1882年（明治15年）に明治政府は日本の古典、礼式を研究し国家に必要な人材を育てる国学研究機関を組織化するために東京に設けた皇典講究所が、1890年（明治23年）に国学を講究して、日本民族の国家観念を湧出する施設として開設した國學院を起源としている。1920年（大正9年）の大学令により旧制大学に昇格し、戦後は、1948年（昭和23年）現行の新学制によって新制大学となった。
明治維新の際、急速な欧米化によって日本古来の思想・文物が顧みられない状態となった。一方で、日本が独立を全うし国家が発展するためには、思想、文化、体制は日本の歴史・民族性に基づくものでなければならないという気運が高まり、明治15年（1882年）國學院大學の母体である皇典講究所が明治政府によって設立された。11月4日の皇典講究所開黌式当日、初代総裁有栖川宮幟仁親王は、教職員・生徒に対して、次のような告諭を述べた。凡學問ノ道ハ本ヲ立ツルヨリ大ナルハ莫シ故ニ國體ヲ講明シテ以テ立國ノ基礎ヲ鞏クシ徳性ヲ涵養シテ以テ人生ノ本分ヲ盡スハ百世易フベカラザル典則ナリ而シテ世或ハ此ニ暗シ是レ本黌ノ設立ヲ要スル所以ナリ國學院大學建学の精神はこの告諭の「本ヲ立ツル」ことを基底としている。元学長の芳賀矢一作詞の國學院大學校歌にも建学の精神が歌われている。なお、國學院大學学則第1条では「本学は神道精神に基づき人格を陶冶し、諸学の理論並びに応用を攻究教授し、有用な人材を育成することを目的とする」と規定されている。
日本の徳性、国柄の究明を目的に神道（皇道）教化による神職養成機関として創立された皇典講究所を母体とする大学である。新字体（当用漢字）での「国学院大学」表記はマスメディアやスポーツ分野での正字体の使用を認めない場合に主として使用されるが、公式文書等は正字体表記を基本としている。
利休七哲に加えて利休門三人衆といい、利休門下の武将のなかで、特に優れていたといわれる、蒲生氏郷、芝山宗綱（監物）、細川忠興の3人の武将がいる。また、彼らは利休七哲にも加わっている。利休七哲と同じで、後世に呼称されたもの。
利休七哲（りきゅうしちてつ）は、千利休の高弟7人を指す呼称。利休の曾孫にあたる表千家の江岑宗左（逢源斎）の記した『江岑夏書』（こうしんげがき）の中で挙げられている。その後、様々な茶書などで構成が微妙に変わり、織田長益（有楽斎）、千道安（利休の実子）、荒木村重（道薫）を加えて「十哲（じってつ）」と呼称される場合もある。また、千道安を除いて前田利長が入る、有馬豊氏や金森長近を加えるなど諸説あるが、いずれも後世呼称されたもので、当時からそのように呼ばれていたわけではない。また、古くにおいては「利休七人衆」とも呼ばれていたようである。
1981年、ロレンツォは業績の悪化していたコンチネンタル航空の買収に着手した。当初、コンチネンタル航空では労使ともにロレンツォの買収について警戒していたが、その抵抗は内外から崩され、同年11月に同社は買収された。翌1982年にテキサス・インターナショナル航空と合併、さらに1983年には連邦倒産法第11章（チャプター11）を適用することで一旦コンチネンタル航空を破産させて従業員を全員解雇し、大幅な賃金カットによる雇用条件を受け入れた従業員だけを再雇用した。破産による運航停止から運航再開までわずか3日という、手荒な方法であったが、その後の航空会社再建の戦略の1つとして注目されることになる。しかし、この強引な方法は、社員の反発を買った。ロレンツォに買収された後のコンチネンタル航空社員の間では、「拳銃に2発の弾があり、目の前にサダム・フセインとカダフィ大佐とロレンツォの3人がいたら、誰を生かすか?」「決まってる。2発ともロレンツォに撃ち込む」というジョークが交わされていたという。1985年には再びTWAの買収に着手するが、コンチネンタル航空の事例を重く見た労働組合の激しい抵抗のため、TWAの買収は失敗に終わった。また、同時期にはフロンティア航空の買収にも着手するが、フロンティア航空側ではロレンツォに買収されることに対してだけは抵抗し、同社はピープル・エキスプレスへ買収されることになった。1986年2月には、低運賃航空会社として再建するべくイースタン航空を買収。この買収は、イースタン航空の経営陣による決定で、コンチネンタル航空の再生の手腕に期待したという。この時期に、ニューヨーク・エアの運航していたシャトル便はパンナムに売却された。同年6月には経営の悪化したピープル・エキスプレスを買収したが、傘下にあったフロンティア航空も同時に買収されたため、結局フロンティア航空の買収に対する抵抗は意味がなくなってしまったことになる。1987年2月1日にはピープル・エキスプレスとニューヨーク・エアをコンチネンタル航空に合併させた。しかし、イースタン航空の再建は社長（労使協調路線を取っていた人物であった）や労働組合との対立となり、なかなか進まなかった。労働組合との対立が激化すると、ロレンツォは身の危険を感じ、自社機に乗った際に、運ばれてきた清涼飲料水の栓が開いていた場合は、絶対に口にしなかったという。1989年3月9日にはイースタン航空はチャプター11適用となった。ロレンツォはイースタン航空の路線・機材・施設などを売却したが、1989年の赤字額は8億ドルにも及び、ロレンツォでも手の施しようがなくなっている状態であった。1990年8月、ロレンツォは「テキサス・エア・コーポレーション」から「コンチネンタル・エアライン・ホールディング」となった持ち株会社の売却を発表、航空業界の第一線からは身を引くことになった。