アントニニアヌス（ラテン語: antoninianus）はローマ帝国期の硬貨の一種で、2デナリウス相当の価値があるとされていた。当初は銀貨だったが改鋳と共に青銅成分が徐々に増えていった。最初に導入したのはカラカラ帝で、215年のことである。デナリウスより若干大きい銀貨で、表面に描かれた皇帝が放射状の冠を被っていることで2倍の価値があることを示していた。女性（皇帝の妻であることが多い）を描いたアントニニアヌス貨の場合、胸像の下に三日月を描いていた。初めて発行された当初から、アントニニアヌス貨の銀含有量はデナリウス貨の1.5倍しかなかった。このためインフレーションが進行することになった。アントニニアヌス貨の実態価値が低いことが暗黙の常識となったため、人々は相対的に銀を多く含むデナリウスを貯めこむようになり、アントニニアヌス貨が主に流通するようになり、それに応じて物価が上がっていった。これは、ローマ帝国が領土拡大できなくなり、銀の供給量が不足した状況で軍団の兵士への給料支払いを満たすための苦肉の策だった。そのため、アントニニアヌス貨は造幣する度に銀の含有量が減っていき、さらにインフレーションが進行することになった。3世紀末には、セステルティウス貨などの古い硬貨を溶かして、ほとんど青銅のアントニニアヌス貨が造幣されるようになっていた。大量に造幣され、粗悪な偽造硬貨も大量に作られ出回っていた。無価値となった硬貨が数百万枚単位で処分されていた。このため、アントニニアヌス貨は現在も非常に数が多い。1920年代のドイツでヴァイマル共和政がむやみに紙幣を発行して起こしたハイパーインフレーションとは状況が異なっていたが、政府が対応すべき重要問題であったことには変わりはない。3世紀末ごろ一連の通貨改革が行われ、アントニニアヌス貨は使用されなり、全く新しい通貨が発行されるようになった。アントニニアヌスという名称は後世の貨幣研究者が名付けたもので、当時どう呼ばれていたのかは不明である。"Historia Augusuta" という文献（成立年代については議論が多いが古代の著作であることに異論はない）がこの硬貨をアントニヌスにちなんで名付けられた銀貨と呼んでいたことから、このように呼ばれるようになった（2世紀後半から3世紀前半の皇帝の名に「アントニヌス」と付くことが多い）。カラカラが最初に発行したことと、その本名に「アントニヌス」と付くことから、それに結び付けてこのように命名された。
2012年1月、スタッド・レンヌに移籍し、シーズン終了までレンタルの形でSCバスティアに残留した。2013年8月22日、買い取りオプション付きのレンタルでFCロリアンに移籍。2015年6月25日、SCバスティアに3シーズンぶりに復帰。2017年8月、イェニ・マラティヤスポルに移籍。
2006年（平成18年）10月1日より、NEXCO各社と同様のETCマイレージサービスが開始され、ポイントも合算されることになった。ただし、ETC時間帯割引（通勤割引及び深夜割引）は適用されない。宮城県内でETC時間帯割引が適用されるのは、東日本高速道路が管理する東北自動車道と山形自動車道のみだったが、仙台東部道路が2007年（平成19年）秋から社会実験として適用されるようになったため、適用されない路線は三陸自動車道仙台港北ICより北の路線と仙台南部道路、および仙台北部道路となった。ETCマイレージサービスの「ポイント2倍キャンペーン」では、NEXCO各社と連動して同様のキャンペーンを行っている。なお、仙台・宮城デスティネーションキャンペーン（2008年）のプレキャンペーンとして、2007年（平成19年）10月6日-12月24日までの土・日・祝日に同公社独自の「ポイント2倍キャンペーン」を行ったことがある。
関ヶ原バスストップ（せきがはらバスストップ）は、岐阜県不破郡関ケ原町にある、名神高速道路関ヶ原インターチェンジに出入口の間に挟まれた場所にあるバス停留所。バス事業者では名神関ヶ原（めいしんせきがはら）の名称を用いている。料金所の内側（高速バス用）と外側（路線バス用）の2箇所に存在するが、2009年現在ではこのバス停に停車するバスは存在しない。
最高裁は1997年4月2日に、判決文のうち2審が合憲とした部分を破棄し、愛媛県が公金支出した玉串料は、香典など社会的儀礼としての支出とは異なり、靖国神社という特定の宗教団体(89条)に対して玉串料を奉納するもので援助・助長・促進になるとして憲法20条3項の政教分離と同89条に違反するとした。これは「行為の目的が宗教的意義をもち、その効果が宗教に対する援助、助長、促進又は圧迫、干渉等になる」か否かで判断する政教分離原則のひとつの目的効果基準を検討したうえで違憲違法と判断された。そのため住民が請求した玉串料として支出した9回で合計4万5000円などを愛媛県知事が県当局に返還するように命じたものである。これは僅かな金額の支出であっても、宗教団体への公的機関による公金支出の違憲か否かの判断基準である「目的効果基準」を厳格に適用したものであった。これは、宗教的儀式の形式であっても、宗教的意義が希薄化した地鎮祭などの慣習化した社会的儀式とは違い、靖国神社という特定の宗教団体(89条)が主催する重要な宗教的色彩の強い祭祀との関わりを県が玉串料の支出を通して持つものであり、国もしくは地方公共団体が宗教的意義を目的とした行為であり特定の宗教への関心を呼び起こす危険性が重要視されたものである。最高裁は「我が国の社会的・文化的諸条件に照らし相当とされる限度を超える」ものであり、県による宗教的活動のための違法な公金支出と判断したものであった。なお、裁判官15名のうち2名（三好達、可部恒雄）は合憲との反対意見を出している。可部判事は多数意見が津地鎮祭訴訟の目的効果基準の法理を肯定しておきながら、津市の行為（公金の支出、地鎮祭の主催それに対する参列、玉串奉奠、鍬入れ）と愛媛県の行為（公金の支出のみで参拝、玉串奉奠は実際に行っていない）の二つを比べ前者が社会的意義を持ち後者をそうでないとすることは「著しく評価のバランスを失する」と法理の適用を非難し、「援助、助長、促進に至っては、およそその実体を欠き、徒らに国家神道の影におびえるもの」であるとし、多数意見が具体的な「効果」を示さずに違憲判断をしたことを非難している。