豊島区の東京スイミングセンターを舞台にした作品（ドラマ本編では「中央スイミングセンター」と設定されていた）。空中を飛んで全ての選手を追い越す「飛び魚ターン」をはじめ、渦を起こして両脇の選手を妨害する「渦巻きターン」などの荒唐無稽な技が多数登場した。
椎葉 大和（しいば ひろゆき、1943年1月27日 - ）日本の建築学者。工学者。福岡大学工学部建築学科名誉教授。研究分野は建築構造・材料で、1971年～2003年まで、コンクリートに関する研究に従事。工学博士。
1932年（昭和7年）5月、本誌で活躍した漫画家20名が、「新漫画派集団」を結成した。メンバーは、中心人物である横山隆一、近藤日出造、矢崎茂四のほか、杉浦幸雄、吉田貫三郎、井原一郎、石川義夫（利根義雄）、黒沢はじめ、益子しでを（益子善六）、岸丈夫、勝木貞夫、佐宗美邦、大羽比羅夫、北村一王、小関まさき、加藤たけ子（矢崎武子）、片岡敏夫、吉本三平、竹田弥太郎、増田正二である。1987年（昭和62年）5月、清水勲の監修により、主要ページを抜粋して復刻、『漫画雑誌博物館 10 昭和時代篇 マンガマン』として国書刊行会が出版した。本誌の通巻全23号のうち、計16号分を対象として復刻、「『マンガマン』史年表」（1929年8月 - 1931年5月、p.215-216.）を含む全218ページのボリュームである。
1929年（昭和4年）8月1日、創刊する。同誌の主宰は久保陽、のちに漫画家となる吉田貫三郎が、編集助手を務めていた。当時の知名度は高くなかったものの、『アサヒグラフ』（朝日新聞社）、『新青年』（博文館ほか）とともにアメリカ合衆国のナンセンス漫画を掲載していた。日本人の漫画家の作品にも、その影響が見られる。漫画家志望の青年たちが、作品を投稿していた雑誌である。内容に関しては、一枚物・連載のナンセンス漫画の他に、ナンセンス小説が掲載されていた。1931年（昭和6年）6月6日、同日付発行の通巻第23号をもって廃刊する。
「岩石理論」とは「斜面で止まっていた岩石を押して転がすと加速して止められなくなり、すごい速さで転がり、斜面の下の住民を押し潰してしまう」というものであり「デフレーションからハイパーインフレーションへ瞬間的に変化する」という理論である。経済学者の小野善康は「貨幣を極端に増やしても、貨幣から他の資産へ多くの資源が割り振られるだけであり、消費・投資への効果はない。実需に効果がない一方で、貨幣の膨張によって貨幣は紙切れ同然となり、ハイパーインフレとなる」と指摘している。経済学者の田中秀臣は「貨幣の増加によって、貨幣以外の流動性資産（株・社債・外債など）に資産選択が移動する、つまり投資が増加する。これは実質投資を増加させる経路として機能する。金融資産の価値が上昇し実質投資が増加すれば、やがて投資も増加する」と述べている。また田中は「過去のハイパーインフレの事例を見れば、ハイパーインフレの原因は巨額の財政赤字にあり、財政ファイナンスが行われたからである。金融緩和が原因となってハイパーインフレが発生したという事例は、歴史上存在しない」と指摘している（但し現在の日本は巨額の財政赤字である）。田中秀臣は「『日銀理論』とは『日本銀行にはデフレに対し何もできない』という理論である」と述べている。原田泰は日本銀行の理論（日銀理論）について「これまで日銀は、銀行貸出が伸びない限り金融政策には効果がないので実体経済には何も起きない。金利がゼロになったら金融政策は何もできない。物価は金融政策では決まらない。何も起きないからとどんどん量的緩和を進めていくと日本銀行のバランスシートが悪化し、円が暴落する。日本銀行のバランスシートの拡大は通貨の信認を揺るがす。一度インフレになったら止めることは出来ずハイパーインフレになると唱えてきた」と述べている。岩田規久男は「量的緩和は、民間の非銀行部門でおカネがジャブジャブにないと効果が薄い。日銀引き受けというと、すぐにハイパーインフレ、通貨の信認が云々されるが、不況とはある意味では通貨の信認が厚くなるという現象であり、みなが縮こまる。信認がありすぎるのも問題で、ある程度それをぐらつかせる。そうなれば、もっとモノを買い、おカネを使い、またドルを買うようになる」と述べている。ポール・クルーグマンは「日本では大きな戦争でもやらない限り、ハイパーインフレにはならないということは認識しておいたほうがいい」と述べている。経済学者の浜田宏一は「戦後経済を見渡しても2桁のインフレだったのは第1次石油危機後の1974年くらいで、第2次危機後の1980年には日本銀行が1桁の上昇に抑え込んでいる。ハイパーインフレというのは、物価が何千倍とか何万倍になるのを指す言葉で、今の日本で起こることは絶対にない」と述べている。飯田泰之は「絶対にそんなことにはならないが仮に、日銀がお札刷りすぎてハイパーインフレになったとしても、『財政で支える総額はいくらまでにする』と言えば、ピタリと止まる」と述べている。元日銀審議委員の中原伸之は「急激に円安や物価上昇を招いた場合は引き締めに転じればよい。日銀は『金融政策は万能でない』と主張するが現状維持の擁護だろう」と述べている。エコノミストの村上尚己は「アメリカは4年間で140兆円の量的緩和を行ったが、2%程度のゆるやかなインフレしか起きていない」と指摘している。エコノミストの安達誠司は「デフレ下の日本で、大規模な金融緩和をとった場合、日本でのみハイパーインフレが生じるというのなら、ではなぜアメリカやスウェーデンではハイパーインフレが起こらなかったのかを説明する義務が生じる」と指摘している。