より最近のインターネット・サイトには、食事評論家レビューと一般による人気レビューの両方を提供している。これは成長分野で市場は未熟であり、どのサイトもまだ市場の優位性も批判的なサポートも得ることができていない。Zagat.com、chowhound.com、およびFodors.com等、幾つかは牽引力を有するサイトもある。ブロガーと検索エンジンにより主要な競争が行われる。これは検索エンジンが大量の静的なウェブサイトよりも活発なブロガーを好むためである。1つの興味深い変わったサイトはMenuism.comであり、ここではレストランよりも料理をレビューする。これらサイトの多くは、割引券と地図を提供する。
レストランとは、食品衛生法第3条でいう「食品等事業者（食品もしくは添加物を採取し、製造し、輸入し、加工し、調理し、貯蔵し、運搬し、もしくは販売することもしくは器具もしくは容器包装を製造し、輸入し、もしくは販売することを営む人もしくは法人または学校、病院その他の施設において継続的に不特定もしくは多数の者に食品を供与する人もしくは法人をいう。）」のうち、日本標準産業分類の「大分類M－飲食店，宿泊業」でいう「飲食店とは，主として注文により直ちにその場所で料理，その他の食料品または飲料を飲食させる事業所をいう。また，百貨店，遊園地などの一区画を占めて飲食店が営まれている場合，それが独立の事業所であれば本分類に含まれる。」のうち、「中分類70-一般飲食店」に該当するものから小分類の「702-そば・うどん店」「703-すし店」「704-喫茶店」「709-その他の一般飲食店」を除く「701-食堂、レストラン」を指す。営業をするためには同法第52条の規定により、都道府県知事の許可（窓口は保健所）を受けなければならない。日本語では日本標準産業分類・細分類の「7013-西洋料理店」をレストランと呼ぶ場合が多く、日本標準産業分類・細分類の「7011-一般食堂」は食堂と呼ばれる場合が多い。
油と動物性油脂の論争のため米国のレストランは油が動物性油脂なしであるか、あるいは含まれることをメニューに記述することが合衆国法で定められている。またある料理に同じ油と動物性油脂を揚げ物等に使用するレストランについて、ある物質や料理の他の成分のアレルギー反応に関するケースによる話もある。ほとんどのレストランは法によりこれを強制されることはないが、メニューに記載する必要がある。地域の慣習および制度により、レストランが酒を供することができるか否かが決定される。レストランでは、食事なしで酒を販売することがアルコール販売法で禁じられる。このような販売はバーの業務と考えられ、バーにはより厳しい制限がある。レストランには、酒の販売の認可（「完全認可」）と客によるアルコールの「持ち込み」（BYOまたはBYOB）の許可がある。ある場所ではレストランの認可はビール販売、またはワインとビールの制限がされることがある。
レストランは普段の昼食や職場の近くの食事場所など普通の環境での安価で質素な料理から、フォーマルな環境で洗練された料理とワインが供される高価な料理店まで幅広い。前者の場合、客は通常カジュアルな服装である。後者の場合、文化や地域伝統に従って客はセミカジュアル、セミフォーマルであり特別な場合には正装する。通常、客はテーブルに座りウェイターが注文をとる。ウェイターは料理ができるとテーブルに運び、客は席を立つ前に勘定を支払う。優れたレストランでは受付担当者、または支配人が客を歓迎して席に案内する。客を待つ他のスタッフには、ウェイター助手とソムリエがいる。レストランは特定の種類の料理の専門店か、または統一したあるいは歓待するテーマを提示する。例えばシーフードレストラン、ベジタリアンレストラン、エスニックレストランがある。概して「地元の」料理を扱うレストランは単にレストランと呼ばれる。一方海外発の料理を扱うレストランはそれに従い、例えば中華料理店、フランス料理店と呼ばれる。欧米のレストラン（特に高級店）では、子供の入店を禁じている。ファミリーレストランは、子供の入店を禁じないカジュアルな店という事で、特にこのようにネーミングされたのが由来である。
英語圏の北米などにおいては料理・飲料類を提供する業種を指す名称として"restaurant"の言葉が使用され、西洋料理以外の店鋪でも"restaurant"と称する。日本では明治時代から昭和初期にかけて高級ホテルが開業し、集客の目玉として各国の料理を提供する西洋料理レストランが日本に導入された。以降、日本の食材と西洋料理の技法と掛け合わせた料理法が開発され日本独自にアレンジされた「洋食」を提供する場として「レストラン」が各地に作られていった。また、洋風の店舗で和食を提供する料理店は「和風レストラン」と名乗ったり、様々な個性的なレストランが増えている。
現存する養老令の田令第5条（功田条）では、功績の大きさによって勲功者を大功・上功・中功・下功の四等に区分した上で、大功は功田を永久に世襲、上功は3世（曾孫）まで相続、中功は2世（孫）まで相続、下功は子まで相続、と各区分ごとに相続できる子孫の範囲が定められていた。さらに同条では、大功は謀叛を犯さない限り、それ以外は八虐を犯して除名されない限り、功田を収公しないことも規定していた。なお、公地公民制においては、本来田地は本人が死んだら収公（国に返還される）されるものであり、子孫に伝来が許されるのは例外であった。特にその中でも大功は永久的な私有を認めた文字通りの例外中の例外といって良く、歴史上確認できるのは、藤原鎌足（645年）・恵美押勝（758年）・平清盛（1167年）・源頼朝（1190年）の4人だけ（いずれも100町）であると見られている（しかも、押勝と清盛は本人又は子孫が謀叛を起こしたとして収公されている）。功田は令の規定上、口分田などと同じく田租が賦課される輸租田（ゆそでん）とされたが、時代が下り平安時代以降になると、田租が免除される不輸租田（ふゆそでん）とされることが多くなっていった。なお、実際の経営は付近の農民による賃租によって耕作されていたと考えられている。