このプロトコルは全く拘束力がない。あくまでもボット側が協力することが前提であり、robots.txt で指定したからといってプライバシーが保たれることを保証するものではない。robots.txt で見られたくないファイルを指定したとしても、ウェブブラウザを使えば世界中の誰でもそのファイルを閲覧できる。また、このプロトコルを無視するボットを運用することも可能である。robots.txt プロトコルにはRFCや公的な標準化団体が全く関与していない。なお、robots.txt に書かれたパターンは単純にパス名の部分と一致するかどうかで判断されるため、ディレクトリを指定する場合は最後に '/' を付けておかないと同じ文字列を含む任意のファイルとマッチする可能性がある。
ウェブサイトの所有者がボットに対して指示したい場合、そのウェブサイトの階層のルートに robots.txt というテキストファイルを置く（例えば、www.example.com/robots.txt）。サイト側の指示に従う選択をしているボットは、まずこのファイルにアクセスし、その指示を読み込んで、それに従ってそのウェブサイトの他のファイルの読み込みを行う。このファイルがない場合、ボットはそのサイトの所有者が特に何も指示していないと判断する。robots.txt はボットに対して特定のファイルやディレクトリを検索しないよう指示する。これは例えば、検索エンジンからプライバシーに関わる情報を守る場合、指定したファイルやディレクトリの内容がサイトの分類をする際に誤解を与える虞がある場合、特定のアプリケーションのみが読み込むことを意図したデータの場合などがある。下位ドメインがあるウェブサイトでは、各下位ドメインごとに robots.txt ファイルが必要である。example.com に robots.txt があっても、a.example.com になければ、example.com の robots.txt の内容は a.example.com には適用されない。
"robots.txt" は、1994年ごろWebCrawlerという検索エンジンで働いていた Martijn Koster が考案したとされている。1994年6月に robots-request@nexor.co.uk というメーリングリストのメンバーが合意して生まれた。"robots.txt" はその翌年AltaVistaなどの検索エンジンが登場すると共に一般化していった。2007年11月30日、ACAP (Automated Content Access Protocol) v1.0 が Robots Exclusion Standard を補完するものとして登場した。ただしGoogleなど主要検索エンジンは、その採用を表明していない。
Robots Exclusion Standard(RES) または Robots Exclusion Protocol は、クローラやボットがウェブサイト全体またはその一部を走査することを防ぐ規約である。ロボット排除規約、robots.txt プロトコルとも呼ばれる。こういったボットは検索エンジンがウェブサイトの内容を分類しアーカイブするために主に使ったり、ウェブマスターがソースコードを校正するために使ったりする。直接の関係はないが、逆にボットを案内する目的のSitemapsと組み合わせて使うこともできる。
ANN NEWS〜六本木発（エイエヌエヌ　ニュース ろっぽんぎはつ）　はCS放送局である朝日ニュースターで、2003年10月4日から2007年3月30日まで放送されていた報道番組。
諸葛亮が奉る『後出師表』に、数十年のうちに集めた四海の精鋭として趙雲・陽羣・閻芝・丁立・白寿・馬玉・鄧銅とともに名前が挙がった。諸葛亮は漢中に駐屯して以降に彼らを及び多くの曲長（千人を率いる将）・屯将（五百人を率いる将）亡くなっていると述べた。これ以外の記載はない。が、『後出師表』の真贋についていまだに定説がないため、一概に実在したとは言い切れない。
日本では国家公務員の一般職の給与を社会一般の情勢に適合させるため、毎年人事院が全国の人事委員会と協力して民間企業の給与を調査し、職員の給与をそれに合致させるよう、内閣と国会に対して給与勧告を行っている。給与勧告には公務員の労働基本権制約の代償措置としての側面があるとする理解が一般的である。地方公務員については当該地方公共団体の人事委員会の勧告を行っているが、人事院勧告に倣うことが多い。給与勧告に法的拘束力はないが、実際上給与改定への影響力は強い。過去には凍結あるいは一部実施となることも多かったが、近年は完全実施が続いている。
朝鮮半島では抵抗が続いた。活貧党は両班や富豪、日本の鉱山主や鉄道事業者を襲撃して、小作農や貧民の生活改善のための政策を要求をした。要求には穀物輸出の禁止や開港場以外の外国商人の進出禁止、鉄道敷設権の禁止なども含んでいた。日露戦争後にも義兵運動が起き、日本軍も治安維持に出動した。武装闘争とは異なる路線として、独立協会を継承して国権回復を目的とする愛国啓蒙運動が起きた。愛国啓蒙運動は自国の歴史を知って愛国心を高めることを目的として、都市の住民や各地の両班が参加して、教育や出版による言論活動を行った。義兵や愛国啓蒙運動は、日本統治時代に朝鮮独立運動の基盤となった。朝鮮からロシアへ移住をして抗日運動を行う朝鮮人も増えて、ウラジオストックには新韓村という朝鮮人街ができて抗日運動にも活用された。日本は第一次日韓協約により、韓国の財政と外交の顧問に日本の推薦者をおいた。第二次日韓協約により、韓国は外交権を日本に譲渡し、日本の保護国となった。高宗はハーグ平和会議に、日本の干渉を排除し韓国の外交権保護を要請する密使を派遣するが、既に日本の権益を認めていた列強からは認められなかった。このハーグ密使事件により、李完用らの勢力が皇帝退位へと動き、大韓帝国議会は高宗を退位させる。第三次日韓協約で日本が設置した韓国統監府によって内政も日本の管理下に入り、韓国軍は解体された。統監となった伊藤博文は、経済面から日韓併合に反対して保護政策の継続を主張した。伊藤は同じく併合反対派の曽禰荒助を次期総監とするが、伊藤の暗殺と曽禰の療養によって山縣有朋らの陸軍閥が対韓政策を主導する。こうして日本は日韓併合条約によって韓国併合を行った。