まず、一般に「医原病」と呼ばれる、医療行為が原因で生じる疾患のことをイリイチは「臨床的医原病」と呼ぶ。これには、医療過誤など、医薬品の副作用や手術ミスや検査にともなう過誤等や、社会的集団的に発生する不可逆な健康被害である薬害、治療を受けたが故に生じた患者側のデメリット全てが含まれる。しかし、これは狭義の医原病に過ぎないという。つまり、医原病はこうした狭義のもの（臨床的医原病）だけではなく、さらに社会的医原病、文化的医原病と呼ばれるものも観察されるというのである。
社会学者のイヴァン・イリイチは、医原病を、段階論的に臨床的医原病、社会的医原病、文化的医原病に分けて考察しており、医療社会学などの展開に少なからぬ影響を与えている。
現在の日本の医学界では、ある症状や疾患が医療行為が原因で生じたことを明示しつつそれを呼ぶ場合は、「医原性○○○○」のように、症状・疾患名の前に「医原性」という言葉を配置していることも多い。
太平洋戦争中、日本では腸チフス・パラチフスのワクチンは軍隊などでも接種され死亡などの事故が起きていたが、そのような事故は軍隊の不名誉として隠蔽された。 1940年代後半には、種痘は実施後に脳炎を起こす事例が頻発することが医師の間では広く知られるようになり、「種痘後脳炎」と呼ばれた。その被害規模は無視できない数にのぼり、1947年と1948年の強力痘苗だけに限定しても、犠牲者はおよそ600人と推計されており、天然痘のこの2年間の患者数405人を超えてしまっていた。日本においては、種痘事故や腸チフスの事故が多数発生していたころ、その事故数についての集計表は厚生省の机の引き出しの奥にしまわれ「絶対に公表しない、一番関係の深い人たちだけが見る」ことになっていたと厚生省防疫課にいた職員が後に語った。1948年、京都でのジフテリア予防接種の時にジフテリア毒素により大規模な医療事故が起き、横隔膜麻痺、咽頭麻痺、心不全等の中毒症状が現れ、死亡者68名という結果になった。同年、島根県でも類似のジフテリア予防接種医療事故が起き15名が死亡した。1949年から1950年ごろ、日本では結核の治療法として肋膜外剥離合成樹脂球充填術がさかんに用いられたが化膿を引き起こし摘出されることが多く、後年高齢期を迎えるころには低肺機能となった人が多い。1956年、東京大学法学部長の尾高朝雄が「ペニシリンショック」で死亡するという事故が起き、報道機関で大きく取り上げられた。この事故をきっかけとしてペニシリンによるショック死は実はすでに100名に及んでいたことが明らかになり社会問題としても扱われることになった。日本では1948年の「予防接種法」以降、強制接種や集団接種が拡大していったが、その強制接種や集団接種が安全な方法で行われていなかった。一例を挙げれば1964年に茨城県で行われた集団接種では、不十分な問診、複数の人に対して針を変えずに接種、マスクをせずに接種、不正確な量の注入、などのやり方が行われていたらしい。複数の人に対して針を替えずに接種をする行為が蔓延していたことが日本でC型肝炎が多発した原因である、と考えられている。こうした医原病の概念や知識は、医学教育では断片的には教えられるものの、あまりまとまった形で積極的・集中的には教育されていない。そういった状況の中、良心的な医師は模索するような形で医原病防止の努力をしている現状がある。
創業者の相部藤次郎は戦前はミシン会社を経営しており、戦時中は軍需で潤ったが、終戦で別の事業を探さなければならなくなった。1950年（昭和25年）3月、相部は場外馬券の販売を事業とするため、鈴木茂三郎ら政治家に働きかけを行い、GHQの許可も得た。しかし当時競馬は国営であり（国営競馬）、馬券販売は民間の運営になじまないとして、最終的な許可が下りなかった。その後、競馬の運営は日本中央競馬会に移管されることになった。相部は先願権を主張し、農林大臣の河野一郎や畜産局競馬部長の井上網雄に馬券販売を認めるよう交渉したが、両名とも渡米してしまい、交渉は中断した。そうした中、大麻唯男国家公安委員会委員長から火災対策に良策はないかと問われた相部は、消火栓に標識を取り付け、消防活動時に消火栓を発見しやすくすればよい、と述べた。この会話が会社設立のきっかけとなった。1954年（昭和29年）2月、赤坂で日本消防協会長であった大野伴睦、代議士の荒舩清十郎らも出席し、発起人会が開催された。しかし消火栓に標識を取り付けるには、建設省建設局、道路関係を管轄する警察の許可が必要であるほか、水道局にも許可を得る必要があり、日本標識株式会社の設立は1955年（昭和30年）9月23日のことであった。標識設置を推進する消防側に対して道路局は反対していたが、最初の標識は1956年（昭和31年）2月20日に東京都建設局前に、2本目は東京消防庁予防部前に建てられた。その後日本標識は100人以上を採用、消火栓設置場所の調査や図面の作成を行い、都内に500箇所以上の標識を設置した。しかし広告収入の方は芳しくなく、1957年（昭和32年）4月、一回目の不渡りを出した。社名を新日本標識と変更して再出発したが、再び不渡りを出した。2002年12月、同社が広告がないものを中心に老朽化した消火栓標識柱を無断で撤去していたことが明らかになった。東京消防庁の総監が退任後、同社の会長のほか、日本石油燃焼機器保守協会、東京救急協会、東京防災指導協会の理事長を順繰りに務める構図があることも明らかになった。2000年からの3年間で641本、それ以前にも56本が無許可で撤去されていた。この問題で同社は社長を減給とするなど、役員に処分を行った。