1924年、関東大震災による焼失車の補充として200両が製造された、東京市電最後の旅客用2軸単車である。オープンデッキとダブルルーフを備えた古典的形状の木造車ではあるが、前後して大量生産された木造3000形と同様、骨組は鋼製であった。製造当初は東京市電全体での車番整理の途上にあり、400番台を持つ在来車が存在したことから、10400番台のインフレナンバーとして重複を避けた。番号整理が進んでから本来の400番台に戻されている。台車はブリル21E、主電動機は18.6kW×2。直接制御、ブレーキはハンドブレーキのみ。集電装置はトロリーポールを前後2台ずつ、計4台装備のいわゆるダブルポールであった。集電装置は戦後シングルポール化はされたものの、最後までポール集電のままであった。
尻餅（しりもち）は、北海道様似町の菓子。パッケージには「銘菓」ならぬ「迷菓」と記されている。1980年代に地域振興運動として一村一品運動が広まる。当時の北海道知事横路孝弘の提唱もあり、様似町でも新しい名産品を考案することにあった。それまで様似町の土産は海産物が定番であったが、何か変わったものができないかと検討を行った。様似駅が日高本線に終着駅、すなわち「どん尻」であること、検討を行っていた際に酒に酔って出た話題に「“尻餅をついた”というけど、ついた餅は見たことがない」と話が出た。この酒の席での話を元に、様似町にある昭和初期創業の老舗菓子屋「梅屋」の二代目である平田能久（ひらた よしひさ）が考案した。手作りであるため、わずかな力加減や、尻の割れ目の刻み加減、柔らかさの違いにより、個々の尻餅の見た目は、微妙に異なっている。2017年6月に中島公園で開催された北海道神宮例祭「札幌まつり」に併せて、札幌パークホテル駐車場で開催された「ドキドキFOODパーク 2017」では、尻餅とSTVラジオとでコラボレーションしアナウンサーの高山幸代の尻をイメージした「尻ツン餅」が数量限定で販売された。
岐阜県内の大多数の地域を賄う電気事業者は中部電力であり、同町の旧白鳥町、旧北濃村および旧牛道村の各地域も中部電力であるものの、旧石徹白村の地域は北陸電力となっている。
土曜ひる席（どようひるせき）は、1967年4月8日から1978年4月1日までNHK総合で放送されていたテレビ番組。NHK大阪制作。1969年度よりカラー放送。漫才を基調にしたスタジオ公開形式による演芸バラエティショー。10分間の漫才を中心に、落語、奇術、曲芸、歌、声帯模写、郷土芸、伝統芸能などあらゆる「演芸」で構成。
愛媛縣護國神社に建立された「殉国二十二烈士之碑」に他の戦犯と共に英霊として祀られている。碑文は次の通り。大東亞戦後の戦争裁判は世界史に汚辱の一章を加え犠牲者の遺族に消える日のない痛恨を印した愛媛ゆかりの二十二烈士亦大節を貫き恩讐を越え祖國の弥栄を念じ従容として平和の人柱となった今や轉位して裁きの神の座にます尊霊たちよみそなわせ敗戦祖国は世界驚異の發展をとげアジアの諸民族は相次いで獨立の宿願を成就しました21世紀は日本の世紀在天の英霊とこしえに祖國を守りたまえ
混成第1旅団長・第109師団長として父島に駐留中に的場末勇少佐らと共謀し、米軍捕虜の処刑や人肉食を行ったとされ、戦後にグアム軍事法廷で、1946年5月から9月にかけて三段階に渡る審判が行われた結果、立花には絞首刑が言い渡され、翌1947年に処刑された。グアム軍事法廷は人肉食については罪状とせず、あくまで捕虜殺害と死体損壊として審理を行った。また、当時現場に立ち会っており、この事件が弁護士活動の原点になったという、元日弁連会長の土屋公献は後に事件について証言し、人肉食などの事実は無かったとして事件内容について語気鋭く否定している。土屋に取材したPOW研究会の澤田猛は戦勝国が敗戦国を裁いた裁判は公正さに疑問があると指摘している。
2004年（平成16年）12月10日に安全保障会議決定・閣議決定された、2005年度（平成17年度）以降に係る防衛計画の大綱についてに基づくもので、2005年（平成17年）4月以降が対象である。編成定数は、常備自衛官定員が14万8千人、即応予備自衛官が7千人の合計15万5千人とされる。基幹部隊のうち、平時地域配備する部隊は8個師団及び6個旅団、機動運用する部隊は1個機甲師団及び中央即応集団、地対空誘導弾部隊は8個高射特科群とする。主要装備では、戦車は約600両、主要特科装備は約600門/両とされた。国際貢献や災害派遣など自衛隊の活動する場面が増えたことにより、常備自衛官が3千人増員されたものの、公務員の定員削減の一環として即応予備自衛官が半減されることとなった。また、機動運用する部隊では、1個空挺団及び1個ヘリコプター団が記載されなくなり、代わって中央即応集団が認められた。主要装備も、大規模な地上軍の侵攻の危険性が大幅に減少し、むしろ軽装備の工作員又はテロリストの危険性が高まったことにより、対機甲戦重視を改め、正面装備を大幅に減少させた一方、即応力・機動性の向上を目指している。その一環として、コア部隊（即応予備自衛官を中心とする部隊）については、師団・旅団から方面隊直隷に移管（東北方面混成団など）し、第一線部隊である師団・旅団の全てを常備自衛官により充実させ、即応性を向上させた。この大綱に伴って戦車や火砲といった着上陸侵攻対処向け装備の大幅削減、そして隊員の削減なども同時に行われている。例えば、戦車の保有数は2005年（平成17年）3月現在で980両であるが、防衛計画の大綱（平成17年以降）では、これを600両程度まで削減することになっている。