報道用語としての「撃沈」とは、少なくとも戦前の日本では、自国の軍隊が敵艦を沈没せしめることを形容したもので、自国艦の沈没時には用いられなかった用語である。戦意高揚のために、新聞紙面で敵艦を沈めた時に多く使われた。この場合も敵味方を問わず、砲撃、爆撃、雷撃、接触雷により艦船を沈没させることを指す名詞（サ行変格）である。「轟沈」も報道用語として戦争報道で用いられる。これは自国の軍隊が敵艦を沈没せしめることを派手に形容したもので、あっと言う間に見事に沈没させたこと（＝時間を掛けて苦戦しながら沈めたのではない）を強調し短時間での沈没状況をさすことが多いが、そうでない場合（例えばマレー沖海戦の報道）で用いられるケースもあった。また「轟沈」は日露戦争における、旅順港封鎖作戦で機雷によるロシア戦艦ペトロパウロウスク撃沈の報道に使われたのが最初ではないかという説がある。太平洋戦争時の大本営発表では「轟撃沈」「轟爆沈」という、合わさった表現も見られる。戦争中の新聞記事では連日、敵艦「撃沈」「轟沈」の文字が紙面を賑わせ、（事実とは異なっていても）日本軍の華々しい勝利を強調していた。撃沈も轟沈も、敵艦を撃沈した時には使われたが、自国艦が沈められた時の報道では決して用いず、「沈没」「喪失」などと控えめな表現で記述された。当然、敵方や第三者による報道の場合、これにあてはまらない。
爆沈とは、艦船の沈没時の状態の一つ。被弾、被雷、事故、その他の理由によって搭載する弾薬、積荷、燃料などが爆発し、船体が破砕されることによって浮力を喪失、沈没に至ることをさす。また、戦闘行動によらないものであっても浮力の喪失の主たる原因が、その船の積載物の爆発に起因する船体の破壊であるときは爆沈と呼ぶことができる。
轟沈（ごうちん）とは、艦船の沈没時の状態を表現した軍事用語で、敵味方を問わず敵の攻撃を受けた艦船がその後、短時間（日本海軍の基準ではおおむね1分以内、ただしそれ以上の時間でも轟沈とされる場合も多い）のうちに沈没することを意味する。太平洋戦争中の1944年に公開された、日本映画社製作による潜水艦戦の国策映画で「轟沈 印度洋潜水艦作戦記録」というタイトルの作品がある。また挿入歌のタイトルも轟沈（作詞・米山忠雄、作曲・江口夜詩）である。
撃沈とは、艦船・船舶を何らかの手段による攻撃（砲撃・爆撃・雷撃など）で沈没させることを意味する、軍事用語である。サ行変格活用の他動詞であって、例えば、「敵艦を撃沈した」「味方艦が撃沈された」のように用いる。軍事用語をよく知らない人の記事・著作では、味方が沈められたにもかかわらず「味方艦、撃沈」「味方艦が撃沈した」などと記述されることがあるが誤りで、味方艦を主語にとる場合は「味方艦、沈没」などと自動詞を使うか、前述のように受動現象として表現するのが正しい。さらに「轟沈」「爆沈」という言葉は「撃沈された」時の具体的な状況（沈むまでの時間や様子）を表したものである。「轟沈」「爆沈」の場合はそれぞれ「沈没」の意味を補強した言葉であるから、後述する戦時報道の場合を除いて「味方艦、轟沈」「味方艦、爆沈」でも誤りではない。また第三者が戦闘結果を語る場合は、双方の損害・戦果共に「撃沈」「沈没」どちらの表現でも問題ない。
星が原1丁目29、そこには古びた塀に囲まれたこんもりと緑をたたえる雑木林があった。子供達の間では神様の森だとか、おばけの森だとかいう噂が絶えなかった―その風のよく通る森の奥には一軒の家があり、謎の青年「蒼一」とかわいらしい精霊たちが住んでいた。彼らが織り成す、やさしくも悲しい不思議な物語。
『星が原あおまんじゅうの森』（ほしがはらあおまんじゅうのもり）は岩岡ヒサエによるファンタジー漫画。『ネムキ』（朝日新聞出版）にて連載されていた。単行本全5巻。 平成22年度（第14回）文化庁メディア芸術祭最終選考候補作品。
20世紀にはいると、次々と新しいウイルスが登場したが、SARSウイルスは21世紀に見つかったウイルスであり、それによる感染症は重症急性呼吸器症候群（SARS）と呼ばれる。高熱、咳嗽、息切れ、呼吸困難、低酸素血症あるいは肺炎などの症状をともなう。2002年11月16日に中華人民共和国の広東省で40歳代の農協職員が発症した例が最初とされたが、広州市呼吸病研究所は最初の患者は7月にさかのぼると発表している。11月の発症後、中国政府はこの疾患が広まらないよう対処するいっぽう、世界保健機関（WHO）にこの情報を知らせたのは2003年2月であり、自国の名誉と信用をまもるため報道を規制した。秘密にした結果、国際的な対応が遅れ、被害を拡大させてしまったため、中国政府はのちにこのことを謝罪している。4月3日、日本政府はSARSを新感染症として取り扱うことを発表、さらに4月17日、原因が判明したため指定感染症へ切り換える方針を発表した。4月上旬、SARSが大問題としてメディアで取り扱われている頃、中国政府の公式方針は変わったが、北京の軍病院で実際の患者数より少なく発表していたのが判明したのもこの頃である。国際世論の強い圧力ののち、中国政府はWHOなどの国際公務員がこの件に関する調査をおこなうことに同意した。これにより、過度の分散、形式主義、コミュニケーションの不足など、中国医療制度の古い体質が暴かれた。4月下旬、中国政府は患者数のごまかしが医療制度上の問題であることを認め、蒋彦永博士は中国政府のもみ消しを暴露した。こののち、北京市長や保険局長を含む多くの人が解任され、ようやくSARS調査と予防に向けた効率的で透明なシステムがつくられるようになった。なお、WHOは2003年、異例の「地球規模的警告」を発した。