新時代「明治」の雰囲気が醸成されたことで、人力車や馬車、鉄道の開通、シルクハット・燕尾服・革靴・こうもり傘などの洋装やザンギリ頭、パン・牛乳・牛鍋・ビールなど洋食の流行、ガス灯の設置や煉瓦造りの西洋建築などが普及していった。開国後に大量に入ってきた海外のモノ、概念を取り入れるために様々な和製漢語が作られていくことになる。自由民権運動が次第に活発となり、徳富蘇峰が平民主義と欧化主義を唱え、民友社を設立し、『国民之友』を創刊し、それに対して三宅雪嶺は国粋保存主義を唱えて政教社を設立し『日本人』を発刊、志賀重昂らが参加した。陸羯南は日刊新聞『日本』で国民主義を唱え、近代俳句の祖である正岡子規らが記者を務めた。この『日本』のような新聞が、徐々に様々な人々によって発刊されていくことになる。民間新聞の始めは幕末に創刊された浜田彦蔵の『海外新聞』であり、沼間守一の『横浜毎日新聞』、福地源一郎の『東京日日新聞』、栗本鋤雲の『郵便報知新聞』、末広重恭の『朝野新聞』などが続く。
法の支配実現のため、初代司法卿江藤新平が推進した司法制度整備により、いち早く、1872年に証書人、代書人、代言人が創設された。明治初期の日本は、不平等条約撤廃という外交上の目的もあり、民法、刑法、商法などの基本法典を整備し、近代国家としての体裁を整えることが急務であったことから、法学研究目的での海外留学を積極的に推し進めたほか、いわゆるお雇い外国人としてフランスの法学者ギュスターヴ・エミール・ボアソナードを起用するなどし、フランス法およびドイツ法を基礎に、日本特有の慣習や国情にも配慮しつつ、法典の整備を進めた。刑法は1880年（明治13年）に制定、2年後に施行され、民法は1896年（明治29年）に制定、1898年（明治31年）に施行された。日本は、アジアで初めて近代法の整備に成功した国となり、不平等条約の撤廃も実現したが、近年グローバル化の進展の中で、アジア各国が日本に法整備支援を求めていることには、このような歴史的背景があるともいわれている。
幕末から活発になっていた佐久間象山などの「倫理を中核とする実学」から「物理を中核とする実学」への転回が行われ、横井小楠の実学から物理を中核とする福澤諭吉の文明論への転回といった思想史の転換が行われた。これに民間の知識人やジャーナリズムが連動し、文明開化の動きが加速する。明治新政府は国民生活と思想の近代化も進め、具体的には、福澤諭吉・森有礼・西周・西村茂樹・加藤弘之らによる明六社の結成と『明六雑誌』、福沢諭吉の『学問のすゝめ』や中村正直の『西国立志編』『自由之理』が刊行され、啓蒙活動が活発になった。また土佐藩の自由民権運動の動きと連動して中江兆民や植木枝盛、馬場辰猪といった革新的な勢力と、佐々木高行、元田永孚、井上毅、品川弥二郎といった官吏の保守的な勢力との対立が鮮明になってきた。教育機関の整備では、初めは大学寮をモデルにした「学舎制」案を玉松操・平田鐵胤・矢野玄道・渡辺重石丸らの神道学者に命じて起草させたが、大久保利通や木戸孝允の意向の下、明治中期からは方針を変えて近代的な教育機関の整備が行われるようになり、幕末以来の蘭学塾や漢学塾、それに幕府自身が造った洋学教育機関である開成所や蕃書調所が直接の誘因となって、明治期の高等教育が出発した。維新まで松前藩による支配下にあり開発の進んでいなかった北海道の開発にも明治政府は着手し、1869年にはそれまでの蝦夷地から北海道と改名し、同年開拓使が置かれて、積極的な開発が進められた。札幌農学校（現：北海道大学）や、三田育種所など、各種の学校や研究所が相次いで設置された。このように、ありとあらゆるインフラが整備されていった。
元は、日本鉄道が1903年（明治36年）にイギリスのベイヤー・ピーコック社から24両（製造番号4497 - 4520）を輸入した、車軸配置2-6-2(1C1)、単式2気筒の飽和式タンク機関車で、P3/5形(801 - 824)と称された。本形式は、ドイツ製のH3/5形（後の鉄道院3170形）、HS3/5形（後の鉄道院3240形）と同様の経緯で導入されたもので、当初はイギリス製をベイヤー・ピーコック社とニールソン社に12両ずつ発注する予定であったが、ニールソン社が24両まとまらないと、予定価格で引き受けられないと主張し、日本鉄道では経験上ベイヤー・ピーコック製は燃費が良いとの理由をつけて、24両全部を同社に発注した。共通の仕様書により発注されたため、3170形とは性能的に大差なく、形態も似通っていたが、こちらの歩み板は直線形状であった。国有化後の1909年（明治42年）に制定された鉄道院の車両称号規程では、3200形（3200 - 3223）に改番された。当初の配置は、宇都宮、福島、盛岡、尻内で、東北本線筋で使用された。国有化後も引き続き仙台鉄道局管内で使用されていた。1929年（昭和4年）頃には全車が入換用となり、1933年（昭和8年）までに一部が東京鉄道局管内の横川などに移動していた。廃車は全車1934年（昭和9年）である。これらのうち、3211, 3219は施設局に保管転換され建設工事用に、3213は土崎工場の入換用に転用され、いずれも太平洋戦争後の1948年（昭和23年）から1950年（昭和25年）頃まで使用された。