防衛庁は1972年（昭和47年）から総額120億円で、グラマンのE-2の円盤型レドームとは異なるフェーズド・アレイレーダーを搭載した早期警戒機の国産化を決定し、5次防期間中の1978年（昭和53年）からC-1を母機とした早期警戒機にフェーズド・アレイレーダーを搭載して、第一線に配備する計画を立てていた。当時、航空幕僚監部ではアメリカ軍も採用しているグラマンのE-2の導入を望む声が強かったが、E-2は非常に高額な機体のため、4次防の全体予算規模5兆8千億円の範囲内での導入が難しく、当時の防衛庁長官である中曽根康弘も判断に苦慮していたという。その後、防衛庁は、早期警戒機の第一線配備の緊急性は薄いとして、外国機のAEWの導入を見合わせることとし、国内技術開発能力の向上を図るとして、自主開発に踏み切ることになった。フェーズド・アレイ方式のレーダーに関しては、当時の日本企業に自主開発は困難との見方が強く、アメリカのヒューズ社製のレーダーを川重機 (C-1) に搭載することを検討していた。川重とヒューズ社の試算では、導入数15機で1機あたり60億円程度と試算していた。その後、国産早期警戒機計画は、中曽根長官と対立関係にあった防衛官僚海原治による露骨な妨害工作（海原はC-1開発そのものに反対していた一人でもある）や、当時AEWとしてE-2を日本へ売り込んでいたグラマンによる国産機潰し、また、社会党ら左派の反発を恐れた防衛庁内局によって実施されずに終わった。
C-1の能力不足は導入以前から指摘されており、自主防衛を掲げる中曽根康弘防衛庁長官の下で、ストレッチタイプとして大型輸送機も計画されており、早期警戒機（AEW）や空中給油機も計画されていた。
C-1は内部燃料タンクのみの場合、その航続距離は岐阜を中心として北海道・九州までであり、当時の技術力でも、C-1の航続距離は他国の輸送機よりも極端に短く、沖縄県や訓練区域の硫黄島へ飛行する場合は増槽を必要とする。一般的に、計画当初の国会の討論で、「航続距離の長い輸送機の導入は覇権主義の再来ではないか」と野党から批判された事が影響したとされているが、ベトナム反戦運動や70年安保闘争、沖縄返還闘争によって革新勢力と鋭く対立した佐藤栄作内閣下において、以前から防衛庁内局により、社会党などの批判をかわすため、意図的にC-Xの航続距離を短縮するよう計画された。この結果、1972年（昭和47年）に沖縄が本土に復帰すると航続距離不足が問題となり、C-1の量産は29機で打ち切られた。沖縄や硫黄島へ飛行するC-1は、貨物室に増槽が取り付けられた特別仕様機となっているが、航空機は増槽を取り付けると貨物搭載量が減るため、輸送機にとって航続距離不足は致命的であった。航空自衛隊では更なる長距離輸送のため、1984年（昭和59年）から1998年（平成10年）にかけて、かつてC-1導入のために退けたアメリカ・ロッキードのC-130H輸送機を16機購入（完成品の輸入でライセンス生産ではない）した。とくに、1992年（平成4年）からは自衛隊の海外派遣が開始されたが、C-1は上述の性能上使用できないので、C-130Hが運用されている。
インモスはT8シリーズを改良したT9000（開発コード名はH1）を投入した。T9000はT800によく似ているが、いくつかのハードウェアをチップに追加し、スーパースケーラ機構も導入した。初期のモデルとは異なり、T9000は16kBのキャッシュを備えていた。これは従来のようにRAMとしても使用でき、これを制御するためPMIと呼ばれるMMU的な機能も組み込んだ。加えて、高速化のためにT9000はスタックトップの32本分をキャッシュしている（従来は3本）。T9000は高速化のために5ステージのパイプラインを採用している。特徴的な機能追加として、キャッシュ外のコードのかたまりをグループ化して、それを4バイトの擬似命令にパッケージ化する機能を持っていた。このグループは1サイクルで実行することができた。リンクシステムもアップグレードされ100MHzとなったが、下位互換性は失われた。この新たなパケットに基づくリンクのプロトコルを DS-Link と呼び、後に IEEE 1355 として標準化される元になった。T9000にはリンクのルーティング用ハードウェア VCP (Virtual Channel Processor) も追加されており、それまでポイントツーポイントだったリンクを真のネットワークに変え、任意の本数の仮想チャネルを物理的なリンク上に構成できるようになった。そのため、プログラムがトランスピュータ間の接続構成（ネットワークレイアウト）を気にする必要がなくなった。DS-Linkに対応して32ウェイクロスバースイッチ C104 とリンクアダプタ C101 などのサポートチップも開発されている。T9000の開発が遅れたため、リリースしようという時にはすでに他のRISCプロセッサの性能はその先に行っていた。実際、T9000はT800の10倍という性能目標も達成できず、プロジェクトが中止された時点では50MHzで36MIPSの性能だった。あまりに開発が遅れたため、T9000にとって最高のホスト・アーキテクチャはオーバーヘッドプロジェクタだという皮肉まで言われるほどだった。インモスにはそれ以上開発を続ける資金力がなかったため、会社ごとSGS-Thomson（現 STマイクロエレクトロニクス）に買収された。同社は組み込み市場に注力していたため、買収後T9000の開発は中止され、32ビット版トランスピュータを元にしたマイクロコントローラST20が製造されることになった。これにはT9000向けに開発されていた技術も導入されている。ST20はセットトップボックス用チップセットやGPSアプリケーションなどで使われた。