プエルトリコ系移民の母親とハイチ系移民の父親の間に生まれ、幼い頃から絵を描き、芸術的な活動をするように母親から奨励されていた。17歳の頃から地下鉄、スラム街地区の壁などにスプレーペインティングを始める。活動を続けるうちに高校を中退したバスキアは、Tシャツやポストカードを売りながら生計を立てていた。徐々に彼の描いたスプレーペインティングは評価され、キース・ヘリング、バーバラ・クルーガーの助力でニューヨークで個展を開くようになった。また、絵の中に描かれる王冠は彼のトレードマークとなっている。一時結成していたノイズバンド「GRAY」の名は交通事故のさい母親が病室に持ち込んだ本が由来している。1983年にはアンディ・ウォーホルと知り合い、作品を共同制作するようにもなる。1987年のウォーホルの死まで2人の互いに刺激しあう関係は続いたが、バスキアは徐々にヘロインなどの薬物依存症に陥り、妄想癖が見られるようになった。そしてウォーホルの死によりさらに孤独を深めると共に、ますますヘロインに溺れていった。1988年、ヘロインのオーバードースにより27歳で死去。
工業高等学校を卒業後、山口県庁の職員を経て上京。1959年、東映動画（現：東映アニメーション）に入社し、『レインボー戦隊ロビン』『魔法使いサリー（旧）』などの原画・動画を手掛けた。1969年、東映動画を退社しAプロダクション（現：シンエイ動画）へ移籍。同プロダクションでは演出家として、東京ムービー作品を中心に活躍した。その後、Aプロを退社し一時東京ムービー新社（TMS）に籍を置いたが、以降はフリーの演出家に。1980年代は、“TMS少女アニメ路線3部作”（『おはよう!スパンク』『とんでモン・ペ』『レディジョージィ』）のチーフディレクターを歴任した他、『ピーターパンの冒険』などのコンテ・演出も担当した。現在はアニメーション業界から身を退き、水彩画家として活躍中である。
1946年、イングランドのサリー州で生まれる。1967年、プロコル・ハルムに加入。同年リリースした「青い影」がヒットした。1969年、同バンドのアルバム「ア・ソルティ・ドッグ(A Salty Dog)」でプロデュースを担当。同年に脱退。1973年、ソロアルバム「ジャーニーズ・エンド(LP時代には「旅の終り」という邦題も存在した)」をリリース。1991年、プロコル・ハルムの再結成に参加したが、2004年に脱退。2005年、青い影の著作権の所在を巡って裁判を起こし、2006年最高裁判決で40%の著作権が認められた。
債務者によって既存債務の弁済がなされないときには担保とした目的物により代物弁済を行うものとする当事者間の予約を代物弁済予約といい、狭義には債権者が予約完結権を行使して担保とした目的物の所有権を取得するもののみを指す（556条・559条）。なお、広義には停止条件付代物弁済契約を含む。停止条件付代物弁済予約とは、既存債務の弁済期に弁済がなされない場合（これを停止条件として）、担保とした目的物の所有権が何ら意思表示を必要とせずに当然に債権者に移転する契約をいう。いずれも仮登記担保で用いられる。
代物弁済によって債務は消滅する。代物弁済は有償契約の一種であるから担保責任の規定（560条以下）の準用がある。目的物に瑕疵があっても、いわゆる特定物ドグマにより、瑕疵のないものと交換することはできない。但し、瑕疵責任の準用により、損害賠償の請求、ないし契約の目的が達成できない場合には、代物弁済契約の解除をすることができる。
宗教的世界観は科学的事実としばしば衝突してきた。近現代においても、宗教的世界観に基づく創造論・インテリジェント・デザイン論が公教育の場で教えられるべきであるという主張がアメリカ合衆国でなされ、それに反対する人々と論争になっている。動物行動学者のリチャード・ドーキンスは、そのような主張に真向から反対し、宗教そのものに対しても有害でしかないとする立場をとっている。ただし、すべての科学者が反宗教的であるというわけではなく、スティーヴン・ジェイ・グールドを始めとする科学者たちは、科学の領域を宗教が犯さない限りは問題としない立場（NOMA, Non-Overlapping Magisteria, 非重複教導権の原理）をとっている。
従来の航空法では目視で操縦するラジコンが想定されていたが、2010年代以降安価なマルチコプターが市販されるようになると、空撮中の墜落や空港への侵入、目視出来ない距離での飛行などの問題が発生するようになった。またメーカーが開発する際にも法的なトラブルが発生した。イギリスでは、現行の法律上、国内に軍用無人航空機の試験飛行ができる場所がなかったため、無人機タラニスの技術者や機体をオーストラリアに派遣して試験飛行を行っている。ドイツでは、1,300億円をかけたアメリカのグローバル・ホークを元にした無人機開発の計画があったが、ドイツ国内およびヨーロッパ各国で、法的に飛行が不可能であることが発覚したため、開発が破綻している。これらの問題に対処すべく、各国で法規制が検討された。日本では2015年12月10日施行の改正航空法で「無人航空機」が定義された。『航空の用に供することができる飛行機、回転翼航空機、滑空機、飛行船その他政令で定める機器であって構造上人が乗ることができないもののうち、遠隔操作又は自動操縦により飛行させることができるもの（200g未満の重量（機体本体の重量とバッテリーの重量の合計）のものを除く）』となっている。飛行可能な模型航空機（200g以上で遠隔操作や自動操縦が可能なもの）など殆どの無人飛行機体が含まれる。なお、単純なゴム動力飛行機などは、重量の面や遠隔操作や自動操縦が不能なことから無人航空機の定義には含まれない。その他、同改正航空法により、無人航空機の飛行ルールが定められた。また、2016年（平成28年）4月7日施行の小型無人機等飛行禁止法により、内閣総理大臣官邸をはじめとする国の重要施設、外国公館や原子力事業所などの周辺地域の上空でドローン等を飛行させることが禁止された。