所在地は東京都渋谷区神宮前4丁目で、表参道と明治通り交差点の北東角に位置していた。建物は地上7階、地下1階建てで、セントラル空調や給湯設備が備わり、電話交換室のほか、屋上には洗濯室が設けられていた。各部屋の電話は、全てがこの電話交換室を介しての内線電話となっていた。初めは1958年（昭和33年）、米軍関係者など特別な人々を対象とした共同住宅（アパート）として完成した。完成当時、所在地住所は東京都渋谷区穏田一丁目で、これが1965年（昭和40年）の住居表示施行によって神宮前4丁目に変わった。昭和30年代後半になると、アパートは上層階に事務所、下層階に店舗が入居するという形態になった。これに伴い、アパートにはカメラマン、コピーライター、イラストレーターなどのクリエーターが多数入居、ここに事務所を構えることが文化人のステータスとなった。また、1階に入居していた喫茶店 『レオン』は、マスコミ関係者が多く集まることで知られた。アパートの地下には1973年（昭和48年）、ブティック街 『原宿プラザ』が開業した。『原宿プラザ』は一時、ロックミュージシャンなども訪れるアングラ的なマーケットとして原宿の名所となっていたが、1990年（平成2年）頃までには閉鎖された。アパート自体もそのからはテナントの退出が進められて寂れ、1998年（平成10年）には建物が解体されて消滅した。
原宿セントラルアパート（はらじゅくせんとらるあぱーと）は、かつて東京・表参道にあった住宅・商業施設である。原宿地区にあって1960年代から1970年代にかけての若者文化を象徴する建物のひとつとして知られる。
企画統計局（きかくとうけいきょく）は、琉球政府の行政事務部局のひとつ。政策の企画などを所管した。1957年7月1日の機構改革において、統計部や経済企画室の業務を統合したものである。1961年8月1日に内政局と統合し、計画局となった。
本砲の砲身は単肉自緊砲身であり全長1850mmの50口径、閉鎖機は水平鎖栓式で自動式開閉装置を採用している。 駐退復坐機は水圧駐退バネ復坐式。照準眼鏡の倍率は4倍(四十七粍砲と同形式)であった。開閉式砲架を採用し、車輪中径は900mm。 本砲の全備重量は約350kg。放列砲車重量は335kgで馬1頭により牽引されるか4頭の馬に駄載して輸送、または人力で運搬した。
第二次世界大戦中、北アフリカでイタリア軍の捕虜になった連合軍の5人の将軍（准将）は、捕虜収容所代わりのイタリアの大邸宅に収容されたが、全員が同じ階級で脱走計画がまとまらない。5人が遊んでいると勘違いした軍上層部は、軍刑務所脱走常習犯のハリー・フリッグ2等兵を将軍（少将）にしたてて送り込み、5人を脱走させようとするが…。
1974年ノルディックスキー世界選手権ではペトラ・ヒンゼ、バーバラ・ペッツォルト、フェロニカ・シュミットと組んだ4x5kmリレーで銀メダルを獲得、1976年インスブルックオリンピックではモニカ・デバートサウザー、バーバラ・ペッツォルト、フェロニカ・シュミットと組んだ4x5kmリレーで銅メダルを獲得した。息子はオリンピックで2個のメダルを獲得したクロスカントリースキードイツ代表のイェンス・フィルブリッヒ。
和歌山県西牟婁郡日置川町（現白浜町）出身。東洋汽船の太平洋航路船の乗務員、筏流し、農蚕業、母校の安居小学校の代用教員、紀伊民報社の記者、活版印刷業を経て1938年3月に和歌山県会議員となった。1940年9月、県会議員でありながら日高郡稲原村長に請われて就任した。1943年4月、広瀬永造知事の推薦で新設の御坊造船社長に就任した。和歌山県参事会員に挙げられた。1946年、戦後初の衆議院議員選挙が行なわれ周囲から推されて出馬したが落選した。また戦時中、村長職は自動的に大政翼賛会の支部長とされ、稲原村長を務めていた俊太郎もその罪を問われ公職追放を受けた。やむなく県会議員、稲原村長を離任した。1975年、75歳で死去。
二階 俊太郎（にかい しゅんたろう、1900年（明治33年）12月 - 1975年（昭和50年））は、日本の政治家・和歌山県会議員、同県日高郡稲原村長、実業家。御坊造船社長。衆議院議員二階俊博の父。
ヴィサギナス原発は、2009年末までに運転が停止されたイグナリナ原発の隣に建設される予定の原発で2020年から22年までの完成を目指している。原発建設は、エネルギーの約80%を隣国のロシアに依存している状況を改善する目的から進められ、2011年3月には日立製作所と事業権付与契約を結び、同年6月には議会で承認された。しかし、巨額な建設費用が必要となる現行計画への反発と2011年3月に発生した東京電力福島第一原発事故後、原発への安全性に対する不安が高まり、建設に反対する声も少なくなかった。そのような中、野党により原発新設の是非を問う国民投票の議案が議会に提出され、2012年7月16日に半数を超える賛成で可決。10月に行われる議会選挙と同時に実施されることとなった。
デンマークやドイツ、ギリシャ、日本、シンガポール、スウェーデン、アメリカ合衆国などの国において、5-MeO-DIPTは規制物質かそれに準ずる物として規制されている。日本では、5-MeO-DIPTは麻薬及び向精神薬取締法に基づき規制され、日本国内における所持、使用、販売、譲渡、製造、運搬などは違法である。麻薬に指定されたのは2005年4月17日。2002年6月にマジックマッシュルームが麻薬原料植物に指定された影響を受け、マジックマッシュルームに対するニッチの脱法ドラッグとしてAMTなどのケミカルドラッグと共に、愛好家の間で急速に広がった。流通していた当時は、液状の脱法ドラッグの内容物として含まれている事があった。アメリカ合衆国では、5-MeO-DIPTは規制物質法におけるスケジュールI薬物として規制されている。2003年4月4日、麻薬取締局は「緊急スケジュール（emergency scheduling）処置」の基で、5-MeO-DiPTとAMTをスケジュールIに加えた。2004年9月29日、これらのドラッグは正式にスケジュールIに置かれた。この規制に先立ち、DIPT、DPT、5-MeO-DMTのような5-MeO-DiPTの類似物質と並行して、5-MeO-DiPTは多くのアメリカのウェブサイトで販売された。しかしながら、2004年7月、連邦法の執行はこれらの5-MeO-DIPT類似物質の販売を告訴する意向があるという事が、ウェブ・トリップ作戦により確証された。ドイツでは1999年9月から違法となった。