この戦争には広く認められた名前が無い。他には「オールド北西部インディアン戦争」、「オハイオ戦争」、「オハイオ・インディアン戦争」、「オハイオ川境界の戦争」がある。アメリカ陸軍の記録には「マイアミ方面作戦」となっている。ある歴史家は最近「マイアミ連邦戦争」を提案したが、他の学者はマイアミ（あるいはかって使われたリトルタートル）という名前を付けることに反対し、これでは戦争におけるブルージャケットの重要性とオハイオ郡インディアンを見過ごすとしている。多くの書籍は戦争を何と呼ぶかと言う問題を避け、名前をつけないか無視するかしている。同様に戦闘や遠征にも「標準的な」名前が無く、唯一の例外はフォールン・ティンバーズの戦いである。インディアンは合議制民主主義社会であり、すべての決定は合議のもとに行われる。インディアンの戦士は個人個人の自由意思で戦うものであり、「軍事指導者」というようなもんはインディアン社会には存在しない。また酋長（チーフ）は「調停者」、「ピースメーカー」であって、これも「首長」や「部族長」、「軍事指導者」ではない。白人にはこのインディアン社会のシステムが理解できず、有力な戦士や酋長を「戦争司令官」と誤解し、「リトルタートルの戦争」などといった名称を「インディアン戦争」の数々に名付けた。しかしインディアンにとってはこれはマイアミ族や同盟部族の戦争であって、リトルタートルの戦いではない。この戦争は独立戦争後の合衆国にとって初めての大きな軍事行動となり、ジョージ・ワシントン大統領の治世でも大きな危機となったが、あまり知られてはおらず、合衆国の歴史関連図書でも見過ごされている。同様に後の西部入植時代のインディアン戦争はアメリカの大衆文化で有名になったが、北西インディアン戦争で米軍が被った損失は、19世紀にセミノール族やスー族、アパッチ族に対する民族浄化での戦争被害を合わせたよりも多かった。ワバシュの戦いでセントクレア軍が被った損失はアメリカ・インディアンが合衆国軍に与えた最大のものである。北西インディアン戦争はアメリカの歴史の初期に起こった自己完結型のインディアン戦争の一つと考えられがちであるが、フレンチ・インディアン戦争 (1754-1763)、ポンティアック戦争 (1763-1764)、ダンモアの戦争 (1774)およびアメリカ独立戦争 (1775-1783)と長く続いたオハイオ郡での闘争の一部であった。実際に多くのインディアン社会にとっては、数世代に跨る一つの戦争の一部であった。例えば、歴史家のフランシス・ジェニングスは、北西インディアン戦争がデラウェア族にとって1755年のブラドック遠征隊の直後に始まった「40年戦争」の終りであったと示唆した。オハイオのアメリカ・インディアン部族にとっては、紛争は1世代後のテカムセの戦争や米英戦争まで続き60年戦争にもなる。どちらにしろ、その結果は「インディアン部族の強制移住」と合衆国による領土強奪という民族浄化であった。「インディアン戦争」自体は形を変え、21世紀の現在も続いている。
17世紀と18世紀を通じて、イギリスとフランス双方がイロコイ連邦と共にオハイオ領土の領有を主張した。1700年代中頃、両国とも商人や毛皮交易者をこの地域に送り込み土地のインディアンと交易させたが、暴力沙汰も頻発した。これはフレンチ・インディアン戦争の結果、1763年のパリ条約でフランスがこの地域を放棄した形で決着した。イギリスは、五大湖地方やイリノイ郡東部、オハイオ領土を含め多くのインディアン部族に直面することになった。これらの部族は自分達の土地に入ってくるイギリスの入植者を快く思ってはいなかった。このことがポンティアック戦争 (1763-66)につながり、幾つかの砦を焼き、入植者を殺し、北西部領土から追い出すことになった。イギリスはピット砦を増強するために軍隊を送り、ブッシーランの小規模の戦いでインディアンを打ち破った。この戦争の結果はほとんど何も解決されないままに終わった。イギリスは1763年宣言で北西部領土への白人の入植を公式に禁じた。このことでイギリス人の一部はショーニー族やその他の部族との友好的な関係を望んだ。1774年6月22日、イギリスの議会はケベック法を通過させ、この地域をケベック植民地に付属させるものとした。この法は白人からはアメリカ独立戦争に導く耐え難き諸法の一つに数えられた。
開国直後の日本では、生糸、蚕種、茶などの輸出が急速に伸びた。ことに生糸の輸出拡大の背景には、ヨーロッパにおける生糸の生産地であるフランス、イタリアで微粒子病という蚕の病気が大流行し、ヨーロッパの養蚕業が壊滅的な打撃を被っていたことや、太平天国の乱によって清の生糸輸出が振るわなくなっていたことなどが背景にあった。その結果、1862年（文久2年）には日本からの輸出品の86%を生糸と蚕種が占めるまでになったが、急激な需要の増大は粗製濫造を招き、日本の生糸の国際的評価の低落につながった。また、イタリアの製糸業の回復も日本にとっては向かい風になり、日本製生糸の価格は1868年から下落に転じた。明治政府には、外国商人などから器械製糸場建設の要望が出されており、エシュト・リリアンタール商会からは資金提供の申し出まであった。これが直接的な引き金となって器械製糸工場建設が実現に向かうが、政府内では外国資本を入れず、むしろ国策として器械製糸工場を建設すべきという意見が持ち上がり、1870年（明治3年）2月に器械製糸の官営模範工場建設が決定した。これは粗製濫造問題への対応というよりも、従来の座繰りによる製糸では太さが揃わなかったために、経糸（たていと）よりも安価で取引される緯糸（よこいと）として使われることが多かった実態を踏まえ、その改良を志向した側面があったとも言われている。同時に政府は器械製糸技術の導入を奨励しており、前橋藩では速水堅曹らが同じ年に藩営前橋製糸所を設立した。これは日本初の器械製糸工場と見なされているが、イタリアで製糸業に従事した経験を持つスイス人ミュラーを雇い入れ、イタリア式の製糸器械を導入したものであり、当初は6人繰り、次いで12人繰りという小規模なものにとどまった。大隈重信、伊藤博文と渋沢栄一は官営の器械製糸場建設のため、フランス公使館通訳アルベール・シャルル・デュ・ブスケおよびエシュト・リリアンタール商会横浜支店長ガイゼンハイマー (F. Geisenheimer) に、いわゆるお雇い外国人として適任者を紹介するように要請したところ、エシュト・リリアンタール商会横浜支店に生糸検査人として勤務していたポール・ブリューナ (Paul Brunat) の名が挙がった。明治政府はブリューナが提出した詳細な「見込み書」の内容を吟味した上で、1870年（明治3年）6月に仮契約を結んだ。ブリューナは仮契約後すぐに尾高惇忠らを伴って、長野県、群馬県、埼玉県などを視察し、製糸場建設予定地の選定に入った。そして、明治3年閏10月7日に民部大輔らと正式な雇用契約を取り交わすと、同月17日には富岡を建設地とすることを最終決定している。この決定は、周辺で養蚕業がさかんで繭の調達が容易であることや、建設予定地周辺の土質が悪く、農業には不向きな土地であること、水や石炭などの製糸に必要な資源の調達が可能であること、全町民が建設に同意したこと、元和年間に富岡を拓いた代官中野七蔵が代官屋敷の建設予定地として確保してあった土地が公有地として残されており、それを工場用地の一部に当てられることなど、様々な要件が考慮された結果であった。