人工衛星を用いる通信は、地球局から直接、映像や音声などの情報を人工衛星局に送り、そこを経由して再び目的地の地球局に送るという仕組みになっている。このため日本国内であれば「中継ぎ」のための中継点をわざわざ設ける必要がない。通信衛星は地上から見上げる角度（仰角）が高く、また通信衛星にアクセスするためのアンテナは、鋭い指向性と高い利得を持っているので、日本であれば、アンテナのすぐ南側にさえ障害物が無ければ、アンテナを通信衛星に向けて、簡単に通信衛星に搭載されているトランスポンダ（送・受信機（Transmitter-Responderを縮めてTransponder）といわれる中継装置。縮めて「トラポン」とも呼ばれる。以下、トラポンと表記。）にアクセスすることができる。このため地球局の設置場所はどこにあってもかまわない。また、トラポンからのダウンリンク波は日本各地で同時に受信することができる。すなわち僻地にある災害現場でも、その現場にさえSNG車が到着できれば、即座に現場の映像、音声を一斉に全国に伝送（配信）することができる。テレビニュースに通信衛星を用いることの卓越した優位性は1960年代に実証され、日常のテレビニュースに応用するための開発が進められてきた。その結果としてのSNGは、テレビによる事件、事故、災害報道に革命的飛躍をもたらし、今日、必要不可欠な放送技術となった。
いうまでもなくニュースにとって速報性、同時性は命である。放送そのものがニュースのために生み出されたものと言っても過言ではなく、その開始以来、その速報性をより高めるための努力が続けられてきた。音声のみで比較的小規模なラジオ放送と異なり、映像、音声の両方を扱うテレビ放送は、その規模の大きさゆえに小回りが利かず、テレビニュースの速報性はラジオのものと比較して、必ずしも優れたものであるとは言えなかったのであるが、日本でも昭和50年代、ENG革命により、「フィルムカメラ」が「ビデオカメラ」に代わり、テレビニュースの速報性は格段に進歩した。すなわちそれまでは、現場で撮影したフィルムを放送局に持ち帰り、フィルムを現像、編集してテレビニュースに用いていたのであるが、現場で使うことのできるVTRの登場により、フィルムの現像に要する手間がなくなったのである。また、可搬型の小型多重マイクロ波送信機（FPU）（フィールド・ピックアップ・ユニット）が登場し、現場の映像、音声をマイクロ波に載せて放送局まで瞬時に伝送できるようになり、テレビニュースにおいても「現場中継」（中継放送）が以前よりも容易になった。しかしFPUではその準備、すなわちマイクロ波の伝送ルート（マイクロルート）の構築に労力と時間を要する。マイクロ波は直進性が強く、基本的に受信点の見える範囲（見通し範囲）でしか、映像、音声を伝送することができない。すなわち、遠方や、近くであっても受信点がビルや山などの影になると、受信点の見えない現場からその映像、音声を伝送するためには、障害物の上に文字通り「中継ぎ」のための中継点を必要な数だけ設けて伝送しなければならないのである。特に山国日本ではその地形的な制約により、比較的短距離のマイクロルートであっても多くの中継点を必要とする場合が多く、突発する事件、事故、災害などの現場中継を短時間で実現するのは困難であることが多かった。
SNG (Satellite News Gathering) は、人工衛星（通信衛星）を使う、テレビニュースをはじめとする放送番組素材収集システムのことであり、主として、放送局（演奏所）外の撮影場所（現場）から番組素材となる映像、音声を電波として通信衛星を経由させ、演奏所に伝送、テレビ番組等に活用するためのシステムを総称したものである。もちろん「生中継」も可能である。
明治10年（1877年）、イギリスのイートン・カレッジに留学。同校では、寄宿舎での学生による模擬議会に大きな感銘を受けたと回顧している。オックスフォード大学かケンブリッジ大学への進学を目指していたが、婚儀を心待ちにしていた天璋院の意向もあって、明治15年（1882年）10月に帰国した。翌11月6日に近衛泰子と結婚、明治17年（1884年）に嫡男家正が誕生する。明治17年（1884年）の華族令公布によって公爵を授けられ、明治23年（1890年）の帝国議会開設と同時に貴族院議員になった（火曜会所属）。明治36年（1903年）12月4日から昭和8年（1933年）6月9日まで、延べ31年の長きにわたって貴族院議長を務めた。同じく貴族院副議長を長く務めた黒田長成とともに、「万年議長・万年副議長」と呼ばれた。大正3年（1914年）3月24日、シーメンス事件によって第1次山本内閣が総辞職。同月27日には後継首班の正式候補に挙げられたが、「未だ徳川が政権に表立って関わるのは遠慮すべき」として2日後に辞退。このことに関して当時の朝日新聞は｢高貴でおおらかな家達氏は、政治の濁流にもまれるべきではない｣と賛意を表明した。家達は政界でも注目される存在であり、要人の千駄ヶ谷訪問も多かった。1922年、海軍大臣の加藤友三郎や駐米大使の幣原喜重郎などとともにワシントン軍縮会議全権を務め、イギリス・アメリカ・日本の海軍主力艦保有比率を10:10:6にする条約を締結した。この決定は欧米列強の軍事的緊張を是正して国際関係を安定化させることが目的だったが、国内では海軍軍令部や右翼から「軟弱外交」との批判を受けた。大正2年（1913年）に恩賜財団済生会会長、大正4年（1915年）に明治神宮奉賛会会長に就任。大正10年（1921年）には大日本蹴球協会（現在の日本サッカー協会）の名誉会長として、その発足に立ち会っている。