94曲の未発表音源、そのうち数曲の未発表曲によるCD4枚組ボックス・セット。1970～1980年代、ビートルズ解散～暗殺事件までのアウトテイクを年代順に「アスコット」「ニューヨーク・シティ」「失われた週末」「ダコタ」のタイトルを冠した4分構成となっている。ほぼ時系列に並んでいるが、各ディスクに1曲ずつ時代を無視した楽曲が収録されている。3面開きのデジパックCD4枚とブックレットがボックスに収納されている。日本盤ボックスはブックレット収納箇所が無い。日本の東芝EMI発売盤封入のアンケートはがき回答者に、抽選で1000名にテレフォン･カードがプレゼントされた。同時に回答者全員に「ジョンへのメッセージ集」なる本が作られプレゼントされる事になっていたが、こちらは作られる事もなく終わった。ダイジェスト盤として『ウォンサポナタイム』もリリースされており、一部の楽曲ではトーク部分をカットしているなどの編集が行われている。
最初に3000奪三振を達成した投手は1923年に達成したウォルター・ジョンソン。ジョンソンは1974年にボブ・ギブソンが達成するまで唯一の達成者だった。左投げの達成者はスティーブ・カールトン、ランディ・ジョンソン、CC・サバシアの3人である。
ナイトシフトウイルス保有者をあぶりだす為に開発された薬。 もっとも第一世代から第四世代までのサンプルが揃っているからこそ開発され、普通の人間にかける、投与しても何も起こらないが、ナイトシフトウイルス保有者の体内に入ればその本性を現す。その際ナイトシフトウイルスは活性化し、理性を失い本能のまま殺戮を繰り返すだけとなる。
清陵市に住む高校生・長沢喬は、ある日、学校帰りに事故現場に遭遇。そこで異形のネズミに噛まれてしまう。退院直後、帰宅途中に浮浪者に出会い、追いかけた先で化け物のようになった男に襲われる。そして身体の底から欲望の声が聞こえ、その男を殺してしまう。病院の怪しげな医者によると、それはナイトシフトと呼ばれる生物に感染する未知のウイルスで、長沢もネズミから感染したということだった。長沢は治療と引き替えに、半ば脅迫でナイトシフト狩りを引き受けることになったが…。
『DAWN～冷たい手』（ドーン～つめたいて）はコミックZERO-SUMで2002年6月号から2007年10月号まで連載をしていた漫画。作者は上田信舟。全6巻。
戦前の三菱財閥の持株会社であった三菱合資会社が有名だが、一般的には昔からの酒造・醸造会社、離島における海運会社など同族経営を前提とした小規模な企業がほとんどであり、現存数は株式会社や有限会社に比べると圧倒的に少ない。ただし、1990年代後半、当時は最低資本金の制約があった株式会社や有限会社に対して、資本金の面でも手続の面でも設立が容易であることに注目され、従前に比べて1万社程度増加したこともあった。その結果として、現存する合資会社にはIT関連企業やタクシー会社なども多い。なお、2006年の新会社法によって株式会社の最低資本金制度は撤廃され、あわせて全社員が有限責任である合同会社が設立できるようにもなったため、現在において合資会社が新たに設立されるケースはほとんど無く、また既存の合資会社も債権者保護手続上問題の無いものは株式会社や合同会社に組織変更する例が増えている。
ドイツやフランスの合資会社は、匿名組合と同様に、中世イタリアのコンメンダを起源とするものである。日本の合資会社はこれを継受したものであるが、その際に法人格があるものとして規定されてしまったため、法人税が課されることとなり、使い勝手が悪くなってしまったものと指摘されている。ちなみに、英米法のリミテッド・パートナーシップも合資会社を継受したものであるが、さらに日本がこれを継受して投資事業有限責任組合となった。これは法人格を有さず、したがって法人税は課されない。
合資会社の商号中には、「合資会社」という文字を用いなければならない（6条2項）。設立するにあたっては作成する定款（575条1項）において、その社員の一部を無限責任社員とし、その他の社員を有限責任社員とする旨を記載する等しなければならない（576条3項）。さらにその本店の所在地（576条1項3号）において設立の登記をなすことが必要である（579条）。設立登記には、有限責任社員の出資の目的及びその価額並びに既に履行した出資の価額の記載が必要である（913条）。
ロードマップに対する関心は、アメリカの半導体業界が、全米半導体技術ロードマップを作成した1993年ごろから、徐々に高まりはじめた。その後、全米半導体技術ロードマップが、国際半導体技術ロードマップへと進化し、ひと通りの成功をおさめたことから、従来目標管理が難しいと考えられた科学技術に関するマネージメントのみならず、プロジェクトマネージメント（特にトップダウン型のプロジェクトマネージメント）全般においてきわめて有効だと認知されるようになった。特に、半導体素子の微細化のように、難易度が高く、規模が大きいプロジェクトでは、半導体メーカー以外にも、素子製造のために用いる装置を作るメーカー、材料メーカー、検査装置メーカーのように半導体メーカー側から見て売り手に属する企業や、パソコン、携帯電話メーカー等、客側に属するメーカーに至るまで、開発面、資金面において強固な結束が必要であり、大学や研究所には先行した研究を促す必要がある。概して、これらの組織の利害は、必ずしも一致するとは限らない。そのため、協調体制を取るためには、明確なビジョンが必要となる。国際半導体技術ロードマップではこのような目的（合意形成ツール）のために使われる。目標達成にかかわる要因が極めて多い大規模のプロジェクトでは、大まかな目標、戦略に関するスケジュールを示す「ロードマップ本体」の作成に関する行動と、具体的な小目標とその達成のための戦術を示す行動が分離できるため、巨大プロジェクトにおけるトップダウン型のマネージメントが可能となる。さらに、その達成目標関係する要員に、指針を与えることもできる。また、市場やスポンサー、一般大衆に公約を提示、実現可能性の評価を行うための資料としても有効に活用され資金調達にも一役買う。