125ccクラス決勝では、ポイントリーダーのガボール・タルマクシが独走でシーズン3勝目を挙げた。2位には小山知良、ポイントランキング2位のエクトル・ファウベルは3位となり、タルマクシはファウベルに対し10ポイントのアドバンテージを持って最終戦を迎えることとなった。250ccクラスは今回ホルヘ・ロレンソのシリーズ2連覇が懸かっていた(11位以上でフィニッシュすれば無条件でチャンピオン確定)。決勝レースはポールポジションからスタートしたKTMの青山博一がシーズン2勝目を挙げた。続いてエクトル・バルベラが2位、ロレンソは3位表彰台に立ち2年連続の250ccクラス世界チャンピオンに輝いた。ランキング2位のアンドレア・ドヴィツィオーゾは終盤にミカ・カリオと接触・転倒し11位に終わった。MotoGPクラス決勝では、新チャンピオンのケーシー・ストーナーが他を寄せ付けずシーズン10勝目を挙げた。ポイントランキング3位のダニ・ペドロサは3位、ランキング2位のバレンティーノ・ロッシは5位に終わり、両者のポイント差は24となった。また今回スズキの開発ライダーである青木宣篤がスポット参戦し、2008年型GSV-Rのプロトタイプを実戦に持ち込み、13位で完走を果たした。
湾岸諸国から大量の原油を購入していた日本に対してアメリカ政府は、同盟国として戦費の拠出と共同行動を求めた。日本政府は軍需物資の輸送を民間の海運業者に依頼したが、組合はこれを拒否。さらに当時の外務大臣の中山太郎が、外国人の看護士・介護士・医師を日本政府の負担で近隣諸国に運ぼうとした際にも、日本航空の運航乗務員組合と整備員の加入する組合が近隣諸国への飛行を拒否したため、やむなくアメリカのエバーグリーン航空機をチャーターしてこれに対応した。さらに、急遽作成した「国連平和協力法案」は自民党内のハト派や、社会党などの反対によって廃案となった。なお、時の内閣は第二次海部内閣の改造内閣であった。また、鶴見俊輔や鈴木正文などの、平時より反米的、もしくは「左翼」的な作家や「文化人」は、多国籍軍によるイラクへの攻撃に対して、攻撃開始前の時点から「反戦デモ」を組織して、柄谷行人、中上健次、津島佑子、田中康夫らは『湾岸戦争に反対する文学者声明』を発表する。これらの作家や「文化人」の多くは、イラクによるクウェート侵攻については批判するものもいたが、これを「イラクによる正当な領土回復行為」とみなす者もいた。日本政府は8月30日に多国籍軍への10億ドルの資金協力を決定、9月14日にも10億ドルの追加資金協力と紛争周辺3か国への20億ドルの経済援助を、さらに開戦後の1月24日に多国籍軍へ90億ドルの追加資金協力を決定し、多国籍軍に対しては計130億ドル、さらに、為替相場の変動により目減りがあったとして5億ドルを追加する資金援助を行ったが、人的貢献が無かったとして、アメリカを中心とした参戦国から金だけ出す姿勢を非難され孤立。また、ドイツも同様に非戦協力のみであったが、格別非難はされず、クウェートの感謝広告でも、中央上段に国名が掲載されている。クウェートは戦後、参戦国などに対して感謝決議をし、またワシントンポストに感謝広告を掲載したが、新規増税により130億ドルに上る協力を行なった日本はその対象に入らなかった。もっとも、当初の援助額である90億ドル（当時の日本円で約1兆2,000億円）の内、クウェートに入ったのは僅か6億3千万円に過ぎず、大部分（1兆790億円）がアメリカに渡ったことも要因となる。また、クルド人難民支援等説明のあった5億ドル（当時の日本円で約700億円）の追加援助（目減り補填分）の内、695億円がアメリカに渡った（いずれも1993年〔平成5〕4月19日参議院決算委員会、外務省北米局長・佐藤行雄の答弁より）。日本政府の対応が10億ドルずつの逐次的支出で、全体として印象に残らなかったとする意見もある。同盟国のアメリカなどから非難された結果、自民党・外務省・保守的文化人などのあいだで「人的貢献がなければ評価されない」とのコンセンサスが形成された。その後の自衛隊の任務拡張のための根拠にたびたび使われた。日本政府は国連平和維持活動（PKO）への参加を可能にするPKO協力法を成立させた。中山太郎外務大臣は、感謝広告に日本が掲載されなかったことを引き合いに出し「人命をかけてまで平和のために貢献する」ときのみ、「国際社会は敬意を払い尊敬する」旨答弁している。その後、ペルシャ湾の機雷除去を目的として海上自衛隊の掃海艇を派遣し、自衛隊の海外派遣を実現させた（自衛隊ペルシャ湾派遣）。このPKO協力法が施行されたことにより自衛隊はPKO活動に参加する事が可能となった。2015年9月10日付で東京新聞は、クウェート側が広告掲載のために米国防総省に求めた多国籍軍参加国のリストから日本が漏れていたとする記事を掲載した。アルシャリク元駐日クウェート大使はインタビューに対し、感謝広告はサバハ(サウード・ナシール・アル・サーウド・アル＝サバー)駐米大使(娘のナイラはナイラ証言をしたことで著名)の発案であり、大使の求めで国防総省が示した参加国リストに日本が掲載されていなかったと話している。同記事はクウェートの湾岸戦争記念館に日本の掃海作業や資金援助についての説明がされていること、2011年3月の東日本大震災を受けて、富裕層から労働者まで多くの人々から義捐金が寄せられたこと、500万バレルの石油の無償提供が決議されたことを紹介し、クウェート人の間では、湾岸戦争において日本が多額の資金援助をしたことは感謝の念とともに記憶されているとしている。