1943年生まれ。京都市出身ではあるが、両親は京丹後市出身である（三野姓は京都府北部に多い）。市内の小中学校を卒業後、京都教育大学教育学部附属高等学校を経て京都大学農学部に進学。水文学を専攻していた。大学卒業後、同大学修士課程に進学し、やがて農学部の助手になる。同じく公立鳥取環境大学の教授で、三野と同じく農学部出身の教授は、他に福嶌義宏、吉村元男（2009年に定年退職）がいる。助手での活動を経た後、同大学助教授。やがて岡山大学農学部助教授、教授となり、同大環境理工学部の教授も務めた。1997年に京大に戻り、農学研究科の教授に就任。2007年に定年退職を迎えるまで教授であった。退職後に古澤巌との交流が進み、2008年に鳥取環境大学に赴任（同時に、同じ岡大環境理工学部の教授であった田中勝も赴任。）。2009年4月からは環境マネジメント学科教授。2016年3月31日退職。現在は大津市在住。活動範囲が幅広く、兵庫県知事や滋賀県知事とも関わっている。また、画家の東樋口徹の父親とも大学時代の友人であり（東樋口の父親は工学部出身であり、同じく京大の教員でもあった）、かつての住まいが近かったことでも話が盛り上がるという。
近年では日本各地に所在していた旧日本陸軍軍用跡地に毒ガス弾が埋設され残っている問題が浮上した（旧帝国陸軍地毒ガス埋設問題）。習志野演習場においても例外ではなく、陸軍習志野学校跡地などと同様に環境省・財務省・防衛省が調査を実施している（広域として所在地ではない習志野市などの近隣市町村を含む）。2004年（平成16年）3月1日から陸軍習志野学校跡地で調査を開始し、同年度の調査では6地点で「異常なし」となり、「毒ガス成分は不検出」との調査結果を公表した。同年7月31日から2004年（平成16年）度の第一次環境調査を開始したが、この時も「毒ガス成分は不検出」との調査結果となり、引き続き地下探査を継続することになった。近隣地区では、腐食した金属製の不審物には手を触れず警察に知らせるよう指導されている。地下水への影響については、環境省が2005年（平成17年）4月に調査を実施しその安全性が確認されている。更に八千代市では水道水源井戸としての安全性を調査するため2008年（平成20年）1月22日に市独自で水質調査を実施し、市上下水道局ではすべての地下水で毒ガス関連物質は検出されず、安全な地下水であることが確認されている。
習志野駐屯地の東方近隣にあり、主に習志野駐屯地に所在する第1空挺団等が訓練で使用する。演習場では空挺団に所属する自衛官が持続走や各種訓練を行っている姿を目にすることが出来る。毎年1月には防衛大臣臨場の下、「空挺団降下訓練初め」が行われている。
習志野演習場（ならしのえんしゅうじょう）とは千葉県船橋市・八千代市に所在する陸上自衛隊の演習場である。習志野駐屯地（習志野分屯基地）同様、航空自衛隊と敷地を共有しており、演習場の一角には分屯基地施設が設置されている。
劣悪な労働条件と医療訴訟のリスクにより、医学生に「産科は訴訟リスクが高い」「労働環境が劣悪」「世界最高レベルの医療環境が整っていても、過失により母子に障害等を与えれば逮捕される可能性もある」などの認識が生まれ、産科医を志す人材が減少した。またかつては体力的にきつい産科は男性向きだと考えられていたが、男性産婦人科医を嫌う患者も多いことから、また出産にあたって男子医学生の立ち会いが嫌われるため、男性が産科医を目指さなくなる風潮が生まれた。35歳以下では女性が産婦人科医の多数を占めるが、女性産婦人科医は自己の妊娠出産育児に対しそのサポート体制が確立されていないため離職を強いられることがしばしばある。さらに、産婦人科医が分娩を扱わず婦人科のみに転向したり、他科に転向する例が増え始めた。ただでさえ2004年度から始まった臨床研修必修化により大学病院の医局が関連病院に派遣していた研修医を引き上げた時期であり、関連病院の産婦人科が分娩受け入れ困難になるという事態も起こった。臨床研修必修化により憧れのみで産婦人科に入局するものが無くなり、研修医として医療に参加しながら産婦人科を経験しその過剰な勤務や訴訟リスクの高さより敬遠され、「一生懸命やっても逮捕される。」との過剰反応に基づく誤解も生まれ（日本の刑事法は無過失にも責任を問うものではない）、新規の産婦人科医は減少している。産科医数そのものも減少に転じ、産科を標榜し分娩を取り扱う病院が全国的に減少することとなった。また、出産後の新生児の置き去りや出産の診療費の踏み倒しなどの妊婦側のモラル低下が産科医の減少を助長している。そのため地域によっては「自宅から最も近い産科まで数時間の通院時間を要する」「公立病院での出産が抽選になった」「分娩予約が予定日の6ヶ月前」などという事態がみられ、だれもが産科医の管理下で医学的に安全な分娩をすることは困難な状況になりつつある。また、特に地方では問題が顕在化しつつあり、新聞などでもこれらの状況にある妊婦を「出産難民」として取り上げ報道するようになった。これらの地方では、分娩施設の集約化、産科医の地方への誘致、助産師の活用などを試みてはいるものの、医師の不足、劣悪な労働条件、訴訟問題の悪循環が改善しない限り出産難民問題の決め手にはならず、今後団塊世代の医師が引退するため、少子化の進展により出産数自体も減少しつつあるがそれを上回るペースで産科医が減少を続けており、日本の産科医療体制は充実しているとは言い難い。なお、地方に比べて話題になることは少ないが、首都圏でもここ数年、埼玉、千葉、神奈川、山梨などで産科の休止が増えており、東京への出産難民の流入による産科医療体制の危機を指摘する声もある。2008年には、世田谷区で年500件の出産を扱っていた公立学校共済組合関東中央病院が、産科医全員が大学に引き上げるために産科の閉鎖を発表した。