アゾメチンイリド (azomethine ylides, R¹R²C=N⁺(R³)−C⁻R⁴R⁵) のような、窒素塩基イリドも存在する。アゾメチンイリド化合物はイミニウムイオンに隣接したカルボアニオンとみなすことができ、置換基 R⁴, R⁵ は多くの場合電子求引基である。アゾメチンイリドは α-アミノ酸とアルデヒドを脱水縮合させるか、N 置換アジリジンの環を熱開環させて発生させる。多くのイリドは 1,3-双極子付加反応の 1,3-双極子分子種として利用される。アゾメチンイリドは、フラーレンとのプラトー反応の双極子分子種として利用されている。
リン以外の原子種の一般的なイリドとしてスルホニウムイリド (sulfonium ylides, R¹R²S⁺−C⁻R³R⁴）とスルホキソニウムイリド (sulfoxonium ylides, R¹R²S⁺(=O)−C⁻R³R⁴) が知られており、いずれも相当するスルホニウム、スルホキソニウム化合物に強塩基を作用させることで合成される。カルボニル化合物からエポキシドを生成するコーリー・チャイコフスキー試薬の実体である。
最もよく用いられるイリドはホスホニウムイリド (phosphonium ylides) であり、カルボニル化合物 (C=O) から C=C 二重結合を生成するウィッティヒ反応 (Wittig reaction) で利用される。ウィティッヒ試薬の正電荷はリン原子上に存在し、リンに隣接した炭素上に負電荷が存在する。負電荷を持つ炭素原子に電子求引基が結合していると、その作用によってイリドは安定化される。これを安定イリド (stabilized ylides) と呼ぶ。逆にこうした負電荷を安定化させうる置換基を持たないイリドは不安定イリド (non-stabilized ylides) と呼ばれる。不安定イリドは反応性が高いためアルデヒドおよびケトンと速やかに反応するのに対して、安定イリドはアルデヒドのみと反応し、場合によっては加熱などが必要になる。
一般製法としてはオニウム塩（アンモニウム塩、ホスホニウム塩、スルホニウム塩等）のα炭素の置換水素基を、ブチルリチウム等の強塩基で引き抜いて発生させるが、後述のように他の方法でも発生することもできる。オニウム種が硫黄であれば硫黄イリド、リンであればリンイリドなどとも呼ぶことがある。
イリド (ylide) は、正電荷を持つヘテロ原子と、負電荷を持つ原子（一般に炭素）が、共有結合で隣接した構造をもつ化合物の総称である。語源は共有結合を表す接尾語 -yl とアニオンを表す尾語 -ide に由来する。
1974年、東京生まれ。父は日本人、母はフランス人。セント・メリーズ・インターナショナル・スクール高校卒業後 、ロードアイランド・スクール・オブ・デザインに入学。卒業後イタリア、ミラノで留学。ISSEY MIYAKE、ノール(Knoll)でデザイナーとして働き、2006年にデザイン会社ジェネレートを設立。現在多摩美術大学とアートセンター・カレッジ・オブ・デザインの国際協働教育プロジェクト「環太平洋スタジオ」FUTURE CRAFTの講師。
丘陵性の山で、山頂の東側には横尾断層が南北に走っている。山頂付近へは365段の擬木製の階段が続いており、階段を上りきったところには展望台が設けられている。階段の両脇には桜が植えられている。ピークは、展望台から南東に進んだところにある。
「オーストラリア国立スポーツ研究所」からWNBLのシドニー・ユニフレイムズでプロデビュー。2005年から2007年までWNBAのフェニックス・マーキュリー、2009年から2010年までサンアントニオ・シルバースターズ、2011年はシアトル・ストームでプレー。マーキュリーではWNBA優勝メンバーとなった。さらに2006年からは欧州でもプレー。イタリアやフランスのチームからZBKディナモ・モスクワを経て、2009年はスペインのロス・カサレス、2010年はPerfumerías Avenida Salamancaに所属。一方、オーストラリア代表としてアテネ・北京の2大会で銀メダルを獲得。2006年の世界選手権では優勝。
国は、過労死等の実態調査などの過労死等の防止に関する調査研究を推進するとともに、過労死等に関する情報の収集・整理・分析・提供を行うものとする（第8条）。国及び地方公共団体は、教育活動、広報活動等を通じて、過労死等を防止することの重要性について国民の自覚を促し、これに対する国民の関心と理解を深めるよう必要な施策を講ずるものとし（第9条）、過労死等のおそれがある者及びその親族等が過労死等に関し相談することができる機会の確保、産業医その他の過労死等に関する相談に応じる者に対する研修の機会の確保等、過労死等のおそれがある者に早期に対応し、過労死等を防止するための適切な対処を行う体制の整備及び充実に必要な施策を講ずるものとし（第10条）、民間団体が行う過労死等の防止に関する活動を支援するために必要な施策を講ずるものとする（第11条）。政府は、過労死等に関する調査研究等の結果を踏まえ、必要があると認めるときは、過労死等の防止のために必要な法制上又は財政上の措置その他の措置を講ずるものとする（第14条）。 厚生労働省に、過労死等防止対策推進協議会を置き、大綱の策定に関して意見を述べる（第12条）。協議会の委員は非常勤の者20名以内で、患者・遺族代表、労働者代表、使用者代表、過労死等に関する専門的知識を有する者のうちから、厚生労働大臣が任命する（第13条）。また、毎年11月を過労死等防止啓発月間としており（第5条）、厚生労働省は「過重労働解消キャンペーン」として長時間労働を行わせているおそれがある事業所に立入検査を行うなど集中的に対策が行われている。