最終的に、ISOはこの標準を8ビットASCII拡張の独自の集合を表すISO 8859としてリリースした。もっとも有名なのはISOラテン1とも呼ばれるISO 8859-1だった。これはほとんどの広く使われている西欧言語に十分な文字を含んでいた。他の言語用の変種も標準化された: 東欧言語用のISO 8859-2やキリル言語用のISO 8859-5などである。ISO文字集合とコードページの注目に値する一つの違いは、ASCII制御文字の上位ビットをセットした値に対応する文字位置128から159が、ISO標準では明確に使われず未定義とされたことである。それらはしばしば独自拡張コードページでは印字可能文字に使われており、ほとんど汎用的なISO標準を破壊していた。マイクロソフトは後にISO 8859-1と互換性を保ちつつISOが未使用にしていた範囲に文字を追加した上位集合であるコードページ1252を作成した。コードページ1252は英語版を含む西欧言語版Microsoft Windowsの標準文字コードである。ISO 8859-1はX Window Systemおよびほとんどのインターネット標準で広く使われている文字コードである。アップルのMacintoshは、macOSの下では、現在Unicodeをデフォルトの文字コードとして使っている。Classic Mac OSの下では、Mac OS Romanを使っていた。
非EBCDICメインフレームやミニコンには、とくに大学において各種の独自拡張が出現した。コモドールマイクロコンピュータは多くの図形記号を自社の非標準ASCII（PETSCII、1963年の最初のASCII標準に基づく）に追加した。IBMは異なる言語と文化のために、最初のIBM PCと以後に製造された機種で8ビット拡張ASCIIコードを導入した。IBMはそれらの文字集合をコードページと呼び、自社で発明したものと他社で発明され使用されていた多くのものの両方に番号を割り当てた。そのため、文字集合をそれらのIBMコードページ番号で示すことが非常によくある。ASCII互換コードページにおいては、下位128個の文字は標準US-ASCIIの値を保持しており、異なったページ（もしくは文字の集合）を上位128個の文字で利用できた。たとえば、北米市場で組み立てられたDOSコンピュータは、フランス語、ドイツ語、および他の少数のヨーロッパ言語で必要なアクセント文字に加え、いくつかの罫線素片を含むコードページ437を使っていた。より大きな文字集合は英語とフランス語（フランスのコンピュータは通常コードページ850を使うが）を組み合わせて書かれた文書の作成を可能にしたが、たとえば、英語とギリシア語の組み合わせは不可能である（これにはコードページ737が必要である）。ディジタル・イクイップメント・コーポレーション (DEC) はISO 8859の草案に基づき、字数を減らす代わりに文字とダイアクリティカルマークの組み合わせを増やした "Multinational Character Set" を開発した。これはVT220および後継の DEC 製端末によってサポートされた。
普及している自然言語で使われる文字の数はASCIIコードの制限された範囲をはるかに超えるため、それらの言語の処理を助けるために多数の拡張が使われてきた。英語圏外でのコンピュータと通信機器の市場は標準化団体がそれらに対応する最善の方法を熟考する時間が与えられるよりはるかに前から歴史的に開かれていたため、ASCIIへの互換性がない独自拡張は多数存在する。ASCIIは7ビット符号でありほとんどのコンピュータはデータを8ビットバイトで操作するので、多くの拡張は各バイトの8ビットすべてを使うことにより、追加で利用可能な128の符号を使用する。これは他の方法ではASCIIで容易に表現できない多くの言語を含む助けになるが、コンピュータが売られているすべての国の言語をカバーするにはまだ十分ではないため、これらの8ビット拡張でさえ多数の変種が必要だった。
小豆坂の戦い（あずきざかのたたかい）は、岡崎城に近い三河国額田郡小豆坂（現在の愛知県岡崎市字羽根町字小豆坂、同市美合町字小豆坂）で行われた戦国時代の合戦。三河側の今川氏・松平氏連合と、尾張から侵攻してきた織田氏の間で天文11年（1542年）と17年（1548年）の2度にわたって繰り広げられた。発端は松平氏家中の家督相続をめぐる対立だが、これに領地拡大を図る織田氏と今川氏が介入し、事実上、松平清康の死後勢力の衰えた松平氏に代わる西三河地方の覇権を巡って、織田信秀と今川義元との間で生じた抗争である。
事故の原因は、空港側の連絡が行き届いていなかったことである。地上管制官が清掃車に作業の許可を出した後、「滑走路占有」警告をスイッチをオンにするのを忘れたまま居眠りしてしまったため、滑走路上に車両がいることを進入管制に知らせることができなかった。また、これらの車両の警告灯が点いていなかったため、暗がりの中でパイロットが発見することが遅れたことが、地上で衝突する事態となった。
詔書、皇室令、朝鮮に関係ある法律・勅令・軍令・条約・閣令・省令、制令、府令（朝鮮総督府令）、訓令などの法令のほか、朝鮮総督府を始めとする各機関の告示、通牒、彙報、広告などが掲載された。当初は朝鮮譯文（ハングル）欄も設けられていたが、1930年（昭和5年）4月以降は正式に削除されている。発行は、日曜日、祝祭日、年末年始を除く毎日行われた（1945年（昭和20年）8月16日以降はこの限りでない）。紙面に印刷された号数は、日本政府の『官報』と同様、改元のたびに1にリセットされた。号外も発行された。第1号は、朝鮮総督府が設置された当日の1910年（明治43年）8月29日に発行された。第1面に掲載されたのは「韓国併合ニ関スル詔書」（明治43年8月29日）及び「前韓国皇帝ヲ冊シテ王ト為スノ詔書」（明治43年8月29日）の一部。1945年（昭和20年）8月30日に発行された第5567号の紙面で「朝鮮總督府官報（以下單ニ官報ト稱ス）ハ現下ノ諸情勢ニ基キ一般購讀者ニ對シテハ昭和二十年八月末日限リ發賣ヲ廢止シ特ニ必要ナル各官廳、軍衙ニ限リ無料ニテ九月一日以降引續キ發行スルモノトス」と広告された。