押尾コータローのメジャー通算11枚目のアルバム。キャリア11年目に突入し、心機一転の再始動を感じさせるような録り下ろしのギターインストゥルメンタル・ミニアルバムのDisc-1"Reboot"と、それまでにコラボレーションした数々のアーティストとのセッションを集めたミニ・アルバムのDisc-2"Collabo."の2枚組。
『三河物語』に、松平信忠が「三男十郎三郎殿に見次の郷を譲せ給う」（28頁）とあり、また『三河国二葉松』の「三木村古城」および「浅井村古城」に「清康御弟君松平十郎三郎康孝」（下巻77頁および84頁）とあることから、宗家から分出して所領を持っていたと考えられる。また『松平記』は松平広忠の岡崎還住に際し、大久保新八が清康の弟「十郎三郎」に相談したと記し（103頁）『三家考』は康孝が兄・信孝と共に帰還後の広忠を後見したとしている（『徳川実紀』1巻23頁の記述はこれに拠ったものか）。『三家考』は天文5年（1536年）2月、織田信秀が8,000余りの兵を率いて三河国に侵入したと記す。『松平記』にこの戦いの記述があり「松平十郎三郎」の名が松平方の大将として現われる。『三家考』は「清康の舎弟 松平蔵人　同弟十郎三郎康孝」と明記して、この兄弟が800人の兵を率い「伊田の郷」に布陣して戦ったとしている。『朝野旧聞裒藁』は『三河国古墳考』ほかを引いて天文11年3月18日卒としているが（1巻616頁以下）『御九族記』には天文15年（1546年）5月とする異説が記されている。 法名は礼翁善忠（『寛永諸家系図伝』1巻105頁『寛政譜』1巻22頁）もしくは礼翁禅忠（『御九族記』）。『三河国二葉松』は院号を「宝琳院」とし「浅井村源空院 在松平十郎三郎康孝墳」と記している（下記刊行本下巻119頁）。注：史料の巻数および頁数はすべて下記刊行本による。
騒音を軽減させるために考えられたのが、側溝の蓋がのる部分にゴム等の緩衝材を張るという技術である。 だが、2年又は3年でゴムが劣化し、再び騒音が発生するという状況になった上に、産業廃棄物となるゴムのごみも増え、蓋まで取替えるという状況も起き、長年、こういった問題を解消するには至っていなかった。そこで、騒音問題、産業廃棄物の問題を解決するために「リボーン側溝」が開発され、全国リボーン側溝工業会として組織されたようである。技術面では、曲面同士の接触によって「線」で支え騒音を解消していることを中部大学の研究によって発表されている。「点」から「線」への発想転換によって接触面が増え、側溝のガタツキ騒音を軽減させる技術進歩がみられ、これら技術革新は、側溝業界の新たな技術進歩となって、近年、接触部を「点」から「線」の接触を図った側溝が多く開発される原点ともなった。
東京緑地計画の中で最も重要な計画は、東京市の外周に緑地を設置する環状緑地帯計画（1939年（昭和14年）4月策定）で、この緑地帯から石神井川、善福寺川など都市河川沿いに設置された緑地帯が市街地に貫入するように設定されている。このような放射環状の緑地帯が当時の先進国の都市計画では理想形とされていた。環状緑地帯を計画した区域は民有地の田畑・山林であったが、その拠点部分については緑地として都市計画決定し実際に買収し、整備された。その他の環状緑地帯は法的根拠が与えられていなかったが、1941年（昭和16年）9月の防空法改正に伴う空地の指定制度創設により、東京では1943年（昭和18年）に、東京緑地計画の環状緑地帯を継承する形で防空法に基づく空地（空地帯：内環状・外環状・放射、各幅員200～300ｍ、防空空地：一箇所1000坪程度）が指定された。防空法に基づく空地は1946年（昭和21年）1月の防空法廃止に伴い法的根拠を失うことになる。1946年9月に交付された特別都市計画法（昭和21年9月10日法律第19号）では、第三条で（主務大臣は）特別都市計画の施設として緑地地域を指定することができることを規定された（その後昭和29年特別都市計画法が廃止されてもなお，緑地地域については土地区画整理法施行法附則第2 項によって，当分の間その効力を有するものとされた。）。戦災復興院は1946年（昭和21年）9月27日に「緑地地域計画標準」を発し、緑地地域は市街地の外周部と内部に放射環状にとり「防空空地帯を指定された都市では、その指定区域を根拠として」指定するように指示している。しかし、大阪、名古屋など防空空地帯を指定していた都市は緑地地域への切り替えをせず、東京のみが東京緑地計画以来のグリーンベルト構想を堅持した。1948年（昭和23年）8月、防空空地帯を継承する形で緑地地域（面積18,010ha）が都市計画決定された。ドッジラインによる見直し等による影響を受けて東京の戦災復興都市計画は縮小されていき、また、緑地地域では違反建築が続出し、その実態を追認するかのように指定解除の措置がとられていく。1969年（昭和44年）の新・都市計画法施行の際には、東京の緑地地域そのものが全廃されている。