1991年（平成3年）4月21日に中部天竜機関区の跡地を利用して開設された鉄道車両博物館で、昭和初期 - 中期を中心に活躍した貴重な車両が十数両展示されていた。また、屋内には日本最大のプラレールやNゲージの大パノラマ、それに各種模型、実物部品、飯田線の歴史を示す写真展示があった。当時、JR東海社長（現・相談役）であった須田寛の一声によって、この施設は計画された。複数の候補地の中から、前述の様に車両を展示できるスペースが備わっていた事や、佐久間ダム建設にあたって飯田線が活用された事もあり、この地に建設された。しかし、2008年（平成20年）5月22日に展示車両の大半をリニア・鉄道館（金城ふ頭駅〈名古屋市港区〉周辺に2011年3月14日開館）に移転する計画が佐久間地域自治センターで開かれた佐久間地域協議会でJR東海から発表された。これにより当施設は2009年（平成21年）11月1日をもって閉館し、18年半にわたる歴史に幕を閉じた。
神陽は律令制を学ぶことを奨励したが、彼の教えを受けた江藤新平（初代司法卿）や大木喬任（2代司法卿）は法整備に活躍した。また、明治政府が当初導入した太政官制は副島種臣が起草したものであるが、ここにも神陽の影響がみられている。
佐賀藩の藩校・弘道館の教授であった枝吉南濠種彰の長男として生まれる。幼児期より神童と賞され、20歳の時には江戸の昌平黌に学んでいるが、ほどなく舎長に推されている。また、漢学に偏重した内容に異議を唱え、国学を学ぶことを認めさせた。早くから儒教や朱子学の教えに疑問を抱いており、佐賀藩の哲学である『葉隠』をも否定したといわれる。26歳で帰郷してからは弘道館の教諭や什物方などを務める傍ら、父南濠の唱えた「日本一君論」を受け継ぎ勤王運動を行った。1850年には「義祭同盟」を結成。天皇を中心とした政治体制である律令制などの知識を伝授するなど、藩論を尊王倒幕に向かわせようとしたが藩主鍋島直正を動かすことは出来ず失敗している。なお、この義祭同盟からは実弟の副島種臣のほか、大隈重信、江藤新平、大木喬任、島義勇ら明治維新に大きな影響を与えた人材を多数輩出しており、「佐賀の吉田松陰」とも言える人物である。また、水戸の藤田東湖と「東西の二傑」と並び称された。1863年、コレラに罹った妻を看病するうち自身も罹患し、死去。享年41。墓所は佐賀市本庄町の高伝寺。
枝吉 神陽（えだよし しんよう、文政5年5月24日（1822年7月12日） - 文久2年8月14日（1862年9月8日））は、江戸時代後期の幕末に活躍した佐賀藩の思想家、教育者、国学者。藩校弘道館の教諭。外務卿、内務大臣を務めた副島種臣は実弟。本名は経種。贈従四位。佐賀の尊皇派の中心的存在。
ニューヨーク市は多くの地区に多くの移民が住んでいる。このことからニューヨーク市の料理は主に移民が持ち込んだ民族料理が多く、料理はその民族が多数居住している地区はもとより別の民族の居住地でもよく知られている。特に有名なのはアシュケナジム・ユダヤ料理、イタリア系アメリカ料理、中国系ラテン料理の3つである。また、ニューヨーク市は年に2回レストランでの料理の料金が一律割り引かれるニューヨーク・レストラン・ウィークが創設された都市でもあり、これに類似した形態のイベントは世界中の各都市に広がっている。ニューヨーク市では市内の24,000軒のレストランの格付けシステムを2010年7月に開始した。このシステムでは、検査官がレストランに予告なしに訪問し、衛生状態や調理手順などを審査し違反数に応じてA、B、またはCとランクを付ける。Aは違反数0 - 13回、Bは14 - 27回、Cは28回以上と規定されている。その後、レストランはレストランのグレードを含むプラカードを受け取り、目立つ場所に掲示することが義務付けられる。各プラカードはエンボス加工されており、偽造防止対策として番号が付けられている。当時のニューヨーク市長マイケル・ブルームバーグはこの慣習は食中毒の発生件数を減らし、食品の安全性を改善することを目的としていると述べた。しかしながら、この格付けはレストランのみを対象としていたため、一部のレストランがスーパーマーケットまたは倉庫として登録することによって検査立入を避けていた。また、格付けの開始から18ヶ月の間にサルモネラ感染症は14パーセント減少したが、徴収された罰金の合計額は145パーセント以上増加し大きな批判を浴びた。このような状態であったため2014年に格付けシステムは修正され、2016年には過去最高比率である93パーセントのレストランがAグレードを取得した。都市化が進むと農業の衰退が始まるのはニューヨーク市も例外ではない。このため、ニューヨーク市では地域農業の活性化、持続可能な農業の促進を目的とした"ニューヨーク市流域全体農場プログラム" (New York City Watershed Whole Farm Program) を開始した。都市からの財政援助により北部農民は病原体、栄養素、堆積物、農薬の流出を減らし、1976年にニューヨーク市環境評議会によってファーマーズマーケットとして設立されたグリーンマーケットを介して都市で自らが作った野菜や果物などを販売する。このグリーンマーケットの中でも最も有名なのは週4日行われるユニオン・スクエア・グリーンマーケットで、2003年には週に25万人の客が1,000種類の果物と野菜を市場で購入している。また、学校給食で提供される料理の材料もできるだけ地元で作られた物を使用し、地産地消の推奨と地元農業の支援、児童への健康的な食事の提供を行っている。このように、ニューヨーク市では都市部に住むニューヨーカーと農村部に住むニューヨーカーの双方が協力し健康的な地元の食料と綺麗な水を大都市の人口にもたらす保護されたエコシステムを構築してきたため、国際的なフードシステムの重要なモデルとなった。国際連合は、ニューヨーク市の農民、労働者、小売業者、およびNGOに、ニューヨーク市の国連本部にある持続可能な開発委員会の代表として行動するよう呼びかけた。市は、2008年5月に国連で"都市と農場の連携ショーケース" (City and Farm Linkages Showcase) を開催し、ニューヨーク州の都市部と農村部の住民のパートナーシップを各国の代表者たちに示した。