エンジンには当初、1.6L 直列4気筒のHR16DE型と、新開発の1.8L 直列4気筒 MRA8DE型の2種類がラインアップされ、HR16DE型には5速MTおよびCVTが、MRA8DE型エンジンには6速MTおよびCVTがそれぞれ組み合わせられる。新開発のMRA8DE型エンジンは同排気量のMR18DE型エンジンと比較して、ロングストローク化、燃焼効率の向上および冷却損失の低減、また最高出力の引き上げが図られている。CVTにはジヤトコ製の副変速機付きJF015E型CVT7が採用された。2014年10月には、シンガポール市場に1.6L 4気筒直噴ターボエンジンであるMR16DDT型エンジンを搭載したスポーツモデル「シルフィSSS」が追加されており、こちらには6速マニュアルモード付きのCVTが組み合わせられる。プラットフォームにはBプラットフォームをベースとした新開発のものが採用され、これによりB16型セントラ比で約68kgの軽量化がなされているほか、室内空間やトランクルームも拡大している。車体については先に発売された2代目C12型ティーダ（パルサーハッチ）と多くの部分を共有している。ブレーキは、フロントは全車ベンチレーテッドディスクブレーキだが、リアブレーキは市場により異なり、中国仕様およびタイ仕様、豪州仕様、台湾仕様は全車ディスクブレーキが装着されるが、米国仕様車では全車ドラムブレーキで一部グレードにのみディスクブレーキがオプションで装備され、日本仕様車は国内の道路・交通事情の関係上、全車ドラムブレーキ（リーディング・トレーリング）でディスクブレーキは設定されない。
2012年4月に中国において開催された北京モーターショーにおいてシルフィ（中国語表記は軒逸）として発表され、同年7月に中国市場で最初に発売された。中国市場に続いてタイ市場では同年7月に、北米市場では10月に、日本市場では12月に発売された。型式はシルフィ（ブルーバードシルフィ）のG系ではなく、サニーやセントラのB系を継承した「B17」となっている。シルフィとしての生産は中国広東省広州市の東風汽車有限公司花都工場およびサムットプラーカーン県のタイ日産タイ工場、神奈川県横須賀市の日産自動車追浜工場で行われ、タイで製造されたモデルは中国と日本と台湾を除いたアジア各国のほか、オセアニア（パルサーセダンとして）、中東市場へと輸出される。追浜工場における生産車はすべて日本国内向けであり、ボディシェル本体・エンジン、トランスミッション、バッテリーなど、部品の35%のみを国産としており、それ以外の65%の部品を生産が先行したタイおよび中国からの輸入とし、ボディパネル部品の一部も輸入している。日本での月間販売目標台数は600台と少数だが、こういった形でのノックダウン生産を行うことで追浜工場の稼働率を上げ、日本のものづくりを守りながら採算も確保することが目指されている。セントラとしては、5代目B15型および先代である6代目B16型はメキシコのみで生産されていたが、このモデルではアグアスカリエンテス州のメキシコ日産アグアスカリエンテス工場のほか、アメリカ合衆国の北米日産キャントン工場での生産も行われ、生産能力・雇用の増強が行われた。アグアスカリエンテス工場については、B17型生産のために1億5000万ドル以上の投資が行われており、同工場で生産されたセントラはメキシコ国内向けのほか、アメリカ、カナダなどへの輸出が行われる。また、台湾においても2013年10月より裕隆日産汽車での生産を開始。車名は先代のブルーバードからスーパーセントラに改名している。これにより、全世界中から「ブルーバード」の車名で販売される車両が消滅した。
モンツァ・エ・ブリアンツァ県南東部に位置するコムーネで、県都モンツァから東へ6km、州都ミラノから北東へ約18km、ベルガモから南西へ約29kmの距離にある。
経世会を結成した1987年（昭和62年）の11月に、中曽根康弘首相の裁定により安倍晋太郎、宮澤喜一の2人をおさえ第12代自民党総裁、第74代内閣総理大臣に就任。首相としては初の地方議会議員出身者で、同時に初の自民党生え抜き（初当選は保守合同後初の総選挙：1958年5月）であった。また竹下は昭和最後の総理大臣でもあった。激しい党内抗争を間近で見てきた経験から、政権発足にあたって「総主流派体制」を標榜、総裁選を争った安倍を幹事長、宮澤を副総理・蔵相に起用するなど各派閥から比較的均等に人材を起用。加えて自派の強固な支えもあって盤石な政権基盤を持つと考えられた竹下内閣は、長期政権になるとの見方が一般的だった。政権のスローガンは気配り調整であった。おもな施策では、全国の市町村に対し1988年（昭和63年）から1989年（平成元年）にかけて地方交付税として一律1億円を支給するふるさと創生事業を実施。また、野党や世論に強硬な反対意見が多かった税制改革関連法案を強行採決で可決し、日本初の付加価値税である消費税を導入。日米貿易摩擦の懸案の一つだった牛肉・オレンジについて、日米間の協議で輸入自由化することで合意の3点があげられる。消費税導入前夜、竹下は、親交のあった西部邁に会い、「竹下さんは地獄を見た方だから、消費税導入はできる。むしろ彼でなければできないでしょう」「腹をくくれ」と迫られ、「くくった」と呼応していた。消費税導入と前後して、1988年（昭和63年）に発覚したリクルート事件で竹下自身の疑惑も浮上し、内閣支持率は軒並み10%を割り込んだ。財界も石原俊(経済同友会代表幹事、日産自動車会長)らが公然と竹下の退陣を迫るなか、1989年4月22日、竹下が公表していなかったリクルート社からの借入金の存在がスクープされると進退が窮まり、4月25日に内閣総辞職を表明。翌26日、秘書で竹下の金庫番といわれた青木伊平が自殺している。内閣総辞職直前には、竹下登邸周辺でデモ活動も起きた。6月3日に内閣総辞職に追い込まれた。なお、現職内閣総理大臣として、靖国神社に参拝しなかったのは、石橋湛山以来だった。