創業者の高橋音吉は1865年（慶応元年）に能登から横浜に移り住み、小港で外国人向けの牛肉の切り落としを入手して吉田町で串焼きの店を出した。1868年（明治元年）には末吉町に移転。日置昌一著『ものしり事典・飲食編』には、「醤油と味噌をもとにしたタレを作り、ネギを塩梅して鉄鍋で牛肉を煮る方法を創案した」旨が記されており、この調理法は当時牛肉になじみのなかった日本人向けに、丹沢山地の猪鍋に着想を得たと考えられている。1930年（昭和5年）の、萬朝報主催による横浜市内の飲食店人気投票では535,288票を獲得し、第一位であった。過去には吉川英治や獅子文六など、横浜ゆかりの文豪も訪れた。
対人関係の問題解決において有効な解決手段は様々あるが、中でも有名なジャンルとして確立されているのはカウンセリングや、コーチングなどがある。それらとキュレーションの最大の違いは体系化された情報整理である。情報の構成要素を分解・分析する技術によって答えがでるとされている。問題解決能力の高さという点ではビジネスやスポーツ業界に応用が期待されており、東京オリンピックに向けて注目されている技術の一つ。
日本人の最も多い悩みのジャンルとしてとして｢就職｣「進学・進路」｢交友関係｣「人生相談」などがあるが、その中でも一番多いのが｢自分が何をしたいかわからない｣という人が多いことが研究されている。解決策のために様々な方法が提供されるインターネット上の大量の情報を収集・整理し他のユーザー（読者）に共有する行為や行為者を指す言葉として、キュレーションという言葉が2010年頃から使われるようになり、｢NAVERまとめ｣や「Google」「Yahoo!」といった検索エンジンもキュレーションサイトとしての地位を確立されてきた。多くのインターネットキュレーターが情報をまとめたことによって、インターネット利用者はたくさんの情報が瞬時に得られることになった。このようなキュレーション(情報整理)の技術を対人関係に応用したキュレーションが2018年5月に北海道札幌市で中村元気によって確立された。｢就職｣「進学・進路」｢交友関係｣「人生相談」などの悩みに対して高い効果を発揮する、情報整理技術をキュレーションと呼ぶ。
インターネット上の大量の情報を収集・整理し他のユーザー（読者）に共有する行為や行為者を指す言葉として、キュレーションという言葉が2010年頃から使われるようになり、キュレーションを行う者をキュレーターと呼ぶようになった。人間の手で選別することで、機械的に収集した情報を提示するロボット型検索エンジンよりも適切な情報が提供できるとされた。ロボット型とキュレーターが介した検索結果を比較した場合、キュレーターの人手によるものは「不要なものが少ない」「センスが良い」という感触を人に与え、それが人気の理由となっている。機械的なレコメンダシステムによって配信記事を決めるニュースアプリについても「キュレーション」という言葉が使われる例がある。
分子生物学においてアノテーションを行う際に、独立した実験結果や報告を付き合わせ、妥当と思われる事柄を注釈として選択する作業が必要になる。この作業の担当者もキュレーター職になる。
スタッテン島動物園におけるキュレーターの仕事は、飼育係の指導から、それぞれの動物の生活環境の整備、獣医師との連携、展示動物の選択など、すべてにわたって管理、監督する、といったものである(よむタイム 2005)。
現代美術の世界においては、キュレーターは展覧会の企画者としての業務が重要である。これは、現代美術に携わる現役アーティストと社会との接点が主として展覧会であり、現代美術と社会の橋渡しをする存在としてキュレーターが重要な位置を占めるからでもある。展覧会におけるキュレーターの仕事は、テーマを考え、参加アーティストやアート作品を選択し、しかるべき展示会場に好ましい効果を発揮するようにアート作品を設置し、カタログに文章を執筆することなどである。キュレーターは美術館に所属することが多いが、日本の学芸員とは仕事の権限・内容が大きく異なるので、欧米の美術館に勤めるキュレーターを学芸員と呼ぶことは不適切である。大学などで美術を教えたり美術評論家を兼ねるキュレーターも多い。欧米の現代美術の世界では、美術館やギャラリーや財団などの組織に所属しないフリーランスのキュレーターという職種が成立している。ハラルド・ゼーマンは、そのような独立キュレーターの先駆者の一人であった。
1964年（昭和39年）7月1日、富山県史編纂室が富山県立図書館内に開設された。その後、1966年（昭和41年）7月に編纂要綱が決定され、1987年（昭和62年）3月27日の県史編纂室の解散まで約20年にわたって県史編纂事業が行われたが、この間に県史編纂室は国内外の図書館、文書館ないし研究機関より多数の史資料の提供を受けた。富山県公文書館の開設は、こうした県史編纂過程において蒐集された史資料を架蔵するという目的が一つにあったのである。このような観点からすでに1971年（昭和46年）に越中史壇会が、1978年（昭和53年）に富山県歴史教育研究会が文書館建設を要望している。また、1983年（昭和58年）に神奈川県が情報公開制度を整備したことをはじめとして、各自治体においてはその制度の整備が要請されていたという時代的状況があった。富山県においてもこのような情勢に鑑み、1983年（昭和58年）4月に策定の富山県民総合計画において情報公開制度の準備が課題とされ、これに係る窓口の開設や公文書の管理体制の整備が計画されている。また、富山県庁内の書庫が狭隘であり、増加していく公文書を保存するための施設としても公文書館の建設が求められていた。このような情勢を背景として、1983年（昭和58年）9月に富山県は財団法人地方自治協会に公文書館に関する調査研究を委託し、1984年（昭和59年）3月に同協会より「富山県公文書センターの調査研究報告書」の提出を受けた。同報告書に基づき富山県は公文書館の具体的建設計画をまとめ、1985年（昭和60年）10月12日に起工式を挙行し、1986年（昭和61年）11月に竣工、史資料の搬入や整理を完了した後、1987年（昭和62年）4月1日に開館した。全国で16番目に開館した公文書館であった。