提案された再定義は、曖昧だという批判を受けた。天文学者のフィル・プレイトとNCSEのライターであるニック・マツケはどちらも、なぜ彼らがこの再定義を良いものとは考えないかについて書いている。それは、恒星の周りを公転するものとして惑星を定義しており、恒星系から弾き出されたものや恒星系とは無関係に形成されたもの（自由浮遊惑星）は、その他の条件を全て見たしていても惑星とは呼べないことになる。同じような状況は、既に惑星系から弾き出された「衛星」にも当てはまっており、その呼び方が広く受け入れられていても衛星と呼ぶことはできない。同様に、この再定義は、惑星と褐色矮星の間を差別化していない。この違いを明らかにする試みは、後日に残されることになった。二重惑星の定義についても批判がある。現在、月は地球の衛星として定義されているが、地球と月の共通重心は、徐々に外側に移動し、最終的には、両方の天体の外側に位置することがありうる。再定義によると、この変化によって、月は惑星の地位に着くことになる。ただし、この状態になるまでには数十億年を要し、これは多くの天文学者が、太陽が赤色巨星に膨張し、地球や月を破壊すると予測する時期よりずっと後である。2006年8月18日のサイエンス・フライデーのインタビューで、マイケル・ブラウンは、科学的な定義の必要性にさえ疑問を呈し、次のように述べた。「私がいつも使うアナロジーは、「大陸」という用語だ。ご存知のように、「大陸」という用語には科学的な定義がない。それはまさに文化的な定義である。地理学者は賢いことにそれを放っておき、「大陸」に厳密な再定義を与えようとはしない。」8月18日、オーウェン・ギンガーリッチは、彼が受け取った書簡は、提案に賛成のものと反対のものが同程度の数だったと述べた。
提案された定義は、定義条件として物理学的な質的要件（丸い天体）を用いるものであるため、多くの天文学者の支持を得た。これに変わりうる定義のほとんどは、太陽系惑星のために特別にあつらえた量的な制限（軌道傾斜角の最大または最小値等）に依存する。IAUの委員によれば、この定義は、天体が惑星であるか否かを決定するのに人工的な制限を使わず、その代わり「自然」に従うものである。またこの基準は、観測可能な質の測定という利点を持つ。示された基準では、今後の観測の精度の向上によって、惑星に再分類される天体が存在する可能性の方が高そうである。さらに、この定義では冥王星が惑星として残る。冥王星の惑星としての地位は、多くの人に愛着を持たれてきたが、一般大衆はプロの天文学者から阻害されてきたため、メディアが1999年に冥王星の降格を報じ、全ての太陽系外縁天体が単一の分類となると誤解された際、かなりの騒動が起こった。
1801年1月1日にケレスが発見されて始まった19世紀にも、冥王星の詳細が理解されてきたことで議論を呼んだ。天文学者はすぐに、この小さな天体が火星と木星の間の「失われた惑星」であると宣言した。しかし、それから4年以内に、同じ様な大きさと軌道を持つさらに2つの天体が発見され、この考えが誤りであることを示した。1851年までに、「惑星」の数は23個に増え、さらに今後数百個が発見されることは明らかであった。天文学者は、これらを星表に分離して収め始め、「惑星」の代わりに「小惑星」と呼び始めた。
1960年代は図書館の奉仕活動のあり方が問い直された時期であり、東京都でも、都立図書館と区市立図書館との役割分担や協力関係の明確化、都区部と市町村部との財政上の格差の拡大、受験生が閲覧室を占領してしまって他の利用者の自由な読書や調査研究が圧迫されてしまうなどの問題が山積していた。日比谷図書館では増築がなった1961年（昭和36年）に早くも抜本的な改善が必要との結論に達しており、日比谷図書館協議会では一年余りの検討の末、1962年（昭和37年）9月に『東京都の公共図書館総合計画についての提言』をまとめて提出するに至った。提言内容においては、現下の諸問題を解決し日比谷図書館本来の奉仕機能の実現のために都が果たすべき役割が明示され、その中で日比谷図書館がこれまで収集してきた古書や東京資料をまとめて収蔵できる近世資料図書館の新設、古くなった図書資料を保存するための図書館の新設、また中学生、高校生をはじめとする学生や勤労青少年の読書、学習の場となる地域図書館の増設といった方針が示され、はじめて大規模分館の必要性が指摘された。この大規模分館の建設の基本構想をより深く検討すべく国内図書館関係者による意見聴取会が実施され、その結果都立図書館が果たすべき奉仕機能の中で、新設される図書館が参考調査図書館としての機能、近世・近代の学術研究を行う機能、都内公共図書館の相互協力センターとしての機能の3つの領域を担い、日比谷図書館では主として成人を対象として図書資料を提供する図書館機能を担うべきとする方針が示され、両者は一体的に運営されるべきであるとする方向性が示されたのである。新図書館は当面の蔵書規模を150万冊、最終的には500万冊規模を目指し、かつ都心に近く交通至便な場所にあることが望まれたため、1966年（昭和41年）に港区有栖川宮記念公園内の都立教育研究所移転後の跡地が候補地として決定された。1967年（昭和42年）に美濃部亮吉が都知事に就任すると、図書館は都民に提供すべき重要なシビル・ミニマムと位置付けられ、1969年（昭和44年）にはフランス文学者の杉捷夫が日比谷図書館長として迎えられた。杉は市区立図書館を積極的に訪問し第一線図書館の実態を把握し各所の要望を都行政に反映させることに尽力し、多摩地域の都立図書館（青梅・立川・八王子）との連携を密にし、東京都の図書館政策を確立させて図書館整備のあり方を明確化することに努めた。その中で中央図書館建設の具体化と、三多摩地域の老朽化した図書館への対応、多摩ニュータウン整備に関連する都区部と三多摩地域との格差解消についても言及している。都立図書館では司書職の人事制度について確立がおぼつかず、整理課長として新図書館の業務体制の実務に当たっていた森博が1971年（昭和46年）に死去するなどして、杉自身は新図書館開館を前に1972年（昭和47年）7月に辞任してしまうが、日比谷図書館から蔵書を移転して1973年（昭和48年）1月に、東京都立中央図書館が開館に至ったのである。また、1972年には都立江東図書館基本構想が策定され、翌1973年には基本計画の策定に至った。