久留米市出身、福岡教育大学附属久留米中学校、福岡県立明善高等学校卒業。1979年、埼玉大学理工学部電子工学科卒業。1985年、東京大学大学院工学系研究科博士後期課程修了。工学博士（東京大学）。同年にNEC基礎研究所研究員（-1996年）。1989年よりベルギー、カトリックルーバン大学研究員（-1991年）。1995年より東北大学金属材料研究所客員教授（-1996年）。1996年より九州大学機能物質科学研究所助教授（-2000年）。2000年より九州大学応用力学研究所教授。2016年より国際結晶成長機構(IOCG)会長。2016年より日本結晶成長学会会長。
柿本 浩一（かきもと こういち、1955年 - ）は、日本の工学者。九州大学教授。専門は結晶成長学、電子材料工学、化学工学、結晶工学。
1942年8月24日にサンティーは ACV-29 （補助空母）としてウィリアム・D・サンプル艦長の指揮下就役した。就役後の訓練中も艤装作業が行われ、艦上では作業員が多数作業して甲板には多数の資材が積み上げられていた。9月8日に転換作業は名目上完了し、サンティーは第22任務部隊に合流した。最初の航空機は9月24日に着艦した。調整の後、サンティーは10月25日にバミューダ諸島を出撃し、北アフリカ近海に向かった。その途中の10月30日、対潜哨戒のためカタパルトから発射されたSBD ドーントレスは誤って325ポンド（約147キロ）対潜爆弾を飛行甲板上に落下させた。爆発は甲板状を転がった後海中に落下し、左舷艦首付近で爆発した。それにより測距儀とサーチライト台座が吹き飛ばされ、レーダーアンテナが破損した。このような被害にもかかわらず、サンティーは第34.2任務群とともに作戦を続けた。11月7日、サンティーは駆逐艦ロッドマン (USS Rodman, DD-456) 、エモンズ (USS Emmons, DD-457) および機雷敷設艦モナドノック (USS Monadnock, CMc-4) とともに主力部隊から分離して、翌朝にフランス領モロッコのサフィ沖合いに到着。11月13日まで航空作戦を行った後、第34.2任務群に再合流してバミューダに向かった。その後、11月22日にバミューダを出発し、任務隊は2日後にハンプトン・ローズに帰投した。
サンティーはシマロン級給油艦から改装された護衛空母4隻の内の1隻であった。最初は民間船はエッソ・シーケイ (Esso Seakay, MC hull 3) の船名でペンシルベニア州チェスターのサン・シップビルディング・アンド・ドライドック社で1938年5月31日に起工し、1939年3月4日にチャールズ・クルツ夫人によって命名、進水した。1940年10月18日にアメリカ海軍によって取得され、艦隊給油艦 (AO-29) として1940年10月30日にウィリアム・G・B・ハッチ艦長の指揮下就役した。海軍に取得されるまで、エッソ・シーケイはスタンダード・オイル・オブ・ニュージャージーで運用され、石油の運搬でいくつかの新記録を上げていた。就役後、サンティーは大西洋で活動した。12月7日の真珠湾攻撃時にはニューファンドランドのアルゼンチア海軍基地へ油を運んでいた。サンティーの空母への改修は、1942年春にノーフォーク海軍造船所で開始された。
静岡県浜松市出身。第19回ヤマハポピュラーソングコンテスト（ポプコン）において「トワイライト」で入賞。第20回同コンテストにおいて「コーヒーハウスにて」で入賞。1982年にTDKコアから歌手デビュー。1987年キングレコードに移籍。1991年フリー活動開始。2000年12月に斎藤ネコレーベルから「月の子供」を発表。
東田 陽介（とうだ ようすけ）は日本の映像作家、脚本家、プロデューサー。兵庫県西宮市出身。兵庫県立西宮甲山高等学校、関西学院大学文学部卒業。大学在学中は自主制作映画サークルに所属。2004年にテレパック入社。
2008年（平成20年）6月2日の定例記者会見で2011年度にも、2009年度から新たに施行された自治体財政健全化法に基づいて起債制限など国に管理される財政再生団体に転落する可能性があるとして、財政危機宣言を発した。このため、構造的に見込まれる400億円規模の財源不足を解消するため、2008年（平成20年）8月に「岡山県財政構造改革プラン（素案）」を公表した。その際に、歳出削減や県有施設の統廃合について、市町村、県民から様々な意見が表明されたことを踏まえ、同年11月に「岡山県行財政構造改革大綱2008」が策定された。この行革大綱の具体的な枠組みは、(1) 職員数の削減、(2) 組織体制の再構築、(3) 職員の意識改革と人事制度、(4) 事務事業の削減、(5) 公共事業の削減、(6) 歳入確保、(7) 公の施設の閉鎖・譲渡・集約化、(8) 市町村の事務・権限移譲、(9) 外郭団体等の抜本的な見直し、(10) 効果的な行政評価システムの構築の10分野に及び、これらの取組を2012年度（職員数は2013年度）までに実施することにより、一般財源で396億円の収支不足を解消し、歳入と歳出のバランスが取れた持続可能な財政構造を確立することを目標としている。また、今後の財政運営の目標として、「収入にあわせた予算を組みます」、「県債残高をこれ以上増やしません（プライマリーバランスの黒字化）」、「同規模県と比較してもっともスリムな体制を目指します」、「行革推進債などの緊急避難的な対策による財政運営と決別します」、「今後4年間で改革の総仕上げを行います」との5つの目標を掲げ、この目標に沿った財政運営に取り組むこととされている。