南軍第2軍団ブライアン・グリムズ少将師団のウィリアム・R・コックス准将の旅団が、破られた主前線の東の前線を保持していた。その前線の捕獲した部分を保持するジョセフ・ハンブリン大佐（名誉准将）の旅団を除いて、第6軍団が南西に転じたので、コックスの旅団は直接攻撃されず、またコックスもハンブリンに反撃していなかった。レイン准将がその陣地から撤退した時に、グレッグ砦の近くでカドマス・ウィルコックス少将と会った。ウィルコックスは南軍の前線を取り戻すか、少なくともさらなる突破を止めるか試みることを主張した。グレッグ砦の近くで、ウィルコックスとレインは、第6軍団の突破によって逃亡したレインとトーマスの旅団の落伍兵約600名を集めた。主前線の北にあるこの陣地から南軍は、捕獲した前線の端を保持していたヘンリー・C・フィスク中佐とジョン・ハーパー中佐の指揮するハンブリンの旅団の約80名を攻撃した。北軍兵はこの大部隊を前にして後退し、捕獲していた大砲2門を後に残していった。レイン隊が前の前線とは直角に教会道路に沿って西を向いた前線を形成した。この小さな前進は1時間も持たなかった。南軍の前線の4マイル (6.4 km) 以上が北軍に占領されていた。その約15分後、ギボンの第24軍団が教会道路前線と、グレッグ砦とウィットワース砦に向かって前進した。ロバート・S・フォスター師団のトマス・O・オズボーン大佐（名誉准将）の先導旅団からの即座の攻撃で、前線と大砲2門を再度確保した。レインとトーマスの旅団の守備兵が新しい前線を形成すると、砦の前面に移動していたナサニエル・H・ハリス准将のミシシッピ旅団がグレッグ砦とウィットワース砦の方に後退した。オズボーンの旅団が損失を出すことなく、北軍の前線で起きた小さな後退を回復した。ギボンはその第24軍団の前進を続け、ウィットワースの家に近いアポマトックス川に向かった。
最初に突破した後は、ライトの第6軍団の幾らかはぐれた兵士が真っ直ぐサウスサイド鉄道の方向に進む一方で、軍団の多くは左に振れた。A・P・ヒルとロバート・E・リーは二人とも前線が突破されてから間もなくそれを知っていた。午前5時半頃、ヒルは2人の従卒と1人の副官ジョージ・W・タッカー軍曹と共に馬でリーに会いに出かけた。ヒルはリーと会った後に、即座にその馬に跨り、リーの参謀であり前線の状況を見るために送り出されたチャールズ・S・ベナブル大佐、タッカー軍曹、兵卒のウィリアム・H・ジェンキンスと共に進んで行った。ヒルはボイドトンの前線まで馬で行って、その防衛部隊を組織するつもりだった。この一隊が進むうちに、別の伝令であるパーシー・G・ホーズが加わったが、ジェンキンスは北軍兵捕虜2名を連れてリーの作戦本部に送り返された。ヒルの隊員は状況が次第に危険になって来るように見えたので、それ以上前進を続けることについて警告を始めていた。ヒルは、ヘンリー・ヒースの作戦本部に到着するまで、森が自分たちを遮蔽してくれると言っていた。彼らがリッチモンドの前線から到着したウィリアム・T・ポーグ中佐の砲兵隊に接触できる位置まで来たとき、ヒルはエッジヒルにあるリーの作戦本部を守るようベナブルとポーグに命令した。ベナブルの要請でホーズが同行したので、タッカー軍曹とヒルだけが残された。ボイドトン板張り道路の西では、ペンシルベニア第138歩兵連隊からはぐれた兵士2名、ジョン・W・モーク大佐と兵卒のダニエル・ウォルフォードが、ボイドトン板張り道路に並行する森の中の道を馬で進んでいるヒルとタッカーを偶然目撃した。ヒルはこの2人の降伏を要求したが、北軍兵はヒルに狙いを定めて発砲し、殺した。タッカーは逃亡し、リーの所に戻って、ヒルの戦死を報告した。
中華人民共和国上海市生まれ、香港育ち。本人は貧しい家庭の育ちであると語っている。1974年にニュージーランドへ移住。カンタベリー大学商学部で会計学を専攻し公認会計士資格を取得。大学卒業後は公認会計士として活動。地方行政活動に多く携わり、カンタベリー地方議会議員、リンカーン大学評議委員、カンタベリー大学諮問委員会委員、クライストチャーチ・タウンホール評議会会長、ニュージーランド政府観光局評議委員などを歴任。ニュージーランド国民党に所属し、1996年の議会総選挙で比例名簿入りを果たし、アジア系初の議員になる。2002年、2005年の総選挙ではオークランド・セントラル選挙区から出馬するも、ジュディス・ティザード（キャサリン・ティザードの娘）を前に敗北し、比例復活で当選する。2008年に新設されたボタニィに選挙区を変え、小選挙区で勝利する。ボタニィの地域人口の約33%はアジア系住民である。ジョン・キー政権で初入閣し、民族問題担当大臣、女性問題担当大臣に就任する。事故補償公社（ACC）副大臣、運動障がい担当副大臣、エネルギー資源副大臣を兼務する。2010年11月、議員に適用される国際線航空運賃割引き制度（公費負担90%、私的負担10%）を利用して、マレーシア人の夫と2008年の大臣就任以降、中国へ渡航し商談を行った疑惑が発覚する（夫の旅費も公費により支出）。運賃割引き制度は商談利用を認めておらず、また、商談契約書の証人欄にパンジーが大臣名義で署名したことも問題視された（商談交渉は夫の会社と中国の会社との間で締結されている）。パンジー自身は疑われるような疑惑はなく、大臣職を利用し商談契約書に署名したわけではないと猛反発したが、証人住居欄にはボタニィにある議員事務所を明記しており、議員事務所の設立費用に多額の公費が投入されていることからも問題視された（パンジーと夫はオークランド市内に複数の私的不動産を所有している）。パーラメント（議会）はこの疑惑に対し、調査委員会の設置を了承し不正支出に関する調査を開始した。同年11月12日、パンジーは不正支出を認め、大臣職を辞任した。前日の11月11日、キー首相自らがパンジーへ辞任勧告したことを認める。同年12月14日に議員辞職を表明した（議員辞職は2011年1月17日付）。