スタンド上部の庇にサーチライトを架設。照明塔を使わないため外観をスマートに保つ事ができる上、高い照明効果を得られるなどのメリットがある。球場の外周全面に高い壁を造る必要があるため日本国内の屋外野球場でこの方式を全面採用しているのは千葉マリンだけだが、内野スタンドの庇先端部にサーチライトを分散させる手法は後に岡山県倉敷スポーツ公園野球場（マスカットスタジアム）や松山中央公園野球場（坊っちゃんスタジアム）、秋田県立野球場（こまちスタジアム）、新潟県立野球場（HARD OFF ECOスタジアム新潟）、改修された阪神甲子園球場（改修前は集中的に設置）などでも取り入れられている。2018年には総工費8億3000万円をかけ、グラウンド内の照明を全てLED化。現状のメタルハライドランプと高圧ナトリウムランプに替えて、高演色LED照明を採用することで、照度（グラウンドの明るさ）を維持したまま、総消費電力を約50％削減することができるという。また、統合制御システムとの連携により、ビジョンや音響と連動した躍動感あふれる演出を実現できるようになり、新たにフルカラーのLED照明による球場外壁のライトアップも行われる。
2008年の改修で、内野席1階席直上の庇部分に増設された。三菱電機製の「オーロラリボン」を採用している。ファンからの公募による「marines wing vision（マリーンズ・ウイング・ビジョン）」の愛称が付いている。ホームゲームの際、マリーンズの好プレイ（安打、本塁打、盗塁成功など）を称えるメッセージやリリーフ登板に「It's your time」「We believe」の文字を流したり、マリンビジョンでのCMに対応するメッセージ、他に球場側からの告知事項を表示する。2019年の改修では、全長295.68m、高さ1.28mのものに更新し、国内の野球場では最長・最大のリボンビジョンとなる予定。
内野は二層、外野は一層式。全体の形状は円形であるが、外形は内野席の比率が大きくなるようになっている。かつてはサッカーコートをフィールド内に収めるための取り外し式可動席がダッグアウト横にあったが、フィールドシート増設時に廃止され可動席部分もフィールドシートとなった。球場の管理権が球団に移った2006年以降には小規模な改装が繰り返されており、通常の座席がボックスシートに変更されている箇所がある。また内野下段スタンドの最上段には室内観覧席が設置されている他、バックストップ裏（バックネット裏下）1階部分の記者席一塁寄りを「マリーンズ・プレスシート」として観客席としている。内野スタンドと外野スタンドは分かれた構造となっており、場内通路で繋がれている。ロッテ主催試合では外野席の入場者は内野部分に入れるが、逆に内野席の入場者は2006年から外野部分に入れなくなった。2005年までは、外野席が満員になった試合、優勝決定ゲームなど混雑が予想される試合のみでその方策を採っていた。2005年のプレーオフ第1ステージ第1戦では、ライト側（ロッテ側）外野席が満員となり、レフト側（西武側）の一部をロッテファン用に開放したものの、ロッテファンの一部がチケットを持っているにも関わらず入場できないという混乱が起きた。現在では、レフト側外野席のセンター寄り部分をマリーンズ側として設定しており（一部対戦は除く）、ビジター、ホームの席の割合が3：7となっている。紙テープや紙吹雪は許可が下りた場合のみ可。ダッグアウトに選手が入る際、ベンチにはテンピュール製のクッションが配備される。近隣に居住地域が無いため試合時間が遅くなっても他球場と異なり鳴り物制限は一切無い。
全国屈指の多目的野球場を目指して「千葉球場（仮称）」として1988年（昭和63年）1月30日に起工式が行われた。愛称の募集が行われ、同年4月15日に「千葉マリンスタジアム」に決定した。球場施設は千葉市、駐車場などの土地部分は千葉県がそれぞれ所有であるが、建設時から民間のノウハウを活用して各種イベントなどの運営・管理を第三セクターが担うことを目指しており、地元企業など官民49社が共同出資して、1989年（平成元年）5月19日に「株式会社千葉マリンスタジアム」が設立された。1990年（平成2年）3月24日に開場した。こけら落しはオープン戦巨人対ロッテ戦となり、市民1万人を無料で招待することになった。なお、当該試合の主催はロッテではなく巨人であった。初のプロ野球公式戦は翌1991年（平成3年）5月25日のヤクルト対中日戦（ヤクルト主催）。なお、当球場の初安打は古田敦也（二塁打）、第一号本塁打は荒井幸雄（ランニングホームラン）であった（#ヤクルト主催の公式戦の項も参照）。
コンビニエンスストアのPOSレジに設けられたタッチパネル式年齢確認システムで「20歳以上」と答えた少年に対し、店員が煙草を販売した件について、2014年（平成26年）10月に、丸亀簡易裁判所が同法違反で罰金10万円の判決を言い渡したが、同様に起訴されていた店については「システムを導入していた」として無罪とした。その後2015年（平成27年）9月15日に高松高等裁判所が、被告の店員に対し逆転無罪の判決を言い渡したが、年齢確認を巡るトラブルの多発も背景にある。そもそも、喫煙や飲酒をするような少年少女は、その行為自体が素行不良と言って良い。彼らが未成年であることを理由に販売を拒否しても、そのような素行不良者が大人しく引き下がる確率はゼロに等しく、寧ろ販売を拒否されたことに腹を立て、店員に対して暴行を加えたり、店内の備品を壊す、などといった被害に繋がる可能性が高く、実際にそのような事例も多く発生しているし、半ば脅されて無理矢理販売させられた事例もある。また、購入者が成人者であってもその成人者から未成年者にタバコ等が供された場合は未成年に対して販売を拒否したところで何ら効果が無いという指摘や批判がある。また、素行不良者が必ずしも未成年者であるとは限らず、成人者の場合もある。以前は年齢が確認できる身分証明書を提示しなくても年齢を問わずに誰でも購入することができたため、年齢確認ボタンのタッチ作業を面倒くさがり、「顔を見れば判るだろ！」などと暴言を吐かれたり、「いちいちやらせるな！ バカにしているのか！」などと恫喝される被害を受けることがある。以上のような事情から、被害を回避する目的で店員が年齢確認ボタンのタッチ作業を率先して代行する店も一部でみられる。上述しているように、状況によっては店舗・店員が被害を受けることが多く発生する事例の典型例であるため、「タバコ・酒の購入はあくまで自己責任」として、以前のように年齢を問わずに誰でも購入できる体制に戻すことを望む声も多い。