2010年2月に、9階建ての新校舎が増設された。この校舎にはエレベーターが2基設置されている。なおこのエレベーターを生徒が使用することは自由であるが、1、2、5、7、9階にしか止まらないようになっている。これにより、タワー校舎が2つ存在することになるため、新タワー校舎が東タワー校舎、旧タワー校舎が西タワー校舎と改名された。現在は主に、高等部3年生が利用している。
本校にある校舎の1つ。鉄筋8階建ての校舎であり、エレベータも設置されている（生徒の利用は自由である）。中には書道室や技術室（中2が主に使用）の他に、長期休暇時に希望者が参加するサテライト講座をする為のサテライト教室や、柔道部が利用する第2体育館や、剣道部、卓球部、フェンシング部が利用する第3体育館、更にビームシューティング部の専用練習場も4階に新設された。2010年2月に、東タワー校舎が完成する以前は、タワー校舎と呼ばれていた。
以前は、中等部の生徒が利用していた校舎のため、中学校本館と呼ばれていた。5階建てである。現在は、高等部2年生が利用している。5階には茶室も設けられており、茶道部はこの茶室で活動する。
本校最大の校舎で、4階建てである。主要な教室や設備は主にこの校舎に備わっている。現在は、中等部の全学年と高等部1年生が利用している。建設から既に50年以上が過ぎている。
2009年度から行われている行事で、中等部1年生の全員と同2、3年生の希望者が、夏休みに岐阜県高山市荘川のホテルに宿泊し、2泊3日の日程で行われている。1回の授業は90分間となっている。1日に最大で15時間ほど勉強する日もある。主に各学年、習熟度別のクラスに分かれて、英・数・国・理・社の5教科を学習する（2010年度から理・社も行われるようになった）。最終日には確認テストが行われる。
中等部への入学者の希望者は、3年生の夏にイギリスへの研修がある。10日間の研修では、ショートホームステイなどが行われ、英語力の向上、国際感覚の向上が図られる。以前は全員が参加していたが2014年度より希望制となり、全員での研修は秋の東京へのものに変更となっている。
冷暖房が完備されており、快適な学習環境を作っている。冷暖房費は別途徴収される。体育や集会など教室を離れるときは運転を停止するルールがあり複数回破るとリモコンを没収され使用停止となる。
朝や放課後の自習学習には、教室、図書館のほかにスタディーホールという部屋を設けている。個別ブース型の自習スペースが設置されており、席が空いている限り学年関係なく利用が可能である。（ただし各フロアに学年別振り分けがある）
基本的に第四土曜日以外は土曜日にも3時限の授業があり、週に3回、7時間目がある。また最近は高3年時に夏休みが短縮され、補習授業が開講されている。自ら講座の選択が可能であり、多くの生徒が利用している。中等部は自動的に高等部への進学となる（外部進学者はいない、外部進学には退学という形をとることになる）。
室町時代や、戦国時代に額田に日近城など多くの山城が建造され、額田三大合戦と言われる日近合戦、雨山合戦、滝山合戦などの大きな戦いも起こった。奥平氏には奥平氏の重臣12家のうち6家が額田に在住した。町内には多くの寺院、神社が在り大字片寄字山下の天恩寺にある山門・仏殿は国指定の重要文化財。他にも多数の仏殿などが県指定文化財に指定されている。旧町域には中世以前宝飯郡であった地区（大代・雨山・河辺・栃原）がある。
2010年議会初期、ベッシャーは二年分予算案を議会に提出した。この2年間で15億ドルの赤字が予測されており、ベッシャーは再度ギャンブル拡大から生まれる歳入で赤字を埋める提案をした。ベッシャーが予算案を提出してから数日後、下院議長のスタンボと上院議長のウィリアムズが、11月に予定される議員選挙の前にそのような議案を通す政治的な意思は両院とも無いと言って、ギャンブル法案全てが「廃案」になったと宣言した。予算を成立させる過程だけでこの会期の大部分の時間を消費したが、憲法で規定された会期期限までに合意に至らなかった。ベッシャーは特別会期を招集して予算を通し、州政府の閉鎖を防ぐ意図を表明し、その予算案を通すよう両院指導者を刺激した。ベッシャーは「自分達の予算案を策定することがその「定義する瞬間」である」と語ったと、議員達は主張していた。「さあできた。悲惨な失敗の瞬間だ」と言っていた。ベッシャーは、特別会期の期日前に合意が形成されていなければ、ギャンブル拡大が議題にはならないと言った。2010年5月、議会が招集され、予算案が通った。ベッシャーはこの予算案の19項目に個別条項拒否権を使った。それらは予算によって義務づけられた執行費削減を行う能力を制限してしまうと言っていた。特別会期が既に休会になっていたので、議会はこれら拒否条項を覆すことができなかった。2010年7月、ベッシャーは予算によって要求された節減を達成するために、州職員大半に対して無給休暇6日間を執行すると発表した。その月後半、ベッシャーはその無給休暇の例外として、公衆安全と、精神医療労働者を指定した。ケンタッキー州職員約9,000人を代表する全米郡・州・自治体職員連合会カウンシル62は、この無給休暇の執行を阻止するために提訴した。フランクリン郡巡回裁判所判事が2010年9月にその差し止め命令を拒否したが、訴訟の継続は認めた。その1か月後、カウンシル62は訴訟を取り下げることに同意し、無給休暇問題をベッシャーの職員諮問委員会に委ねた。最終的にベッシャーの計画に規定された6日分の無給休暇が実行された。