大正元年（1912年）に東京神田猿楽町にあった「キカイ湯」の主人が、画家の川越広四郎に壁画を依頼したのが始まりで、これが評判となり、これに倣う銭湯が続出し、銭湯といえばペンキ絵という観念を生じるに至った。なお、正確には東日本、特に関東地方の銭湯に特有のものであり、西日本の銭湯では浴槽が浴室の中央に設計されることが多いこともあり、壁面にペンキ絵はほとんど無い。図柄は浴場の主人による注文が基本であるが、富士山を主体とした図柄は男湯の浴室正面の壁面に描かれることが多く、女湯の浴室のペンキ絵は、富士山でなく幼児や子供が喜ぶ汽車や自動車が描かれることが多い。ペンキ絵師は、丸山清人と中島盛夫、田中みずき（早川利光は2009年（平成21年）4月13日逝去）ら3人（2018年7月時点）。2006年（平成18年）5月に閉館した交通博物館のパノラマ模型運転コーナーの背景壁絵のリニューアルの際（平成14年（2002年））にも、銭湯のペンキ絵の絵師によって、富士山などを主体とした山々が連なるペンキ絵が描かれた。
脱衣所の手前で男湯と女湯に分かれている。図では左（M）が男湯、右（F）が女湯だが、左右の配置に特に決まりはなく、逆の場合もある。外からのぞき見しにくい側に男湯を配置する場合もある。
太平洋戦争後、本格的に都市人口が増大すると、至るところで銭湯が建築された。1965年（昭和40年）頃には全国で約2万2000軒を数えるようになった。
1877年（明治10年）頃、東京神田区連雀町の鶴沢紋左衛門が考案した「改良風呂」と呼ばれる、石榴（ざくろ）口を取り払って、天井が高く、湯気抜きの窓を設けた、広く開放的な風呂が評判になって、現代的な銭湯の構造が確立した。政府は1879年（明治12年）に石榴風呂式浴場を禁止して、旧来型の銭湯は姿を消していった。外国への配慮から混浴は禁止となったが、銭湯そのものは都市化の進展や近代の衛生観念の向上とともに隆盛を極めた。大正時代になると、銭湯はさらに近代化し、板張りの洗い場や木造の浴槽は姿を消し、陶器のタイル敷きの浴室が好まれた。昭和時代になると、水道式の蛇口が取り付けられるようになった。
鎌倉時代になると一般人にも無料で開放する寺社が現れて、やがて荘園制度が崩壊すると入浴料を取るようになった。これが銭湯の始まりと言われている。『日蓮御書録』によれば、1266年（文永3年）、四条金吾（四条頼基）にあてた書に「御弟どもには常に不便のよし有べし。常に湯銭、草履の値なんど心あるべし」とあることから、詳細は不明ながら、このころにはすでに入浴料を支払う形の銭湯が存在したと考えられている。なお、建造物として現存する最古の湯屋は東大寺に1239年（延応元年）再建、1408年（応永15年）に修復されたもので、「東大寺大湯屋」として国の重要文化財にも指定されている。室町時代、京都の街中では入浴を営業とする銭湯が増えていった。この頃、庶民が使用する銭湯は、蒸し風呂タイプの入浴法が主流だった。また、当時の上流階層であった公家や武家の邸宅には入浴施設が取り入れられるようになっていたが、公家の中には庶民が使う銭湯（風呂屋）を、庶民の利用を排除した上で時間限定で借り切る「留風呂」と呼ばれる形で利用した者もいた。なお、室町時代末期に成立した『洛中洛外図屏風』（上杉本）には当時の銭湯（風呂屋）が描かれている。
日本に仏教伝来した時、僧侶達が身を清めるため、寺院に「浴堂」が設置された。病を退けて福を招来するものとして入浴が奨励され、貧しい人々や病人・囚人らを対象としての施浴も積極的に行うようになった。
1963年に政府の特殊法である中小企業投資育成会社法によって設立された、東京中小企業投資育成、大阪中小企業投資育成、名古屋中小企業投資育成の3社がベンチャーキャピタルの草分け的存在であると言われている。民間のベンチャーキャピタルで最古のものは1972年の京都エンタープライズデブロップメント（KED、1979年解散）で、現存する中ではジャフコ（当時は日本合同ファイナンス）が最初である。ジャフコが野村グループの一員として設立されたように、日本におけるベンチャーキャピタルはその多くが銀行、証券会社、保険会社など金融機関の関連会社である。そのほかに、事業会社系、商社系、通信系などのベンチャーキャピタルが存在する。これらのベンチャーキャピタルが運営するファンドは、専ら親会社が出資しているため、コーポレートベンチャーキャピタル（CVC)と呼ばれる。親会社にとって、CVCは投資リターン以外の戦略的な狙いを持つことが多く、事業シナジーや情報収集が目的として挙げられる。ストラテジックなリターン（戦略的なリターン）を得るCVC投資の始まりは、米国ゼロックス等が1960年代であり、日本の超大手企業にもすでに普及しています。「イノベーションのジレンマ」で社内から新しいイノベーションが生み出されないといったケースや、準大手企業や中堅企業で中央研究所などからの自社内R&Dが出てこない場合など、外部に新しい事業シーズを求めなければならない状況にあるオープン・イノベーションの最適なツールとなっています。大学系のベンチャーキャピタルも存在するが、私立大学であればCVCと同様、親会社が出資しており、公立大学であれば税金が原資である。これらの大学系ベンチャーキャピタルは特定の大学の技術や学生を支援する目的で運営されている。東京中小企業投資育成、大阪中小企業投資育成、名古屋中小企業投資育成以外にも政府系のベンチャーキャピタルは多く設立されている。CVCや大学系、政府系ではなく、関連企業を持たないベンチャーキャピタルは独立系とも呼ばれ、ファンドの資金調達を独自に行うとともに、業種に特化するなど投資方針の独立性を持つことが多い。2002年11月に日本における業界団体としては初めての日本ベンチャーキャピタル協会が設立された。なお、業界最大手のベンチャーキャピタルであるジャフコも2016年6月15日に加入が発表された。