s を jω とすると、周波数伝達関数 (frequency transfer function) は G(jω) と表される。 周波数伝達関数は複素数であるため、次のように表される。 G(j\omega)= {\rm Re}\{G(j\omega)\} + j~{\rm Im}\{G(j\omega)\} = |G(j\omega)| e^{j\angle G(j\omega)} この式の特性を見るためにナイキスト線図、ボード線図、ニコルス線図がある。周波数伝達関数の絶対値 |G(jω)| を利得といい、偏角 \angle G(j\omega) を位相（位相角）という。
伝達関数 (transfer function) とはシステムへの入力を出力に変換する関数のことをいう。伝達関数は、すべての初期値を 0 とおいたときの、制御系の出力と入力のラプラス変換（または Z 変換）の比で表される。すなわち、連続システムのとき、出力信号 y(t) のラプラス変換を Y(s)、入力信号 x(t) のラプラス変換を X(s) とすれば、伝達関数 G(s) はG(s) = \frac{Y(s)}{X(s)} = \frac{\mathcal{L}\left[y(t)\right]}{\mathcal{L}\left[x(t)\right]}と表される。離散システムに対して、伝達関数は Z 変換によって、H(z) = \frac{Y(z)}{X(z)} = \frac{\mathcal{Z}\left[y(n)\right]}{\mathcal{Z}\left[x(n)\right]}と表される。この伝達関数法では、時間領域の関数を、ラプラス変換（または Z 変換）によって複素平面に写像を取り、さらに周波数領域に変換することにより、系の特性や安定性を解析するのに用いる。ただし、対象となる系が 1 入力 1 出力（線形関数）に限られているため、複雑な系（多入力多出力、非線形）の解析には状態空間法を用いる。しかしながら、この伝達関数法は、今日の制御理論においても基礎となる重要な理論である。
1975年の第1回及び1976年の第2回のジュニア世界選手権競技大会・個人追い抜き優勝者。1980年のモスクワオリンピック・個人追い抜きにおいて、フランスのアレン・ボンデューを決勝で下し金メダルを獲得。1981年にプロに転向。ロードレースとトラックレースの兼用選手として活動。1982年のジロ・デ・イタリア第20ステージを勝利。また、1984年の世界選手権自転車競技大会・プロケイリンを制している。1988年に引退。実子である、アレッサンドロ・ディルブンディも現在、自転車選手として活動中。
1992年6月、「通常郵便貯金（貯蓄型I）」と「通常郵便貯金（貯蓄型II）」の2種類が設定された。通常郵便貯金同様、原則、預払に特別の条件を付けない（預金者が自由に預払ができる）ものの、給与預入や年金や配当金の自動受取り、公共料金の自動払込み（自払・口座振替）を利用することができないが、「貯蓄型I」は最終貯金現在高が40万円を超えた場合、「貯蓄型II」は20万円を超えた場合、当該日については通常郵便貯金よりも高い利率を適用する（1993年10月からは、それぞれ30万円と10万円へ基準額が引き下げられた）、民間金融機関の「貯蓄預貯金」に相当する商品であった。なお、郵政省時代の冊子様式は不明だが、総務省以降の通帳冊子自体は貯蓄型Ⅰ、Ⅱ共に共通で、「印鑑（お届け印）」の欄の上部に、「貯蓄型Ⅱ（10万型）」のように印字されて表示されていた。通常郵便貯金同様、同一の記号番号である郵便振替口座を開設することができ、送金機能（電信振替・電信払込）の付加も可能であった（後述）。また、通常郵便貯金の払戻では「時間外」などであっても手数料を徴収することはなかったが、「貯蓄型I」については月6回目以降の払戻をすると手数料が徴収される特徴があった。電信振替などの利用あるいは、限度額を超えて預入を希望する場合（超過した残高部分には、利息の付利がなされないことが条件）は、通常郵便貯金同様、通帳の見開きページの「郵便振替口座開設」の欄に、機械印字で○がついていることが条件となっていた。無論、通常貯蓄貯金についても、移替基準額の設定があった。2005年4月3日からは、「貯蓄型I」・「貯蓄型II」を統合し、2段階の基準額（10万円・30万円）を設けることによって通常郵便貯金よりも高い金利を適用するものへとなった。統合に伴い、貯蓄型Iと貯蓄型IIは同時に取引ができなくなり、一方（取引内容上、事実上はIIが存続してIが消滅している状態だったため、特に希望がない場合は、IIの記号番号が継続利用となった）の勘定が閉鎖されることになった。これに伴って存続する貯金通帳冊子の再発行は要せず、満行になるまで引き続き使用可能となっていた。ただし、後述の国際ボランティア貯金をいずれか一方でのみ利用していた場合は、双方で存続が可能となった（国際ボランティア貯金のある貯蓄型Iとない貯蓄型I、国際ボランティア貯金のある貯蓄型IIとない貯蓄型IIをいずれも利用していた場合は、当然両方のIを勘定閉鎖させる必要があった。希望があればいずれかあるいは双方のIIを閉鎖して他方のIの存続もできた）。