1879年（明治12年）4月20日、第一回県議会が大津南町顕證寺において開かれ、逸治郎は第一回選出滋賀県会議員64名の一人として参加した。これ以降、1892年（明治25年）4月に行われた選挙まで連続当選を果たした。翌年1880年（明治13年）6月第二回県会議員に当選した後、同年12月22日に開催された臨時県会において、互選により初代常置委員7名の内の一人に選ばれた。なお、これより明治24年に県議会議長に就任するまで逸治郎は常置委員に選ばれ続けると共に、出納委員・地方衛生会員・商業学校商議員 などの要職を歴任した。1891年（明治24年）11月17日、通常滋賀県会が開会し逸治郎は第八代滋賀県議会議長に就任以後2期議長を務め、1892年（明治25年）8月17日より翌年6月7日までの間滋賀県立商業（現滋賀県立八幡商業高等学校）学校長も務めた。1894年（明治27年）3月8日、第3回衆議院議員総選挙に自由党公認候補として当選。これに伴い県会議員職を辞任。第4回・第6回衆議院総選挙にも立候補するが、次点にて落選。自ら60歳を境に隠居し、「想外」と号した。
1875年（明治8年）、野洲郡第三区長となり、同年滋賀県出仕として地租改正事務にあたった。地租改正作業に対しては、県内甲賀郡西内貫村・水口村（いずれも現甲賀市）、野洲郡矢島村（現守山市）で町村査定の地価が低く査定されたため県により引き上げが命じられ、1876年（明治9年）1月12日付けの東京日日新聞に長浜在住者からの投書としていい加減な地価査定に対する批判記事が掲載された。この記事に対して2月3日付けの同紙に逸治郎は「県下での実際の方法は、野帳によって地所一筆ごとに所有主を定め、地番・区別・地位・等級・収穫・小作料・地価を詳記せしめ、これを基礎に地位等級表を作成、さらに等級ごとに区別地価などを計算、全村田畑の区別・収穫を決定、この収穫と一般金利を斟酌して地価を起算、全村地価総額をえ、総地価の平均数を反別に応じて各田畑宅地に分賦したものであり、しかも各村の地位等級を定めるにあたり、区長・戸長・老農らを集め、討論・審議させている事実を指摘し、本県の改租方法は周密簡易要をえたもので、さきの批評に対しては、『傍観者当局ノ此心ヲ知ランヤ』」と堂々と反論を行った。
1869年（明治2年）、太政官駐逓役所よりあらためて守山宿伝馬所総元締役を命じられる。1870年（明治3年）、運送会社を興すと共に石田川を開削し運河化を行い、内陸より琵琶湖に繋がる水路を設ける。この水路の完成により、守山から野洲川下流の琵琶湖岸赤野井方面まで米穀等を高瀬舟で運搬させ、大津までの水上航路を開いた。なお、石田川水路は開門式運河として規模において比較にならないが、パナマ運河起工に先立つ10年前に完成した。
竣工間もない1942年12月28日に三井物産船舶部が三井船舶として独立したため、船主が三井船舶へ変更された。太平洋戦争中の竣工となった摩耶山丸は、すぐに陸軍によって徴用された。本来の用途である大規模な上陸戦を実施するような戦局では無かったため、戦線後方での部隊輸送に従事した。1942年12月30日に宇品から初航海に出航、秘匿名で8号演習と称した輸送作戦のB船団に加入して1943年（昭和18年）1月12日にラバウルへ到着した。同月25日に無事に宇品へ帰還している。以降、門司・釜山間の輸送7回、宇品・パラオ・ラバウル間の輸送5回、宇品・シンガポール間の輸送3回などを成功させた。危険な航海も経験しており、例えば1943年5月に第4508船団へ加入してラバウルからトラック島へ航行していた際には、僚船の畿内丸（大阪商船：8360総トン）がアメリカの潜水艦プランジャーの雷撃により撃沈された。モマ01船団に加入して1944年（昭和19年）7月12日にルソン島北方を航行していた際には、アメリカ海軍ウルフパック第17.16任務隊に属する潜水艦の攻撃を受けた。この戦闘でアメリカの潜水艦アポゴンが北緯19度51分 東経123度04分の地点で日本船の体当たり攻撃を受けて損傷しており、アメリカ側は摩耶山丸の戦果である可能性が高いと判定している。摩耶山丸の最後の航海となったのは、1944年11月のヒ81船団に加入してのマニラ行きであった。フィリピン増援に向かう第23師団などの将兵約4500人を乗船させた摩耶山丸は優秀船ぞろいの強力な護送船団を組んで11月14日に伊万里湾を出撃した。だが、翌日には同じ陸軍特殊船のあきつ丸（日本海運：9186総トン）が撃沈された。11月17日夕刻、摩耶山丸も東シナ海済州島西方120km付近北緯33度17分 東経124度45分でアメリカの潜水艦ピクーダの魚雷攻撃に遭った。午後6時15分に機関室と船体後部に1発ずつ魚雷が命中すると急激に浸水し、2分半ほどで船首から沈没したとも、7時間漂流後に沈没したとも言われている。戦死者数は諸説あり、野間（2002年）によると船員の死者55人、駒宮（1987年）によると乗船部隊・船員合計3187人、『船舶輸送間に於ける遭難部隊資料（陸軍）』によると所属部隊が判明しているだけで3369人、大内健二によると乗船部隊・船員合計3437人であった。大内によれば、日本輸送船の戦没犠牲者数としては4番目に最も多い数字であった。