本作は「ダンジョンの探索」という要素を重視したゲームとされ、難易度は高いがやり込み甲斐のある作品であり、「そこに穴があればもぐってみたくなる好奇心旺盛な方にお勧め」すると作者は述べている。また制作にあたっては、トラップや宝の隠し場所に趣向を凝らしており、ダンジョン作成のほかバランス調整にも苦労したとしている。Studio Tilはこれまでノベルゲームの制作を中心に活動していたため、初のRPG作品である本作では「徹底的にいままでやらなかった方向で行こう」と考え、あえてシナリオという要素を抑えて「ダンジョンの探索」を強調したとされる。その結果、「シナリオでプレイヤーが拘束される部分がほとんどない」自由なゲームとなっており、また背景にあるストーリーは作中で得られる断片的な情報から窺えるようになっているとされる。そしてZero-Gramは、「派手なゲームが多い中で、公開しても埋もれてしまう」かと思っていたが、「予想以上に好評で驚いたのと同時に、自分たちのゲームを理解してくれる人が多かったのが嬉しかった」と述べている。
盧武鉉は大統領選挙の前から反米主義で知られていたが、事実彼は竜尾主義を掲げた。 それは選挙戦の間も不利な条件とはならなかった。特に在韓米軍による女子中学生死亡事故と、北朝鮮に対するブッシュの強硬姿勢によって高まった反米機運が、2002年には特にそうだった。盧武鉉の当選は反米路線であるが故ともされている。盧武鉉は大統領に当選する前「反米だからどうだと言うのだ?」と述べ、それは盧武鉉への支持に繋がると同時に、多くの国民に彼がアメリカとの関係に独立した一線を導くと信じさせた。しかし大統領就任後、この様な見解が負債として彼に圧し掛かり、2005年10月の米韓相互防衛条約に基づく定例の米韓安保協議会（ＳＣＭ）においても反映された。国防について「自主国防」を強調した韓国側は、戦時統制権の米軍からの移譲を求めるとともに、日本を「仮想敵国」と示したことなどから、米国側は困惑し、国防総省の長であった米国ラムズフェルド国防長官は韓国に対して不信感を持つに至る。韓国の保守派とアメリカは疑念を抱き、反共の野党ハンナラ党はたびたび盧武鉉を極左として非難した。盧武鉉はこの否定的なイメージを覆すべく、初訪米の際に「もし53年前にアメリカが韓国を助けなかったら私は今ごろ政治犯収容所にいたかもしれない」と発言したが、大きな反響を与えられなかった。事実、盧武鉉(ノ・ムヒョン)個人の性向もあっただろうが、当初から、イデオロギー的に米国の共和党と韓国民主党の相性が合わないこともあった。そしてこのような一環として盧武鉉がアメリカのイラク戦争を支持して軍を派兵する事を決めた時、多くの国民は裏切られたと感じた。あくまでも平和維持任務であることを説き、北朝鮮の核危機を解決するにあたり、アメリカの支持を得るために派兵が必要なのだと主張したが、反対勢力は盧武鉉をアメリカの傀儡と非難した。イラクに派遣された韓国軍は3260人に及び、これは英米以外で最大の規模である。アメリカとの関係は、北朝鮮の核危機が進むにつれ悪化した。アメリカは、韓国の宥和政策はアメリカの強硬政策と両立せず、韓国による北朝鮮への経済援助が、北朝鮮の頑なな態度を強化させて交渉のための協調を傷つける、と繰り返し主張した。韓国が北東アジアのバランサーの役目を果たすという盧武鉉の宣言は、さらにアメリカを苛立たせた。周辺諸国と案件ごとに選択的協力関係を築くという基本方針は、アメリカが紛争当事者になったときに韓国は中立的立場を維持する可能性があると受け取られた。国防次官補のリチャード・ローレスは露骨に不快感を示し、米韓同盟の役割に疑問を呈した。盧武鉉は親北、親露政策をとり、共産圏を擁護する発言が見られた。韓国の中央日報が2005年9月に伝えた報道によると、「朝鮮半島分断の責任はどこの国にあるか」というアンケートにおいて、アメリカ53%、日本15.8%、ロシア（ソ連）13.7%、中国8.8%という結果になっている。統一に最も友好的な国としてロシア（37.1%）が挙げられ、反面、最も敵対的な国は米国（44.7%）、日本（28.8%）などの順だった。ヘリテージ財団のピーター・ブルックス上級研究員はダグラス・マッカーサー将軍の銅像撤去論争に言及して「恩を忘れる者ほど悪いものはない。今週の『恩知らず大賞』は韓国が獲得した」と皮肉った。 ダグ・ベンド米カント研究所研究員は、「アメリカにおいて韓国は莫大な費用と犠牲を注ぐほどの 死活的な利益の対象ではない、韓米両国は友好的な決別を準備しなければならない」と述べた。2006年3月、韓国はアメリカとの自由貿易協定（FTA）締結に向けた交渉を開始すると発表した。盧武鉉の元経済政策助言者を含む多くは、政府があまりにも拙速であり韓国経済に否定的な影響を与えると懸念を表明した。そのような反対にも関わらず、盧武鉉は繰り返し自由貿易協定を支持し、それが韓国経済に良い影響を与えると主張した。アメリカとの伝統的な関係が変化する過程で、戦時作戦統制権の移譲問題が浮上した。盧武鉉はこの問題を「自主国防」という視点で捉えて積極的に推進した。アメリカは当初、韓国にその能力が整っていないと消極的だったが、盧武鉉が「作戦統制権こそ自主国防の核心、自主国防こそが主権国家の花」と政治テーマに掲げて自国のメディアに喧伝するにつれ、積極姿勢に転じた。これは、韓国が自国の防衛に主要な責任を持つことはアメリカにとって損とならず、北朝鮮の侵攻を抑止するために朝鮮半島に固定された在韓米軍を抽出して、他の目的に再活用し得ると意識されたことが大きいとされる。冷却化する米韓同盟に危機感を覚えた歴代の国防長官や退役軍人などの一部が、尹光雄国防長官に戦時作戦統制権の返還推進を中止することを求めたが、この意見は容れられず、10月の米韓定例安保協議会（SCM）で、移譲が正式に決定した。これにより、現在まで韓国の安全保障を担保してきた米韓連合司令部は近い将来に解体され、韓国防衛における在韓米軍は副次的地位に引き下げられることとなった。2006年9月14日（日本時間15日0時）、盧武鉉は欧州歴訪についでアメリカを訪問し、ブッシュと6回目の首脳会談を行った。冷却化する米韓関係を象徴するようにアメリカのメディアの扱いは冷淡であり、同日付のニューヨーク・タイムズ紙では「米韓関係はここ数ヶ月で『日本海ほど広がった(as wide as the Sea of Japan)』」と評された。また、会談後の共同文書の発表に至らず、一つの時代の終わりと、同盟構造の解体を視野に入れた「白鳥の歌」を世界に知らしめることとなったと評す者もいた。