多様な画題をこなしたが、中でも悪魔、妖怪や幽霊といったホラー画は、凄絶な恐怖感と独特の美的センスを両立させた出来栄えで、全国の読者から高い反響と好評を獲得した。また「地底世界ペルシダー」シリーズ、「英雄コナン」シリーズといった異世界が舞台のSF、ヒロイック・ファンタジーものの挿絵や表紙画での、主人公や戦士たちの肉体美も印象深い。躍進期の代表作としては「少年キング」に連載された都筑道夫のジュブナイルホラーアクション「妖怪紳士」の挿絵などもある。くわえて妖艶な美女の作画も秀逸で、特にまぶたを閉じて長い睫をしばたかせ、口を開きかけた女性の悩ましい表情などは、多くの昭和期の挿絵画家の中でも群を抜いている。
茨城県で詩人・柳橋好雄の実子として生まれる。帝国美術学校に入学して洋画家を志すが、半ばで中退。生活のため、雑誌の挿絵画家になった。以降は「少年画報」、「少年キング」、「ぼくら」、「少年マガジン」、「少年サンデー」、「ボーイズライフ」といった児童誌やティーンエイジ誌、さらにパソコンゲーム誌「ポプコム」の図解・挿絵・絵物語・イラストなどで、長年にわたって健筆をふるった。
柳 柊二（やなぎ　しゅうじ、1927年 - 2003年）は日本のイラストレーター・挿絵画家。本名は、柳橋 風有草（やなぎばし かざうぐさ）。戒名は柳柊二（ペンネームと同じ）。
1999年12月、名護市市長岸本建男が条件付きで、普天間飛行場の代替施設受け入れを表明し、また稲嶺恵一沖縄県知事および副知事も、基地の15年使用期限や名護市を中心とする北部市町村振興策の要望などを政府へ提出していた。政府は15年の使用期限について明確な回答を避けたものの、北部振興策については速やかに閣議決定を行うとした。そして青木幹雄内閣官房長官は、北部振興事業について、概ね10年間で1,000億円の特別の予算措置を確保するとし、北部振興基金として2000年より取り組むとした。この北部振興費は2000年度より政府予算に100億円が組み込まれることとなり、実行された。2006年この振興費に対して、守屋武昌防衛事務次官が振興策について、基地受け入れを負担する自治体に対し、国が地域振興で対応するものと理解していると「北部振興策と普天間移設はセット」の見解を出す。翌2007年7月、小池百合子防衛相が北部振興凍結を示唆する。しかし12月、普天間飛行場移設措置協議会で事業の凍結解除が決定された。2000年度から始まった北部振興策は、約10年間で1,000億円の予定であったが、2009年度の前半執行分までの合計で、結果として770億円が投じられた。
琉球新報が2009年に連載した記事によれば、グアムでは7割が移転を歓迎している旨の調査結果を現地住民に振ったところ、「業者を対象にしたものだろう」等、否定的な答えが返ってきており、現地のラジオ番組でも不安の声が多く寄せられていると言う。先住民約6万人の中の活動団体「チャモロ・ネーション」の女性代表キナタのように、移転に反対し、辺野古を訪問するグアム住民も居る。2010年4月にはグアム大学が現行計画に対する世論調査結果を公表した。それによれば、移転賛成は53%であるという。
9月の名護市議選で、飛行場の受け入れ反対派が圧勝したが、この当選者の中に、元沖縄解放同盟準備会の活動家川野純治が含まれている。川野は昭和50年に沖縄を訪問した上皇上皇后両陛下（当時は皇太子、皇太子妃）に空き瓶やスパナ、鉄パイプの切れ端のような物を投げつけたことがあり、公務執行妨害罪で逮捕された経歴がある。産経新聞では、彼ら活動家の経歴を持つ者が、県外から活動家を呼び寄せて反対運動が激化する可能性を指摘し、また「反対運動を展開していた地元のオジーやオバーも反対運動から排除されつつあるという話を聞いた。県外から反対活動家が集まり、辺野古が反対運動の拠点になるのではないかと不安だ」との地元の声を紹介した
2015年3月9日放送の「ビートたけしのTVタックル」「ニュースな街の酒場で聞いてみたSP」では、「辺野古のとあるスナックで、デモ隊は辺野古住民ではなく、外部から訪れた人々なのだ」、「これまで辺野古の住民が基地の米国人と共存関係にあった」、「名護市長選挙のために外部から引っ越してきた人が何千人もいる」という地元住人の証言が放送されている。2017年1月6日放送の『ニュース女子』では、市民団体「のりこえねっと」が、交通費5万円を支給して本土から反対運動を行う人員を派遣しているのではないか、という疑惑が報じられているが、同番組は放送後に放送倫理・番組向上機構（BPO）から人権侵害を認められた。
バブル崩壊後も事業は順調に推移していたが、営業収益はすぐさま経営危機に陥る程ではないにしろ悪化していた。そこに法律改正で施設の耐震補強工事の必要性が発生し、加えて近年の金沢市内のホテル建設ラッシュで宿泊部門の見通しも暗いという事で、2000年（平成12年）に「青年会館の県有化」、すなわち施設の一切を石川県に売却してはどうかという話が財団理事会の俎上に挙がった。当初は施設の売却益に石川県などから追加の補助金を加え、それらでリスクの低い県債等を購入しその運用益で公益事業を引き続き行うという計画もあったが、低金利のため計画通りの運用益を得ようと思えば億単位の資本を補助金のみで充当しなければならない事が判明し、断念せざるを得なかった。2001年（平成13年）に石川県青年会館は営業を停止し、県による耐震補強工事を経て、翌2002年（平成14年）に改修した施設で石川県青少年総合研修センターがオープンした。財団法人としての石川県青年会館はその後も負債償還や従業員の退職金の支払い、建設時の補助金の返還などの残務を行い、2004年（平成16年）に解散した。既存の施設を県から払い下げてもらう運動から始まった石川県青年会館は、施設を県に売却してその終焉を迎えた。