木材の濃さや光沢は、赤みを帯びたものから純粋な黒まである。この木材は、乾燥をゆっくり進ませて割れが発生するのを抑えるために、心材とははっきりと区別できる明るい黄白色の辺材をつけたままで製材されるのが一般的である。質の良いアフリカン・ブラックウッドは工業用木材市場で高値で取引される。この木はババナス (Babanus) やグラナディラ（グレナディラ、Grenadilla）とも呼ばれており、これらの名称は様々な地方の英語の方言において借用語としてみられる。過度の伐採が原因で、アフリカン・ブラックウッドの木はケニアで深刻な状況にあり、タンザニアとモザンビークでは注意喚起の段階とされている。アフリカン・ブラックウッドの木は持続不可能な速さで伐採されている。これは一部はケニアへの違法な密輸のため、また、成熟するのに60年以上かかるためでもある。
歴史家のバッキンガム公の評価はことごとく低い。19世紀の歴史家ガードナーは「我が国における、いや世界中を見渡しても、最も無能な政治家の一人として位置づけなければならない」と言い切る。しかしバッキンガム公が有力貴族との血のつながりもなく、一介のジェントリの子弟から公爵まで成り上がり、度重なる失政や議会の批判にもかかわらず、約10年に渡って失脚することなく権力の座にあり続けた事実は、彼が全く無能な政治家だったわけではないことを証明している。君寵を得ても短期間で失脚した政治家は大勢いるからである。バッキンガム公は自らの地位が国王の寵愛に依存していることを自覚しており、国王の意向や好み、願望を鋭い嗅覚で嗅ぎ取るよう努め、国王と寝ることもいとわなかった。エリザベスの寵臣第2代エセックス伯ロバート・デヴァルーのように王の意志に逆らって機嫌を損ねるような真似は決してしなかった。またバッキンガム公は自分を守るための党派を形成することを他の寵臣たち以上の規模で行うことにも成功した。そこにも彼の政治家としての力量が見える。ただバッキンガム公のこうした党派的行動は恩恵に預かることのできる者とできない者、中央と地方の亀裂を深め、それが革命への一因にもなったとみられている。
1620年代、ヴィリアーズはヨーク・ハウスという邸宅を所有していた。この建物はイングランド内戦後も残り、長男で同名の第2代バッキンガム公ジョージ・ヴィリアーズにより1672年に3万ポンドで売り払われた。この周辺には、バッキンガム公にちなんでジョージ通り、ヴィリアーズ通り、デューク通り、バッキンガム通りという地名が残った。
「権利の請願」を認めたことで議会から多額の補助金を手に入れたバッキンガム公は再びラ・ロシェル遠征を開始しようとしたが、1628年8月23日にポーツマスで遠征準備中にイングランド軍将校ジョン・フェルトンに暗殺された。バッキンガム公の遺体はウェストミンスター寺院に埋葬された。フェルトンは11月29日にタイバーンで絞首刑に処された。バッキンガム公暗殺のニュースはロンドンの民衆から歓喜の声をもって迎えられたという。バッキンガム公は悪評にまみれていたが、現実政治家の面があり、晩年には戦争反対派のリチャード・ウェストンを大蔵卿に任命したり、アボット、アランデル伯、ウェントワースなどにも和解の意志を示していた。また宗教政策もカルヴァン主義との関係を回復させて柔軟路線に改めようとしつつあった。バッキンガム公の死後、チャールズ1世の周りから現実政治家は消えた。チャールズ1世は1629年にフランス、1630年にスペインと和睦して三十年戦争から離脱したが、ロードやウェントワース（初代ストラフォード伯爵に叙された）といった側近に支えられて、1629年から1640年にかけて議会を全く招集しないという親政体制を敷いた。この親政体制は「ロード＝ストラフォード体制」と呼ばれ、イギリス史上とりわけ悪名高い体制である。1640年から再び議会が招集されるようになり、親政には終止符が打たれたが、そのころには国王と議会の亀裂は根深くなっており、清教徒革命を経て王政廃止を招来することになる。
1627年3月にフランスがスペインと和解し、国内のユグノー弾圧を強化するようになった。これに反発したバッキンガム公はフランス宰相リシュリューの失脚を狙って同年6月からフランスの都市ラ・ロシェルのプロテスタントを支援すべく出兵したが、フランス軍にサンマルタン要塞に籠城され、イングランド軍はそこを陥落させられず、11月に撤退に追い込まれた（ラ・ロシェル包囲戦）。この惨敗によりバッキンガム公批判が一層激しくなった。庶民院反政府派のウェントワースはこの敗戦について「これほどの恥辱はかつてなかった」と批判したが、国王は相変わらずバッキンガム公を擁護し続けた。
鉄道事業は1897年に内務省から逓信省外局の鉄道作業局へ全て移管されてからも、鉄道敷設法及び、北海道鉄道敷設法、事業公債条例によって運営されていたが、同時にドイツ帝国の帝国鉄道の会計が陸軍省によって研究されていた。1906年に帝国議会で鉄道国有法及び帝国鉄道会計法が成立し、1907年3月に勅令の帝国鉄道庁官制が公布され、同年4月1日に鉄道作業局を改組した帝国鉄道庁が設置され、帝国鉄道が開業した。次いで逓信省は、「帝国鉄道庁は民事訴訟に付き国を代表す」、「帝国鉄道庁ニ多度津工場増置」など法規を公布して、土地収容及び路線増設を進めた。この鉄道の運営には当初から特別会計が設置されていたが（西園寺公望内閣）、さらに1909年には帝国鉄道会計法の全部改正により、資金不足の際は帝国鉄道会計の負担による公債発行、または他特別会計からの借入れを行いうるようになった（第2次桂内閣）。1909年度予算によれば、同年の国の歳入予定は3億2053万4132円であったところ、この鉄道は1908年度までの2年間で建設及び改良費として6268万4226円を支出しており、1909年から1913年までの5年間の支出予定は1億180万6584円で、年間予算のうちの6%から18%前後をこの鉄道が占めていたことが分かる。なお、帝国鉄道の他に、外地であった中国や韓国の鉄道事業の予算もかかっている。