現代戦闘に於いては、これに使われる兵器もその必要に応じて変化している。アサルトライフルは軽量で携帯性がよく、速射性があり、また部品点数が少なく整備性に優れることから信頼性も高い。ただし、突撃の際に突入先に目掛け無作為に連射する行為は弾薬の多大な浪費を招き、また携行火器のフルオート射撃時における命中精度の著しい低下は、近代戦闘で想定される様々な局面を悪化させる要因となり得る。これはアサルトライフルが人間が扱う兵装である以上免れない問題であり、現代で主流を占める戦闘のレベルで考えれば携行火器のフルオート射撃機能は、精々歩兵の戦意を高揚させる程度の意味しか無いとする評価も少なからず存在する。このため近代化が進められた比較的設計が新しいアサルトライフルは、無駄な乱射による弾薬消費を抑えるためバースト射撃など速射機能に制限が加えられているものも多い。分隊支援火器は移動する歩兵を援護するために速射機能の強化が図られているが、こちらは半固定状態で制圧射撃を行うことを前提としており、アサルトライフルとは兵装としての運用目的が異なる。機関銃に属する火器は移動しながらの遊撃射撃は行わず、戦車やヘリコプターなどに固定された状態で突撃してくる敵兵を迎撃する任務に利用される。また銃本体もより大型になるため、通常の場合兵士が武装として携行することはほとんど無い。
突撃に先立って装備や突撃に必要な交通路の整備と確認などの「突撃作業」が行われる。ここで障害物の破壊・制圧、さらに突撃部隊の突撃発起の合図と突入前後の行動を支援するために行われる計画的な射撃「突撃支援射撃(assault support fire)」が準備される。そして部隊を突撃発起位置（AP,Assault Position）に配備し、突撃支援射撃の合図等によって一斉に突入を図る。突撃にあたっては支援射撃を受けながら迅速に障害物・障害となるものをできる限り工兵の支援なしで独力で処理し、さらに敵の防御火力を制圧、当初の突撃目標を制圧する。
突撃は、戦争という大人数どうしで争う形態が発生して以降、歩兵によって担われてきた基本的な戦術行動の一つで、拠点の最終的な制圧を決定付けるものである。これは兵器の発達と共にその形態も変化していったが、最終的に敵陣営を制圧するために、素早く移動するという趣旨においては大きな変化は無い。その意味において、戦闘における攻撃の場合は散発的な斥候同士の接触に伴うものも含まれるが、戦術的な意味合いに於いては（戦術論における）攻撃の最終段階である。ただ、突撃は防衛側からの激しい攻撃に自陣営が晒されることを意味し、その損耗（負傷や戦死など）は防衛側の2倍に及ぶ。この被害の非対称性をカバーする上で突撃前に相手陣営の戦力を削ぐことは当然の戦略である。再装填に時間のかかる前装式の単発銃が主流であった第一次世界大戦以前の時代には、突撃といえば歩兵により一斉射撃を行った後に装填しない小銃を槍として銃剣で敵陣営に切り込んでいたが、ボルトアクションの登場により再装填がすばやく行われるようになると、この戦法はより多くの犠牲を攻撃側に生むようになった。機関銃など自動火器が発達して以降は、少数の防御側陣地に据え付けられた火器によって攻撃側の大部隊が足止めされるまでになっていったため、後方からの砲撃や航空機爆撃などの支援攻撃を受けて突撃する形に変化している。現代戦術論においては、攻撃の最終段階において近接戦闘部隊によって行われ、地形により強襲上陸・空挺強襲・突撃渡河に分類される。
東伏見駅（ひがしふしみえき）は、かつて岐阜県可児郡御嵩町にあった名古屋鉄道八百津線の駅である。かつての可児郡伏見町（1955年に合併で御嵩町）の駅であった。
日本は四方を海に囲まれた島国であり、海上交通路（シーレーン）を封鎖されては国家の存立も危うくなる。また、日本の防衛基本方針は専守防衛であるために、外国からの侵攻を受けた場合は、まず海上自衛隊、航空自衛隊が主体となって洋上での戦闘を行う事が想定されている。そのため陸上自衛隊は、その後にある「最終防衛力」と位置づけられている。標語である『Final Goalkeeper of Defense』はこれを表している。一般に先進国の国防において最も費用の掛かるのが人件費（給与、糧食等）であり、日本も例外ではなく、自衛隊全体の人件費だけで防衛予算の45%を占める。そして、隊員を圧倒的に多く抱えるのが陸自（15.5万人）であり、海自（4.2万人）、空自（4.6万人）を大きく引き離している。他方、陸海空の予算比は概ね4:3:3でしかなく、このことから陸自は予算の大半が人件費であることが分かる。装備の維持費等を差し引くと、ますます装備の調達予算がないのが現状である。島国である日本にとっての現在の陸上自衛隊の存在は「潜在防衛力」であり、「確固たる陸上部隊が存在すること」による「上陸侵攻の抑止」を第一の任務としている。また災害派遣など人海戦術が必要な任務では、大量動員が可能な陸自の普通科が主力となる。防衛任務のため、正面装備として戦車・装甲車などの陸上装備、ヘリコプターなどの航空機を保有しており、これらの装備は毎年8月に実施・一般公開される富士総合火力演習や各地の駐屯地祭などで公開されている。航空機は柔軟な運用が可能なヘリコプターが中心であるが、連絡偵察機として固定翼機も少数配備している。大型機を有していないため、長距離の移動や大量の物資輸送などは航空自衛隊の支援を必要とする。陸上自衛隊は海空のような航空学生制度を持たず、入隊後に適正者を選抜する陸曹航空操縦学生を実施している。水上・水中装備として隠密性に優れたゴムボートや水中スクーターを配備しているが輸送艦や強襲揚陸艦はないため、長距離の海上輸送や大規模な上陸作戦では海上自衛隊の支援を必要とする。最近では、南西諸島などの離島への侵攻に対する「上陸侵攻の抑止」任務が重要性を増しつつある。また、国内に潜伏する工作員によるゲリラ・コマンド攻撃、あるいはテロリズム等に対する抑止力として重視されつつある。日本が大規模テロや特殊部隊による攻撃などを受けた場合、防衛出動または治安・警護出動の命により陸上自衛隊が最優先で防護する「重要防護施設が全国に135箇所指定されており、各方面隊に担当施設が割り振られている。なお、「対人地雷の使用、貯蔵、生産及び移譲の禁止並びに廃棄に関する条約」により、2003年（平成15年）2月8日までに、訓練用など一部を除く全ての対人地雷の廃棄を完了した。また、2008年（平成20年）12月にはクラスター爆弾禁止条約に署名したことで、保有するクラスター爆弾を新型爆弾の調達中止も含め全廃する。