姶良町立成美小学校（あいらちょうりつせいびしょうがっこう）は、現在の姶良市北山に所在していた。北山小学校の現在地よりは南側の、農協支所付近にあたる。1875年（明治8年）に山田小学校の分校として設置され、1876年（明治9年）に独立して宮脇小学校となった。1887年（明治20年）4月宮脇簡易小学校となり、1889年（明治22年）宮脇尋常小学校となった。堂山小学校を1952年（昭和27年）まで分教場としていた。また木津志小学校とも合併・独立を繰り返している。1911年（明治44年）に高等科を設置して成美尋常高等小学校となった。1941年（昭和16年）4月に成美国民学校となった。戦争末期には種子島からの疎開児童を受け入れている。1947年（昭和22年）に山田村立成美小学校となった。1968年（昭和43年）4月に北山小学校へ統合された。
姶良町立木津志小学校（あいらちょうりつきづししょうがっこう）は、現在の姶良市木津志に所在していた。1878年（明治11年）4月に城野神社の脇に33平方メートルの校舎で城野小学校として発足したもので、1881年（明治14年）に堂崎に69.3平方メートルの校舎を建設して移転した。1887年（明治20年）4月城野簡易小学校となった。その後、宮脇小学校（成美小学校）との合併と独立を2回経て、1919年（大正8年）4月に木津志尋常小学校となった。この間、1901年（明治34年）3月に最終的な位置となる、現在の姶良市役所木津志出張所の位置に移転している。1939年（昭和14年）に高等科併設となり木津志尋常高等小学校となり、1941年（昭和16年）から木津志国民学校となった。戦争末期には種子島からの疎開児童を受け入れている。1947年（昭和22年）に山田村立木津志小学校となった。しかしその後児童の減少に伴い、1968年（昭和43年）4月に北山小学校へ統合された。
姶良町立堂山小学校（あいらちょうりつどうやましょうがっこう）は、現在の姶良市最北部にある堂山地区に所在していた。1898年（明治31年）9月に宮脇尋常小学校堂山分教場として発足し、1911年（明治44年）本校の改名により成美尋常高等小学校堂山分教場となった。さらに本校の改名により1941年（昭和16年）4月成美国民学校堂山分教場、1947年（昭和22年）4月山田村立成美小学校堂山分校となった。終戦後の人口急増により、1952年（昭和27年）に独立し、山田村立堂山小学校となった。しかしその後児童数が減少に転じ、1968年（昭和43年）4月に北山小学校へ統合された。
姶良町立堂山小学校、姶良町立木津志小学校、姶良町立成美小学校の3校の児童減少に伴い、これらの学校を統合して1968年（昭和43年）4月1日に発足した。当初はまだ校舎がなく、3校をそのまま教場として分散授業を行っており、姶良町立北山中学校の向かいに新しい校舎を建築した。これが完成してから児童を収容している。校舎は鉄筋コンクリート1,080平方メートルおよび木造230平方メートルで総工費3438万9000円であった。しかし向かいにあった北山中学校は1988年（昭和63年）に廃校となり、山田中学校へ統合された。
通信技術・コンピューター技術の進歩により「少ない字数で情報を伝達する」必然性が薄れ、鉄道事業者の文化的な意味合い（いわゆる「符丁」）を除くと鉄道における電報略号は意義を失いつつある。
日本国がいわゆる海外に領土を持っていた当時、現地の鉄道でも制定されていた例がある。南満州鉄道では線区名に濁音も含むカタカナ3文字ないし5文字（連京線（レケセ）、奉吉線（ホキセ）、北鮮西部線（ホセセブセ）など）が、駅名にカタカナ2文字（大連駅（レン）、奉天駅（ホテ）など）が割り当てられていた。
1941年（昭和16年）9月3日発行の日本政府刊行物『写真週報』第256号では、日本への焼夷弾攻撃は必至であるとし、爆撃機数を20機、投下弾量を5kg焼夷弾4,000発と仮定して防空を説いた。実際には1945年（昭和20年）3月10日の東京大空襲において、279機のB-29が1,783tの焼夷弾を投下し、弾数は38万1300発にのぼった。命中率に関し、『週報』では7割が田畑、道路に落下し直撃は滅多にないとしている。さらに油脂、テルミット、硫黄を用いた焼夷弾に対し、延焼防止策を説明したが、その第一は濡れムシロ、濡れ布団、土砂を直接焼夷弾へかぶせる手作業であり、化学的消火機材の使用法は説明されていない。また頑健な国民精神を基礎とし、焼夷弾を自分たちの手で処理すること、自らの判断で持ち場を勝手に離れないこと、事前の避難退去の禁止を説いた。その上で防火用水、バケツ、土砂、火たたき、筵、シャベル等の器具を各家庭で用意し、隣組の共通装備として軽便ポンプ、泡沫消火器、四塩化炭素消火器を備えるよう指摘した。こうした消火器は油脂焼夷弾に対して非常に効果があると説明しているが、化学的な消火機材に関し、『写真週報』第256号では各家庭に持つ必要はないとし、隣組の持つべき消火器、消火弾の十分な数量についてはまったく指摘していない。この論調は、1943年（昭和18年）7月21日発行の『写真週報』第353号の「時局防空必携」でも変化はなく、消火作業の主体は手作業であった。