1990年（平成2年）、ニューヨーク市北部近郊のウェストチェスター郡に開校。当時はバブル経済下でニューヨーク周辺での在留邦人が増加し、ウェストチェスター郡は日本人駐在員やその家族が多く居住していたため、その子女を対象として開校した。開校当時には、来たるべき21世紀の国際社会においてリーダーシップを発揮できる人材の育成を目標としており、バイリンガル、バイカルチュラルな教育を標榜している。第9学年から第12学年までの男女共学の4年制高等学校である。ニューヨーク州に認可された米国の高等学校としてニューヨーク州私立学校連盟 (NYSAIS) にも加盟している。また日本の在外教育施設に指定されており、卒業すれば日米両国の高卒の学歴を取得できる。慶應義塾が設置・運営する一貫教育校の一つであり、卒業すれば連携する慶應義塾大学へ全員進学できる。学校のキャンパスは、約110,000m²の面積を有し、周囲には野生のリスやスカンク、鹿などが生息する豊かな自然が残されている。
2009年（平成21年）、製麺事業部において業績不振から身体障害者の労働者24人の予告解雇を実施しようとしたところ労働者の反発が起き、予告解雇を撤回したという報道がなされたことがある。
有期雇用の「一般派遣」会社と違い、同社の雇用形態は多くの場合「特定派遣」と呼ばれる常用型（正規雇用）の形態をとる（全ての労働者というわけではない）。このため従業員は社会保険加入となる。健康保険組合を持ち、確定拠出年金への加入も。同社所属の技術社員（派遣社員）は、特定の役職は伴わない場合が多いが同社は特に「テクノアーティスト（TA）」と呼称し、名刺にも肩書きとして表記される。この「テクノアーティスト」は同社の登録商標である。自社公表によれば、平均標準報酬月額 278,234円
事業の中心は企業に対し労働者を派遣する、いわゆる派遣会社である。このうち、労働者派遣については主に技術系の案件、人材に特化した事業を展開しており、所属する労働者の大部分は「特定労働者派遣（常用型派遣）」として同社に雇用される形態をとる。
飛行方向が下向きに変わった場合など、機体を加速する条件が生じたとき、抗力が少ない設計ほど加速しやすく、飛行速度が変動しやすい。縦安定でとりあげたピッチング（波状）飛行の場合、抗力の少ない設計、言い換えれば高性能な機体ほど、大幅な速度変化が誘発され、ピッチングが収まりにくい。つまり、「速度安定」が悪いことになる。飛行機やグライダーの高性能化の手法としては抗力の削減が最重要であるが、上記のような速度不安定に起因する問題に対処する必要がある。フリーフライト滞空機の場合、昔は厚さが10%前後の揚力の大きい、同時に抗力も大きい翼型が選好された。当時は主翼以外の機体各部の抗力も大きかったので、この選択は合理的であった。その後、機体全体の洗練化・抗力削減が進み、翼型も厚さが6%くらいで抗力が小さいものが選好されるようになった。この過程で、機体の抗力は大幅に小さくなり、速度不安定に起因する悪性のピッチング問題を解決する必要があった。飛行現場で調整を行なう場合、古い高揚力・高抗力・低速型の翼型のほうが、鈍感であり扱いやすい。室内や公園で飛ばす「トイ級RC機」は、エレベーター無しで、モーターの回転で上昇と下降を制御している。この制御法のとき、速度不安定に起因するヒゴイド振動やポーポイジングを起こしやすいが、対策として機体の抗力を故意に増やす方法が採られている。
横安定、特に上反角の効果に対して、胴体の側面積は影響する。 太い角胴機に上反角のついた主翼を取り付けた場合、高翼と低翼では効きが数度分違う。中翼やライトプレーンのような単独翼に近い場合はその中間の効きになる。 また、方向安定にしても、細い棒の胴体に最小限の垂直尾翼が付いた場合と、胴体（特に機首部分）に側面積があり、その不安定効果を補正するだけ垂直尾翼を大きくした場合と比べると、数値上の方向安定が同じであっても後者のほうが飛ばしやすい。胴体に側面積を付け、垂直尾翼を拡大すれば、機体の表面積が増えて摩擦抵抗が大きくなるが、実用性能は向上する。
高速道路網の整備に伴い、近隣の上郷SAや浜名湖SAなどで、上り線と下り線のドライバー同士で通行券を交換したり、紛失を偽装するなどの手法による不正通行が絶えず、1981年2月の調査ではこれら不正通行による年間の推定損失額が40億円超、うち約30億円は東名高速道路と名神高速道路に係るものであるとされた。日本道路公団（当時）は、これらの不正防止を主たる目的として東名高速道路から名神高速道路までの経路上に検札所を設置することを決定した。検札所が豊橋市に設けられた要因としては、大きく2点が挙げられる。第一に、過去に摘発された不正通行の走行区間から、物流圏の端点である静岡県と愛知県の県境付近に検札所を設けるのが、最も不正通行の抑止効果が高いとされたことである。第二に、検札所を設置すべき区間は、本線通行量が他区間に比べて相対的に少なく、季節や時間帯による変動が少ない区間であること、不正率の高い長距離貨物車の混入率が高い一方で短距離利用車の少ない区間であることなどを比較検討し、検札所の管理運営にあたり最も効率的な場所を検討した結果、三ヶ日ICから豊川ICまでの区間が最適であるとされたことである。また、本線の線形や他の道路施設との関連など、検札所を設置しても走行上安全な場所であることなども選定理由とされた。こうした協議を経て、東名高速道路の265.7キロポスト付近（三ヶ日ICから14.6 km、豊川ICから3.3 km）に豊橋本線料金所が設置されることが決まり、1987年（昭和62年）2月に着工。1988年（昭和63年）9月20日に本線拡幅部分の一部レーンのみ検札業務を開始、次いで1989年（平成元年）3月には従来の本線部分にも料金所レーンが増設され、上下線21レーンとして完成した。総事業費は約40億円とされる。