肉親および親類が実子または養子、猶子として家名を継ぐことを「家督を継ぐ」というが、血縁でないものが娘婿（婿養子）あるいは養子、猶子となって家名を踏襲する場合は「名跡を継ぐ」ということもある。とりわけ、異なる氏のものが継承することでその家名の血筋が変質する場合において用いられる。鎌倉時代以降、家名が絶えた場合にその断絶を惜しみ、肉親以外の者が称する場合があり、さらには戦勝の記念として滅ぼした敵の家名を名乗るという事例もある。とりわけ、名跡継承の代表例は畠山氏である。桓武天皇裔である秩父平氏の一党であった畠山重忠が子ともども岳父北条時政に滅ぼされると、時政は娘である重忠未亡人を清和天皇裔、河内源氏の系統である足利義純に娶わせ、畠山氏の領地を相続させた。これにより義純の子孫は源姓畠山氏となり、畠山氏は平氏から源氏の一門へと変わった。
囲碁はかつては芸事の一つであり、家元制が敷かれていた。本因坊という名跡は、名跡として継承された。ただしフルネームを継承するわけではない（名〔雅号〕は個人ごとに名乗る）。しかし本因坊制度は1939年以降実力制になり、棋戦の勝者たるタイトルの称号としての本因坊となった（その年の本因坊戦勝者が本因坊を継承する。同棋戦の王者を何期も経ると名誉本因坊の資格を得、一定期間経過後はタイトルの有無にかかわらず本因坊名跡を名乗り続けられる）。囲碁のタイトルの中で本因坊だけが号を名乗る（たとえば坂田栄男は本因坊・名誉本因坊としては「本因坊栄寿」を名乗った）のは名跡時代に由来する慣習である。
倉敷老松高等学校ではエース細羽良弼（松下電器）を擁し、1952年春季岡山大会決勝に進出するが、南海高に敗退。同年夏の甲子園県予選では1年下の安原達佳ともバッテリーを組むが、甲子園出場はならなかった。高校卒業後は法政大学へ進学。当時の東京六大学リーグは明大、早大の全盛期で優勝には届かなかったが、1956年秋季リーグではベストナイン（捕手）に選出される。大学同期に投手の根岸照昌（日本コロムビア）、外野手の斎田忠利がいた。大学卒業後は日本コロムビアに入社。大学同期の根岸とバッテリーを組み、1957年の都市対抗に出場。準々決勝に進むが松下電器に敗退。この時の救援投手に鈴木隆（川崎トキコから補強）がいた。翌1958年の都市対抗にも連続出場。1959年に大阪タイガースへ入団。即戦力として期待され、同年は終盤の5試合に先発マスクを被るが、山本哲也ら捕手陣の壁は厚く、僅か3年後の1961年限りで現役を引退。その後も阪神に残留し、一軍投手コーチ（1962年, 1964年 - 1966年）・二軍バッテリーコーチ（1963年）を歴任。一軍投手コーチ時代はブルペンを担当し、青田昇ヘッドコーチからは「実際の球を受けて投手の実態を報告せよ」と指示されていた。村山実、小山正明、ジーン・バッキーの三本柱で確実に勝星を稼ぎながら谷間の日を他の投手で埋め、投手力での優勝を果たした。捕球以外にもノックなど練習相手になっていたが、体力の限界を迎えて辞任。1984年10月6日死去。50歳没。
香港や中華人民共和国の広東地方で使われている、独特のコクと甘味がある甜麺醤に似た甘味噌である。小麦粉と大豆などを合わせて発酵させて作られ、甜麺醤よりも味わいが濃厚である。なお、海鮮という名ながら、原材料に魚介類は含まれない。英語圏や西洋では広東語の「海鮮」のHoisin sauce（ホイシン・ソース）で知られ、ベトナム語ではTương đen （黒い醤）と呼ばれる。
大相撲平成27年3月場所（おおずもうへいせい27ねん3がつばしょ）は、2015年3月8日から3月22日までボディメーカーコロシアム（大阪府立体育会館）で開催された大相撲本場所。幕内最高優勝は横綱・白鵬翔（14勝1敗・6場所連続34回目）。
1948年7月に制定され1949年1月に施行された刑事訴訟法では、公務員が職務上の犯罪の被疑事件で告訴・告発されたが、検察官が被告訴者・被告発者を不起訴にした場合に、告訴者・告発者が裁判所に対して刑事裁判を請求する付審判請求を唯一の例外として、被疑者を起訴するか起訴しないか、起訴するなら略式手続きか公判請求か、不起訴なら起訴猶予か証拠不十分か、被疑者にどのような処理を適用するかは検察官の裁量に任せている。犯行時に14歳以上20歳未満の場合は家庭裁判所に送致する。検察庁の被疑者に対する処分の分類別内訳は10年・20年・30年の時間単位で見ると大きく変化している。検察庁が処理した被疑者総数のうち、1949年は起訴は37.0％で内訳は公判請求11.5％で略式手続きが25.5％、不起訴は57.5％で内訳は起訴猶予が49.7％でその他は7.8％、1977年は起訴は83.4％で内訳は公判請求が4.4％で略式手続きが79.0％、不起訴は10.7％で内訳は起訴猶予が8.7％でその他は2.0％、2007年は起訴は38.4％で内訳は公判請求が6.6％で略式手続きが31.8％、不起訴は52.2％で内訳は起訴猶予が47.7％でその他は4.5％、前記のように起訴率・不起訴率は変化し、起訴率が最多だった1977年と比較すると起訴率は著しく減少し、不起訴率と起訴猶予率は著しく増加している。家裁送致率（犯罪認知総数に対する被疑者が14歳以上20歳未満の比率）は1949年は5.4％、1969年は23.8％、2007年は9.4％と変化している。