USBは、それまでのレガシーインターフェースに代わる新たな汎用バス・インターフェースとして、コンパック（現：ヒューレット・パッカード）インテル、マイクロソフト、NECなどにより策定された。USBは、当初からホットプラグを可能とする画期的なインターフェースとして注目を集め、Microsoft WindowsではWindows 95 OSR2から、Macintoshでは暫定的に初代iMac専用のMac OS 8.1からサポートされるようになった。ただし、Windows 95 OSR2とUSB Supplemental Support、及びメーカー提供のデバイスドライバの組み合わせによる対応は追加仕様であり、周辺機器メーカーも乗り気ではなく、OSの標準仕様として盛り込まれるWindows 98が登場するまでは様子見の感が強かった。Macintosh環境においてiMacがUSB以外のインターフェースを切り捨てて登場したために、USBの普及が急速に進んだが、標準サポートとなるMac OS 8.6までは数多くの不具合と問題を抱えていた。日本国内においてUSBに対して動きが素早かったのは、USBの仕様策定にも関わったNECである。NECはPC-9821シリーズやPC98-NXシリーズにUSBポートを搭載するだけでなく、1997年にはターミナルアダプタ、マウス、キーボード、スキャナ、プリンター、ジョイスティック等多種のUSBデバイスを登場させていた。ただし、これらの素早い展開は一部にWindows 98以降でサポートされない物も出てくるなど混乱を生じる原因ともなった。
中華人民共和国情報産業部では2006年、携帯電話の充電器にUSBポートを設け、複数キャリア間でもACアダプターが共用できるようにする方針を打ち出している。2007年4月には、USB経由での充電時間を短縮するための規格「Battery Charging Revision 1.0」が策定された。これは、充電器などが、USBのホストが大電流を流すことができるかを検知することで、従来のUSB 2.0規格における上限の500 mAを超える電流を得ることを実現する仕組みの規格である。2009年6月に携帯電話の業界団体やEUでも携帯電話端末の充電器のコネクタにマイクロUSBを採用し、共通化する動きがでてきた。
この問題を解決するため、PoweredUSBという、USB 2.0ポートを拡張した独自規格が登場した。供給電圧5 V・12 V・24 V。最大電流は6 A。PoweredUSBに対応した接続ケーブルが必要とされる。しかし、2012年11月現在、この規格はUSB-IFから正式な承認を得られていない。また、デバイスとは認識させず、電源のみを供給させる周辺機器も存在する。1台の機器に対して、2つのホストコネクターから2台分のバスパワーを供給するための特殊な二股ケーブルなどが該当する。
しかし市場では実際に、USBの普及に伴いこの僅かな供給電力を、2.5インチおよび1.8インチのポータブルハードディスクドライブ、また、消費電力の大きいDVD-Rの書き込みドライブ等のスピンドル媒体への供給電力に転用したり、携帯電話やPHSなどの電池充電用の電源として流用する例が目立ち始めた。コンピュータ本体との接続ケーブルとAC電源を別に用意する煩わしさをなくすために、1本のケーブルで機器を接続したいというユーザーの要求は根強く、USBの給電能力を増強するべくPlusPowerという電圧と電流の拡張も検討されていた。しかし、安全性や互換性の問題などの指摘も相次いだことから正式に仕様には盛り込まれなかった。
2012年7月にUSB 3.0プロモーターグループは、USB Power Delivery（USB PD）の規格化を完了したと発表した。USB BC 1.2と共存して使用される。5つのプロファイルがあり、認証されたPD対応USBケーブル、USB A/Bコネクタを使用することで20 V、100 Wまでの電源供給が可能となる。マイクロUSB B/ABコネクタでは最大20 V、60 Wまでとなる。ホストからデバイス、デバイスからホストへの電源供給がケーブルのつなぎかえなしで可能。2014年にUSB3.1の一部としてPD 2.0がリリースされ、USB Type-Cケーブルに対応した。2016年にリリースされたPD2.0 rev 1.2とPD 3.0では5つのプロファイルに代わって、パワールールという給電仕様にとなった。PD2.0との後方互換性を持つ。5V、9V、15V、20Vの電圧仕様があり、供給側は3Aで最大供給電力以下となる電圧はすべてサポートする必要がある。パワールール以外の電圧、電流もオプションで許可されている。
1987年（昭和62年）4月1日の国鉄分割民営化時に、鉄道21路線3,176.6 km、航路113.0 kmおよび自動車（バス）事業を承継した、旅客鉄道株式会社及び日本貨物鉄道株式会社に関する法律（JR会社法）による特殊会社で、独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構を介して日本国政府が全ての株式を所有している。発足後、鉄道路線は特定地方交通線等の整理により12路線876.7 kmを廃止、新幹線1路線148.8 kmおよび在来線2路線90.4 kmを開業、線路付け替え等により3.2 km減少し、2019年（平成31年）4月1日時点で鉄道14路線2,535.9 kmを保有する。うち新幹線が1路線148.8 km、幹線が5路線1,311.8 km、地方交通線が8路線1,075.3 kmである（詳細後述）。航路（青函連絡船）は津軽海峡線（青函トンネル）の開業に伴い1988年（昭和63年）3月13日に廃止され、自動車事業（バス事業）は2000年（平成12年）4月1日に100%子会社のジェイ・アール北海道バスへ移管された。1995年（平成7年）に廃止した深名線はJR北海道が運行する代替バスに転換され、バス事業分社化後はジェイ・アール北海道バスが運行している。