伊豆大島では約2万年前から現在まで、100年ないし200年毎に合計100回前後の大噴火が起きたと考えられている。古くから島民は噴火を御神火、火山を御神火様と呼び敬ってきた。名前の「三原」は、出産のように溶岩や土石流を噴出することから、子宮や体内を表す「御腹（みはら）」から来ているとされる。古代の火山活動については六国史などに記述があるが、伊豆諸島の中で伊豆大島三原山の噴火と断定できるものはない。伊豆大島の名が噴火記録に出てくるのは、竺仙録に「海中有一座山、名曰大島、毎年三百六十日、日日火出自燃」とあるのが最初で、1338年ごろの様子を記述したと考えられている。島内の元町地区にある薬師堂の祈祷札には、天文21年9月19日（1552年10月17日）に「御原ヨリ神火出テ同廿七日ノ夜半、江津ニ嶋ヲ焼出」という記録がある。これが噴火場所として「みはら」という名が出てくる最初の記録である。近世の大噴火としては、1684年（天和4年）から1690年（元禄3年）にかけての噴火と1777年（安永6年）の噴火が挙げられ、いずれも溶岩がカルデラ壁を越えて流出するほどで、御救米が下されたという。多くの記録は「大島焼」や「大嶋焼出」と記述されているが、安永以降の記録には伊豆大島内の噴火場所として「三原山御洞」との記述が増える。
内輪山を形成するカルデラ壁の標高はおおよそ600-700mで、カルデラの外側の山腹には数多くの側火山が存在する。カルデラ床には溶岩流やスコリアや玄武岩溶岩が細かく砕けた砂が堆積している。中央火口丘の西側の溶岩原は表砂漠、北東の泉津地区に広がる溶岩原は裏砂漠、その南方のものは奥山砂漠と呼ばれる。裏砂漠と表砂漠は火山性ガスの影響により、ほとんど植生のない黒いスコリアに覆われた荒涼とした風景が広がっている。一方、表砂漠は1950年−1951年の噴火以前は砂に覆われ、観光用ラクダが飼育されていたが、1951年に溶岩流に覆われて以降は溶岩の上に苔が植物が定着している。
伊豆大島は玄武岩質マグマの噴出でできた成層火山で、島の中央にあるカルデラは幅2500m、長さ3200mのまゆ型で、複数のカルデラ地形が複合していると考えられている。三原山はそのカルデラ内の南西部に位置する中央火口丘（内輪山）である。主に玄武岩質マグマスパター、スコリア、火山弾、火山灰の累積から形成されている。カルデラ床からの比高は最大約150m、底径約1.2kmで、径約800mの火口がある。火口内は1986年（昭和61年）に噴火した際の溶岩に埋められて、ほぼ平坦だが、やや南部寄りに径約300m、深さ約200mの竪坑状火孔がある。この火孔は噴火時に溶岩で満たされるが、その後、数年から十数年かけて次第に陥没し、ほぼ同じ規模の火孔が再生することがここ150年ほどの噴火で繰り返されている。
アメリカ合衆国メイン州ウォータービルで生まれる。ジョン・F・ケネディの生まれ故郷マサチューセッツ州ブルックラインにあるブルックライン高校を卒業後、入隊して西ドイツに駐留した際にカントリー・ミュージックバンドを組み、エルヴィス・プレスリー、エディ・アーノルド、ファッツ・ドミノなどのモノマネを披露し、軍の給料以上の稼ぎを得る。除隊後、ナイトクラブで芸能活動をする。1960年11月のアメリカ合衆国大統領選挙でジョン・F・ケネディが当選後、ケネディのモノマネを習得する。1962年11月、ケネディ家のパロディ・レコード『The First Family』が発売後二週間でミリオンセラーを達成し、最速売り上げ記録を更新する。同アルバムはアルバムチャートで12週1位になり、累計750万枚を売り上げる。1963年3月、続編の『The First Family Volume Two』を発売する。5月、『The First Family』がグラミー賞最優秀アルバム賞を受賞する。 エド・サリバン・ショーなどのテレビ番組への出演で人気を博したが、11月22日のケネディ大統領暗殺事件を機に仕事が激減する。芸風を変えるが評価されず、アルコール依存、薬物乱用にも苦しむ。晩年は故郷のメイン州に移り、自身が経営するパブでピアノ演奏をするなど細々と活動を続けた。2004年10月29日、慢性閉塞性肺疾患で死去。
環境問題への対策を考えるに当たって重要な考え方がある。持続可能性は、ある物や活動が、人間活動を維持し持続させていけるのかどうかという可能性について指す言葉である。持続可能な開発（持続可能な発展、持続可能な社会）は持続可能性を最大限尊重した開発を進めていくことである。持続可能性を保持しながら資源やエネルギーなどを利用していく社会を循環型社会といい、省資源、省エネルギー、ゼロ・エミッション、3Rなどさまざまな形がある。環境問題は、産業活動も主原因であることに間違いはないが、個人などの民生活動がもう1つの主原因でもある。産業活動については、その組織的な特徴を生かして一律な対策をとり、罰則などを定めるのも容易である。しかし、個人については、多種多様な考え方や生活様式（ライフスタイル）があるため一律な対策をとるのが難しく、罰則を定めるのも容易ではないため、一人一人の考え方や行動に委ねられている部分が大きい。そのため、民間では環境保護活動の影響力が大きい。営利を目的としない市民活動をNPOとして優遇する体制が整備されてきている。カーシェアリングやレジ袋の使用自粛など草の根レベルでの環境に対する取り組み（草の根民活）も盛んになってきている。市民の環境意識の高まりを受けて、環境モニタリングなどの監視制度も生まれた。交通分野でのモビリティ・マネジメントのように、自発的な環境対策を推進しようとする動きもある。非政府組織という形での市民活動のほか、国家的な取り組み（排出規制、環境基準、研究）や、企業による取り組み（環境技術の開発、ゼロ・エミッションの追求、リサイクルなど）といった様々な形で、環境対策や環境保護運動は推進されている。環境保全・環境負荷低減全般に関する活動などについては、グリーン購入やそれを補助する環境ラベリング制度、3Rなどがあり、制度化されたり行政や民間による支援が行われたりしている。制度化に関しては、この分野全般を対象とする環境法という分野があり、環境基準や環境税などの手法がある。環境コンサルタントや環境カウンセラーなどは、環境対策全般について扱う専門家であるが、制度化などには国によってばらつきがある。企業や団体などに関しては、環境会計の運用や環境マネジメントシステムの導入を行うことが、総合的な対策につながる。環境問題への対策を好機と捉える企業・団体も多く、「環境先進国」を中心に環境ビジネスや環境市場といったものが生まれつつある。草の根活動、善意による地道な活動、危機意識による活動などが拡大してきている一方、環境問題の解決のためには、貧困や人口問題への対策、利益主義や自己の繁栄のみを追求する考えなどの思想の転換といった、大規模な対策が必要であるという指摘もある。