河川においては、昆虫や貝類を中心とする水生動物相が、富栄養化などによって大きく変わることはよく知られており、それが水質汚濁の良い指標として利用される。古くは、20世紀初頭にコルクヴィッツやマールソンが指標化の方法を開発している。これは、あらかじめ様々な汚濁の段階の水域の特徴である指標生物を選んでおき、採集された動物相の中の優占種がどこに属するかによって判断するものであった。数値化の方法として有名なのがベックによる方法である。彼は河川の生息する動物の代表的なものを選び、それを水質汚濁に耐性のない種(intolenant species)と耐性のある種(tolenant species)に分けた。そして、ある地点で河川の水生動物調査を行って得られた動物のうち、それぞれの種数を前者をA、後者をBとしたとき、2A+Bの値をもって生物指数(biotic index)と呼んだ。この生物指数が大きい方が清冽で、小さい方が汚濁が進んでいると判断される。これをベック法と言い、その後の生物による水質判定の基礎となった。日本では津田がこれに若干の手を加えたベック・ツダ法がよく使われている。ベック・ツダ法では、採集法として50cm四方のコドラート法による採集と、周辺でのランダムな採集を行い、これにより発見された種類について上記のような計算をおこなうものである。河川における生物指標としては、この他に分類群ごとの個体数を勘案するパントル・バック法もある。この方法では、生物を汚濁への耐性で四段階に分け、それぞれに数値を与えて累積し、それを出現個体数で割る、といった操作が行われる。現在では、環境省がこれをさらに簡略化し、分類群の区別も大まかながらわかりやすくしたものがある。この方法は、さほど厳密な同定をせずとも利用可能なため、小中学校の実習等にもよく利用されている。カワゲラウォッチングも参照。
厳密なものでは、それなりに数値化する方法を持ち、その数値によって様々な判断を行う場合がある。「○○係数」等という名を持つ例もある。対象とする生物の変化にも様々なものがある。単一種の場合ならその数や各個体の成長速度の違い、あるいはそれが存在するかどうかが問題になる場合もある。複数生物の場合、たとえばその地点のある生物群の種組成や数などを見る例もある。より大まかなものでは、何となく目安に使える、と言う程度のものもある。普通は指標生物と言えば上の例であるが、下の使われ方にも適用される場合もある。
一般に自然環境の状態やあるいは環境汚染の程度などを調べる際には、その場における様々な条件を取り上げて個々に測定する。たとえば温度や湿度、化学成分やその組成、特定成分の濃度、酸素濃度、あるいは明るさなど様々な条件があるから、その中から必要と思われるものを取り上げ、数値として記録するのが普通である。しかし、そのようなことを行う代わりに、ある決まった生物や生物群を選び、それらの状況を見ることで環境条件を判断する場合がある。これが生物指標である。それに用いられる生物のことを指標生物という。これに用いられる生物は、あらかじめその生態的な性質がある程度以上知られていなければならない。動物なら指標動物という場合もある。植物を利用した指標生物を指標植物というが、固着生物である植物は動物よりも環境条件に左右されやすいため指標として用いられやすい面もある。ただし、移動できないだけに環境の変化に耐性を持つ種も多く、種の選択には注意が必要である。
山口 舞子（やまぐち まいこ、1月18日 - ）は、日本の漫画家。愛媛県西予市（旧東宇和郡）宇和町出身。『ハッピートラブル』（『ザ花とゆめ』2000年6月1日号）でデビュー。
2012年に発足し、現在は2020年東京オリンピック・パラリンピック大会での発表、2025年の第一モデル発売を目標とする。資金資材の管理及び団体の運営を一般社団法人 CARTIVATOR Resource Managementが担い、活動・開発は若手技術者・ベンチャー関係者を中心とする有志の参加者が推進している。2017年5月に、トヨタグループ15社より4250万円の支援を受けることが決定した。2018年末までに有人の試作機を完成させる予定。
ドイツ人居住域は正式なチェコスロバキア領となり、北東部のKrkonošsko-jesenická subprovincieなどが設置された。1920年9月20日、チェコスロバキア政府は憲法の不可分の構成部分として言語法を定めた。これはチェコ語とスロバキア語を同一のものとする「チェコスロバキア語」を唯一の公用語とし、ドイツ語が公的機関などで使えるのは住民の20%以上がドイツ語を話す地域に限られた。またチェコ人がほとんどいない地域にもチェコ語の地名表記が行われるようになったほか、ドイツ人学校は次々に閉鎖へと追い込まれた。これらの政策は二重帝国時代から見ても後退であり、チェコスロバキア共和国ドイツ人社会民主党などのドイツ人諸政党はこぞって反対した。しかしチェコ人も「われわれのドイツ人 (naši Němci)」とドイツ人を呼ぶようになり、一般の住民同士の関係は比較的良好であった。一方でチェコスロバキア政府はドイツを警戒して強固な要塞線を築いていた。世界恐慌が発生すると、ドイツ人居住域の状況は深刻なものになった。この地域の産業は鉱山・ガラス・製陶・繊維など輸出頼りであり、零細企業が多かったため、失業者の割合も他の地域の2倍以上に達した。さらにドイツ人よりチェコ人の雇用が優先されているとして、ドイツ人の間でチェコ人に対する不満が高まった。さらに隣国ドイツにおけるヒトラー政権下の経済回復が、ドイツ民族の民族共同体を目指すという、非民主的なコンラート・ヘンライン率いる「ズデーテン・郷土戦線」の勢力拡大につながった。1935年に郷土戦線はズデーテン・ドイツ人党と改称し、同年の選挙で最多得票を獲得し、第二党となったが政府には参加しなかった。1937年9月16日にミラン・ホジャ首相とヘンラインの会談が行われ、ヘンラインは将来における自治権と、それに至るまでの「自決権」を要求した。しかし10月18日にズデーテン・ドイツ人の集会が禁止され、同党幹部カール・ヘルマン・フランクらが警察による暴行を受けるという事件が発生した。ヘンラインは公開書簡で早急な自治権設定を要求し、ドイツ公使も支持した。ここにいたってズデーテン地方のドイツ人問題は国際問題化し、ヘンラインも自治権要求から「ズデーテンのみならず全ボヘミア・モラヴィア・シレジア地方のドイツへの編入」に目標を切り替え、ドイツの支援を要請した。