大スキピオによってカルタゴ・ノウァを失陥し、バエクラの戦いでも敗れたカルタゴ軍は、南イタリア（マグナ・グラエキア）にいるハンニバルと合流することで戦況を逆転しようとした。ハンニバルの弟ハスドルバルの指揮するカルタゴ軍は、アルプスを越えイタリア半島に侵入した。一方のローマ軍は兄弟の合流を防ぐため、マルクス・リウィウス・サリナトル指揮の2個軍団を急派して追跡させた。また、ハスドルバルがハンニバルに送った密使が、ハンニバルと対峙していたガイウス・クラウディウス・ネロの軍勢に捕えられた。ネロは密かに南イタリアからハスドルバルの軍勢を追うために、7千の軍勢を指揮して北イタリアに急行した。
ある感性語に対して評価の高い3色配色のバリエーションはイメージスケール空間において集中しやすい領域を持つことに着目し、その領域の中心点に感性語を配置し、感性語の意味を体系化したのが言語（感性語・形容詞）イメージスケールである。この言語イメージスケールによって、イメージスケールは配色によって投影された感性語の意味空間としての機能を持つことになった。似た意味の感性語は互いに近い位置に配置され、離れた位置の感性語は意味的にも近似性が少ないことが確認された。この言語イメージスケールは配色のデータベース的な機能を持つとともに、ある対象となる事物のイメージの調査や人の好みの診断システムとしてプログラム化されている。
単色の研究とほぼ同時に、配色と感性語（形容詞）の研究によって開発されたのが、配色イメージスケールである。中でも3色配色はイメージの特徴を簡潔に捉えやすいので、配色イメージスケールの基本となっている。また配色を使うことで、単色では表現できなかった微妙なイメージの違いも表せるようになった。配色イメージスケールのプロセスは、まず極端にデメリットを表さない基本的な感性語（形容詞）を収集し、それぞれの感性語に対応する３色配色を研究所の所員らが作成し、それらをアンケートによる評価を繰り返し、被験者が最もその感性語を表していると感じられる配色を調べた。そしてそれら上位の配色をイメージスケール空間に位置付けた。さらに配色の最も集中する位置をその配色によって投影された「感性語の心理的な位置」とした。そして類似性のある感性語をグルーピングしたものを基本的なツールとして公開した。
ひとつひとつの色が持つ意味（イメージ）を明らかにし、各色を相互に関連付けて、比較判断できるよう開発されたのが、単色イメージスケールである。別名カラーイメージスケールとも呼ぶ。開発者の小林らはSD法(Semantic differential=意味微分)を用いて色相とトーンで分類された130色について心理調査を行い、SD法調査結果の平均値を因子分析することで、単色のイメージを評価する基準となる寄与率の上位となる以下の3つの因子軸を抽出した。第1軸　WARM-COOL（色相に関与する軸）第2軸　SOFT-HARD　（明度に関与する軸）第3軸　CLEAR-GRAYISH （清濁に関与する軸）すなわち全ての色は、ウォームかクールか、ソフトかハードか、クリアかグレイッシュかの3つの心理軸からなるイメージ空間に位置づけられる。 この空間上で位置の近い色同士はイメージが近く、遠いものはイメージも離れているということを示している。
イメージスケールは、日本カラーデザイン研究所（ＮＣＤ）が開発した「心理軸上に感性語と配色を体系化したシステム」である。ＮＣＤの創業者であり色彩心理の研究者である小林重順（こばやし しげのぶ）らによって開発され、1972年の国際色彩学会（AIC）で発表、1978年に特許公開、1984年に認可された。その後、日本、韓国、中国などにおけるデザイン開発や商品開発、企業研修、教育などさまざまな分野において色と感性を結びつけたシステムとして普及した。
携帯電話はあまねく提供が約束されている基礎的電気通信役務（ユニバーサルサービス）はないため、その変更・廃止は提供事業者の判断次第となる。しかし、情報通信は生活インフラの一つとなっているところ、突然の変更・廃止は利用者の生活に大きな影響を及ぼすことがあるため、事前の周知や代替サービスの案内など、十分な配慮が求められる。電気通信事業法では『電気通信事業者は、電気通信事業の全部又は一部を休止し、又は廃止しようとするときは、総務省令で定めるところにより、当該休止又は廃止しようとする電気通信事業の利用者に対し、その旨を周知させなければならない。』（ただし、利用者の利益に及ぼす影響が比較的少ないものとして総務省令で定める電気通信事業の休止又は廃止については、この限りでない）と定めている（第18条の2）。民法上、契約とは双方の合意によって結ばれるものであるから、一方が合意を破棄すれば契約はそこで終了となる。この時、利用者の財産上の利益や、事業者の持つ債権の扱いが問題となる。事業者都合でサービスが変更・廃止されると、繰り越していた無料通信分や通信可能データ量、保有ポイントが無効になったり、本来予定していた料金の割引きが適用されなかったり、端末の市場価値が失われたり、割賦代金の期限の利益を喪失する（残債を一括請求される）といった不利益が発生するおそれがある。また、一定期間の契約継続を条件に割引きを行う定期契約割引では高額な契約解除料（違約金）が設定されているが、事業者都合でサービスが変更・廃止された場合の定めがないことがほとんどで、一義的には利用者が支払い義務を負う。こうした問題に対しては、巻き取りの数年前から新規受け付けを停止して全契約者の残り割引き回数や割賦残債が存在しない状態にしたうえで、サービスの変更・廃止を事前予告することで繰り越しバリューの使い切りを促し、最終的には契約解除料の支払いを免除するといった措置が取られることが多い。これらはあくまで事業者の自主的な取り組みであり、行政による見解や、司法による判断が下された例がなく、ケース・バイ・ケースである。また、利用者が金銭的な負担なく代替サービスや代替端末に乗り換えできたとしても、これに伴う時間の損失、使い勝手の変化などは、社会的事情の変化に伴うものとして甘受を余儀なくされる。