空輸体制が完成し、1949年1月になると月間輸送量は171,690 tに達し、1日平均で5,540 tとなった。これは、冬期に暖房のために燃料の石炭使用量が増えることを勘案しても、なお西ベルリン市民の生活を支えるに十分な量であった。4月16日には1日のフライト回数1,398回、空輸量12,940 tに達し、作戦全期間中を通じて最大を記録して、「タナー少将のイースター・パレードの日」と称されるようになった。こうして事前には不可能と思われていた、西ベルリン市民の必要とする物資を航空機のみで輸送するという試みは、成功したことが明白となった。ソ連が西ベルリン市民による社会主義革命を期待していたのとは裏腹に、英米両国による生活物資輸送における必死の努力はベルリン市民に英米との連帯感を高めさせることになり、封鎖前に頻発していたストライキが影を潜めるという結果をもたらした。封鎖以前は米英軍に対し占領軍という意識をもっていた市民が多数だったのに対し、封鎖以降は防衛軍という意識に決定的に変わったと言われている。なお、この封鎖危機に際してアメリカ合衆国国防予備船隊からも18隻の船舶が現役復帰し、1970年まで使用され続けた。
C-54のパイロットの1人、ゲイル・ハルバースン中尉 (Gail Halvorsen) は、戦災で多くのものを失い、甘いものに飢えているベルリンの子供たちにプレゼントを贈ろうとして、ベルリン到着直前の輸送機の操縦席の開く窓から、キャンディやチョコレートをハンカチで作ったパラシュートで落とす行為を個人的に始めた。これを繰り返したために次第にベルリンの子供たちが菓子を期待して集まるようになり、そして米軍の基地に感謝の手紙が送られるようになった。そこから新聞記者に話が知られ、アメリカ本国でこの行動が報道されると、アメリカ全土からベルリンの子供たちへ送る菓子とそれを落とすためのハンカチが基地に殺到することになった。そしてこれはついに部隊の公式の作戦となり、「オペレーション・リトル・ヴィットルズ」と名付けられて、大々的に行われることになった。これは単に善意に基づく作戦というだけではなく、西ベルリンの市民生活を顧みずに大国の政治的な都合でベルリン封鎖を強行するソ連の非人道的な態度に対して、アメリカの善意を強く印象付けることになり、プロパガンダとしても絶大な効果があったと評価されている。
西ベルリンにある空港は、テンペルホーフとガトウ (RAF Gatow) があったが、これだけでは輸送量が不足すると考えられた。そこでベルリン市民の協力の下、突貫工事でテーゲルに新しいテーゲル空港が建設され、12月7日に開港した。テーゲル空港はその後、ベルリン最大の空港として使用されている。
ソ連側は空路を飛行する輸送機に戦闘機を近づけ威嚇した他、空路から外れそうになった輸送機に警告射撃を行うなどの執拗な妨害を試みた。航空路内で対空射撃訓練まで実施したこともあった。しかし協定が有効な以上、空路内を飛行していた輸送機を迎撃、および撃墜するなどの手段に出ることは、即座に突発的な軍事対決につながる恐れがあるために実行できなかった。作戦期間中、1948年8月から1949年8月までの間にアメリカ空軍が記録した妨害行為の回数は733回に上った。また、いくつかの輸送機が事故を起こしたものの、空輸作戦は絶えることなく続けられた。
空輸が開始されると、それに伴う支援体制の整備も進められた。輸送機自体の数もさることながら、それを飛ばす乗務員を訓練することも重要であった。アメリカ合衆国本土のモンタナ州グレートフォールズ空軍基地に、ベルリン回廊を想定した飛行訓練コースが開設され、ここで乗務員の訓練が開始された。乗務員は疲労の蓄積を避けるため45日で次の乗務員と交代するローテーション配備の体制が敷かれた。また、アメリカ合衆国本土と西ドイツの航空基地を結ぶ航空路線が開設され、交代の乗務員の派遣や連絡任務に用いられた。輸送機のエンジンの整備と交換、燃料の手配、ベルリンへ輸送する物資の手配と貨物の保管・積み込み・積み降ろしなどのさまざまな業務について急速に支援体制が構築され、徐々にベルリンへの空輸量は増加していった。
1945年4月30日、ドイツでは総統アドルフ・ヒトラーが自殺し、5月にはドイツは連合国に無条件降伏した。先立ってソ連軍が占領状態に置いていたベルリンには各国の駐留軍が進駐するが、独ソ戦の賠償や自国の支配圏の拡大を望むソ連政府は、西側の進駐を妨害するなど非協力的で、西ベルリン地域ではソ連の秘密工作や不法行為も起こっていた。東ベルリンはソ連、西ベルリンは米英仏の3か国が統治し、実質的に2分割された。西ベルリンの周囲は全てソ連統治下のため飛地状態となった。賠償問題などを巡り、7月のポツダム会談を最後に米ソ両国が相互不信となると、共同統治は米英仏の西側諸国と、それに対するソ連との間における対立を生じ、ベルリン市内の東西境界地域は緊張することになった。ドイツの新政府樹立がフランスの拒絶で頓挫すると、アメリカは世界政策として共産主義勢力の封じ込め（トルーマン・ドクトリン）を掲げ、1947年6月にはジョージ・マーシャル国務長官がヨーロッパへの経済支援（マーシャル・プラン）を発表し、イギリスとフランス（そして西ドイツ）などによる親米国家群による対ソ共同戦線を構想した。これにソ連のヨシフ・スターリンは、共産主義国家の連帯組織としてコミンフォルムを結成して対抗した。
2012年2月24日、森トラストが保有するパルコ株全てをJ.フロント リテイリングが取得する方針が発表され、3月23日に取得し、筆頭株主となった。さらに7月5日にJ.フロント リテイリングによる株式公開買い付け（TOB）と資本業務提携を発表、8月21日にはTOBが成立しJ.フロントが株式の65%を保有する親会社となった。なお既存の大株主については、日本政策投資銀行がTOBに応じ株式の大半を売却したのに対し、イオンはTOBに応じず、2018年8月現在も株式を保有している。J.フロント傘下の大丸・松坂屋等の百貨店とパルコの協業も進んでいる。既にJ.フロント傘下入り前から、2007年開業の浦和PARCO内に、大丸がテナント（食品フロア）として入居していたが、2017年7月31日に退店した。傘下入り後は、まず2013年夏より、名古屋PARCOおよび隣接している松坂屋名古屋店で、クリアランスセールのコラボレーションやホームページの相互リンクを行っている。また2017年秋に新装オープンした松坂屋上野店の新南館にはパルコの大人向け業態「PARCO_ya」（パルコヤ）がキーテナントとして入居しており、協業が本格化してきている。