1949年、ゲアドナーは陰茎包皮が亀頭を保護すると述べたが、いくつかの調査によれば陰茎包皮の存在によって亀頭の炎症はむしろ起こりやすくなることが発見された。対照的に、2007年、ヴァン・ハウは包茎手術を行った男子でより多くの炎症を発見した。尿道口炎、尿道潰瘍および外尿道口狭窄は陰茎包皮が存在するなら通常は起こりにくいと考えられる。包茎手術を行った男性に尿道狭窄の発生率は、0 %、0.01 %、0.55 %、0.9 %、2.8 %、7.29 %、9 - 10 %および11%という数字が報告されている。陰茎包皮の折り重なりは副包皮の湿り気を維持し、はがれた皮膚と混ざって恥垢を形成する。一部の著者は恥垢に抗菌性の酵素が含まれていると信じているが、彼らの理論には疑問が呈されている。1999年、米国小児科学会は「管理された科学的データは、陰茎包皮の有無にかかわらず陰茎における免疫機構の違いに関して利用できない。」と述べた。衛生状態の悪さは亀頭炎に関係し、過度の洗浄は非特異性の皮膚炎を引き起こす。
世界保健機関 (WHO) は、「陰茎包皮の役割については議論があり、陰茎を保湿する、子宮内で発達途中の陰茎を保護する、神経の受容体の存在によって性的快感を増大させるといった機能を持っている可能性もある」と提示した。
受精の8週間後に陰茎包皮は陰茎の先端で成長し始め、16週で陰茎の先端が完全に覆われる。この段階において陰茎包皮と亀頭は癒着しており、上皮（粘液層）を共有している。それは陰茎包皮と亀頭が分離するまでの間そのままである。生まれた時点では、通常まだ陰茎包皮と亀頭は癒着したままである。幼児期から徐々に陰茎包皮と亀頭は分かれて行くが、このプロセスは思春期の後半になっても完了していないこともある。トルバルセンとマイヤーホッフは2005年に、デンマークにおける初めて陰茎包皮が剥けた平均年齢は10.4歳であると報告した。ライトは1994年に、陰茎包皮を強制的に剥くことは避けなければならず、子供自身が陰茎包皮を剥く最初の人でなければならないと主張した 。強制的に陰茎包皮を剥こうとする試みは痛みを伴い、陰茎包皮を傷付けるかもしれない。子供においては、陰茎包皮は通常亀頭を完全に覆っているが、大人では陰茎包皮によって亀頭が覆われている必要がない。Schöberlein（1966年）の調査によると、若い男性の50 %は陰茎包皮が亀頭を完全に覆っており、42 %は部分的に覆っており、そして残りの8 %において亀頭が完全に露出していた。彼は包茎手術を行った若い男性の4 %において、その手術痕が馴染んだ後陰茎包皮が自発的に収縮していたと述べた。勃起の間に陰茎包皮が剥ける程度にはかなりの変化があり、一部の大人では性行為によって陰茎包皮が剥けるまでは陰茎包皮が亀頭を覆ったままである。
早明浦ダム計画は、1949年（昭和24年）に経済安定本部の諮問を受けた治水調査会による「吉野川改訂改修計画」で初めて立案された。この計画では吉野川上流部に2つのダムを建設し、銅山川の柳瀬ダムなどと共に洪水調節を行う計画であった。この時は早明浦ダムともう一つ、瀬戸川合流点の直下流に桃ヶ谷ダムを建設する計画であり、現在のさめうら湖を二分割した形でのダム計画であった。その翌年1950年（昭和25年）には、治水に加えて四国地方の懸案事項であった灌漑用水の新規開発による吉野川の利水も検討課題にするべく、経済安定本部が主体となって「吉野川総合開発計画」の策定が開始された。この計画には河川事業を司る建設省、灌漑事業を司る農林省、電気事業者である四国電力及び四国四県が参加し、1952年（昭和27年）には電力事業を促進すべく発足した電源開発が加わった。この総合開発計画では治水の他水力発電、銅山川分水の計画も含まれていた。当初の計画では吉野川本流に早明浦ダムと小歩危ダムの二大ダムを建設、さらに下流に池田ダムと川崎ダムの2ダムを建設するほか、銅山川には柳瀬ダム下流に岩戸ダムを、穴内川には樫谷ダムを、大森川には大森川ダムを建設して洪水調節と灌漑、及び水力発電を行うという壮大な計画であった。この計画は主に経済安定本部によって示されたが、電源開発も独自の案を2案呈示し、発電事業への参画を目論んでいた。経済安定本部案・電源開発案双方でも早明浦ダムは事業の根幹として進められた。電発案では早明浦ダムを上池（吉野川第一発電所）、小歩危ダムの規模を大幅に縮小した上で下池（吉野川第二発電所）として揚水発電を行い、池田ダムを逆調整池として活用する計画であった。だが小歩危ダム建設は名勝の大歩危・小歩危を水没させる事から自然保護を巡り猛烈な反対運動を受け、計画は頓挫し小歩危ダム建設は1971年（昭和46年）に中止、早明浦ダム単独での発電に縮小となった。また調整機関として「四国地方総合開発審議会」が設立されたが、愛媛県による銅山川違法利水問題が発生したため、徳島県が分水の新規配分に関して反対し、調整が難航した。この間四国電力が審議会を離脱し独自のダム建設を進めた。一方1960年（昭和35年）には「四国地方開発促進法」が施行され、1962年（昭和37年）には水資源開発促進法が成立して水資源開発公団が発足したが、吉野川水系は1966年に水資源開発水系に指定され「吉野川水系水資源開発基本計画」（フルプラン）が作成された。これに伴い香川用水・吉野川北岸用水・愛媛分水（銅山川分水）・高知分水計画が盛り込まれ、その水源として早明浦ダムが位置づけられた。ダムは1963年（昭和38年）より建設省四国地方建設局が実施計画調査を行っていたが、1967年（昭和42年）4月に事業主体が公団に移管された。こうして四国最大のダム事業が着手されることになった。