1938年3月にアメリカのニュージャージー州にあるニューヨーク造船会社でブルックリン級軽巡洋艦フェニックス (USS Phoenix) として建造されアメリカ海軍に納入された。その後日本海軍による真珠湾攻撃を生き延びて太平洋戦争期間中活躍し、大戦終結後の1946年7月にアメリカ海軍を退役した。
バトラー・ランプソンは総販売台数を約60台と見積もっている。最大の顧客は Tymshare で、同社はこの機種を使い1960年代末にはアメリカで最も有名な商用タイムシェアリングサービス会社となった。1972年の時点で Tymshare だけで23システムが稼働していた。サンフランシスコ周辺で活動するカウンターカルチャー団体 Project One が XDS 940 を無料で入手して使っていることが、1972年のローリング・ストーン誌で報じられている。同団体は XDS 940 を使って初期の電子掲示板を提供するコミュニティメモリというプロジェクトを開始した。
元となった設計はカリフォルニア大学バークレー校が1964年から1965年に行った Project GENIE の一環として生み出したものである。同プロジェクトでは、SDS 930 にメモリ管理および制御ロジックを追加し、ページング方式の仮想記憶を実現した。その設計は広くコピーされることになった。SDS 940 は Porject GENIE の設計をそのまま製品化したもので、SDSの従来機種との後方互換性も保持している。当時の多くのシステムと同様、主記憶として磁気コアメモリを使用しており、容量は16から64キロワードである。1ワードは24ビットで、それにパリティビットが1ビット付属する。二次記憶装置は様々なものがあり、GENIEでは磁気ドラムメモリ、SDSでは固定ヘッド型と浮動ヘッド型の磁気ディスク装置を採用していた。入出力としてはさん孔テープパンチ/リーダ、ラインプリンター、リアルタイムクロックなどがある。ブートは、さん孔テープから行う。
SDS 940 は、サイエンティフィック・データ・システムズ (SDS) の開発したメインフレーム。SDS 930 の主に集積回路で構築された24ビットCPUをベースとした、タイムシェアリングを直接サポートする設計のマシンである。1966年2月に発表され、4月から出荷された。1960年代の Tymshare 拡大の原動力となった。また、スタンフォード研究所の有名な "oN-Line System" (NLS) はこのマシン上に構築された。1969年、SDSがゼロックスに買収されると、同社はゼロックス・データ・システムズ (XDS) と改称され、マシンも XDS 940 と改称された。
2003年にメジャーデビューを果たし、その年にまずまずのピッチングを見せたが、その後は伸び悩んでいる。元々は先発投手。しかし、先発よりもロングリリーフで起用された方が、好成績をマークしている。2009年3月18日にロイヤルズから解雇された後の3月21日、テキサス・レンジャーズとマイナー契約を結ぶも、30日に解雇される。 4月5日、シカゴ・ホワイトソックスとマイナー契約。5月11日にホセ・コントレラスのマイナー降格に伴い、メジャー復帰を果たした。
「遺棄」とは社会風俗上の埋葬とは認められない方法によって客体を放棄すること、習俗上の埋葬とは認められない方法で放棄することを意味する。死体の埋葬や火葬などが習俗上の方法に適合しない場合には死体遺棄罪に問われることになる。習俗上の埋葬とは認められない場合には、たとえ共同墓地に埋めたとしても遺棄にあたる。日本国内では墓地埋葬法により、原則として埋葬や火葬は死亡又は死産後24時間を経過した後でなければ行うことができないとされている（墓地埋葬法第3条）。また、遺体の埋葬や焼骨の埋蔵は墓地以外の区域に行ってはならず、火葬は火葬場以外の施設で行ってはならないとされている（墓地埋葬法第4条）。埋葬、火葬、改葬を行おうとする者は市町村長あるいは特別区の区長の許可を受けなければならない（墓地埋葬法第5条）。水葬は基本的に死体遺棄罪に該当するが、公海上の船舶内において死亡した人物の遺体について衛生上船内で死体を保存できないこと等の条件に該当した場合は船長の権限で死体を水葬に付することができる（船員法第15条）。また散骨については地方自治体の条例で制限されている場合がある。通常、「遺棄」とみなされるためには作為的な場所的移動を必要とし、殺人犯が死体を現場に放置したにとどまる場合には本罪を構成しない。殺人、過失致死、保護責任者遺棄致死などでの犯人は、犯罪の露見を恐れて死体の遺棄を行うことがあり、これらの犯人が現場において犯跡を隠すために積極的な隠匿行為を行った場合には本罪を構成することになる。死体と共に自首したとしても現場からの移動を伴っているので本罪が適用される。埋葬義務のない者については不作為（放置のみ）では本罪を構成しないのに対し、埋葬義務者については不作為（放置のみ）によっても本罪は成立しうる。通常、同居の親族には埋葬義務があるとされ、同居の親族が自宅で老衰や病気により死亡した場合に、その死体を死亡時の状態のまま放置することは本罪を構成することになる。なお、埋葬義務がない者であっても、自己の占有する場所内に死体があることを知りながら公務員（警察官等）に速やかに通報せず放置していた場合には、軽犯罪法違反に問われる（軽犯罪法1条18号・19号）。また、年金受給者が死亡した際、死亡届を出さずに死体を隠し、同居人がその死者の年金を不正に受給したことが発覚した場合、死者の死体を隠しているので死体遺棄罪に問われることに加え、年金を不正に受給したことで詐欺罪にも問われることがある。高齢者所在不明問題も参照。