本作ではシャフトの制作ラインの関係から、企画の進行が中断していた時期があり、脚本が完成してからアニメの制作が開始するまでは2年ほどの間が開いた。しかし、新房はこれが結果的にはクールダウンの期間として機能したと語っている。実務的なスタッフィングはアニメーションプロデューサーの岩城忠雄が行い、キャラクターデザインの岸田隆宏を始め、それまでのシャフト作品とは縁の薄いアニメーターが多く参加することとなった。シリーズディレクターの宮本幸裕は途中から制作に加わっており、放映の3,4か月前から参加したという。絵コンテなどには注意事項の記載や新房自らによる修正が多く入れられた。一方で、新房には制作作業が予定調和になってしまうと普通の作品になってしまうという発想から、スタッフに詳しい内容を教えずに作業をさせることがあり、エンディングアニメーションの絵コンテから撮影までを一人で担当した鈴木博文には作品内容が伝えられず、鈴木は自主的に調べて映像を仕上げることとなった。脚本段階で詰められなかったアクションシーンの詳細は、監督の新房、脚本の虚淵、シリーズディレクターの宮本、アクションディレクターの阿部望の話し合いで決められた。本作のキャラクターデザインは輪郭線を二重に取る、目に斜線を入れるといったアニメーションの作画としては挑戦的なタッチが用いられているが、作画陣には浸透せず、絵としてまとまったのは9,10話辺りだと新房は述べている。
蒼樹うめによるキャラクター原案の第1稿も、最初の企画会議が行われた2008年10月頃から描き進められた。蒼樹が描き始める際にはあらすじや設定のほかに、各キャラクターのイメージカラーも虚淵からは伝えられていたが、そのことを途中で忘れたままの状態で初期稿を仕上げており、第一稿は蒼樹にとって自信のないものだったと蒼樹は述懐している。しかし、新房達から修正点を指摘されることはほぼなく、第二稿では蒼樹が自主的に試行錯誤を重ねていった。その後、第三稿を経て決定稿へ至った。なお虚淵によれば、全体の構成案を作る前の段階で蒼樹からデータでラフ画の画稿が送られていたという。魔女に関する設定・魔女や魔獣のデザイン・結界内の美術などは、ほとんど全てを劇団イヌカレーが担当している。監督の新房には魔女のビジュアルを一般的なイメージとは違うものにしたいという思惑があり、『獄・さよなら絶望先生』製作の際にオープニングアニメーションを担当した劇団イヌカレーを起用することを脚本会議の段階から要望していた。美術設定の会議は2010年5月に行われ、劇団イヌカレーは既に全て上がっていた脚本を事前に読んでからイメージをすり合わせた。魔女の各設定は脚本を基に起こされているが、設定と脚本が食い違った際には、脚本を魔女の設定へ寄せたこともあった。監督の新房は本作を『魔法少女リリカルなのは』とは違う印象の作品にしたいという考えがあり、2004年の監督作品『コゼットの肖像』の延長線にある作品であると位置付けていた。脚本の虚淵も、漠然とではあるが『コゼットの肖像』の映像感覚を想定しながら脚本を執筆したと述べている。
通常郵便貯金と同一の記号番号である郵便振替口座を開設した通帳である。郵便振替口座を開設することにより、送金機能を通帳に付加することができた。また、郵便振替口座開設時に「移替基準額」というものを設定し、貯金への預払や振替口座への受払（送金）にかかわらず、通帳現在高のうち移替基準額までの金額を通常貯金の預入金、基準額を超える金額を郵便振替口座の預り金として扱った。仮に、移替基準額を1000万円と設定し現在高が900万円だったときに150万円を入金した場合、100万円は通常貯金として預入されるが、100万円の入金によって移替基準額1000万円に到達するため、残りの50万円は郵便振替の預り金となり、当該通帳の現在高は1050万円となる。ちなみに、貯金通帳の表示上は次の行に移替額分が、括弧書きで別途表示されていた。これは、ゆうちょ銀行移行後もほぼ同じ対応となっている）。移替基準額を適切に設定することにより、「限度額超過」を抑えることができた。このため、定額郵便貯金に1000万円を預入している預金者であっても移替基準額を0円として新総合通帳を開設すれば、通常貯金を利用することができた（移替基準額0円の場合、当該通帳の残高は全て郵便振替の預り金として制度上は扱われる）。また、1000万円を超える送金が行われても、限度額超過で送金不能となることなく問題なく決済が可能となる。なお、郵便振替の預り金には限度額がなく、1000万円以上の入金が可能であるが、預り金残高に関わらず無利息という特徴がある（移替基準額0円の場合、当該通帳へ入金をしても一切利息が付かない。移替基準額500万円で残高が600万円の場合、移替基準額の500万円までは通常貯金の利息が付くが、残りの100万円は郵便振替の預り金のため利息が付かない）。民営化後の「オートスウィング基準額」と類似しているが、こちらは、1冊の総合口座通帳に付加された通常貯金に対するプライスキャップとなるため、厳密には異なる。2000年代前半には、10万円以上の送金に対しては本人確認を要する法律（後の改廃を経て、現在は、犯罪による収益の移転防止に関する法律に相当）の施行に先立ち、同法に対応した改めての本人確認を要する形が必要になり、日本郵政公社名以降の様式であれば、通帳見開きの下側にある「確認」と書かれた場所に、○か◎が印字されていればすでに行われている形になっているが、ない場合は、貯金窓口での本人確認手続きが必要となっていた（窓口での手続きが済めば、見開きの機械印字のない欄に、主務者印と「本人確認済」のスタンプが押印され、そちらに対応する形で満行再発行時に「確認」に○か◎がつけられる）。この対応に関しては、後述の、通常貯蓄貯金に対しても同様の対応がなされる。この処理がされていない場合、キャッシュカードを利用したATMでの電信振替の際、法施行後には、10万円を越える送金をできなくする形となった（APMを利用した現金での10万円を越える通常払込も不可となったため、処理のなされたキャッシュカードを介した払込を行うことになった）。なお、上述した「確認」の項目に○や◎の印字がないまま民営化後に至った場合でも、副印鑑の廃止手続き等、本人確認が改めて行われる手続きがある折には、こちらの手続きも併せて行われる形で対応するため、その後に通帳の再発行が行われる際に、○や◎の印字がされる。