史上最強の名門お嬢様学校、聖ミカエル学園に学ぶ高校生、司城史緒、斉木和音、更科柚子はそれぞれ猫をかぶり、良家の子女として学園生活を送っていた。しかしある事件をきっかけに、互いの本性がばれてしまった。親近感を覚えた3人はそれ以後、仲のよい友達となる。あるとき、戯れに作った薬品が原因で、3人はメンデレーエフの力と呼ぶ超人的な怪力の持ち主になってしまう。その頃、巷では名門女子高校生連続誘拐事件が発生していた。偶然にも犯人一味の一人が学園内にいることを知った3人は、超人的パワーを使って、誘拐事件を解決する。
『笑う大天使』（わらうミカエル）は、川原泉の中編コメディ少女漫画。1987年（昭和62年）に白泉社の漫画雑誌『花とゆめ』に連載。続編として、短編『笑う大天使 空色の革命』（1988年『花とゆめ』3号掲載）、『笑う大天使 オペラ座の怪人』（1988年『花とゆめ』6、12、16、19号掲載）、『笑う大天使 夢だっていいじゃない』（1988年『花とゆめ』23号掲載）があり、単行本に共に収録された。また『笑う大天使 特別編』が2006年『メロディ』8月号に掲載された。単行本は全3巻、文庫版は全2巻である。2006年夏実写映画公開。
カシモフ地方の最初の住民はフィン人の部族でメスキオーラと呼ばれた。彼らはのちにロシア人およびタタール人と同化した。街は1152年にウラジーミル＝スーズダリ公国のユーリー・ドルゴルーキー公によって創建された。はじめロシア語でゴロデツと名づけられ、後にゴロデツ・メショルスキーと改名している。1376年にロシア人の住む街はジョチ・ウルスのタタールに攻撃されて破壊されたが、まもなく再建され、ノヴィ・ニゾヴォイと呼ばれるようになった。1445年のスーズダリの戦いで、モスクワ大公国の大公ヴァシーリー2世がジョチ・ウルスのハンのひとりでカザン・ハン国の創始者となったウルグ・ムハンマドによって捕らえられると、かつてのメスキオーラの地は公の身代金として与えられた。1452年、ヴァシーリー2世はこの町をモスクワ大公国に亡命してきたカザン・ハン国の王族カシムに与えた。カシムがモスクワに投じた理由は、彼がジョチ・ウルスの宗主である大オルダのハンからモスクワ大公に主君を替えたためとも、カシムと弟のユースフが兄弟のマフムードとカザン・ハン国の王位を争って敗れて逃れてきたためとも言われる。街は1471年以降、「カシムの街」すなわちカシモフという名前で知られるようになり、カシモフ・ハン国の首都となった。モスクワ大公国はジョチ・ウルスの各ハン国からモスクワに亡命してきた王族をカシモフのハンに据えることで、タタールの亡命者でイスラム教を信じキリスト教徒のモスクワに直接従うことを好まない者をこの国に引き受けさせ、モスクワ大公国の衛星国、緩衝国とした。17世紀のカシモフの街は、ハンとタタール人貴族の居住する旧市街（もしくはタタール人地区）、モスクワの臣民である居留者が住むヤムスコイ街、モスクワから任命されたロシア人知事が支配するマルフィン街の3つの地区に分かれていた。カシモフは、1681年にハン国が廃止されてふたたびロシア領に編入された。多くのタタール人はキリスト教に改宗してロシア人に同化していったが、現在も若干のタタール人が残っている。
カシモフ（ロシア語: Касимов, Kasimov）はロシア連邦リャザン州の都市。カシモフスキー地区の行政の中心地である。街はオカ川の左岸に位置する。古くはカシモフ・ハン国が置かれタタール人の多かった町で、タタール語ではカシム（Qasím）という。かつてはハンキルマン(Xankirmän)、ゴロデツ・メショルスキー(Городец Мещёрский, Gorodets Meschorsky)、ノヴィ・ニゾヴォイ(Новый Низовой, Novy Nizovoy)などの名でも呼ばれた。
福岡高等裁判所那覇支部（裁判長・多見谷寿郎）は、同年9月16日、承認の取消し処分を撤回しないのは「違法」であるとする初の司法判断を下した。判決は、仮に県の再審査が誤っていたとしても「有効に取り消せる不条理を招く」として承認という行政処分の重さを重視、外交・国防政策については、知事の審査権は及ぶものの、地方公共団体の所管事項ではなく、「国と地方の役割分担の原則」に基づき、「国の説明が具体的な点で不合理が認められない」限り、国の判断を尊重すべきであるとした。また、在沖縄海兵隊や沖縄の地政学的重要性についても国の主張に沿った見解を示し、国の環境対策も合理的であり、辺野古移設は基地負担軽減に繋がるものであるとし、仲井眞前知事の承認に瑕疵はなく、違法とはいえず、それを取り消すことは「許されない違法」で、法定受託事務の履行義務を放棄したものである。是正指示に従わないことも「不作為の違法にあた」る。さらに訴訟を提起して「自らの違法状態を解消」するよう努めなかったことも疑問視。国の主張を全面的に認めるものであった。翁長は、判決を不服として最高裁判所に上告。2016年12月20日、最高裁第2小法廷（裁判長・鬼丸かおる）は、県の上告を棄却し、埋め立て承認の取り消しを撤回しない翁長の対応を違法と認定。国の勝訴が確定した。辺野古移設を巡り、初めて司法判断が下された。国の勝訴確定を受けて、アメリカ合衆国国務省のジョン・カービー報道官は、歓迎すると声明を発表し、「米国と日本は、普天間飛行場の辺野古移設計画を守る立場に変わりない」ことを改めて強調した。翁長は処分の撤回を速やかに進めることを表明、菅義偉官房長官は、「世界一危険といわれる普天間飛行場の危険性除去と閉鎖・返還は絶対やらなければならない」ことを指摘し、処分の撤回がなされ次第、工事を再開する考えを示した。