4歳から父親の手ほどきでゴルフを始め、1995年にプロ入り。1996年5月に「プジョー・スペイン・オープン」でツアー初優勝。同年からワールドカップでアイルランド代表選手になり、ポール・マギンリーとコンビを組んで連続出場を続け、1997年にこの大会でアイルランドを優勝に導いた。1999年からアメリカ代表チームとヨーロッパ選抜チームによる団体戦「ライダーカップ」のヨーロッパ代表選手に選ばれ、以後2002年（米国同時多発テロの影響による1年開催延期）、2004年、2006年と4回連続で出場を果たす。1999年以来、ハリントンはヨーロッパ・ゴルフツアーの賞金ランキングでコンスタントに10位以内に入り、2000年・2003年・2004年に年間2勝ずつを記録してきた。2005年3月にアメリカPGAツアーの「ホンダ・クラシック」でアメリカツアー初優勝を果たし、3ヶ月後の「バークレイズ・クラシック」でも優勝して、アメリカで年間2勝を挙げる。2006年10月、ハリントンはスコットランドのセント・アンドルーズにある「R&Aゴルフクラブ」で行われた高額賞金大会の「アルフレッド・ダンヒル・リンクス選手権」で優勝し、ようやく欧州ツアーで初の賞金王に輝いた。欧州賞金王を決めた後、ハリントンは「ダンロップ・フェニックス選手権」で来日した。最終ラウンドを終えてタイガー・ウッズと 9 アンダーパー（271ストローク）で並び、プレーオフ2ホール目でハリントンが勝ち、ウッズの大会3連覇を阻止した。（それまでウッズは、プロ入り後のプレーオフは1998年3月の「ニッサン・オープン」の1度しか負けたことがなかった。）2007年の全英オープン（カーヌスティ・ゴルフリンクス、パー71）では、4日間通算 7 アンダーパー（277ストローク）で並んだセルヒオ・ガルシアを4ホールのプレーオフの末破り、この大会でメジャー大会初優勝を果たした。翌2008年の全英オープン（ロイヤルバークデール・ゴルフクラブ、パー70）でも、4日間通算 3 オーバーパー（+3, 74＋68＋72＋69＝283ストローク）で2位のイアン・ポールターに4打差をつけて優勝し、全英2連覇を達成した。続く全米プロゴルフ選手権で（アメリカ・ミシガン州オークランドヒルズ・カントリークラブ開催、パー70）ハリントンは4日間通算 3 アンダーパー（-3, 71＋74＋66＋66＝277ストローク）で回り、2位のガルシアとベン・カーティスに2打差をつけて初優勝した。ヨーロッパのゴルファーとしては、全英オープン2連覇は102年ぶり、全米プロゴルフ選手権優勝は1930年のトミー・アーマー以来78年ぶりの偉業となった。全米プロゴルフ選手権優勝後、ハリントンは世界ランキングを自己最高の3位に上げた。ハリントンの他のメジャー大会での主な成績は、マスターズで2002年・2008年の5位、全米オープンで2012年の4位などがある。
大日本帝国は、第一次世界大戦でドイツ帝国の権益であった山東省と租借地の青島（膠州湾租借地）、植民地である南洋群島を攻略し、1915年（大正4年）に中華民国政府に対しドイツ権益を日本に譲り渡すことなどを記載した「21か条の要求」を提出し、5月25日、山東省に関する条約、山東省に於ける都市開放に関する交換公文、膠洲湾租借地に関する交換公文として承認された。1918年（大正7年）9月には、満蒙四鉄道および膠済鉄道の延長線である済順鉄道（済南‐順徳）、高徐鉄道（高密‐徐州）の借款仮契約が締結されるとともに、山東問題処理に関する取極めが交わされた。日本は青島占領以来8年間、毎年国庫より約2000万円を支出し、産業の奨励と商工業の開発を行い、塩業、漁業、農業や製粉、製糸、精油、燐寸などの諸工業が勃興し、青島の繁栄と貿易の振興がもたらされた。1919年（大正8年）のパリ講和会議およびヴェルサイユ条約で、山東問題について、大日本帝国は対支21ヶ条要求を中華民国が受諾したと主張したが、中華民国は対支21ヶ条要求は強要されたもので、山東は自国に復帰すると主張した。イギリスとフランスは前者を支持したが、アメリカ合衆国は後者に同情的だったため、大日本帝国は要求が拒否されるなら国際連盟規約に調印しないと迫ったため、アメリカ合衆国が譲歩した。中華民国は、大日本帝国によるドイツ山東省権益の継承に反発し、ヴェルサイユ条約調印直前には、学生を中心にこれに反対する運動が盛んになり五・四運動となり、ヴェルサイユ条約の調印を拒否した。状況を打開すべく、日本政府は中国と交渉の末、1922年（大正11年）の日中山東条約及び日中山東還付条約によって青島を含んだ山東省を中国に還付することとなったが、膠済鉄道は日本の借款鉄道とされ、同鉄道沿線の鉱山は日中合弁会社の経営となるなど、日本は山東省に一定の権益を確保した。これは軍縮会議以来、世界規模で進む軍縮の流れによるものでもある（シベリア出兵も本年終了）が、中国は21か条も廃棄するよう求め、日本はこれを拒否した。中国市民はこれに怒り、また日本は1900年の義和団の乱（北清事変）以来、北京議定書に基づいて、イギリス、アメリカ合衆国、ロシア帝国などの列強同様、天津はじめ中国各地に軍を駐留させていたが、これに対する反感も相まって、五四運動、五・三〇事件など全国規模で排日・侮日運動（反帝国主義運動）が巻き起こった。欧米列強に対する排外運動なども行われており、1927年1月に起きたイギリス租界奪取事件、また上海クーデターをはじめとした中国民衆による暴動事件が起きるなど危険な地帯にあった。山東省における日本人居留民数は、昭和2年末の外務省調査によれば、総計約16940人に達し、そのうち青島付近に約13640人、済南に約2160人であり、投資総額は約1億5千万円に達していた。