リフタスフェルトのどこかにある、大量のダイヤモンドが埋蔵されている洞窟（「底なしの洞窟」）の中で、グローツラングはそのダイヤモンドを守っているという。全長は12m、眼球として宝石が嵌め込まれている。
グローツラング（アフリカーンス語：Grootslang）は、南アフリカ共和国リフタスフェルトのオレンジ川近くに生息すると言われている大蛇である。グローツラングは精霊のヘビであり、遭遇したものには災いが降りかかると伝えられている。
1962年2月1日、沿岸国境旅団の旅団旗が制定された。旗のデザインは海軍旗と同一だったが、左側に緑色のストライプが加えられている。隊員は海軍の制服類を着用したが、兵科を示す肩章のパイピングは国境警備隊と同一の緑色だった。下士官兵が着用する水兵帽の鉢巻部には、Volksmarine（人民海軍）ではなくGrenzbrigade Küste（沿岸国境旅団）と刺繍されていた。また、旅団所属船舶の識別番号には国境警備隊所属を示すGの文字は付されなかった。
第6沿岸国境旅団の任務は378kmにも渡る海上国境線の警備と、当該領域における民間船舶の監督である。ポーランドとの国境線29.5kmおよびウーゼドム島の地上国境線9.5kmも第6沿岸国境旅団が監督した。領域の監視を行う為に多数の移動式および固定式のレーダーを装備していたほか、リューベック湾からアルコナ岬までの領域には最大時で4隻の掃海艇が巡回し、ヴィスマールからシュトラールズントまでの領域には港湾警備の為に少なくとも3隻の掃海艇が常駐していた。監視塔(Beobachtungsturm, BT)には、レーダーやサーチライトを搭載したZIL-130トラックなども配備されていた。地上警備の為に沿岸部には大量の監視哨が設けられていた。船舶や車両の多くは人民海軍から払い下げられた装備に必要な改装を施したものであった。民間の船員や漁師が船舶乗員として臨時に徴用されることもあった。第6沿岸国境旅団の活動は人民海軍の海上・航空戦力による支援を受けていたほか、国家保安省、人民警察、税関部と密接な協力関係にあった。こうした治安機関は沿岸部の不審者情報を第6沿岸国境旅団に提供していた。第6沿岸国境旅団は人民海軍が提唱する戦闘即応体制の不可欠な要素の1つであり、常に少なくとも85%の戦力が即応可能な状態にあった。
スペースシステムズ/ロラールは、2005年6月にXM・サテライトラジオ社の5番目の放送衛星XM-5の製造を受注した。XM-5は今までに打ち上げられて運用中の4機の衛星の予備機として静止軌道上に待機することとなる。衛星バスは、スペースシステム/ローラルLS-1300Sである。設計寿命はこれまでの衛星と同様に15年で計画されている。Sバンド送信用反射板は、直径9mにもなり2基備えられる。太陽電池の発生電力は、運用が終了される時点で18kWになる。XM-5は協定世界時2010年10月14日18時53分にバイコヌール宇宙基地からILS社によって打ち上げられた。衛星は、予定された静止トランスファー軌道に乗り、打ち上げは無事に成功した。
1960年(昭和35年)、台湾からの原料塩を直接輸入する特約(沖縄総代理店)を結び、沖縄における原料塩は一括して沖縄製塩で取り扱うようになった。この頃は個人の製塩業も会社の製塩も販売の拡大にしのぎを削っていた頃でもあったし、会社の製品(文化塩)の認識も一般にまだ低く従来の粗製塩が普及していた時であったので販売に多くの努力をしていた。粗製塩をつくるにも台湾産の原料を使うのが多かったので、会社では製品の販売利益よりむしろ原料塩の販売益の方が多くこれが会社の立て直しの原動力にもなった。その後、塩の計画生産も順調に進み価格も年間を通じて平均的に安定してきた。これも新しい工場による生産の一つの大きな効果といえよう。一方会社から離れた組合の方では、それぞれ所有の塩田を利用して生産を続けていたが、塩の価格の高いうちは、家内工業的に続けられていたが、塩の価格が安定してくると、いろいろの面から原価が高くつき、更に自然の天候などの関係で稼働日数が少なくなると、自然に別の職業へ転業していっていつのまにか塩田の作業は無くなり僅か原料塩を購入して再製する方式に留まったのが1-2を残すのみとなった。このようにやがて会社の製品は沖縄の総需要5,000トンの実に75％をまかなうようになり、沖縄全島の隅々まで行き渡り安定した企業となった。アーシマース(泡瀬塩)の名前で通ってきた泡瀬と塩の名は、全沖縄に広まった。会社においては、本土復帰への対応策として、「沖縄の塩の需要は沖縄の生産で供給しよう！」との目標の下に、流下式改良塩田建設から、イオン交換膜法製塩工場の建設などの計画があったが実現には至らなかった。戦後における本土の製塩業は、従来の入浜塩田から、流下式と枝條架式併用への転換がほぼ終わった時期に、塩業近代化政策により、これまで塩田を利用していた全国の３６工場が廃止され、イオン交換膜法製塩による全国の七工場の整備が終了したのは、本土復帰の前年の1971年(昭和46年)12月であった。この時期に際会したために、会社の沖縄に於ける自給対策は実現には至らなかった。誠に惜しいことであった。沖縄の本土復帰に伴い日本政府の政策上、塩の製造は廃止され1972年(昭和47年)5月14日、本土復帰の前日、創業以来26年続いた沖縄製塩の火は静かに消えていった。