岩の難度を表す指標として、グレードの表記法が規定されているが、実際にはグレードを付ける者の主観に基づくために常に議論の的となっている。自然の岩場でのグレード値はエリア内での相対的な難度を示す、一応の目安ぐらいの位置づけとなっている。ボルダリングのグレードとしては、10級～初段～と表示する方式が国内では、ポピュラーに使われている。初心者は7級あたりから入り、3級あたりから中級で、初段では上級の域となる。世界的には、アメリカでよく使われるVグレード（Vの後に数値が入る）や、フランス・フォンテーヌブローを発祥とするフレンチグレード（数値のあとにa,b,cの文字がつく、場合によってはその後ろにさらに「+」がつく）がよく使われる。ロープを使うようなクライミングでは米国のグレードシステム（デシマルグレード）が国内ではポピュラーに使われており、「手を使う岩登り」をあらわす5の数字に続く“.”以下の数値と記号の組み合わせで難度を表す。5.10以上においては、さらに細分化するために5.10a～5.10dのようにa,b,c,dの英小文字をつける。また、5.10-～5.10+のように表記することもある。二つのグレードの間くらいの難易度と判定される場合、5.11c/dや5.14d/15aのように二つのグレード表記の間に「/」を入れて表現する。初心者は5.7当たりから入り、5.11aから中級、5.13a以降で上級となる。現在の世界最難ルートは5.15bとされている。デシマルグレードは世界的にも広く使われているが、その他によく使われているのがフレンチグレードである。他に、UIAAグレード（ローマ数字と「-」ないし「+」の組み合わせ、ドイツなど）、オーストラリアグレード（数値のみ）など各国独自のグレードシステムが存在する。クライマーの国際的交流が増えてきた現在、これらのグレードシステム間の対比表が整備されるようになってきている。
国内ではジャパンカップ（JMSCA（日本山岳・スポーツクライミング協会）主催。リードおよびボルダリング）、日本選手権（JFA（日本フリークライミング協会）主催。リード）や、B-Session（ボルダリングの年間ツアー）などの著名な競技会があり、また、国民体育大会の競技として山岳競技種目の一環の形でフリークライミングが採用されている(ただし国民体育大会では2名を1チームとしたチーム制をとり、独特の競技方式を行っている)。なお、2004年度までは、JFAがジャパンツアーの形で全国を転戦するツアー大会を行うことにより国内競技会の黎明期を支えてきたが、現在ではその役目を終えたとして終了している。現在では、ジャパンカップ・日本選手権・B-Session・国体山岳競技などのメジャー大会と、各ジムや地方団体が独自に行う特色ある大会とが日本のコンペ界を構成している。
上記の3種目を行いその総合ポイントで争う。予選を行い、その上位6選手が決勝に進む。なお、スピード種目については、予選は2度のタイム計測により順位を決めるが、決勝は2人1組の対戦形式で実施され、各勝者と敗者の中で最もタイムが早かった1名を加えた4名で準決勝を行い、決勝・3位決定戦を経て順位を決める。総合順位は、予選・決勝とも、3種目の順位を掛け算して算出したポイントで決められ、ポイントが小さい選手ほど上位となる。掛け算でポイントを算出するため、3種目でバランスよく成績を残す選手よりも、特定の種目で抜きん出た成績を出す選手の方が上位になりやすい。
あらかじめ決められた条件の壁をいかに早く駆け登れるかを競う。壁の高さや傾斜、ホールドの種類や位置、角度は統一されており、大会が変わっても同じ条件となるため、他の2種目と異なり世界記録が存在する。なお、選手は競技中、安全確保のため安全装置（オートビレイ機）に繋がったロープを装着して競技を行う。予選は用意された2本のルートを1回ずつトライしてタイムを計測し、早い方のタイム順に16名が決勝に進出する。決勝は対戦形式によるトーナメントとなり、予選1位と16位、2位と15位というように予選順位の高い選手と低い選手の組み合わせで1回戦を戦い、早くゴールした方が次のラウンドに進む。フォルススタート（フライング）を犯すとその時点で失格となり、決勝トーナメントの場合は対戦相手の勝利となる。
1994年3月17日、旧大蔵省証券局主導の下で護送船団方式による再建九ヵ年計画が策定された。メインバンクによる金利減免、大株主の野村證券などによる200億円の第三者割当増資引受けに加えて、奉加帳方式で生命保険会社から200億円の劣後ローンを受け、9年間かけて不良債権を償却する内容だった。本来ならこの時点で倒産していてもおかしくない切迫した財務状態であったため、全て大蔵省の意向で行われ、三洋側に経営上の主導権はなくなっていた。しかし、三洋本体は1992年3月期に赤字に転落して以降、1997年3月期の倒産にいたるまで6期連続の赤字を計上するなど経営状態が一向に好転せず、膨大な保証債務を返済していく目途が立たず、この計画は頓挫した。急降下した自己資本規制比率を、会計上は自己資本に参入される劣後ローンの期限延長を繰り返すことで凌いでいる状況は次第に明らかになった。免許制事業の証券業は、自己資本規制比率120％を割り込むと大蔵省の業務改善命令が発令される。生保から借りた劣後ローンを自己資本に繰り入れて劣後ローンを含み表面上200％程度の自己資本規制比率を維持している三洋証券の経営を、経済各誌は誌上で不安視した。1997年春頃に主力銀行が保有株式の持ち合い解消へと動き始め、生保が劣後ローンの期限延長を断り「延命の中止すなわち倒産」となる時期に衆目が注意し始めた。三洋証券とは関係のない生保各社は大蔵省主導の奉加帳方式に嫌々参加させられており、焦げ付く可能性の高い劣後ローン継続に当初より否定的だった。1997年7月の交渉時に生保側は3ヶ月の延長しか認めず、「早急の新再建案の提示」の条件付という、事実上の最後通告を突きつけた。自力再建が困難と考えた大蔵省は次策として国際証券による救済合併を画策し、国際証券側もこれに条件付で応ずる予定であったが、1997年9月26日付け産経新聞に計画が報じられ、不可能になった。10月31日に劣後ローンの延長期限が終了し、延長交渉を続けたものの生保側は株主代表訴訟リスクに耐えられないとして延長を認めず、この時点で倒産は不可避となった。