この年の早い時期に、シンプソンは陸路でのコッパーマイン川上流部の探索を試みた。夏になると一行は、コッパーマイン川を下り、融水の流れに沿って進み、氷結したままの北極海へ至った。そこで氷が姿を消すまで2週間待ち、やがてゆっくりと東へ進み始めた。8月20日、一行は、フランクリンが到達していたケント半島のターンアゲイン岬からわずか数マイルのところで、氷に行手を阻まれた。ここでディーズは船に残り、シンプソンはさらに「100マイル」（160km) ほど陸上を進み、アレクサンダー岬（Point Alexander）という場所まで達したとされる。このとき北方に見えた土地を、シンプソンは「ビクトリア・ランド (Victoria Land)」と名付けた（ビクトリア島）。東方にはクイーン・モード湾の海面が広がっていた。シンプソンは、氷結した海で動けなくなっていたディーズのボートへ戻った。数日後、突如として氷が開き、一行はコッパーマイン川まで容易に航行して戻ることができた。この探索行は、フランクリンよりも、ほんの少しだけ先へ進んだだけで終わった。
6月1日に砦を出発した遠征隊は、ひと月後にはグレート・ベア川 (Great Bear River) の河口に達した。ここで隊員のうち4人を残し、川を遡上して近くの湖にあるコンフィデンス砦 (Fort Confidence) に越冬基地を建設させることになり、残りの隊員で北極海を目指してマッケンジー川を下り、7月9日に北極海に達した。そこから西へ、海岸に沿って進み、フランクリンが引き返したリターン・リーフ (Return Reef) を越えてさらに西へ進み、それ以上はボートでの前進ができないとして名付けたボート・エクストリーム (Boat Extreme) に達したが、ここはポイント・バローからおよそ50マイル（およそ80km）の場所であった。シンプソンと5人の隊員は、そこからさらに徒歩で進み、8月4日にポイント・バローに到達した。一行は9月25日にコンフィデンス砦まで戻った。
1836年から1837年にかけての冬、遠征隊はチピューヤン砦 (Fort Chipewyan) で越冬し、24フィート（7メートルあまり）のボート2隻を建造した。
1836年から1839年にかけて、トマス・シンプソンは、北極圏カナダ北岸の海岸線を跡づけ、北西航路を探索した他の探険隊が空白のまま残してきた空隙を埋める作業に関わっていた。この遠征隊を率いたピーター・ウォレン・ディーズ (Peter Warren Dease) は、ハドソン湾会社の主任代理商のひとりであった。このときシンプソンは副官に過ぎなかったが、ディーズは職責の大部分を彼に委ねた。後年の書物の著者たちは、このときのシンプソンを、野心に満ちた、自信過剰な若者として描く一方で、20歳年長だったディーズを北極行の経験が深く、効率的な、しかし、自信に欠ける人物と捉えている。このときは、さらに10人の隊員が加わっていたが、その中には、ジョージ・バックがバック川を下った1834年の遠征隊に同行していた、カヌーの専門家ジェームズ・マッケイ (James McKay) とジョージ・シンクレア (George Sinclair) が含まれていた。この遠征隊は、ハドソン湾会社が組織したもので、北西航路探索の大部分を担ってきたイギリス海軍によるものではなかった。遠征隊は、マッケンジー川を下って、北極海に達することを目指し、そこから西に進路を取って、ジョン・フランクリンが1826年に到達した最も西の地点と、フレデリック・ウィリアム・ビーチー (Frederick William Beechey）が到達した最も東の地点であるポイント・バローの間の空隙を埋めようと考えた。翌年夏、遠征隊は、フランクリンの1821年の経路に沿ってコッパーマイン川 (Coppermine River) を東へ下り、ターンアゲイン岬へ向かい、未知の海岸線に沿って、1834年に内陸から到達されたバック川の河口までは確実に到達した。
飛行場として使用されてきた土地については、有害危険物質の流出による土壌汚染が懸念されている。そのほか、遺跡の発掘調査や、沖縄戦の際に埋もれたままの遺骨収集や不発弾の処理も必要である。また、普天間基地周辺は、沖縄戦の最大の激戦地ともなった嘉数の戦いの主戦場である。この付近では数万名の日米兵士が戦死しているが、未だ多くの戦死者の遺骨が基地内に眠ったままとなっている。さらに、沖縄戦とその後の普天間基地建設によって形状が変化した土地につき、詳細な測量による地主毎の所有地境界の明確化（地籍調査）も必要とされている。これらの作業のためには、日本側による基地への立ち入りと調査が必要であるが、基地移転自体が進んでおらず日本国に返還されていないため、そのような調査は未だ行われていない。米軍基地内として扱いでは日米地位協定による立ち入り等の制限を受ける。また、同協定によって、米国側は土地明け渡しの際に原状回復義務を負わない。加えて、当基地に限らず米軍用地返還の際には跡地利用に関して各界・各層の利害が絡むため、その調整は極めて難しい作業である。一例としては、軍用地料を受けている地主にとっては返還は地料収入が断たれることがある。また、本問題の早期解決がなされないために、沖縄や米軍再編とは関係の無い別の政策に影響が波及したことも指摘されている。上述の経緯説明で触れたように、鳩山由紀夫内閣で移設先の再検討を図ったものの、結果として迷走した。再検討作業中の2010年2月には、ハイチ地震の復興支援のため、自衛隊のPKO派遣が発災後早々と決定した。日本テレビはこの遠因として、普天間移設問題（およびインド洋での給油活動の撤収）でぎくしゃくしたアメリカとの関係を緩和する狙いがあるのではないかと報じたが、同時にマイナス面として「停戦合意など自衛隊派遣の法的条件を満たしているのか十分吟味されたとは言えない」と解説している。防衛事務次官として当問題の解決に尽力した守屋武昌（当時）は、稲嶺恵一（当時の沖縄県知事）と協議した過程の中に、解決できない要因があったと述べている。