「テレビジョン」はフランス語のtélévision（テレヴィジオン（））に由来し、「TV」と略されることも多い。なお、tele-（τηλε）はギリシア語の「遠く離れた」、「vision」はラテン語で「視界」の意味である。日本の電波法では「テレビジョン」は「電波を利用して、静止し、又は移動する事物の瞬間的影像を送り、又は受けるための通信設備」と定義されている。また放送法ではテレビジョン放送は「静止し、又は移動する事物の瞬間的影像及びこれに伴う音声その他の音響を送る放送（文字、図形その他の影像（音声その他の音響を伴うものを含む。）又は信号を併せ送るものを含む。）」と定義されている。中国語では電信と電話を継いで電視と呼ばれる。
大阪府大阪市に生まれる。1935年（昭和10年）、京都帝国大学文学部哲学科卒業。中国社会思想史および中国法制史を専攻。第三高等学校、京都大学に勤務。1974年（昭和49年）、定年退官し、名誉教授。京都外国語大学教授を歴任。1962年（昭和37年）、「中国刑法史研究」により法学博士（京都大学）。研究の傍ら高校漢文教科書、漢和辞典の編纂など、漢文学習が正しく行われるよう力を注いだ。その成果として、「漢文法要説」、「漢文入門」（小川環樹と共著）、「漢文の語法」、「新字源」（共編著）がある。
1964年、岡山県立津山工業高等学校土木科を卒業。在学中は野球部に所属し、ポジションはキャッチャーだった。卒業後は兵庫県神戸市の山陽電気鉄道に入社。1969年、当時の山陽電気鉄道は学歴を重視する方針だったことに不満を感じ、入社からわずか5年で同社を退社。地元岡山県に戻り久米南町役場の職員になるが、結局田舎での生活に嫌気がさし、3ヶ月で退職。大阪に出てビア・ホールでアルバイトを始める。その後はパチンコ店の店員やキャバレーのボーイ等の水商売を中心に約30種類以上の職を転々とした。この経験が漫画を描く上で大いに参考になったという。本人によると一番楽だった仕事は公務員で、肉体的に一番キツかったのがパチンコ屋、精神的に一番キツかったのが漫画家だったとのことである。当時のパチンコ店内は大音量のBGMが流れ、タバコを吸う客が多く店内の空気が非常に悪かったため、パチンコ店の店員は大変だったと語っている。1995年、19歳年下の女性と50歳で結婚。妻とは行きつけの喫茶店で知り合い、55歳で男児をもうけている。青木自身は50回以上の見合いを経験した。1997年3月、『ナニワ金融道』の売上が1000万部を突破し、「一生暮らせるだけの金は稼いだ、残りの人生は遊んで暮らす」と宣言。漫画執筆活動を引退し、余生を自由気ままに過ごす予定だったが、活字の執筆や公演依頼が多く、引退後も忙しかった。その模様をTBS・JNN報道特集に「ナニワ金融道 青木雄二の素顔」として密着取材され、青木の数少ない映像記録となった。2003年9月5日、肺癌のため死去。58歳没。
電気事業の一方でガス事業については、1899年ごろから小曽根晨太郎ら長崎の有力実業家の間で起業への動きが始まった。電灯は当時半夜灯のみ（終夜灯となるのは1903年11月から）でなおかつ故障が多く、市内のうち大浦川より南（外国人居住者の多い南山手など）はまだ配電範囲外であったことからガス灯を供給すべく計画されたものである。長崎出身の実業家山内善三郎が参加すると起業計画は前進し、1902年12月28日、資本金10万円で「長崎瓦斯合資会社」が設立されるに至った。社長には山内が就いた。事務所および石炭ガスを製造するガス工場の用地は、小曽根の提供により長崎港の埋立地である小曽根町とされた。開業は1903年10月1日で、横浜・東京・神戸に次いで日本では4番目、九州では第1号のガス事業である。1,000立方フィートにつき灯用2円、熱用1円80銭とガス料金は高価であったが、工場周辺には外国人居住者が多く台所の熱用としての需要が多数あり、商店街からも電灯がまだ暗く故障しがちな時代であったことから店頭の照明用として歓迎された。需要家は同年12月時点で415戸で、創業から10年を経ていた長崎電灯の需要家は同じ時期703戸であったから、事業規模は長崎電灯に比して遜色ないものであったといえる。開業翌年の1904年（明治37年）、日露戦争が勃発。これに伴い外国人居住者の引き揚げが相次いだことで、ガスの売り上げは減少傾向となった。その上小曽根ら関係者の死去が続いたため1906年（明治39年）8月29日をもって長崎瓦斯は解散、社長だった山内善三郎個人が事業を引き継いだ（山内商会瓦斯部）。日露戦争の影響は電気事業にも及んだ。戦争により再び石炭価格が高騰したことで、長崎電灯は1905年（明治38年）下期に無配となり、1906年（明治39年）には再び赤字に転落した。そのため一部株主から経営陣に対する強い批判が起こり、1906年には役員から一時退いていた大株主の古賀祐一が改革派株主を代表して監査役に就任、会社設立以前から続く山口派・松田派の対立が再燃することになった。1907年（明治40年）より十八銀行副頭取で松田派の社長である氷見寛二（1906年1月社長復帰）の下で経営改革が始まるが、黒字化・復配したものの支出が嵩む状態が続いた。その要因の一つに考えられたのが低い発電効率によるコスト高である。当時の主力発電設備は1903年に増設された300キロワット発電機であったが、この設備は最新鋭の設備に比べて9倍近い石炭を消費していたという。コスト高解消を目指し設備更新を計画、1911年（明治44年）7月には資本金を20万円（1908年に減資していた）から100万円へと大幅に増資し、その資金で新発電所の建設に着手した。