1993年3月にNTTドコモがPDCデジタル方式（第二世代携帯電話(2G)）の携帯・自動車電話サービスを開始し、世界初のデジタル携帯電話を使ったデータ通信サービス(2,400bps)を開始。1994年6月には日本移動通信（IDO　KDDIの前身の一つ）もPDCデジタル方式の携帯・自動車電話サービスを開始し、高速データ通信サービス(9,6kbps)を開始。1Gでは音声通話しかできなかったが、2Gではデータ通信・パケット通信が可能となった。
1986年には電波法が改正され、自動車以外でも自動車電話が使用できるようになり、特急列車や高速バスにも自動車電話が設置された。また公衆電話型の自動車電話も登場した。そして1987年4月には、NTTによって携帯電話サービスが開始された。システム・端末は自動車電話と兼用であった。
1986年5月にはNTTによって、日本列島とその沿岸から200海里内（約370km）の上空5,000mを飛行する航空機を対象とした発信専用の航空機電話サービスが開始され、また15年後の2001年7月には通信衛星N-STARを使用した衛星航空機電話サービス（衛星電話のワイドスターと共用）が開始された。両者ともに2004年3月にサービス終了。
1979年4月、日本電信電話公社が600-P形電話機をベースとしたコードレス電話のレンタルを開始した。1984年にはMCA方式が、固定電話端末の自由化により1987年には無線局免許が不要な小電力コードレス電話が制度化され、日本でコードレス電話が普及していった。1979年12月3日、日本電信電話公社により、世界初の自動車電話サービスが始まった。小ゾーンのアナログ方式（第1世代移動通信システム）で、サービスエリアは当初は東京都区部に限られたが、大阪市・名古屋市にも展開し、順次全国へ広がっていった。なおこの時使用されていた端末TZ801の本体の大きさは約320×230×90mm、重量は約7kg（受話器・アンテナを含めると約10kg）、消費電力50W/6Wであったこともあり自動車のトランクルーム内に設置され、まだ携帯電話とは呼べる大きさではなかった。当時の1ヶ月の基本料金は3万円、通話料金は3分で280円（基地局から320km以上の遠方は720円）であった。なおアメリカでは規格策定が遅れ、4年後の1983年10月に、携帯電話の商用サービスが開始された。
1970年3月から9月にかけて開催された日本万国博覧会（大阪万博）の電気通信館において、携帯型の無線電話機「ワイヤレステレホン」を出展し、一般加入電話と通話をするデモンストレーションが行われた。微弱電波を使用していたこともありコードレス電話と、携帯電話の両方の性質を持つものであった。またテレビ電話のデモンストレーションも行われた。
無線呼び出し（ポケットベル）は日本では1968年にサービスが始まった。1980年代後半、通信自由化により新電電（NCC）系のテレメッセージ各社が参入。それまで独占状態にあったNTTとのシェア争いが発生し全体の加入数は増加した。またそれまでは音声通知機能が主でビジネス用途がほとんどを占めていたが、同時期に数字のメッセージが送信可能となり、1992年頃から個人間で数字の語呂合わせや暗号でメッセージを送り合うブームが到来し、一般層にも本格的に普及し始めた。後にカナのメッセージも送信可能になるとブームは更に加速し、1996年には加入数のピークを迎えた。しかし1990年代後半以降、携帯電話での文字転送サービス（ショートメール）及び電子メールの普及も相まって、1998年頃から急速に携帯電話に取って代わられた。
1957年に近畿日本鉄道が特急ビスタカー（大阪駅─名古屋駅間）において、200kHz帯の誘導無線方式で列車電話サービスを開始（現在は廃止）。1960年には日本国有鉄道（現、JRグループ）が東海道本線の特急こだま・つばめにおいて400MHz帯の誘導無線方式で、1965年には東海道新幹線で、1982年に東北・上越新幹線（漏洩同軸方式）で列車電話サービスを開始した（いずれも自動車電話に置き換えられた後、廃止）。
1954年に日本電信電話公社電気通信研究所が、自動車電話の基礎研究を開始。1961年には手動交換接続方式、1967年には自動交換接続方式の自動車電話システムを開発。これらは商用サービスとしては実用化には至らなかったものの、1968年の三陸沖北部地震を契機として、1970年に都市災害対策用無線電話システム（現 災害対策用可搬型無線システム）として実用化された。
ロシア鉄道が所有する鉄道路線上で通勤・近郊列車を運行する列車運行会社の1つ。2006年1月1日からモスクワ鉄道支社が管理するモスクワ・パヴェレツ鉄道での営業運転を開始した。2019年現在はモスクワ都市圏に加えモスクワ州、ブリャンスク州、オリョール州、、カルーガ州、トゥーラ州、ウラジーミル州、リャザン州、スモレンスク州、クルスク州、トヴェリ州の地域間輸送も実施しており、モスクワ鉄道支社の路線で運行する通勤・近郊列車の91％を担当している他、ロシア全体の郊外輸送のシェアのうち63.7％は中央郊外旅客会社によるものである。また2016年の輸送人員数は5億4,000万人にも及び、モスクワ全体における総旅客数の97.9％を占める。創業当時の筆頭株主はロシア鉄道（50％）で、モスクワ市政府（25％）やモスクワ州政府（25％）も株を所有する公営企業であったが、2013年にロシア鉄道は所有株のうち25％を7億6,000万ルーブルで売却し、2017年にも残りの株の売却を実施し、それぞれ民間企業が獲得した。更にモスクワ市も2011年に、モスクワ州も2017年に所有する株を民間へ売却した事により、2019年現在中央郊外旅客会社は完全な民間企業となっている。