1984年（昭和59年）、アメリカ映画『SFソードキル』に主演し、パリ国際ファンタスティック&SF映画祭批評家賞を受賞。日本人として初めて全米映画俳優組合員となった。この出来事がきっかけとなり、「昔の武将は一度"、"を打って決意した。周囲に流されることなく立ち止まり自分を見つめる」という覚悟と、「『我未だ完成せず』との意味を込めて」芸名の最後に“読点”を付けることにした。その一方、「、」には「てんでダメな男」というシャレもかけられているという。
廻船問屋であった旧家瀧田家の屋敷を復元・整備したものである。この屋敷は1850年（嘉永3年）ごろに建築されたもので、2000年（平成12年）には主屋、土蔵、離れが常滑市指定有形文化財となっている。屋内には、瀧田家に保存されていた生活道具や船道具などの資料が展示がされている。また、常滑市の観光モデルコースやきもの散歩道の中核施設となっている。
天正10年（1582年）、前田玄以の三男（次男とも）として誕生した。文禄4年（1595年）にキリシタンとなる。慶長5年（1600年）の関ヶ原の戦いでは西軍に与して、東軍方の細川幽斎が守る丹後田辺城を攻め、開城の使者も務めた。その後、関ヶ原の戦いは西軍の敗北で終わるが、父・玄以が持つ朝廷とのパイプなどを考慮されて、戦後、父の所領・丹波亀山藩は安堵された。慶長7年（1602年）、父・玄以が死去したために家督を継ぎ、丹波八上に移封され八上藩主となった。しかし、熱心なキリシタンであったために幕府に危険視され、また藩政を省みずに放蕩に耽り、終には発狂したという。諫言する家臣・尾池清左衛門父子をはじめとする多くの家臣を切腹させたため、慶長13年（1608年）6月16日、幕府から改易を申し渡され、出雲国松江藩主で甥の堀尾忠晴に身柄を預けられた。改易後はキリシタンとして真面目な生活を送ったといわれている。元和7年（1621年）に40歳で死去。
高句麗時代は長浅城と呼ばれ、新羅景徳王の代に長湍と呼ばれた。高麗時代は一時湍州と呼ばれ、李氏朝鮮時代は臨湍・臨津を経て長湍と呼ばれ、都護府がおかれた。1895年に長湍郡となり、1906年に開城郡の一部が長湍郡に移管、逆に長湍郡の一部を麻田郡（現在の漣川郡西部）に移管する改編を行った。日本統治時代は京義線長湍駅が設置されていた。終戦とともに38度線で郡が南北に分断され、さらに朝鮮戦争を経て軍事境界線が現在の位置に確定した際、韓国統治下の全域が民間人統制区域に指定されたため、一般人の立ち入りが禁止されて以降は有名無実の行政区画となった。坡州郡・漣川郡への一部編入を経て、1972年12月28日に最後まで残った部分が坡州郡に編入され、韓国統治下の長湍郡は消滅した。なお、北朝鮮統治下の「未収復地域」において名目上設置されている長湍郡は存続しており、以北五道委員会により名誉郡守を任命している。
1904年（光緒30年）、日本に留学し明治大学で学んだ。この時に宋教仁と共同で雑誌『二十世紀之支那』を刊行している。翌1905年、中国同盟会に加入した。同盟会では居正・田桐・呉敬恒（呉稚暉）と共に四傑と称されている。1907年（光緒33年）に宋と共に帰国し、東三省で同盟会遼東支部を設立した。更に蜂起も図ったものの計画が清朝に漏れてしまい、白は逮捕、護送中に辛うじて脱出している。その後は偽名を用い、1911年（宣統3年）4月に『国風日報』を北京で設立し、革命派の媒体として活動した。辛亥革命が勃発すると、白逾桓は武漢に赴いて戦時総司令部の一員となり、湖北都督府参議も務めた。南北停戦の後に北京に戻り、再び『国風日報』を運営している。また同盟会の北京・天津・保定支部で参謀長となり、更に北方革命評議会評議、天津軍都督となるなど北方革命派の重鎮となった。中華民国成立後は衆議院議員に当選している。第二革命（二次革命）では反袁世凱のため蜂起し、田桐と共に呉淞砲台を守備したが、敗北して日本に亡命した。護国戦争が勃発すると、白は帰国して湖北省で反袁独立の活動を展開している。1917年（民国6年）、護法運動が開始されると、白逾桓は広東省に赴いて非常国会に出席した。しかし1924年（民国13年）に中国国民党が改組され国共合作が開始されると白はこれに反対している。後に蒋介石が南京で国民政府を樹立した際にも、蒋がすでに反共路線をとっていたにもかかわらず、白はこれに反対している。後に天津で『振報』を刊行して社長となり、反共・反蒋・親日の論調を展開、反蒋の福建人民政府を支持する論評なども発表している。しかし1935年（民国24年）5月3日、日本租界の自宅において何者かに銃撃され死亡した。享年61。その前日には、『振報』と同様に親日の論調で知られた『国権報』の社長胡恩溥が、やはり日本租界で何者かに暗殺されていた。日本側はこれら暗殺事件を中国側の仕業と見なすことで、梅津・何応欽協定締結への足がかりとしていくことになる。