2019年4月1日に自身のInstagramにてIFBBプロボディビルダーを目指すことを示唆した。InstagramやYouTubeにて筋トレの様子やボディビルダーとしての活動を度々公開している。
東京工業高等学校（現・日本工業大学駒場高等学校）、専修大学卒業。高校・大学時代はフリースタイルの選手で、2003年に国体少年の部フリースタイル97kg級優勝、2005年に全日本学生選手権フリースタイル120kg級優勝などの実績がある。2006年には全日本選抜フリースタイル120kg級を制し、同年の世界選手権に日本代表として出場した。その後グレコローマンに転向し、大学卒業後はFEGに入社。FEGがK-1の運営母体でもあることから総合格闘技転向も取りざたされたが、本人はアマチュアレスリング専念の意思を示し、同年の全日本選手権ではグレコローマン96kg級を制する（以後大会成績は、特記しない限り全てグレコローマン96kg級の成績）。2009年にはアジア選手権・世界選手権の日本代表となった他、全日本選手権で優勝し2連覇。2010年にはFEGからドン・キホーテに所属を移したが、全日本選抜を制し再び世界選手権の日本代表に選ばれた。また全日本選手権も制し同階級で3連覇を達成する。2011年4月に行われた全日本選抜で優勝したものの、試合直後に行われたドーピング検査で筋肉増強剤のドロスタノロン（禁止薬物）に陽性反応が示され、同年5月に行われたB検体による再検査でも再び陽性反応を示したため、同年6月13日に日本アンチ・ドーピング機構（JADA）では北村に対し、全日本選抜の成績剥奪及び2年間の活動停止処分を下した。北村は「意図的に禁止薬物を摂取した覚えはないです」としつつも、「海外から様々なサプリメントを輸入して服用していたため、それらの中に禁止薬物が含まれていたのかもしれない」として、処分を受け入れる方針。その後ドン・キホーテを退社し、ケビン山崎率いる「トータル・ワークアウト」ジムのトレーナーに転身するが、2015年7月に専修大レスリング部の先輩である馳浩のすすめで、格闘技イベント『巌流島』の第2回公開検証へ参戦。 ボロドバートル・オンダラルを下し、プロデビュー戦を勝利で飾った。
北村 克哉（きたむら かつや、1985年12月14日 - ）は、日本のボディービルダー、元プロレスラー、元アマチュアレスリング選手、元プロ格闘家。東京都杉並区出身。
神奈川県横浜市生まれ。筑波大学大学院修了。1990年、沖縄国際大学文学部助教授。1993年、沖縄国際大学文学部教授（2001年より総合文化学部教授）。2009年、神奈川大学外国語学部教授。
東京教育大学は、キャンパスが3か所に分散し、文京区大塚には文学部・理学部・教育学部が、目黒区駒場には農学部が、渋谷区幡ヶ谷には体育学部があった。すべての国立大学（その後の創設を除く）がそうであるが、教育大は1949年に新制大学としてそれまでの4つの学校を統合して発足している。その経緯でキャンパスが分散したタコ足大学だった。キャンパスが分散した上に、そのキャンパスが狭かった。1962年当時に大学院を持つ国立大学としては、敷地が全国最小だった<東教大キャンパス写真集>。大学の最高意志決定機関である評議会で、62年5月に、5学部統合問題として浮上した。9月28日評議会では、「適当な敷地をみつけて5学部の統合を行なうこと。その検討は評議会の会内組織である施設小委員会があたること」を決定した。1962年に八王子などへの独自移転を検討した。とりわけ本格的に交渉されたのが、八王子南部、東松山、原町田、八王子北部の4か所であった。しかし、独自移転の実現は難しい。予算措置をどうするのか、どのようにして用地買収をするのかを中心に多くの困難を伴い、全くの失敗といえる状態になっていた。『教育大学新聞』（1962年12月25日号）に、次の記事がある。以前から5学部が1つの地に集まることと、敷地を拡大することが望まれていたが、現在評議会の施設小委員会で検討が進められている。この問題は幡ヶ谷の体育学部の敷地がとくに狭いため、同学部が積極的に働き、他学部もそれに同調してすすめられているものである。これまでに、第一の候補地として府中（南多摩郡稲城町）があげられていたが、現在そこはアメリカ軍が使用しており、今後も当分返還の見込みがないため、他の土地を探していた。最近になって八王子市の南3キロのところに36万坪の土地が候補地としてあげられるにいたった。そこで同委員会でも現地の視察を行った。そこは交通の便もよく、環境にも恵まれているが、民有地である（土地所有者160人）ため、その買収には相当の困難がともなう模様である。さらに現在東京都もそこを墓地として使用する計画を進めており、すでに年内に手付金3億円を支払うとの話もある。大学側としては、その方の動向を見たうえで都が買収しない場合には、その地への大学移転を本格的に計画する予定である。『教育大学新聞』（1963年1月25日号）に、次の記事がある。候補地として注目されていた八王子南方の36万坪の民有地について、昨年春、東京都が墓地にすることをあきらめたため教育大学が正式に交渉に乗り出した。三輪学長も現地を視察し、立地条件には満足し、できれば移転をというところまでいった。しかし、本年に入って、現金化を急ぐ地主側から、返事を迫られ、12日に臨時評議会を開いて検討した結果、10億を超える予算を早急にとりつけることが無理であることなどから、この問題は一応白紙還元することになった。