ヨーロッパや西アジア・中東方面では、余熱を使う種類のかまども多い（→石窯）。こちらは火によって調理器具を加熱するのではなく、炉の中でいったん大量の薪などの燃料をくべて石造りの炉自身を加熱、炉が十分に過熱されたところでまだ熱い灰を左右に押しのけ、焼けた石のうえに鍋や金型などの調理器具に食材を載せ、炉内の熱で調理する。これは「薪オーブン」とも呼ばれ、パンやパイを焼くのに適しており、また加熱中は一定以上に過熱されることがないことから放っておけ、また大量調理にも適している（むしろ少量調理には不便である）ため、特に農繁期の労働者に食事を提供するためにも利用され、鍋に入れた料理が冷めないよう保温に利用することもあった。イタリアのピザも本式ではそのような薪オーブンで調理される。
かまどは簡単な材料で作ることが可能で、使用耐久も長く、修理も比較的簡単なため、広く普及した。構造としては単純なものでも火を被う囲いと、その上部には鍋や釜といった調理器具を置くための台が一体化しており、また屋内に設置されているものでは戸内に煙が充満しないよう、室外に煙突が設けられ、温度の高い煙は煙突から外へ、放射熱は調理器具の底を熱するようになっている形態が一般的である。側面には燃料を投入するためと燃え滓（灰など）を掻き出すための口が設けられており、ここに燃料を投入したり、火の加減を調節するために利用される。この口は地面と同じ高さになっている物も多く、主に土間に設置されていた日本のかまどでは、かまどのすぐ下が土の露出した地面となっていた。やや高度化すると、燃料を投じる口に金属製の蓋が設けられたり、燃え滓の排出口が戸外に設けられるなどしたものもみられる。日本のかまども社会の高度化に伴って多様化し、七輪のような移動の簡便な焜炉が発展する以前より、長く広く利用されていた。
日本全国で呼称はさまざまである。関西では「へっつい」と呼ばれることが多いが、京都では「おくどさん」という名称が使われていた。日本では20世紀末ごろには、日常生活では利用されなくなっており、地方農村でも埃をかぶるに任せられている。それでも1950年代頃までは使われていたため、飯の炊き方などにこのかまどによる調理方法が口伝などの形で残されており、これらは現代の炊飯器でも「美味しいご飯の炊き方」として再現されている。例えば2008年にパナソニックから発売された製品では、その20年前（1988年）から試し炊きだけで3トンもの米を消費しながら改良を続け、製品名に『竈』を含めた「プレミアム炊飯器」をリリースしている。個人所有数は減少しているものの、レジャー施設に併設されるバーベキュー場やキャンプ場には調理器具や食材とセットで気軽に利用できるよう設置されていることが多い。また和食文化でも、飲食店では、日本式のかまどを再現して煮炊きに利用しているところもある。災害発生時の避難施設に指定されている学校や公園などの公共施設等においては電気・ガス等のライフラインが停止している状態で多数の避難者の食事を提供する必要があることから、かまどの有用性が高く、敷地内に新しくかまどを設置する活動もある。他にも屋外での催し物等で仮設・移動式の物が使用されている。
自由党政権のこの改革により、ケベック州民は、少数派のフランス系カナダ人ではなく、より主体的な、ケベコワ（ケベック人）としてのアイデンティティを持つようになり、カナダ連邦の改革をも迫るようになっていった。ルサージは、1887年以降中断されていた州会議をケベックシティで復活させ、以後、かなりの頻度で州会議が開かれるようになり、これが連邦に揺さぶりをかけるようになる。1961年のシャルロットタウン、1962年のヴィクトリア、1963年ハリファックスのそれぞれの会議で、州政府は、連邦政府への対抗のために一丸となり、また、州の諮問機関を創設するという2つの案に至る。この2つは、実現には至らなかったものの、1964年に、憲法改正に関して、フルトン・ファブロー方式を、連邦政府に提案させるための基礎を築いた。しかしながら、州内のナショナリスト勢力に押されて、ケベック州はフルトン・ファブロー方式支持を撤回してしまう。この時点では、まだ分離独立とはならなかったものの、1966年の州選挙で、政権に返り咲いたユニオン・ナショナル党が、二民族連邦国家の実現を掲げ、連邦離脱をちらつかせ始める。1970年までのユニオン・ナショナル政権下で、ケベック問題は世界の注目を浴びるようになり、フランスのシャルル・ド・ゴール大統領のモントリオール万国博覧会訪問での「自由ケベック万歳!」発言は、カナダとフランスの外交問題に発展した。以来ケベック州の立場は、連邦政府と州政府の間で常に論点となってきた。ケベコワである自覚、それによるナショナリズムの高まり、ひいては国民独立党（RIN）や国民連合などにより、ケベックの独立が要求されるようになり、また、過激派のケベック解放戦線（FLQ）が、労働者蜂起を呼び掛け、とりわけモントリオールの英語系住民相手にテロ活動を行い、建物の壁には「自由ケベック万歳」（Vive le Québec libre ヴィヴ・ル・ケベック・リーブル）の落書きを残していった。州政府はまた「外交権」を主張し、パリやロンドン、ニューヨークに州事務所を設置したうえ、フランスと文化協定を締結した。独自文化をはぐくむために文化省（のちの文化開発担当省）が創設され、カナダ放送協会（CBC）フランス語放送網は、英語のそれからほとんど独立した状態となった。これに端を発して、1963年には「二言語・二文化調査委員会」が設立されたが、ケベックの独自性強化は、住民内や、政党内の亀裂を生むことにもなり、これによって政界再編が行われる結果となった。