Libzyppの解決策は、インストールされたシステムのパッケージを更新するために書かれたRed Carpetの解決策からの移植であった。完全なインストールプロセスのためにRed Carpetの解決策を使用すると限界に達してしまうだけではなく、弱い依存関係やパッチサポートなどの拡張機能をその解決策に追加してしまうと、壊れやすく予測不可能となってしまった。このZYppの解決策における最初のバージョンは満足な処理を行ったが、2006年5月に登場したopenSUSE 10.1リリースではZMDデーモンを結合した企業向けエンタープライズ製品においてシステムパッケージが期待通りに動作しなかった。2006年12月のopenSUSE 10.2リリースでは再び訪れたZYpp v2を使うことで、それ以前のリリースの欠陥をいくつか修正した。その後ZMDは10.3リリースから削除され、企業向けエンタープライズ製品用のみ残された。ZYpp v3は同等な他の既存のパッケージマネージャと比べても優れた機能をopenSUSEに提供したが、速度性能を大きく制限してしまう実装のため、いくつかの欠点に悩まされた。
ノベルは2003年にXimianとSuSE GmbHとの連続買収に続き、これまでノベルで使用されていた2つのパッケージ管理システムである、YaSTパッケージマネージャとRed Carpetとを接近させるための最善の手段として、これら2つの統合を決定した。2005年以前における既存のオープンソースツールとその成熟度を見たところ、どのツールも要求を満たしていないだけではなく、XimianやSUSEが開発した既存のLinux管理インフラソフトウェアでスムーズに動作させることが不可能であった。このため、既存のツールから最善のアイデアを得て新しい実装に取り組むことが決定された。この結果として生み出されたLibzyppを、SUSE Linuxや、Novell ZENworks管理スイートにおけるLinux管理コンポーネントのソフトウェア管理エンジンとするよう計画された。
Ideographic Rapporteur Group (IRG) は、UnicodeとISO/IEC 10646 (国際符号化文字集合) 文字コード標準のレパートリへの漢字の追加と漢字統合について、ISO/IEC JTC 1/SC 2/WG 2に勧告するWG2の下部組織である。前身はCJK-JRG (China, Japan, Korea Joint Research Group)。IRGの作業メンバーは参加国から任命されたか、あるいは他の国から招待された専門家である。参加国・地域・組織には中国、台湾、香港、マカオ、日本、韓国、北朝鮮、シンガポール、ベトナム、アメリカおよびユニコードコンソーシアムが含まれる。
グラーフ・ツェッペリンはDELAG社最後の飛行船だった。1935年、国立ドイツ・ツェッペリン・レーデライ（DZR）が設立された。最初の運行機材は LZ 127 グラーフ・ツェッペリン、LZ 129 ヒンデンブルク とLZ 130 グラーフ・ツェッペリンだった。2001年、近代的なドイツ・ツェッペリン・レーデライがZeppelin Luftschifftechnik GmbH (ZLT)の子会社として設立され、飛行船ツェッペリンNTがドイツ周辺で観光飛行に運行されている。
1928年、9月 DELAGは後継の硬式飛行船LZ 127 グラーフ・ツェッペリンを就航させた。この機体は飛行機よりも以前に無着陸で大西洋を定期的に横断した。
飛行船LZ 11, LZ 13,と LZ 17がドイツ陸軍に徴用された。戦後、DELAG社の LZ 120 ボーデンゼー（Bodensee）と LZ 121 ノルトシュテルン（Nordstern）は再び欧州に就航した。LZ 120 はフリードリヒスハーフェン～ベルリン間に就航した。しかし、両船とも戦後の賠償として1921年、LZ 120はイタリアへ送られ「エスペリア（Esperia）」となり、LZ 121はフランスへ送られ「メディテラネー（Méditerranée）」となった。
最上川水系では前述の治水・利水事業によって水害の減少と飛躍的な農業基盤整備が図られた。治水事業として置賜野川に長井ダムが建設された他、現在は「三難所」と呼ばれた村山市大淀地点の最上川に大淀分水路の建設を行っている。この地点はヘアピン状の極端な蛇行部位となっており、洪水流下の大きな阻害要因となっていた。国土交通省は蛇行部の半島部位を貫くトンネルを建設して洪水時にはまっすぐ流下させることで村山市内の湛水被害を軽減させようとしている。このほか堤防がまだ建設されていない部位の早期整備や山形市内での鉄道橋架け替えなどで、洪水時にスムーズな流下を促し市街地への浸水被害を防止しようとしている。だが公共事業見直しの機運の中で、最上小国川に建設が予定されている最上小国川ダムについて、ダム建設の是非を巡る論争が続けられている。最上小国川ダムは洪水調節のみを目的とする県営ダムで、平常時には水を貯水しない「穴あきダム」であるが水没住民や一部の流域住民から建設反対の声が上がっており、現在事業者である山形県と折衝を続けている。2006年（平成18年）には全国のダム反対運動に関わっている天野礼子らが反対運動に加わり、「ダム建設撤回」を要求している。ダム問題について影響力の大きい天野の参入によりダム事業の転換が期待される一方で、流域に全く関わりのない人間の介入によりダム事業の長期化、治水事業遅延に対し危惧する意見もある。最上川は『奥の細道』でも詠まれるなど古くから全国的に有名な河川の一つであり、最上峡の川下りを始め多くの観光客が訪れる。このため河川開発についても環境保全と景観保護が重要視され、堤防建設においても「桜堤」を各所に設け春にはサクラと最上川の美しい景色を創る事を国土交通省は『最上川水系河川整備計画』に盛り込んでいる。大淀分水路にしても、付近一帯が景勝地である事から環境改変を最小限に抑える事を大前提とした事業計画となっている。今後はより環境に配慮した河川開発が推進されるものと見られている。