ほとんどの電気鉄道では、架線または第三軌条から走行用の電力を集電してレールから変電所に戻している。レールを通って変電所に戻る電流を帰線電流と呼ぶ。このため、信号電流と帰線電流を明確に区別する必要がある。さらに、軌道回路境界において信号電流のみを絶縁して帰線電流を流す仕組みが必要となる。信号電流と帰線電流を区別するためには、双方の周波数を異なるものにすることで対処している。例えば、直流電化区間に交流軌道回路を設置して、リレーが信号電流の周波数のみを検知するようにインピーダンスボンド又はフィルタ回路を取り付ければ、直流の帰線電流が軌道回路を誤動作させるおそれは少なくなる。また、交流電化区間では交流軌道回路を用いることができないわけではなく、帰線電流と違う周波数を信号電流に使えば使用できる。軌道回路境界で帰線電流のみを流す仕組みとしては複数の方式がある。
閉電路式に対して、列車が在線していない時には電流が流れず、在線している時にだけ電流が流れる方式の回路を開電路式 (open circuit) と呼ぶ。開電路式では、電源と検知用のリレーを直列に接続したものを線路の同じ側につなぎ、列車が進入することで車軸が両側のレールを短絡して電流が流れるようになっている。この回路は、電源の故障、レールの破断、ケーブルの破損などで1箇所でも故障すると電流が流れなくなって列車を検知することができなくなるため、フェールセーフ構成とはなっていない。そのため、列車を誤って検知することが、検知に失敗することより危険になるような場合や、踏切の保安装置での点制御方式において、終止点での列車検知に利用される場合では、こうした軌道回路が用いられる。
原理の項で説明したように、列車を検知するリレーには列車が在線していない時に信号電流が流れ、在線している時には電流が流れなくなるようにシステムを構成するのが標準である。こうした回路を閉電路式 (close circuit) と呼ぶ。これは電源の故障、レールの破断、ケーブルの破損など、考えうる様々な故障の際にも電流が流れなくなるフェールセーフ構成としているため、故障時でも在線として検知するようになっている。
軌道回路によりレールに流される電流は、直流と交流がある。さらに交流では、様々な周波数が用いられており、使用場所の条件に応じて使い分けられる。以下に日本の鉄道で使用されている軌道回路の分類と種類を示す。
軌道回路の基本的な原理は、車両の車輪と車軸が2本のレールを短絡して電気回路を構成することにある。この電気回路に装置を取り付けて列車の存在を検知する。列車がその線路の区間に存在していることを在線と呼ぶ。軌道回路は保安装置であるので、フェイルセーフであることはとても重要である。保安上、列車が在線していないのに誤って検知してしまうよりも、列車が在線しているのに検知に失敗する方が危険な状態となる。このため、通常軌道回路は故障すると安全側の「列車が在線を検知している状態」になるように設計されている。一方で「列車が在線している」と誤って検知することは、鉄道の運行を阻害するため、できるだけ発生しないようにすることが望ましい。
軌道回路（きどうかいろ）は、鉄道において線路上の特定区間に列車が存在するかどうかを検知する電気的な装置である。閉塞のための信号装置を動かすために用いる。
計算複雑性理論において、言語TQBFは量化された真のブール式からなる形式言語である。(完全に)量化されたブール式とは、すべての変数が存在量化子や全称量化子を用いて式の先頭で量化(束縛)された限定命題論理の式である。自由変数が存在しないため、そのような式は真あるいは偽と同値である。もし真と同値ならば、その式は言語TQBFの要素である。この言語はQSAT(量化されたSAT, Quantified SAT)としても知られている。
昭和橋（しょうわばし）は群馬県邑楽郡明和町川俣と埼玉県羽生市上新郷の間の利根川に架かる国道122号の橋である。現行の橋は2006年および2014年に架けられた4代目。群馬県南東部と埼玉県東部を結ぶ大動脈として機能している。
教育公務員は、教育公務員特例法第2条で定義されている概念であり、地方公務員のうち、学校教育法第1条に定める学校（小学校、中学校、高等学校、中等教育学校、大学、高等専門学校、特別支援学校及び幼稚園）であって、公立学校（地方独立法人法第68条第1項に規定する公立大学法人が設置する大学を除く。）の学長、副学長、学部長、大学の教養部の長、大学附属の研究所・病院・図書館の長、教員（教授、准教授、助教、校長、園長、教諭、助教諭、養護教諭、養護助教諭、常勤講師、寄宿舎指導員、実習助手）、教育委員会の教育長・指導主事・社会教育主事である。このうち、教育委員会及び公立学校の職員は、地方公務員としての一般法である地方公務員法の適用を受けるが、教育公務員特例法は地方公務員法に対する特別法として、教育公務員の職務と責任の特殊性に基づき、任免・分限・給与・懲戒・服務・研修・職員団体について規定を設けている。公立学校において教員の職務に準ずる職務を行う者（非常勤講師など）、国立または公立の専修学校および各種学校の校長及び教員は教育公務員ではないが、政令に定めるところにより教育公務員特例法の規定が準用される（同法第30条）。なお、日本の国立大学の教員はみなし公務員（かつては国家公務員）であり、公務員ではない。