リ・ファリーヌ（フランス語: Riz Farine）は米の粉という意味であるが、特にうるち米を原料にした洋菓子用の米粉を指して用いられる。もち米を原料とするものはリ・ファリーヌ・レジェールという。小麦粉の代替材料として使用可能なことから、小麦アレルギーの人のための製菓材料として重宝されている。この粉は、和菓子用の上新粉（上用粉）よりもキメが細かいのが特徴。この粉の開発に携わったのは東京都目黒区の自由が丘にある「モンサンクレール」のパティシエ辻口博啓で、小麦粉を米粉に置き代えた洋菓子のレシピ本も執筆している。リ・ファリーヌは、米がもつ特性のため主・副材料の分量を通常より加減して使用しなければならない。また、ケーキやクッキーなどのお菓子は作れるが、グルテンが含まれていないのでパン作りに使う強力粉として使用することはできない。
コンピュータが普及したことで、Control-Alt-Delete は隠語としても使われるようになった。Control-Alt-Delete は、英語で dump（…を投げ捨てる）とか do away with（…を廃止する）という意味を持つ。
Mac OS XやClassic Mac OSで Control-Alt-Delete に対応するキーの組合せは、⌘ Command-⌥ Opt-Esc （コマンドキーとオプションキーを押しながらEscキー）である。これらを押すと強制終了ウィンドウが表示される。Macのノート型パソコンは、キーボード電源ボタンをサポートし、⌘ Command-Control-Power を押すと、システムをハードリブートする。macOSでは、Control-⌥ Option-Eject になっている。macOSでControl-Ejectの組合せは、ログアウト、スリープ、再起動、終了の選択をする画面になる。1980年代のアップルのマイコン（Apple IIやApple III）では、Control-Open-Apple Reset の組合せでソフトブートが始まる。
Linuxでは、キーボードストローク・コンビネーションはカーネルのキーボードデバイスドライバによって認識される。特に指示されていない場合（たいていはシステム初期化中の間）、カーネルはソフトリブートを開始する。より一般的には、カーネルは init プロセスにシグナルを送り、スクリプトを実行したり、「現在のセッションを終了します」と表示したりする。多くのLinuxディストリビューションでは、init はシグナルを受けてランレベルを切り替えて、ソフトリブート実行する。なお、Linuxのシステムではキーボードストローク・コンビネーションを無視することもできる。設定は、たいてい inittab(5)設定ファイルのcaというキーワード下にある。
OS/2では、このキーボードストローク・コンビネーションは、OS/2のキーボードデバイスドライバによって認識され、セッションマネージャプロセスに通知される。OS/2バージョン2以降の通常のセッションマネージャプロセスでは、親ワークプレイス・シェル・プロセスが "The system is rebooting" とウィンドウに表示して、ソフトリブートが行われる。このとき、もう一度 Control-Alt-Delete を押すと、セッションマネージャプロセスを待たずに直ちにソフトリブートが実行される。いずれのケースでも、システムはページキャッシュをフラッシュし、全てのディスクを綺麗にアンマウントする。しかし、全ての実行中のプロセスが綺麗に終了されるわけではない（ドキュメントは保存されない）。
パソコン上で動作するDOSやその他リアルモードで動作するシステムは、キーストローク・コンビネーションは、BIOS内のキーボード・ハンドリング・コードによって認識され、Intel 8086のNMI(Non-Maskable Interrupt)シグナル（極一部の例外を除いてソフトリブートされる）として扱われる。
東西冷戦時代は、アメリカ、ソ連とも軍事優位の獲得を血眼になって争い、戦車、航空機、宇宙防衛などの軍需産業を中心に育成した。しかし、この冷戦構造の終焉とともに、両国では、大きな経済的課題となり、軍民転換が行われるようになった。まずソ連の場合、軍民転換は「コンベルシア」（ロシア語: конверсия）と呼ばれ、アメリカに融和的で冷戦の終結を掲げたゴルバチョフ政権以来、市場経済改革を推進する中での最重要政策の1つに位置づけられ、既得権益を脅かすゴルバチョフに対してソ連における軍産複合体の代表であるドミトリー・ヤゾフ国防相やオレグ・バクラーノフ国防会議第一副議長、アレクサンドル・チジャコフ国営企業・産業施設連合会会長らがソ連崩壊をきっかけとなるソ連8月クーデターを起こすきっかけとなった。ソ連及びロシアの発表資料によれば、1995（平成7）年までに推進が決定している民需への転換は、600以上の軍産複合体で始まっており、カラーテレビ、ビデオ、カメラ、医療機器などの民生用消費財の生産が1.8倍に拡大する予定だという。また、西側先進国も、1991（平成3）年のロンドン・サミット以来、経済支援の必要条件として軍民転換を挙げているため、ロシアとしても積極的に進めたいところである。しかし、依然隠然たる影響力を持つ軍部の抵抗は根強い。また、従来、戦車や弾頭をつくっていた生産ラインを、一朝一夕に乳母車やエアコンなどのラインに転換することには、技術面やコスト面で困難を伴う。日本からも、通商産業省（現在の経済産業省）が調査団を数回派遣しているが見通しは厳しい。一方、アメリカにおける軍民転換は、巨額な貿易赤字を解消するための産業政策との絡みで論議されることが多い。1961（昭和36）年にドワイト・アイゼンハワー大統領は、軍事と大産業の相互依存、癒着構造（軍産複合体）を批判する退任演説を行い、この際も「剣を鋤に打ちかえる」の話が用いられた。第二次世界大戦後のアメリカは結局、軍事的優位を保つための技術面への研究開発投資を国が全面的に支援し、それによって得られた研究的成果を、一部民生用に転換する形の経済構造になっていった。この構造は、50年代、60年代までは、民需部門にも好影響を与えていたが、70年代以後は、経済力をつけた日本や旧西ドイツが、これらの技術を民生用に特化した応用研究へと進めたために、家電、自動車など民需を代表する産業部門でアメリカの退潮が目立ち、日米貿易摩擦などを起こす貿易赤字の遠因にもなった。1987年にソ連と軍拡競争を行う一方で米ソの緊張緩和も求めていた当時のロナルド・レーガン大統領は国連総会で「剣を鋤に打ちかえる」ことを呼びかけた。