制は無く、グレーゾーンとされてきた。一方、スマートフォンの急速な普及に伴い、故障した液晶パネル等をメーカーとは関係なく修理する非正規修理業者も現れるようになった。総務省では、2012年（平成24年）に電波有効利用の促進に関する検討会を開催し、同年12月の報告書で、携帯電話端末について「米国では製造業者が自ら行うことはなく、第三者たる修理業者が、製造業者から委託を受けるか又は技術情報等の提供を受けながら修理を行っている。 」とし、わが国では「製造業者との契約がなく、工事設計情報の提供を受けていない第三者が、修理・検査した再生品の取扱いが必ずしも明確でなかったため、技術基準適合性を担保される修理の範囲等を明確化することが適当である。」と報告された。報告を受け、2014年（平成26年）に電波法が改正された。特別特定無線設備は電気通信事業法に規定する特定端末機器でもあるので、同法においても修理業者は技術基準適合認定等についての技術基準を担保することも要求されることが規定された。2015年（平成27年）2月には、両法に基づき総務省令登録修理業者規則が制定、端末機器の技術基準適合認定等に関する規則に登録修理業者について規定され、同年4月（平成27年度）より、特別特定無線設備について修理方法及び修理体制並びに修理の結果が電波法令および電気通信事業法令の技術基準への適合性維持が確認できる事業者を登録し、技術基準を担保することができることとなった。