クリフォード・ギアツもまた、ヴィクター・ターナーとともに始まった儀礼への象徴的なアプローチを発展させた人物のひとりである。ギアツによれば、宗教的象徴システムは現実「のモデル」（あるがままの世界を解釈するしかたを示すもの）と現実「のためのモデル」（その理想的な状態を示すもの）とを与えるものである。彼によれば儀礼の役割はこれらふたつの側面　—　「のモデル」と「のためのモデル」　—　を合わせることだという。「『宗教的な概念は真実を告げるものである』また『宗教の示すところのものは信頼に価するものである』という確信がなんらかの形で生み出されるのは、儀礼　—　すなわち聖化された行動　—　においてなのである。」ギアツのような象徴主義の人類学者たちは儀礼を言語的なコードとして分析し、それは文化システムとは独立に解釈することが可能であるとした。機能主義者たちは「儀礼は社会秩序を記述するものである」と考えたのであるが、ギアツはこれを退け、「儀礼は能動的に社会秩序を形づくり、無秩序な経験に意味を与える」と論じた。また、グラックマンやターナーが社会的情熱を解消する手段としての儀礼行為を強調したのに対し、彼は儀礼は単にそうしたものを表示（ディスプレイ）するのみであると論じた。
ヴィクター・ターナーはマックス・グラックマンの「反逆の儀礼」の概念から出発して、「多くのタイプの儀礼は『社会劇』として働いており、これによって社会の構造的緊張が表現され、一時的に解決される」と論じた。ターナーはイニシエーション儀礼に関するヴァン・ジェネップのモデルに基づき、「社会はこのような社会劇によって『境界的段階』におけるコミュニタスを作り出し、儀礼を通じてそれ自体を更新する」と考えた。ターナーは儀礼イベントを四つの段階に分けて分析した。すなわち「関係のほころび」「危機」「均衡の回復」「再統合」である。彼がグラックマンと軌を一にして述べるところによれば、これらの儀礼はイニシエーション儀礼と同様、無秩序な逆転状態を作り出して人々を新しいステータスに移らせるが、社会秩序を維持する働きをもつものであるという。
ヴィクター・ターナーが通過儀礼に関する論考において述べているところによれば、「境界的段階」もしくは「どっちつかず」の期間は、「並列的かつ交替的な、人間の相互関係のふたつのモデル」すなわち構造と反構造（もしくはコミュニタス）によって印づけられるという。儀礼が社会の文化的理念を儀礼のシンボリズムによって分節化しているという点については明白であるが、境界的期間の無制約的な祝祭は社会的障壁を打破して該当のグループを「ステータスも所有物も記章も世俗の衣服も階級も一族内での地位もなく、自分を同輩たちから区別する何物もない」ひとつの未分化の統合体にする。巡礼やヨム・キプルといった儀礼におけるこうした象徴的逆転の期間については、さまざまな研究が行われている。
ヴィクター・ターナーはイニシエーション儀礼の構造に関するヴァン・ジェネップのモデルと社会的平衡を維持するための社会的葛藤の儀礼化に関するグラックマンの機能主義的視点とを儀礼における象徴のより構造的なモデルに結合した。彼の探求は儀礼内部での構造化された象徴的対立という視点とは正反対の方向に向かい、通過儀礼の境界的段階、すなわち「反構造」が現れる段階を論考の対象とした。この段階においては、「誕生と死」といった対立する状態が単一の行為、物体、もしくは言葉によって包括される。儀礼において経験される象徴の動的な性質は、説得力のある個人的経験を与える。儀礼は「『義務的なもの』を定期的に『望ましいもの』に変換するメカニズム」なのである。イギリスの機能主義者メアリー・ダグラスはターナーの「構造」と「反構造」についての理論を拡張し、彼女の著作『象徴としての身体』において、「グリッド」と「グループ」という独自の用語を使った新しい議論を提示した。彼女はレヴィ＝ストロースの構造主義的アプローチに基づきながら、儀礼を「社会行動を制約する象徴的コミュニケーション」と位置づけた。「グリッド」は象徴システムが座標軸として共有されている度合いを指し、「グループ」は人々が緊密に編み合わされた共同体に縛られている度合いを指す。これらを縦軸と横軸として図示すると、四つの象限が示される。すなわち「強いグループ・強いグリッド」「強いグループ・弱いグリッド」「弱いグループ・弱いグリッド」「弱いグループ・強いグリッド」である。ダグラスによれば、強いグループまたは強いグリッドをもつ社会には、グループまたはグリッドの弱い社会におけるよりも多くの儀礼活動が存在しているという（下の「宗教性の尺度としての儀礼」の項も参照）。
通信社は国営のプレンサ・ラティーナに一元化されている。国内で最も読まれている新聞は、キューバ共産党の機関紙『グランマ』で、スペイン語と英語のウェブサイトを運営している（外部リンク参照）。キューバは現在でも「キューバ共産党の一党独裁下にあり、言論の自由に制限がある」とされる。これがアメリカ政府によるキューバ制裁継続の一因となっている。フランスに本部を置くジャーナリストの国際的非政府組織「国境なき記者団」が2005年に発表した「世界報道自由ランキング」では、キューバのランクは調査対象の167か国・地域中161位にとどまり、政府の意向に沿わない独立系ジャーナリストの逮捕・投獄・虐待が行われていると指摘されている。2006年5月にはアメリカに本部がある国際非営利団体「ジャーナリスト保護委員会」が発表した検閲国家ワースト10のリスト」でキューバが7位に挙げられた。また、国外からの情報を遮断するためにネット検閲が導入されている。インターネットへの接続自体は2009年の解禁以降、環境が徐々に整備されてきた。公園など全国約500カ所で公衆無線LAN（規格はWi-Fi）で有料接続でき、2017年10月には国営通信会社エテクサが一般家庭向け接続サービスの開始を発表した。国際電気通信連合（ITU）の統計によると、2017年時点でキューバ国民のネット利用率は38％。米グーグルの協力で首都ハバナに2016年開設された唯一のインターネット無料利用センターが接続できなくなっているなど（2018年2月時点）、低所得層を中心にネット利用には依然制約が多い。アメリカ政府はキューバの民主化を促す手段としてインターネットを重視しており、オバマ政権時代にネット関連機器の輸出規制を緩和。トランプ政権は2018年1月、国務省にキューバでのネット普及を支援する特別部署を設置した。