1988年から1992年までサイバーコミックスに連載された。単行本はバンダイより1992年9月20日に発行、その後メディアワークスのDENGEKI COMICSにて2002年8月15日に再刊された。物語は無人型モビルスーツゼファーガンダムの戦いを主軸に、作者による独自解釈のもと一年戦争を舞台にしたMS開発者の軌跡やソロモン攻略戦の側面を描いている。本作は、ガンダムシリーズの公式設定が厳密に用いられる前に発表された作品である。そのため、アニメ『機動戦士ガンダム』に代表される宇宙世紀シリーズの作品設定を踏襲しつつも、独自の解釈や設定で描かれている。なお、本作の世界観を引き継いだ続編作品『機動戦士ガンダム プログラム=マスター』『機動戦士ガンダム ムーンクライシス』『機動戦士ガンダムReon』が発表されるなどシリーズ化された。作者は後書きにおいて、サイバーコミックスを「作家がガンダムを題材に自由に書く事の出来た、珍しい本」、自身による独自設定を「『謎の設定』に読者が驚いた事であろう」と述べている。また、それらが現在のガンダムシリーズの公式設定に適合しないことを自覚し、本作の単行本化の際に手直しや不許諾を予想していたが、版権元からは「過去に許可の出たものなので、むしろそのままの形なら出してもよい」と通達された。以降、本作を含めた過去の許可作品のみ版権の使用許可が継続的に与えられたとしている。なお、出版社によって原稿を紛失されたことが2008年6月6日の作者のブログによりあきらかになった。
ルジャイン・ハズルールは、サウジアラビアにおける「乗用車を女性が運転する権利」を求める運動と「女性が男性に保護を受ける義務」に反対する運動の2つによりよく知られている。2014年12月1日にルジャインはアラブ首長国連邦からサウジアラビア王国へマイカーを走らせて国境を渡ろうとし、女性の運転を禁じる王国の法律をないがしろにした罪により逮捕され、73日間拘束された。ルジャインはアラブ首長国連邦における運転免許証を有していたが、サウジ警察はそのことを意に介さなかった。2016年9月、男性による女性の保護システムの撤廃をサルマーン国王に求める請願運動において、ルジャイン・ハズルールは、14000人の他の請願者と共に請願に加わった。2017年6月4日、ダンマームのキング・ファハド国際空港において、ルジャインは逮捕されたが、理由は明らかにされておらず、2017年6月時点では弁護士や家族が彼女にコンタクトを取ることも許可されなかった。ルジャインは2018年5月15日に、4人の女性、2,3人の男性と共に再び拘束された。全員がサウジアラビアにおける女性の権利を拡大する運動に参加している人物である。ヒューマン・ライツ・ウォッチによる解釈によれば、逮捕の目的は「王太子の人権関連アジェンダに疑問を表明する者なら誰でも」いいから震え上がらせようとすることにある。サウジアラビアでは、2018年6月に女性にも運転する権利が付与されたが、ルジャイン・ハズルールは2018年12月現在、仲間の運動家と共にザフバーン中央刑務所に収監されている。
1891年（明治24年）5月、日本を訪問していたロシア帝国の皇太子ニコライ（後のニコライ2世）が、滋賀県大津市で警備の巡査・津田三蔵に突然斬りかかられて負傷する暗殺未遂事件が発生した。その事件処理に際して、大国ロシアを恐れた政府は大審院に対し、皇室に対する罪を適用して処断するよう圧力をかけた。しかし、大審院は、「皇室に対する罪は、外国の皇太子に対する行為については適用されない」として、一般の殺人未遂事件として処理し、司法権の独立を保った。このとき政府から適用するよう求められた罪は、不敬罪ではなく皇族に対する危害罪（旧刑法116条）である。また昭和21年5月19日に於ける不敬罪事件(最大判昭23・5・26刑集2・6・529)ではGHQの「天皇といえども特別な保護を受けるべきではない」という意向により不敬罪で起訴された被告人は天皇個人に対する名誉毀損の特別罪として免訴された判例がある。
だが、事件はこれで終わりではなかった。7月29日になって予審中に朴烈と文子が抱き合っている写真（右）が政界や報道関係に公開される。これはもともと刑死を覚悟した朴烈が母に送るために撮らせたというが、写真の存在を知った西田税が、第1次若槻内閣の転覆を計画する北一輝の意向を受けて入手・公開したものであった。これに世論は騒然とし、司法大臣の江木翼が暴漢によって汚物を投げつけられる事件も発生して、立松懐清は責任を取る形で免官された。事態を重く見た衆議院では、野党立憲政友会の森恪や小川平吉らが取り締まりの甘さと国体観念の薄さを材料に、若槻内閣（与党憲政会）を追及する姿勢を見せて帝国議会は空転し、1927年1月18日には立憲政友会・政友本党が内閣弾劾上奏案を上程した。ところが前年の暮れ（1926年12月25日）に大正天皇の崩御という事態を受け、国民が喪に服している時に政争とは如何なものかという意見が与野党から寄せられ、1月20日に若槻禮次郎（内閣総理大臣・憲政会）・田中義一（立憲政友会）・床次竹二郎（政友本党）が急遽、議会内で3党首会談を開き「政治休戦」が成立、世論もこれを支持したために北や西田の期待した倒閣の思惑は外れることになった。しかし裁判の中で、写真の撮影日が政友会を含む護憲三派を与党とする加藤高明内閣時の1925年5月2日であり、若槻内閣に責任がないことが判明したにも関わらず、加藤高明内閣で法相を務めた小川平吉は田中内閣の鉄道相となっても憲政会を攻撃し続けて政争の具とした。