1928年（昭和3年）12月に小山内が急逝した後、附属劇団内部で土方を排除する動きが活発になった。1929年（昭和4年）3月25日には土方を支持する丸山定夫、山本安英、薄田研二、伊藤晃一、高橋豊子、細川知歌子の6人が脱退し、同年4月には土方与志、丸山定夫らが新築地劇団を結成。同年5月3日に築地小劇場で第1回公演を開催。演目は、『生ける人形』（片岡鉄兵原作、高田保脚本、土方与志演出、丸山定夫、沢村貞子他出演）、『飛ぶ唄』（金子洋文作、薄田研二、山本安英、細川ちか子出演）。新築地劇団は1931年（昭和6年）に日本プロレタリア演劇同盟に加盟し、東京左翼劇場とともに、築地小劇場を拠点したプロレタリア演劇運動を展開した。一方、分裂の際に築地小劇場に残ったメンバー（残留組）は、1930年（昭和5年）8月に解散し、劇団新東京になり、1932年（昭和7年）、これが解散すると、友田恭助、田村秋子が築地座を結成した。
「日本プロレタリア芸術連盟」傘下の「前衛座」（佐野碩、村山知義、千田是也ら）が1926年（大正15年）12月6日から12月8日まで築地小劇場で第1回公演『解放されたドン・キホーテ』（アナトリー・ルナチャルスキー作、千田是也訳、佐野碩演出）を上演。以後、プロレタリア劇団による演劇が築地小劇場で上演された。
第1回公演は開設翌日の6月14日。土方が表現主義の演出をおこなったラインハルト・ゲーリングの「海戦」、およびチェーホフの「白鳥の歌」、マゾオの「休みの日」を公演した。開場の際に、小山内が従来の日本の戯曲を批判する発言をしたため、文壇から反発の声が上がった。以後、小山内薫の演出のもと、チェーホフやゴーリキーら、海外演劇（翻訳劇）の紹介を中心とする運営をおこなった。のちには坪内逍遙、武者小路実篤、上田文子（円地文子）らの創作劇の上演もおこなうようになった。
築地小劇場の成り立ちは1923年（大正12年）9月1日に起きた関東大震災と関係している。演劇研究のためドイツに留学していた土方は、関東大震災の報を聞き、予定より早く同年暮れに帰国。震災復興のため一時的に建築規制が緩められたことを知り、仮設のバラック劇場の建設を思いついた。年が明けると小山内を訪ねて構想を固め、劇場建設と劇団の育成に取り掛かった。半年ほどで劇場を建設し、開場まで漕ぎつけた。
所在地は、京橋区築地二丁目。現在の東京メトロ日比谷線築地駅からほど近い、東京都中央区築地2丁目11番地にあたり、同所に記念碑もある。劇場の面積は100坪弱、平屋建てで、客席は400 - 500席。電気を用いた世界初の照明室を備えていた。クッペル・ホリゾント（クッペル=ドーム、ホリゾント=舞台背景の幕）と呼ばれるドーム型の湾曲壁を設け、天井が高く、可動舞台を備えていた。高度な照明設備と優れた舞台を備えていたため、演劇の実験室としての役割を果たした。劇団はかねて小山内の主張であった俳優の養成にも力を入れ、日本の新劇運動の拠点となった。築地小劇場の出身者には千田是也、滝沢修らがおり、第2次世界大戦後の演劇界に活躍する多くの人材を輩出した。
築地小劇場（つきじしょうげきじょう）は、土方与志と小山内薫が1924年（大正13年）6月13日に開設した日本初の新劇の常設劇場である。また、劇場付属の劇団の名称でもあった。
物の温度とはおおよそ分子の運動量のことであるが、電子レンジはマイクロ波を照射して、極性をもつ水分子を繋ぐ振動子に直接エネルギーを与え、分子を振動・回転させて温度を上げる。いわゆるマイクロ波加熱を利用している。電力を消費して加熱する調理器具としては、他に電気コンロや電磁調理器があるが、電気コンロはジュール熱で発熱体を熱して発生する赤外線で食品を加熱し、熱の発生原理がまず異なる。赤外線とマイクロ波は波長が異なるため、その性質も異なる。赤外線は主に物質の表面を加熱する（内部まで加熱されるのは熱伝導によるものである）。一方で、マイクロ波を用いた電子レンジでは、物質の内部まで放射によって加熱されるものの、水分子を含まず電磁波が透過するガラスや陶磁器は加熱されない（同じく、加熱された部分からの熱伝導で間接的に温まることはある）。電磁波の発生源としては、マグネトロンという真空管の一種が使われている。出力は家庭用で500 - 700W程度、コンビニエンスストアや厨房機器として用いられる業務用では、1500 - 3000W程度である。電力を電磁波に変換する際のロスがあるため、インバータータイプの出力（温める力）が1000Wならば、電子レンジ自体の消費電力は1450W程度となる。日本では家庭用品品質表示法の適用の対象で、電気機械器具品質表示規程に定めがある。また、電波法にいう高周波利用設備に該当し、高周波出力50Wを超える機器の為、型式確認制度の対象となる。電磁波の周波数は、2450MHzでISMバンドのひとつであり、周波数を共用している無線LANやWi-Fi、直下の2400MHz帯アマチュア無線などは、電子レンジを動作させると、通信不能になる大影響を受けるが、総務省告示周波数割当計画脚注に「混信を容認しなければならない」と規定している。世帯普及率は、日本において1970年代中盤に10%を超え、1980年代の中盤で40%台から50%強、その後半には60%台中盤から70%台となり、1990年代の中盤は80%台中盤から90%前後で、その後半には90%台中盤となり、2000年代の中盤から後半では90%台中後半を保っている。世界的には、経済的に発展し電力事情も良く家電製品の普及している先進国の多くの地域でも、安価な廉価版機種から多機能高性能な機種に至るまで幅広く流通し、その利便性が認められて広く使われている。