マトは紀元前233年に執政官に就任。同僚執政官はパトリキ（貴族）出身のクィントゥス・ファビウス・マクシムス・ウェッルコススであった。執政官在職中にサルディニアに出征し、その勝利によって同年に凱旋式を実施している。しかしながら、その勝利は決定的なものではなく、紀元前231年に兄弟であるマルクス・ポンポニウス・マトが再度サルディニアで戦っている。紀元前217年には独裁官（ディクタトル）ルキウス・ウェトゥリウス・ピロのマギステル・エクィトゥム（副官）を務め、翌紀元前216年には法務官（プラエトル）に就任した。すでに第二次ポエニ戦争が勃発しており、戦争の経験がある人物を高位の官職につける必要があったと思われる。慣習で担当戦線はくじ引きで決められることになっていたが、その結果マトは首都プラエトル（プラエトル・ウルバヌス）となり、軍を率いることはなかった。同年カンナエの戦いでローマ軍は大敗したが、マトと同僚のプラエトル・ウルバヌスはクリア・オスティリア（元老院議事堂）に元老院議員を招集し、次に取るべき手段を議論した。プラエトルの任期が終了した翌年の紀元前215年、マトはプロプラエトル（前法務官）として、ガリア・キサルピナに赴任した。翌紀元前214年もガリアに留まっている。ティトゥス・リウィウスは、この年にはガリアには兵は送られなかったとする。マトは紀元前211年に死去したが、そのとき彼は神祇官（ポンティフェクス）の一人であった。マトの後任はガイウス・リウィウス・サリナトルであった。
那賀川下流南岸の平坦地に位置する。役場を柳島字北条に成立。村名は、那賀川と桑野川に挟まれて島状になっていたためつけられたものではないかと推測されるが、未詳である。現在の阿南市横見町・柳島町・上中町（旧中原村・岡村・南島村）。河川：那賀川・桑野川・岡川
ヴァルストローナには、以下の分離集落（フラツィオーネ）がある。Campello Monti, Fornero, Forno, Inuggio, Luzzogno, Otra, Piana di Fornero, Piana di Forno, Preia, Rosarolo, Sambughetto, Strona (sede comunale)
土師氏は朝廷での土器製作・喪葬に奉仕した氏族で、『書紀』巻第一、神代上によると天穂日命を祖先としており、出雲臣と同祖である。『書紀』巻第六によると、14代目の野見宿禰の時に「土師臣」氏を名乗った。元の姓は臣、のち連で、土師連一族は、天武天皇13年（684年）の八色の姓で、宿禰を賜姓されている。
豊見城市地先に総面積160haの壮大なスケールで誕生した”21世紀型の街”豊崎タウンは、恵まれた自然環境の中に、観光・リゾート施設、観光関連の商業施設など各種事業所が調和した新しい街づくりが進められている。また、近年、沖縄県の空の玄関口那覇空港及び中北部への交通アクセスが向上し、海岸部には県内最大級の人工ビーチ「美らSUNビーチ」がオープンするなど、日々発展を続ける立地特性に優れた街。豊崎タウンは、「住み、働き、そして遊び集う街」をコンセプトに、住むエリア、働くエリア、遊ぶエリアにゾーンプランニングがなされており、街づくりが進められている。住むエリアは、一戸建て住宅用地と集合住宅用地に区分けされており、公園も整備されている。働くエリアは、都市開発関連用地（事業所用地、製造・物流用地）、臨空港産業用地（観光関連用地）、商業施設用地に区分けされ、企業誘致の取り組みで、多種多様な企業の立地が進んでいる。遊ぶエリアに整備されているビーチからは、晴れた日には慶良間諸島を一望することができ、水平線に沈む夕日を楽しむことが出来る。また、護岸沿いを緑地として整備され、散歩やジョギングが楽しめる場所もある。
豊見城市南西部に位置する埋め立て地である。豊崎干潟を挟んで北側に与根、東側に翁長、南側に糸満市西崎と接し、豊見城市の新しい中心地で、観光拠点でもある。
日本心理臨床学会は1982年、心理臨床の業務に携わる者同士の相互の連携協力により、心理臨床科学の進歩と会員の資質向上、および身分の安定を図ることを目的として設立された。2015年（平成27年）4月26日現在の会員研究者総数は26,650名・社（正会員26,877名、名誉会員257名、賛助会員9社）に上り、臨床心理学は元より、心理学関連を含めても国内最大の学会である。入会を許されるのは、大学院心理学系専攻の修士課程修了者、大学院心理学系専攻の大学院生、もしくは専門家相談機関において規定年数以上の臨床経験を有する者のみに限られている。加えて、既に入会し研究活動を行っている複数の会員研究者からの推薦署名も必要とされるなど、高度な専門性を担保している学術研究団体のひとつである。なお、日本心理臨床学会は、政府諮問機関である日本学術会議において日本学術会議法第18条ならびに昭和59年5月29日日本学術会議規則第1号に基づく「日本学術会議登録学術研究団体」として登録されてきた日本国の公的学会であり、2005年の同法改正により日本学術会議登録学術研究団体制度が日本学術会議協力学術研究団体制度へと移行された後も、引き続いて「日本学術会議協力学術研究団体」として指定されている。また、日本心理学会を始めとした日本における心理学系学会の連合体である「日本心理学諸学会連合」にも、1999年の同連合設立当初から加盟しており、理事職として参画している。