ホウ素の原子量が小さいため、通常のガラスより密度が低い。ホウケイ酸ガラスの熱膨張率は3×10⁻⁶/Kと、通常のガラスと比べて3分の1程度である。 そのため温度差に起因する熱応力が減少し、熱衝撃に強くなっている。 急激に、あるいは不均一に加熱すれば割れるが、粉々にはなりにくい。光学的には色分散が小さく（アッベ数65程度）屈折率が低い（可視領域で1.51-1.54）、クラウンガラスである。 通常は無色であるが、ガラス工芸用の着色したものも存在する。
2017年4月15日にプレオープンしたが、手作りの味にこだわった結果、プレオープンに内装工事が間に合わず、1日で休業。翌日以降のチケットを持つ観客に返金対応が行われた。空調設備不備などのため再び正式開業が遅れ、結果約7度の延期の末、10月21日に正式オープン。2019年8月30日をもって休館していたが9月4日から再開。しかし、9月11日をもって閉館されることが9月5日に公式サイト上で発表された。当初の発表では3スクリーンを有し、1階は通常の映画館、2階は飲食しながら映画やライブを楽しむスペース（ともに50席～60席前後の予定）、3階はVRシアターのほか映画に関連した展示やイベントを開催するスペースになる予定だった。しかし、設備見直しの結果、正式オープン時には1階に映画館としてのスクリーンを置き、2階はカフェを兼ねる上映スペース、3階はカフェスペースのみとなった。2019年10月16日、2階部分に関して避難用の出口が1つしか無いなど安全面の基準を満たしておらず、都から映画館としての営業許可が下りないまま営業を続けたとして、興行場法違反（無許可営業）で会社代表と法人が書類送検された。運営会社側は2階部分について、映画館として申請が通らなかった結果、飲食店として申請して運営許可を得ていた。前述のとおり実際に飲食しながら映画やライブを楽しむスペースとして運営されていたが、映画の上映にあたり客から入場料を得ている点、上映スペースは暗くて音も大きい点、椅子の大半がスクリーンに向いていた点から2018年11月の立ち入り検査の時点で消防は2階も映画館であると判断していた。保健所などからは57回にもわたる指導があったとされるが、運営会社側は全て無視していたという。
吉祥寺バウスシアター閉館を受けて、吉祥寺の新たなミニシアター系文化発信基地として2017年にオープン。同年4月14日には武蔵野公会堂でオープン記念前夜祭が行われ、総支配人の樋口義男とバウスシアター元支配人の本田拓夫のトークショーが行われた。独特の館名は映画の醍醐味を表現しており、末尾の「〇（まる）」は「ちょっとうれしい感じ」を表している。「いい作品との出会い、感動の出会い、人との出会いをコンセプト」としていた。
1978年、運賃法定制の緩和で国会審議を経ずに運賃改定が可能になると、大蔵省の圧力で運賃を毎年値上げせざるを得なくなり、利用客減に拍車がかかった。1980年11月には、5年間で経営基盤を確立するなどとした日本国有鉄道経営再建促進特別措置法（日本国有鉄道再建法）が成立した。この法律により、日本鉄道公団による地方路線建設の凍結（一部を除く）、輸送密度に応じた幹線・地方交通線の区分とそれに基づく複数運賃制度の導入（実際の導入は1984年から）、特に輸送密度の低い特定地方交通線の国鉄からの経営分離（民間バスまたは外部の鉄道事業者への移管。実際の廃止・分離は1983年から）が盛り込まれた。しかし1981年から1982年にかけて、政府の第二次臨時行政調査会（臨調）で進む国鉄問題審議に歩調を合わせ、かねてから国民から大きな反発を受けていたストライキの連発に重ねて、ヤミ手当やヤミ超勤、職場での飲酒行為など現場の悪慣行が次々とマスコミにリークされ、国鉄全体が世論から集中砲火を浴びた。臨調は1982年7月の基本答申で、5年以内に本州4ブロック程度と北海道、四国、九州に国鉄を分割して民間会社に移行すべきとの方針を示した。政府は「国鉄緊急事態宣言」を出して新規採用の原則停止、職員数削減などを推進。1983年には国鉄再建監理委員会が発足して民営化に向けた作業が始まった。国鉄側は1985年1月10日、「非分割民営化」を盛り込んだ独自の再建案を監理委員会に提出したが支持を得られず、仁杉巌総裁は解任された。後任の杉浦喬也総裁は、常務理事ら幹部を大幅に入れ替えて6分割民営化を基本とする答申を提出し、各地に「地区経営改革実施準備室」を設置して民営化に向けた作業を開始した。1986年には国労とともに分割民営化に反対していた動労が、同年の衆参同時選挙で自民党が圧勝し、分割民営化が事実上確定したことから「協力して組合員の雇用を守る」と容認に転換。1986年11月に国鉄分割民営化関連法案が成立し、1987年4月1日にJRグループが発足（→国鉄分割民営化）した。国鉄の経営状況は、単年度の営業収支では旅客部門に限って1984年度に黒字化した。そして、国鉄最終年度である1986年度の旅客部門の単年度の営業収支は3663億円の営業利益を計上したが、貨物部門は依然として大幅な赤字を計上していた。また、累積債務は37兆円を超え、長期債務の支払い利子だけで年1兆円を超えるなど、営業外費用が営業利益を上回って増大する状況が続いた。これについては国は抜本的な対策を講じないまま、長期債務の大部分を日本国有鉄道清算事業団（国鉄清算事業団）に切り離す形で問題解決を先送りにした結果、のちの債務償還計画破綻につながった。