炭素繊維強化プラスチックを用いた釣り竿でカーボン竿、グラファイト竿などと呼ばれる。現在最も普及している素材の釣り竿である。引っ張り強度・弾性率が高く、カーボンのグレード(弾性率)も豊富にあるので軽く、様々な調子の竿が作れるのが特徴である。全国釣竿公正取引協議会の規定ではかつては炭素繊維を25%以上使用することと決められていたが、2007年9月10日より、炭素繊維を50%以上使用していることに引き上げられている。カーボン竿は一般的にUD(一方向)クロスを用いて、調子を担う縦方向、潰れ剛性に周方向(横方向)、捩れや潰れ剛性に角度を付けて巻き上げて作られる。しかし近年ではカーボンテープやヤーン、カーボン織物で補強した物も増えている。UDクロスの代わりにカーボンテープやヤーンで周方向や斜め方向に補強すると、シートで補強する部分が減少するため、シートが重なり合ってできるスパインを減少することができる。平織シートや4軸織シートで補強したものは1つのシートに多方向の繊維が混在しているため、使用するカーボンシートの量が減らせ、軽量化することができる。なお、軸数の多さを売りにしようと4軸織りシートにカーボンテープやシートでさらに補強しカタログ表記上の軸数を増やしているメーカーも存在するが、元々4軸織シートを使用しているので4軸と呼んでいるのであって多方向に補強しているから○軸と呼んでいるのではない。通常カーボン竿を作る際に様々な方向にシートを巻きつけて構成するためこの呼び方だととんでもない軸数にもなりえる。また、カーボン素材の名前は当初はHexcel社のIM6や東レのT400やT800、三菱レイヨンのHR-1000、日本グラファイトファイバーのファインクリスタルカーボンなどプリプレグメーカーの製品名をそのまま使っていたが、現在は各メーカーが独自の名前を付けることが多い。さらに、カーボンのグレード(弾性率)に関しても呼び方がまちまちで、中弾性30(ton/mm^2)カーボンをあるメーカーでは高弾性、他のメーカーでは低弾性と呼んでいる場合などがある。これについて大手メーカーの釣り竿設計担当者は「何トンが低弾性で、何トンからが中弾性、何トン以上が高弾性という表記に関する厳密な規格は存在していない」と語っているが、実際は日本炭素繊維協会で細かく規定されている。また、低弾性ロッド、高弾性ロッドという基準も曖昧であり、全国釣竿公正取引協議会には現在規定が存在しないため主材に24(ton/mm^2)を使い補強材として元部分に40(ton/mm^2)を少し用いただけでも高弾性カーボン竿として発売できるようになっている。
ニューヨーク州、ニュージャージー州、そして港湾公社の三者による合意が達成された後も、WTC計画をめぐる論争がやむことはなかった。WTCの建設予定地はラジオ・ロウと呼ばれる地区にあたり、この地区には何百もの商工業者、不動産所有者、小規模事業者に加え、約100人の住民が存在していた。WTC計画の実行には、この地区の事業者に立ち退きを求める必要があり、一部の事業者はこの動きに対して猛烈に反発した。1962年6月、立ち退きの対象となる約325の商店と約1000の小規模事業者を代表する団体は、港湾公社の土地収用権に異議を申し立て、立ち退きの差し止めを請求した。港湾公社と事業者団体の法的な争いは、ニューヨーク控訴裁判所に持ちこまれたが、同裁判所は1963年4月、計画は「公共の利益」をもたらすものであるとして港湾公社による土地収用を支持した。1963年12月、合衆国最高裁判所は控訴を棄却する判決を下し、立ち退きが実施されることが確定した。州法の下では、港湾公社には事業者の移転への支援が義務づけられていたが、多くの事業者は港湾公社による援助を不十分なものとみなしていた。建設作業が開始された後も、港湾公社による計画の実施は本当に正当であるのかという疑問は解消されなかった。一部にはWTCプロジェクトを、「見当違いの社会的優先事項」とする声もあった。1964年ごろには、ヤマサキによる110階建ツインタワーの建設を含む大規模な計画は一般に公表されており、民間の不動産デベロッパー、およびニューヨーク不動産協会のメンバーは、公的に強く「助成」されたWTCのオフィスが、一般市場に解き放たれ、民間業者と競合することに対しての懸念を示した。当時、不動産市場はすでに物件の供給過剰状態にあった。なかでも、当時のエンパイア・ステート・ビルディングの所有者、ローレンス・A・ウィーンは計画を声高に批判した。エンパイア・ステート・ビルディングは、WTCが完成した時点で「世界一高いビル」の称号を失うことになっていた。ウィーンは計画に反対するため、建設業者による団体「合理的ワールドトレードセンター委員会」を組織した。この団体はWTCプロジェクトの規模を縮小することを要求した。1964年1月、港湾公社はニューヨーク州政府と契約を結び、州政府の行政機関がWTCに入居することが決定した。港湾公社は1964年の春から夏にかけて、営利目的のテナント（いくつかの銀行を含む）との契約を結び始めた。1965年、港湾公社はアメリカ関税局とのテナント契約を結んだ。港湾公社にとっての最後の関門は、ニューヨーク市長のジョン・リンゼイと、ニューヨーク市議会から認可を得ることだった。ニューヨーク市は、港湾公社がプロジェクトの交渉・討議にあたって、同市の関与を限定的にとどめていたことを疑問視していた。ニューヨーク市と港湾公社による交渉の焦点は、税金の支払いに関するものだった。1966年8月3日、両者は最終的な合意に達し、港湾公社は、WTCに入居した民間のテナントが使用する面積分の税に相当する金額を、毎年ニューヨーク市に納付することとなった。その後の数年間で、固定資産税の引き上げにともない、港湾公社のニューヨーク市に対する納付額も引き上げられた。