『DEATH NOTE』とのコラボレーション漫画。原作の『DEATH NOTE』中の1話と全く同じ流れで話が進んでいくが、『ボーボボ』のキャラクターたちがそれを演じるため、ギャグ漫画のようになっている。『ボボボーボ・ボーボ本』に収録。また、これと同時に『DEATH NOTE』の作者が描く『ボボボーボ・ボーボボ』も掲載され、『ボボボーボ・ボーボ本』にも同時収録された。首領パッチが夜神月を、ところ天の助がLを、ボーボボがリュークを演じている。また扉絵（単行本では未収録）のみではあるが田楽マンが弥海砂、魚雷ガールがレムに扮している。
『遊☆戯☆王』シリーズの武藤遊戯や『魔人探偵脳噛ネウロ』の至郎田正影などが、それぞれの作者公認のもと登場している。なお、武藤遊戯は作者本人の描き下ろしである。また、こち亀30周年企画では、他の『ジャンプ』作品と同様、両津勘吉を登場させている。
動画サービス“niconico”のアンテナショップ・ニコニコ本社にてテレビアニメとのコラボカフェ“ボボーボ・ボーボボ×nicocafe”が4月24日 - 5月14日に開催。アフロと長い鼻毛が忠実に再現された“鼻毛真拳オムライス”などのアニメに登場する個性豊かなキャラクターたちがイメージされた、多数の“ハジケた”限定スペシャルメニューが提供された。
『ボボボーボ・ボーボボ ハジケカードゲーム』というシリーズで2004年4月21日にリリースされ、2005年まで4弾発売された。カードゲーム内に使う道具として「ぬのサイコロ」がスターターセットに付属された。
アメリカ版でもそのまま『BOBOBO-BO BO-BOBO』のタイトルで放送。台詞が英語だが技名は日本語字幕のまま放送されていて、オープニング映像は主題歌もスタッフ名、タイトル名の映像、最後に天の助が震えていないところを除いて日本語のままである。主題歌はOP曲のWILD CHALLENGERのみでEDは日本での次回予告の曲を流してスタッフロールが流れるといったものである。そのバックには第2期のオープニングの映像が使われている。本編はカットされたシーンが多々あり、ナレーションによる説明で補足しているシーンもある。アメリカの文化にそぐわない単語の台詞（竹輪、黒豆、鏡餅など）は、アメリカの文化にそぐう単語やこの作品の用語などに訳されている。豆腐や山葵などは漫画版でも「TOFU」や「WASABI」はアメリカでも使われているため、日本語の読みのままで訳されている。また、ハンペンはFish cakeとされた。ほかにも、国の名前についてもその国に対して失礼になるような流れであれば他の国の名前やこの作品の用語、否定に訳すといったこともされている（例：アメリカ最高のアメリカがメキシコに訳されていたこと、モロッコがボーボボに訳されていたことなど）。
2010年7月から2013年3月までau（KDDI／沖縄セルラー電話連合）のLISMO Video内（2016年現在既にサービス終了済み）にて配信された。ただし第1話に限り無料配信。2018年9月9日より、YouTubeの「週刊少年ジャンプ創刊50周年公式チャンネル」より1〜5話が期間限定で配信されている。
設定上では300X年という近未来設定だが、Cブロック基地の中に現代のレンタルビデオ店舗が設立されていたりするなど様々な時代設定をミックスしたパラレルワールドという解釈が正しいと言える。既存の物体（例で言うなら乾電池や歯磨き粉）に白い手足を生やした生物が多く生息し、それらが職場環境に苦悩したりするなどリアルな問題を抱えている厳しい世界観である。
一般に、非公開会社を非上場会社と同じ意味として捉えることもあるが、厳密には異なる。前述したように、公開会社でない株式会社と公開会社の定義の違いは、その会社の株式全てに譲渡制限が付けられているか否かの違いでしかなく、これは会社の定款にそれを認める条文があるかないかで判別される。上場会社は、証券取引所を通じて不特定多数の者によって株式を売買されるという性質上、すべての上場会社は公開会社であることを求められる（逆に言えば、非公開会社である限り、上場会社にはなれない）が、他方、非上場会社は、そのような制限もないので、自社株式のすべてに譲渡制限を付けるかどうか（＝非公開会社となるか）は、完全に自由であり、従って、非上場会社でありつつ、公開会社である会社も存在しうる。一つのケースとしては、ある会社が上場廃止になったからと言って、自動的に非公開会社になるわけではないということがある。上場廃止になっても、自動的に定款が変わるわけではないので、株主総会が開かれ、定款変更の特別決議が行われるまで、その会社は上場廃止後も公開会社であり続けるのである。
かつてナチズムが支配したドイツでは第二次世界大戦後はナチズムを非合法化し、ナチズムの肯定及びそれに類する発言は全面的に法令上禁止された。ナチス時代の軍服や武器を一般市民が手に入れることは原則禁止であり、販売も許されない。また、ナチスのシンボルである鉤十字、あるいはそれを彷彿（ほうふつ）させるような図柄を公共の場に掲揚することも禁止されている。こうした政策は、ドイツ再統一を経て現在のドイツ連邦共和国でも継続されている。ドイツ国家民主党など、ネオナチズム政党が地方議会進出を果たした前例はあるが、いずれも連邦憲法擁護庁から厳しい監視を受け、活動は制約されている。一方、冷戦期にドイツの東半分を統治していたドイツ民主共和国は、「ナチスと戦ってきた共産主義者が中心となって建設した国家」として自らを定義し、ナチス及びその行為に対しては一切無関係であるという立場をとった。そのため、ナチズムの歴史を自分自身の問題として位置づけることはむしろ拒み続け、反ナチス・反ファシズム教育が共産主義思想に基づいた形式だけの思想教育に留まった。そのことから、首都ベルリンを含むドイツ再統一後の旧東ドイツ地域では、西に比べてより深刻な失業問題・経済危機や、かつてのドイツ社会主義統一党による専制的な共産主義政治への反感から、ネオナチ活動に身を投じる若者が増加したと言われている。ドイツでは反ナチ的極左の最大組織のコンスルなどの国民革命派系や、反ヒトラー派のナチスであるナチス左派系などの流れをくむものも少なくない。