徳川秀忠は天王寺方面の銃声を聞き進撃命令を出した。立花宗茂は秀忠本陣が突出しては敵の突擊を誘うため後退すべきと建言したが聞き入れられなかった。戦闘が始まると先鋒の前田勢は大野治房勢に崩され、これを支援するために二番手井伊直孝、藤堂高虎勢が動く。この陣立ての乱れに乗じた大野勢が秀忠本陣に殺到し、旗本先手の土井利勝勢が崩れ一時大混乱となった。秀忠自身が鑓を手に取り戦おうとするのを、本多正信が大局的に見れば味方は勝っており将軍自ら手を下す必要はないと諫め止めたという。黒田長政、加藤嘉明勢によって敵を防ぎつつ秀忠は本陣を後退させようとしたが、立花は敵は疲態でこれ以上の攻撃できず、また後退すると士気が下がると再び建言した。旗奉行三枝昌吉が旗を立て直すと散っていた将兵が集まりだし、次第に秀忠軍は攻勢をはね除け反撃に転じ始めた。大野治房は、敗兵を収容しつつ城内に撤退した。この間、後詰大野治長、七手組は秀頼の出馬を待っていたが、淀殿の説得に手間取り秀頼が出馬した頃には家康、秀忠本陣に突撃した豊臣方の軍勢はすでに撃退されていた。体勢を立て直した幕府方の圧倒的兵力と火力の前に豊臣方の陣立ては15時頃には崩れ、毛利勝永指揮の殿のもとに城内へ総退却した。
茶臼山方面に前日の戦闘で損害を負った大和路勢35,000と浅野長晟勢5,000を配したが、松平忠直勢15,000が抜け駆けをして大和路勢前方に展開し真田勢と対峙した。天王寺口先鋒は本多忠朝を大将とした秋田実季、浅野長重、松下重綱、真田信吉、六郷政乗、植村泰勝ら計5,500。二番手に榊原康勝を大将とし、小笠原秀政、仙石忠政、諏訪忠恒、保科正光ら計5,400。三番手に酒井家次を大将とし、松平康長、松平忠良、松平成重、松平信吉、内藤忠興、牧野忠成、水谷勝隆、稲垣重綱ら計5,300。その後方に徳川家康の本陣15,000を置いた。さらに徳川義直（15,000）、徳川頼宣（家康本陣と同一か?）が本陣後備として布陣した。岡山口先鋒は前田利常、本多康俊、本多康紀、片桐且元ら計20,000。二番手は井伊直孝、藤堂高虎勢計7,500と細川忠興（兵数不明）。その後方に徳川秀忠の本陣23,000を置いた。一説には一番手と二番手の間に黒田長政、加藤嘉明（兵数不明）が参陣していたといわれるが詳細不明。
天王寺口は茶臼山に真田信繁（幸村）、子の真田幸昌、一族の真田信倍ら兵3,500、茶臼山前方に信繁寄騎の渡辺糺、大谷吉治、伊木遠雄ら兵2,000、茶臼山西に福島正守、福島正鎮、石川康勝、篠原忠照、浅井長房ら兵2,500、茶臼山東に江原高次、槇島重利、細川興秋（兵数不明）、四天王寺南門前には毛利勝永勢と、木村重成勢や後藤基次勢の残兵など6,500が布陣した。岡山口は大野治房を主将に新宮行朝、岡部則綱らが、後詰に御宿政友、山川賢信、北川宣勝ら計4,600が布陣した。茶臼山北西の木津川堤防沿いに別働隊明石全登勢300、全軍の後詰として四天王寺北東の後方に大野治長、七手組の部隊（計15,000?）が布陣した。
5月7日（6月3日）未明、最後の決戦のため豊臣方は大坂城を出発し、現在の大阪市阿倍野区から平野区にかけて迎撃体制を布いた。幕府方の軍勢は、夜明け頃天王寺口と岡山口から大坂城へ向け進軍を開始した。
事件当時、アルバムのカバーアートは英Amazonをはじめとした大手サイトでもフィルタリングされることなく閲覧可能で、イギリス国内でもそのまま販売することができた。米アマゾンも閲覧可能な状態で、IWFは「この画像を保有している米アマゾンをブロック候補サイトの一覧に加えることもありえないことではない」 と発表した。アマゾンはその後この画像をサイトから除去した。
電子フロンティア財団もIWFを批判している。〔禁止の撤回という〕彼らの決定に賛同はするが、その論理は間違っている。そもそも彼らには記事を検閲する権利などないのである。どの画像が百科事典にふさわしい素材なのかという点に関していえば、肝心な時にはウィキペディアの編集者のコミュニティのほうが合理的で信頼できる、成熟した判事なのである。オーストラリア電子フロンティア(Electronic Frontiers Australia)副議長コリン・ジェイコブスは「この出来事はISPによる強制的なフィルタリングには落とし穴が潜んでいるということを示している」と述べた。
昭和30 - 40年代の札幌は、各建物から排出される暖房用熱源の煤煙による大気汚染が深刻化していた。1966年に、札幌オリンピックの開催（1972年実施）が決定すると、北海道初の地域熱供給が導入されることとなった。1968年12月23日に札幌市、北海道東北開発公庫、北海道及び民間企業の出資により北海道熱供給公社を設立。札幌駅の北東側の北7条東2丁目に中央エネルギーセンターを建設し、1971年10月1日より札幌都心地区で暖房・給湯用の高温水の供給を開始した。日本における地域熱供給は1970年の日本万国博覧会が最初であり、北海道熱供給公社は、同じく1971年に供給開始した新宿新都心地区とともに、早い時期から事業が行われた例である。熱供給事業法は、この翌年の1972年に成立・施行された。1974年度冬季の硫黄酸化物濃度は対1970年度比51%減、降下煤塵は同時期の比較で35%減と、一般ボイラの燃料規制と合わせて大気汚染防止に効果を表した。1972年12月10日には、札幌市東区の新興住宅地の光星地区で仮ボイラによる高温水の供給を開始。1975年2月には本設ボイラからの供給に移行している。1999年4月14日には、札幌駅南口の再開発地区において2003年をめどに地域熱供給及び電力事業を行うべく、北海道ガスなどの出資により札幌駅南口エネルギー供給株式会社が設立されたが、札幌市の行財政改革などの理由により、2001年に北海道熱供給公社に吸収合併された。プラントは予定通り2003年2月1日に稼働を開始している。