日本では「医療上の必要性の高い未承認薬・適応外薬」として開発された経緯から、三日熱マラリア原虫および卵形マラリア原虫の休眠体（ヒプノゾイト）を殺滅する目的のみに使用を許可されている。ヒプノゾイトの殺滅には14日間の服薬が必要とされている。これは「根治療法」と呼ばれている。三日熱マラリアまたは卵形マラリア以外に使用すると、高い確率で再発するが、再発までの期間は数週間から数ヶ月、時には数年掛かる。プリマキンにキニーネまたはクロロキンを併用すると、根治率が高くなる。メフロキン等の他の抗マラリア薬ではプリマキンの様なヒプノゾイト殺滅作用は知られていない。海外では以上の他に以下の様に用いられる。
アルバム『Six/Nine』からのシングルカット。バンド初となる12cmCDでのシングルリリースである。収録曲は2曲ともボーカルを新たに録音し、トラックも新たにミックスされている。
かつて、全シアターのうち3番スクリーン（259席）と8番スクリーン（455席）シアターのみが、フィルム映写ではなくデジタルで映写を行うDLPシステムを採用していたが、2011年12月22日より全シアターがソニーデジタルシネマへと移行された。
2003年2月22日、『ロード・オブ・ザ・リング/二つの塔』の上映で先行オープンし、同年3月6日にグランドオープン。2013年3月で開業10周年を迎えた。1999年、同所にAMCシアターズ進出の動きがあったため、AMCに出られたら終わりだと同社の進出を阻止するため、当時の岡田茂東映会長ら、東映、東宝、松竹のトップが手を握り、日本で初めて、大手映画会社3社が共同経営するシネコンとして誕生した。開業後、TOHOシネマズ（東宝）、松竹マルチプレックスシアターズ（松竹）、ティ・ジョイ（東映）の共同事業体で運営していたが、2012年3月1日付でTOHOシネマズ株式会社に運営委託された。ただし現時点でシネマイレージやvitなどのサービスは行われていない。2016年2月27日にリニューアルオープン。
旧・大阪銀行系列のカード会社として発足（VJA系）。2000年10月に旧・福徳銀行系の株式会社フクトクカードサービス（VJA系）からクレジットカード事業を譲受。
1983年4月1日に大和銀行のカード発行子会社として発足した（UC及びJCB系）。2000年4月には、近畿大阪銀行発足と、りそなグループ入りに伴い、子会社であった旧・近畿銀行系のきんきミリオンカード（ミリオン系）及びきんきカードサービス（VJA系）、旧・大阪銀行系の大阪カードジェーシービー（JCB系）の3社の営業を譲受。また、なみはや銀行の大和銀行及び近畿大阪銀行への営業譲渡に合わせる形で、9月に旧・なにわ銀行系のなにわカード、10月に旧・福徳銀行系の株式会社フクトククレジット（共にJCB系）の営業を譲受。
旧・協和銀行系の協和銀クレジット（VISA JAPAN/OMNI及びジェーシービーグループ）が前身で、協和埼玉銀行の発足に伴い1991年に協和カードサービスが1992年に「あさひカード」へ社名変更した。「あさひVISA(Master)カード」「あさひJCBカード」の名称で、協和銀行の流れを汲むキャラクターであるミッフィーのデザインカードも取り扱っていた。旧・埼玉銀行ではサイギンユニオンクレジットの商号でUCカードグループのブラザーカンパニーとしてカード事業を行っていた。あさひ銀発足に伴い「あさひ銀クレジット」に商号変更し、「あさひUCカード」の名称で並行存続していたが、1996年にあさひカードにクレジットカード事業を譲渡し、埼銀保証の流れを汲む信用保証会社「あさひ銀保証（現・りそな保証）」に吸収合併された。りそな銀行発足まで、カードの募集は旧協和店ではVJ・JCB、旧埼銀店ではUCと、前身会社のブランドの申込書を中心に用意されていた。
詳細は、建築基準法の別表1を参照する必要がある。不特定多数が使用する建築物、病院、共同住宅、学校、社会福祉施設のような、通常の建築物に比べて火災時の避難に支障がある建築物や、倉庫や自動車車庫のように火災荷重が大きい建築物は、規模が大きいものや、一定以上の階をその用途に使用する場合などに、耐火建築物とする必要がある。一定以上の階を問題とするのは、火災が下階から上階に燃え広がる傾向があること、上階にいる人は避難が困難であることなどが理由である。例えば共同住宅の場合、2階建までは耐火建築物とすることを要しないが、3階建であれば、規模に関係なく耐火建築物とする。敷地が防火地域や準防火地域である場合は、用途以外にも規模によって耐火建築物であることを要求される。防火地域の場合、法令上、全ての建築物に対して耐火建築物か準耐火建築物であることを求め、例外として小規模のものを規定から外す形式である。準防火地域についても、一定以上の規模階数のものは、同様に「原則として耐火ないし準耐火建築物」としている。それ以外の地域の場合、耐火建築物の要求は特定の用途の建築物に限られる。なお、3階建ての共同住宅は、本来は耐火建築物であることを求められるが、一定の条件を満たす場合は準耐火建築物でも良い（ただしこの規定は、事実上、耐火性能を持つ木造共同住宅のためのものである）。通常の準耐火建築物よりも高い耐火性能が求められる一方、共同住宅は鉄筋コンクリート造を採用する利点が多いため、この規定が使われるのは、特に木造とする意図がある場合に限られている。しばしば、略語で「木造3階建共同住宅」を詰めた「木三共（もくさんきょう）」などと呼ばれる。木造建築物においては社団法人日本木造住宅産業協会が平成18年10月2日付けで木造耐火構造の国土交通大臣認定を取得し、これによって防火地域などの制約地でも木造耐火建築物の建築が可能となっている。