江戸幕府は儒学のうち仏教の影響を受けた朱子学を基礎として奨励したが、唯心論的教義によって文武両道を説く陽明学の方が日本人には受け入れやすく人気が高まり、やがて陽明学が主流となっていった。当時、満福寺では空海の開いた学校「綜藝種智院」の教義に則り真言宗と儒学を教えていた。「内典(密教)と外典(儒教)の目指す方向は同じ、到達点も同じである」とされ、満福寺においても儒学は必須科目の一つであった。満福寺歴代住職の中でも、弘元と弘実は「綜藝種智院」の理念に基づき、学問を志す若者に、特に儒学（陽明学）を身につけさせることに力を注いだ。弘実が住職を継いだころ、自から儒学の本81冊を購入。『書経』、『四書』をはじめ『老子』、『荘子』、『韓非子』、『荀子』、『春秋左伝』、なども揃えられた。
幼くして但馬国の名刹・満福寺に入山。僧名は「弘実」。学問を好くし、兄弟弟子21人のうち3本の指に数えられる成績であった。
弘実（こうじつ、生没年不詳）は、江戸時代中期の真言宗僧。但馬満福寺の第53世住職。字は不虚（ふきょ）。但馬の慈雲尊者と呼ばれた。池田草庵の師。
『動』の中沢と『静』の広瀬を巧みに描き分けたその文体は特筆すべきものがあり、思春期の若者たちを的確に捉えたその密度は重松清に勝るとも劣らず、細部にいたるまで丹念に描かれている。この作品が今なお読み継がれているのは、その徹底的な描写に加えて、溢れんばかりのユーモアとサディスティックなまでの二人の対決、そして複雑な恋愛模様を掬いあげたところにある。また、江國香織が本作の熱烈なファンで、文庫版のあとがきにも文章を寄せている。このような点からも優秀な作品として、中学校国語1(伝え合う言葉　教育出版)で推奨図書として紹介されている。
対照的な性格を持つ「TWO LAP RUNNERS」（800m選手）の中沢龍二と広瀬のふたりが、800mという不思議な距離に魅せられて激しく競争し、女の子とセックスし、恋をして、成長していく。
日本における弁護士会は、弁護士法第31条第2項に基づいて設立された弁護士の指導・連絡・監督などの事務を行なう弁護士にとっての強制加入団体をいう。弁護士会の連合体をなす日本弁護士連合会（日弁連）や各地方ごとの弁護士会連合会と区別するため、単位弁護士会と呼ぶこともある。日本の弁護士は、弁護士法によって業務が定められ、同法に基づく業務を行なう。同法は“弁護士は、弁護士それぞれが勤める事務所の所在する単位弁護士会を通じ、すべての弁護士会が加盟する日本弁護士連合会に登録しなければ弁護士としての業務はできない”と第9条で定める。すなわち、日本の弁護士は日弁連、および最低1つの弁護士会に必ず所属することになる。裏を返すと日弁連のみ、あるいは、単位弁護士会のみ登録されているということは制度上あり得ない。単位弁護士会は、地方裁判所の管轄区域ごとに設立するのが原則で、45の府県庁所在地と札幌・函館・旭川・釧路の各地方裁判所に対応して設けられている。東京だけ例外として、歴史的経緯から3つの弁護士会（東京弁護士会、第一東京弁護士会、および第二東京弁護士会）が存在する（法第89条第1項）ことから、日本全国では52の弁護士会が存在する。弁護士法人も主たる事務所・従たる事務所それぞれの所在地を管轄する弁護士会の会員（弁護士法人会員）となる（法第36条の2）。法人会員は選挙権・議決権を有しない。外国法事務弁護士も自らが勤務する事務所の所在地を管轄する弁護士会の会員（外国特別会員）となる（外国弁護士による法律事務の取扱いに関する特別措置法第40条）。選挙権はないが、外国法事務弁護士に関する事項に関する会則等に限定して議決権を有する。経過措置として、弁護士法の一部を改正する法律（昭和30年法律155号）附則第3項（1955年8月9日まで、外国弁護士について最高裁判所の承認を受ければ日本で弁護士として活動できたことに伴う経過措置）及び沖縄の復帰に伴う特別措置に関する法律第65条（復帰前の沖縄において外国弁護士については、外国法について活動できることができたことに伴い、1971年1月1日以降外国人弁護士について最高裁判所の承認により外国法に関し沖縄で活動できる経過措置）による準会員、沖縄弁護士会においては、沖縄の弁護士資格者等に対する本邦の弁護士資格等の付与に関する特別措置法7条に基づき、沖縄復帰の前日（1972年5月14日）に沖縄の法令によれば弁護士であった者について沖縄についてのみ弁護士として活動できる沖縄弁護士が沖縄特別会員とされている。この両者に関しては、選挙権・議決権はない。弁護士会の業務として、とりわけ日本において特徴的なのが、弁護士・弁護士法人・外国法事務弁護士の懲戒業務について弁護士会が行っていることである（弁護士自治）。他国では、裁判所が行うことが多いが、国家に相反する立場を取らざるをえない弁護士が正当な業務を行うためには、高度の独立性が必要であるという考えから、戦前には司法大臣にゆだねられていたものを、戦後に弁護士会に移したものである。その他、弁護士に対する倫理研修をはじめとする研修、市民からの法律相談業務、弁護士の紹介、ADR業務、官公庁への委員等の推薦、人権擁護・消費者保護・刑事弁護などの委員会活動などを行っている。