楠木新（くすのき あらた、1954年- ）は、日本のビジネス評論家。神戸市生まれ。京都大学法学部卒業。大手生命保険会社に入社し、人事・労務関係を中心に、経営企画、支社長等を経験。47歳の時うつ病で休職し、勤務と並行して、大阪府立大学大学院でＭＢＡを取得。関西大学商学部非常勤講師を務め、「働く意味」をテーマに取材・執筆・講演に取り組む。2015年定年退職。楠木ライフ＆キャリア研究所代表、神戸松蔭女子学院大学非常勤講師。
空間内の平面多角形 B およびその平面上にない一点 A が与えられているとき、点 A から多角形 B の周（頂点および辺）およびその内部の各点とを結ぶ線分の軌跡として得られる立体図形を角錐 (pyramid) あるいは角錐体 (solid pyramid) とよぶ。角錐の表多面は角錐面 (pyramid surface) とも呼ばれ、点 A から多角形 B の周上の点とを結ぶ線分の軌跡である。このとき、点 A をこの角錐の頭頂点 (apex) と呼び、また多角形 B をこの角錐の底面 (base) と呼ぶ。頭頂点 A と底面 B との距離 h はこの角錐の高さ (height) と呼ばれる。底面 B が n 角形であるような角錐を n 角錐 (n-gonal pyramid) と呼ぶ。
送受継電器を通して送波器に高周波電力を供給する発振器は､量産が始まった当初は一般的な真空管式の物が使用されていたが､構造的に生産性が非常に悪く､また発信用真空管の生産が電波兵器用と競合して甚だ不足し整備に支障をきたす事が予想されたので､後に鹵獲したASDICの高周波発電機を参考とした物が日立製作所研究室で国産化の為の研究試作を経て量産された。この高周波発電機を使用した場合､発振装置が不用となり装置を非常に簡略化できる利点があったので主に三式探信儀三型(商船用)に相当数使用された。
高周波電力を供給され水中に音波を送波し､到来した音波を受波する送受波器はそれまで九三式探信儀で使われていた水晶式に代わりAF(アルフェロ)合金を使用した共振周波数13～20kcの磁歪式送受波器が採用された。この送受波器は適当な間隔で横並びに配列された2つの角型磁歪式振動子で構成され､送波の場合はこれを同一の位相で使用して約60度程度の方向性を持たせ､受振の場合は個別に使用して受振方向による位相差によりブラウン管上に傾きを持った光像を得る物だった。なお送受波器はキール線上に開口することによる船体強度等に対する配慮からキール線を外して装備された為、装備位置の反対舷の目標に対する探知能力が甚だしく低下したので､海防艦などでは2組を装備していた。。また本機の特徴の一つに初めて送波器に整流覆を装備した点がある。これはイギリスから鹵獲したASDICに附属していた物を参考に開発され､送波器を厚さ1mm程度の鉄板の流線形覆で包んだ事で､送波器に直接衝突する水流の雑音が非常に減少し､その効果は鉄板を音波が通過する際の損失を補って余りあるものだった。また直接水流を受けなくなった事で操縦装置を非常に簡略化できるようになり、手動でも操作可能になった。
「第2次5カ年計画」は国鉄の近代化に大きく貢献したものの、資金不足で1964年に打ち切られ、新たに多額の借り入れによって輸送改善を推進する「第3次長期計画」に移行。俗に「ヨンサントオ」と呼ばれる1968年10月のダイヤ改正では、新性能電車などの大量投入を実現した。また高度経済成長に合わせて急速に増大した首都圏の通勤輸送に対応するため、「通勤五方面作戦」と称する輸送力増強計画も進められた。しかし国鉄財政の一層の悪化を受けて第3次長期計画は同年で打ち切られ、職員削減、省力化などの合理化が本格的に始まった。国鉄諮問委員会は1968年9月、経営体質の改善が急務として地方83線区（赤字83線）を廃止すべきとの意見書を提出し、国鉄は赤字ローカル線の整理に乗り出した。また同年11月には運輸大臣の諮問機関である国鉄財政再建推進会議も、経営合理化、近代的輸送方式の整備促進、市町村納付金の大幅削減などの具体策を盛り込んだ意見書を提出。政府は1969年、日本国有鉄道財政再建特別措置法を成立させ、10年後の黒字転換を掲げる「財政再建10カ年計画」がスタートした。しかし、「日本列島改造」を掲げる第1次田中角栄内閣が発足すると、赤字83線の整理計画はわずか4年で打ち切られた。さらに田中内閣は鉄道建設公団によるローカル新線建設を継続した。貨物輸送の落ち込みと人件費の増大なども重なり、10カ年計画は再三行き詰まって見直しを余儀なくされた。この時期、国鉄の労使関係は合理化の強化と政治要素が絡んで極度に悪化した。国鉄当局が進めた生産性向上運動（マル生運動）に伴って発生した労働組合に対する不当労働行為問題は、1980年代にかけて現場の混乱と規律低下を招いた。ストライキも頻発し、ダイヤ改正が延期されたり、乗客による暴動（上尾事件・首都圏国電暴動）に発展した事件もあった。同時にモータリゼーションの発展で国鉄のシェア低下が進んだため、1975年に国労と動労が行った大規模な「スト権奪還ストライキ」は社会に大きな影響を与えることなく収束。労働組合側の弱体化を招く結果となった。