甲羅は、滑らかでほぼ平坦だが、縁だけが上側に反り返っており、陣笠に似た特徴のある形状を有する。成体の甲長は80cmから100cm、体重は80kgから90kg、大きい個体で100kg程度である。胃の内容物の調査から、主にイカ、ナマコ、クラゲなどを食べると考えられている。しかし主に草食性で海草や海藻の類を食べるという文献もある。詳細な個体数は不明であるが、産卵可能な雌は5千から1万頭程度という報告がある。あまり研究されておらず、詳細に関しては不明な点が多いウミガメである。
吉祥寺は葛飾坂東観音霊場の第十二番札所。弘法大師作と伝えられる三面六臂の観音が祀られている。なお境内には、梅花観音と洗浄観音があわせて祀られている。ご詠歌は　「かねのねは　松の嵐も　ささ浪や　水海の名に　ひびきこそすれ」葛飾坂東観音霊場では各寺院に「ご詠歌」があり、参拝時にご詠歌を唱えることは、経文読唱と同じ功徳があるとされる。
創建について詳細は不明だが、寺伝によれば、もとは水海南部・現在の利根川近くの柳原にあり、真言宗寺院だったが、嘉元3年（1305年）、一遍の弟子・真教が滞在したおりに時宗に改宗したとされる。寺があった柳原は古河公方重臣・簗田氏居城の水海城に隣接し、正蔵寺や実相寺、普舜院などの寺院が密集していた。また港湾部にもなっており、現在の利根川下流域、すなわち当時の常陸川・ 香取内海の交通・交易の拠点となっていた。吉祥寺も交通・交易に携わる人々に支えられ、創建されたと推定される。天正 18年（1590年）、小田原合戦にともない、豊臣秀吉の軍勢によって柳原一帯も焼き払われ、吉祥寺の堂宇も焼亡。のちの慶長2年（1597年）、内水海の現在地にて再建される。天正 19年（1591年）11月の領地安堵により、5石の寺領があった（「下総国旧事考」）。文政 4年（1821年）、堂宇は再び焼失したが、同 6年に再建される。明治 3年（1870年）、檀家は80軒あった（『社寺取調類纂』46 - 172）。昭和 39年（1964年）、堂宇の大修築を行ない現在に至る。
福岡県宗像郡神興村（現・福津市）出身。小倉工業を経て仙台高等工業学校（現東北大学工学部）卒業。久原鉱業所日立製作所に入社し、日立鉱山より産出される銅を用いての電線自主製造確立に成功。電線事業確立後は電線工場の工場長に就任し、以降20年に渡り電線製造に携わる。その後着任した笠戸工場工場長時に、公職追放された初代社長小平浪平以下16名の後を継いで、1947年に日立製作所二代目社長に就任。以降14年間社長を務める。社長歴任中に日本科学技術振興財団初代会長に就任、日立電線独立後は初代会長に就任した。更には日立製作所会長退任後、退職金を投じて財団法人国産技術振興会（現倉田記念日立科学技術財団）を設立するなど、産業の国産技術確立に貢献した。
倉田 主税（くらた ちから、1886年3月1日 - 1969年12月25日）は、日本の実業家。株式会社日立製作所元社長・会長、日本科学技術振興財団初代会長、毎日放送元取締役。弟には俳人の神崎縷々、三井鉱山社長を務めた倉田興人がいる。
フォーラム・ショッピングについて特に問題とされていることとして、国際的な私法上の紛争について、他国の裁判所ではなくアメリカ合衆国の裁判所に民事訴訟を提起する場合が多いことや、州裁判所と連邦裁判所の管轄の重複の問題があげられる。国際的な私法上の紛争については、原告の居住地とは無関係に、アメリカ合衆国の裁判所に訴訟を提起することを望む場合がある。この原因としては、前述した民事訴訟における陪審制の採用、証拠開示制度の整備などのほか、損害賠償の算定額が高いということが指摘されているが、それに加え、ロング・アーム法（long arm statute）と呼ばれる国際（州際）裁判管轄に関する州の立法も要因の一つとされる。ロング・アーム法とは、被告となる者が当該州に所在していない場合であっても、被告がその州に最小限度の関連（minimum contact）がある場合には、当該州の裁判所に裁判管轄が認められるとするアメリカの各州における立法の通称であり、1945年のアメリカ合衆国最高裁判所判決が、当該州に裁判管轄があるか否かはその州の裁判所が裁判をしてもフェアプレーと実質的な正義の原則に反しないと言えるだけの最小限度の関連が州と被告との間に認められるか否かによるという規準を採用したことに基づく立法である。通称の由来は、州が腕を伸ばして州に所在しない被告を管轄に取り込むという比喩による。ロング・アーム法の問題として、最小限度の関連という要件が緩やかに適用されている運用が指摘されている。具体的には、当該州とは関わりがない外国企業を被告とする場合であっても、何らかの理由により州と関連があるとの理由により当該州の裁判所の管轄を認め、さらに前述したアメリカを法廷地にすることによる原告のメリットとも相まって、アメリカに所在する裁判所に民事訴訟を提起するフォーラム・ショッピングを生む傾向がある。ロング・アーム法が前提とする法理はこのような弊害を生むため、当該州に管轄がある場合でも、当事者のフェアプレーや正義の実現のため、同一事件について裁判管轄を有する他の国・州の裁判所で審理を行う方が望ましいと判断した場合には、裁量により原告の訴えを却下したり、一定の条件をもとに訴訟を一旦中止する扱いを認めるという、フォーラム・ノン・コンヴィニエンス（forum non conveniens）の理論が発達し、ロング・アーム法を修正する機能を有している。