ROT13を暗号としてみると、古典的な暗号である「シーザー暗号」という単換字式暗号の一種に属する。真面目にセキュリティーを求める場合には用いられない。一定のシフト値 (13) を用いるため、暗号鍵なしで簡単に解読することができる。解読するにはROT13が用いられているということさえわかればいい。それどころか、ROT13が使われていることがわからなくても、他の単換字式暗号と同様、（エドガー・アラン・ポーの『黄金虫』に出てくるような）頻度分析やパターンとなる語 (pattern word) の追求だけで解読できる。ROT13の実際の効果は、読者が自覚的にソフトを操作するなどして（ROT13復号コマンドを実行する等）読まなければならないという点である。信書を権利のない読み手から守ることではなく、うっかり読者の目に入ってしまうことを避けるための安全装置として、書籍や映画のネタばれ批評のような場合に用いられる。セキュリティーを求める用途にはあまりに不適なため、ROT13は弱い暗号の代名詞として用いられるようになった。たとえば「今日では、56ビットのDESはROT13並だ」等。「二重ROT13」「ROT26」「2ROT13」（要するに全然暗号化していない平文のこと）という用語もユーモアを込めて用いられる。中には贋学術論文をでっちあげた人までいる（"On the 2ROT13 Encryption Algorithm" (PDF)）。ROT26はアメリカ合衆国のデジタルミレニアム著作権法 (DMCA) をからかうためにも用いられた。あるネットワークユーザ達はネットワーク上のフォーラムに投稿する文章に「この文書はROT26で暗号化されている。回避操作は告訴対象である」 ("Encoded with ROT26 — circumvention will be prosecuted!") という警告文をつけた。DMCAは複製防止システムを回避する事（コピーガード外し）を広範に禁止したが、複製防止システムの中にはもともとセキュリティー的に甘い暗号を用いたものがしばしば見られるのである。トリプルDESにからんで「三重ROT13」も時折見る。もちろんROT13そのものである。2001年にロシア人暗号研究者のドミトリ・スクリャーロフ (Dmitry Sklyarov) が逮捕された。eBookの複製防止システムの弱点について詳細を発表した後のことであった。eBookはデジタル的な（電気的な）書物のフォーマットであるが、著作権を守るための技術的手段を含むことがある。eBook出版社の一つ、New Paradigm Research Group (NPRG) は自分たちの報告書を暗号化する方法としてROT13を用いていた。アドビはeBookソフトウェア開発キット (SDK) にROT13を用いた玩具的例題を含めているが、NPRGがこれを誤解して、ROT13をまともな暗号法とでも思ったのだろう ( ) 。
ROT13という呼称は1980年代の初めにUsenetで用いられ始め、デファクトスタンダードとなった。英語のアルファベットを、その並び順で26文字のちょうど半分である13文字ぶんずらすものである。暗号と言えないこともないが、強度は無きに等しい。アルファベット文字のみが対象であるため、それ以外の文字を暗号化するのには使えず、もし対象を広げたい場合は他の手法が必要である。
ROT13 または ROT-13、rot13 は単換字式暗号（シーザー暗号）の一つである。アルファベットを一文字毎に13文字後のアルファベットに置き換える。Aは Nに、 B は O に置き換えられ、以下同様である。英語の "Rotate by 13 places" の略。ネットワーク上のやりとり（電子掲示板、ネットニューズ、フォーラム等）で冗談の落ち、パズルの解法、ネタばれ情報、不快表現等を隠すのに用いられる変換である。暗号化と復号の両方が全く同じ変換であるという特徴がある。実際のところ、（現代の感覚では）全く「暗号」というほどのものではないが、ちょっと見に読んでしまうという事態は避けられる。雑誌などでクイズの正解を上下逆さまに印刷したりするのが見られるが、それと似たようなものである。以下、「文字」は特記しない限りローマ字のアルファベットを指す。
エリザベス朝の1600年に勅許状によって成立した勅許会社イギリス東インド会社は東洋貿易を独占する権利、現地で政府を組織する権限、通貨発行権、軍隊組織権、特定の国への宣戦布告権などを認められており、徐々にインドへ浸透した。特に1757年にベンガル太守にプラッシーの戦いで勝利し、ムガル帝国皇帝よりベンガル州の徴税権を獲得するとイギリス東インド会社によるインド植民地支配が加速した。1784年にイギリス首相ウィリアム・ピット（小ピット）はインド法を制定し、イギリス政府内に東インド会社の監督を行うインド庁（Board of Control）を設置した。これによりインドは、東インド会社とイギリス政府の二重支配下におかれることになった。はじめインド庁は財務大臣、国務大臣、枢密顧問官4人の合計6人で運営されたが、1793年からインド庁長官（President of the Board of Control）のポストが設置されることになった。インド庁は法律上東インド会社の政務にだけ参画することになっていたが、実際には商務にも口を出すことが多く、やがて会社役員会を差し置いて会社を支配するようになった。インド総督の任免もイギリス政府が事実上決定し、会社役員会はイギリス政府の人選に都合が悪いと感じた場合に拒否権を発動するに留まった。そのため徐々に役員会は不要と考えられるようになり、1833年特許法では会社役員会はインド庁の諮問機関に格下げされるに至った。1858年にインド大反乱が鎮圧されたのを機に東インド会社によるインド統治はヴィクトリア女王（女王陛下の政府）による直接統治に切り替えられた。この際にインド庁と役員会は廃止され、インド大臣職とインド省が設置された。インド大臣とインド総督の関係はインド大臣がロンドンから命令を発し、現地に派遣されるインド総督がその命令を実行することが建前だったが、インド総督はあくまでインド皇帝(イギリス国王)の名代(Viceroy)であってインド大臣の代理(Agent)ではないとも定められていた。そのため現実にはインド大臣とインド総督の関係に決まったパターンはなく、個々の大臣・総督によって大きく異なった。第9代エルギン伯ヴィクター・ブルースのような官僚的な人物が総督になるとインド総督はインド大臣に忠実に行動することが多かったが（エルギン伯は一日に二度インド省に連絡し、指示を仰いだといわれる）、初代カーゾン男爵ジョージ・カーゾンのような実力者が総督となった場合には「インド大臣はインド総督府の駐英大使に過ぎない」と揶揄されるほど影が薄くなることもあった。ただ一般的な傾向として1870年にインドとロンドンの間に電信が開通した後、インド大臣のインド植民地統治への影響力は大きくなったといえる。1937年に英領インド帝国からビルマが切り離されたのに伴い、インド省と別にビルマ省が設置されたが、大臣はインド大臣と同じ人物が務め続けることになり、インド大臣はインド＝ビルマ大臣に改名された。しかし1947年にインドとパキスタンが独立したことでまずインド省とインド大臣のポストが廃止され、ついで1948年のビルマ独立でビルマ省とビルマ大臣も廃止された。