地球上の多くの生物は適量のナトリウムがないと生命を維持することができず、その供給源である塩は生命にとって欠かせないものである。特に陸生動物にとっては塩分の補給は重要であり、塩分を含む土壌や岩石からでも摂取する必要があった。しかし人類が調味料として塩をふんだんに利用するようになると、塩分の取り過ぎが高血圧（食塩感受性高血圧要参照）や腎臓病、心臓病、脳卒中などの遠因となった。そのメカニズムは完全に解明されてはいないが、一般には血中のナトリウムイオン濃度を一定範囲に保つため水分を取るようになり、血液を含む体液の量が増え血圧が高まるとともに、これを体外に排出する機能を司る腎臓に負担がかかるためとされている。塩蔵された食品は胃癌のリスクが高まるとされる。例えば、2007年11月1日の世界がん研究基金とアメリカがん研究協会によって7000以上の研究から分析したがん予防の報告書では、中国広東式の塩蔵の魚は鼻咽頭癌のリスクを上げると報告している。また動物実験では、N-メチル-N-ニトロソウレアと食塩とヘリコバクター・ピロリを同時に投与すると有意に胃癌が増えることが示されている。厚生労働省による研究では、塩分濃度の高い食事を日常的に摂取する人たちは、そうでない人たちに比べて胃癌となるリスクが高いことが統計的に示されている。
食品のパッケージには栄養成分表の欄に、含有塩分量の代わりにナトリウム量のみが記載されている場合がある。これは、高血圧の要因としては食塩量よりむしろナトリウム摂取量が重要視されているためである。塩分相当量または食塩相当量とは、このナトリウムがすべて食塩に由来すると想定した場合の、ナトリウム量に相当する食塩量である。食品に含まれるナトリウム量が分かっているとき、塩分相当量（グラム、g）は、ナトリウム量（g）の2.54倍で求められる。ただし、食品にはアミノ酸塩などの形でもナトリウムは含まれるため、塩分相当量は実際に食品に含まれている食塩量に比べて若干大きくなる。塩は常温においてきわめて安定した物質であり、腐敗もしない。そのため、賞味期限を設定することを免除されている。
欧州連合では上記のコーデックス基準が適用されているが、フランスにおいては国内の天日塩生産者組合の活動により天日塩の塩化ナトリウム含有率を94%以上と定義する条例が2007年4月24日]成立している。また、朝鮮半島においては、1900年代初頭から天日塩を新安郡の島々で作って来たが、現在、法的に禁止状態になっている。韓国の生産者協会のロビー活動により、この塩を認知する新しい法律が2007年9月に成立する見通しとなっていた。ただしコーデックス規格に示されている有害といわれる元素の基準については触れられていない。
朝鮮半島では高麗時代において忠宣王の治世中から権塩法が施行し、塩の専売を行った。高麗時代においては塩との交換できる物品は布に限定された。塩の専売は李氏朝鮮においても継続され、州や郡ごとに塩場が置かれ、塩との交換品目を布の他に米、雑穀が追加された。一方で民間が生産した塩に税をかける形で私塩も容認された。1445年に私塩場を全廃し販売だけでなく塩の生産も全て官営とする義塩法を施行するが批判が多く1446年に廃止した。以降は私塩を認めたものの官衙の徹底した管理に置かれた。このために基本的に官製塩が主流となった。
中国では前漢時代より塩の専売が行われており、2000年にわたる皇帝支配の財政的基盤となった。『塩鉄論』のように、塩の専売制度を巡る議論は前漢から行われている。一方で、王朝による高額な専売塩より安く塩を密売して巨額の利益を上げる者（塩賊）もおり、その中でも唐を崩壊させる黄巣の乱を起こした黄巣は有名である。
塩は人間の生存に必須のため、古くから政治的、経済的に重要な位置を占めていた。世界各地に海岸部の塩田や内陸部の塩湖から塩を運ぶ道があり、塩を扱う商人は大きな富を得た。ロシアの大商人で貴族にもなったストロガノフ家は塩商人を前身とした。インドではイギリス統治時代の1930年にマハトマ・ガンディーらが英国の塩の専売に抗議する「塩の行進」と呼ばれる運動を行い、インド独立運動の重要な転換点となった。
1997年に結成。LD&K Records に所属し、2枚のアルバムをリリース。その後日本クラウンに移籍してメジャーデビューしたが、日本クラウンでは1枚のアルバムをリリースするにとどまった。ポップスやロック、パンク、エレクトロニカ、ノイズなどさまざまなジャンルを楽曲に取り入れている。2003年に、英会話教室を経営していたNOVAのCMソングに「NOVAうさぎのうた～いっぱい聞けて、いっぱいしゃべれる～」が使用され、NOVAのマスコットキャラクターであるNOVAうさぎとともに人気を博した（同作はオリコン最高位12位）。
日本では、墓地、埋葬等に関する法律（墓埋法）第3条の規定により、死体（もしくは妊娠7か月以上の胎児）は、原則として死後（もしくは死産後）24時間以内は、火葬（および土葬）してはならない。但し、妊娠6ヶ月以下の胎児は対象外であるほか、感染症法30条の規定により、同法で定められている疾病、すなわち一類から三類までの感染症や、新型インフルエンザ等の感染症による死亡の場合もこの限りではない（該当感染症については感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律の項および関連法令条文を参照）。また、火葬を行なう場合には、当該死体に係る死亡届等を受理した市町村長の許可が必要である（墓埋法第5条）。この許可を受けずに火葬した場合には、墓埋法違反となるほか（「罰則」規定同法第21条）、刑法第190条「死体遺棄・死体損壊罪」の刑罰に問われる行為である。仏式では、火葬の後の「焼骨」は骨壷に収（拾）骨して、土中に埋蔵（日本の法律では火葬後の焼骨を土中に安置することを「焼骨の埋蔵」と定義している）するか、納骨堂等に収蔵されることになる（墓地、埋葬等に関する法律第2条）。したがって火葬は「葬儀の手段の1つ」というよりも、葬儀の1過程であるという考え方もある。または、死体の減容化処理、安定化の一方法と言うことも出来る。なお、墓埋法では土葬など、火葬以外の方法を禁じてはいないが、環境衛生面から行政は火葬を奨励している。特に東京都（島嶼部以外では八王子市、町田市、国立市など10市2町1村を除く）や大阪府などでは、条例で土葬を禁止している。散骨される場合もあるが、北海道長沼町など、都道府県または市町村の条例により禁止・規制している地域もある。