カキノキ属には、食用の果実（カキ）またはその木材（黒檀）として商業的に重要な種が数種類ある。木材としては、本黒檀（Diospyros ebenumなど）、縞黒檀（striped ebony）、カラマンダー材（Calamander wood）(Diospyros celebica、 Diospyros munなど）がある。ボンベイコクタンの葉は、南アジアのビーディーとよばれるタバコの包み紙に使用される。いくつかの種は医薬品の原料として使用され、Diospyros leucomelasは、汎用性の高い医療化合物であるベツリン酸が得られる。ハチは、花粉を媒介する昆虫として中心的な役割ではないが、プランテーションでは、カキノキ属の植物は、蜜の源となる植物であることもある。 マクルア（Diospyros mollis）はベトナムのタンチャウ（Tân Châu / 新洲）にて、有名な黒色の絹織物（lãnh Mỹ A）の染料に使われる。カキノキ属の木は、紋章としても多く使用されている。インドネシアでは、Diospyros celebicaは、中部スラウェシ州の、Diospyros macrophyllaは、西ヌサ・トゥンガラ州の木である。ヤエヤマコクタン（Diospyros ferrea）は、沖縄県石垣市の花である。タイ王国では、カバイロクロガキ（Diospyros decandra）は、チャンタブリー県とナコーンパトム県の木である。インドガキ（Diospyros malabarica）は、アーントーン県の花である。カキノキ属の植物の抽出物は、新しい抗ウイルス治療として提案されている。ケガキ（Diospyros discolor）の葉には、イソアルボリノールメチルエーテル（シリンドリン) および脂肪酸エステルであるα- およびβ-アミリンが含まれている。イソアルボリノールメチルエーテルとアミリン混合物は、大腸菌（Escherichia coli）、緑膿菌（Pseudomonas aeruginosa）、カンジダ菌（Candida albicans）、黄色ブドウ球菌（Staphylococcus aureus）、白癬菌（Trichophyton mentagrophytes）に対する抗菌活性を示した。抗炎症と鎮痛作用の特性は、アミリン混合物を分離することで示されている。
カキノキ属の樹木は、ハワイのマウイ・ヌイの低地の乾燥した森林地帯、 カスピ海のヒルカニアン混成林、Kathiarbar-Girの乾燥した落葉林、ルイジアード諸島の熱帯雨林、マダガスカルの低地林 、ニューギニアのマングローブ林、インドのナルマダ谷の乾燥した落葉広葉樹林、西ガーツ山脈南部にある熱帯雨林などの生態系において重要な樹木である。未熟の果実には、豊富なタンニンを含み、これによりほとんどの草食動物が食べられる事を防いでいるが、熟したときは、アダースダイカー（Cephalophus adersi）などの多くの動物によって食べられる。
雌雄異株または雌雄同株であり、新枝の葉腋に単生する。雄花は集散花序をつくることがある。がくは3 - 7裂し、毛があり、雌花では花後やや大きくなって離脱せずに残る。花冠は先が3 - 7裂し、裂片は包旋状に並ぶ。雄花の雄ずいは通常8 - 16個で花序筒の基部につく。花糸は葯より短い。雌花の雄ずいは退化している。子房は、円錐形または球形であり、花柱は1 - 4個で下部で合生する。子房の室は、花柱の倍数で胚珠が各室に1個ずつか、花柱と同数で胚珠が各室に2個である。
日本が加盟する工業所有権の保護に関するパリ条約（パリ条約）は、優先権というものを認めている。同条約のある同盟国において正規に特許出願をした者またはその承継人は、その出願日（優先日）から一定の期間（優先期間）に他の同盟国において出願すれば、その間に生じたさまざまな事実によって不利益を被らない。例えば、ある人Xが2000年6月にアメリカ合衆国に特許出願をし、同年12月に日本に特許出願をしようとしたところ、日本ではすでに同年10月に同じ発明を別の人Yが特許出願をしていたという事実があったとする。この場合、前述した先願主義によれば、日本においてはYの出願のほうが先であるため、Xの日本での出願はYの出願によって排除され、Xは特許権を得ることができないはずである。しかし、Xがパリ条約の優先権の規定を主張すれば、こうした不利益な事実は無視される。しかし、このような優先権を主張するための外国でのXの出願にかかる発明が未完成であれば、日本でのXの出願が完成していても、優先権の主張は否定される。これが明らかになった酢酸ビニルの製法事件の経緯は、ドイツでの1961年3月の出願に基づいて優先権を主張して1962年3月に日本に出願したところ、日本の特許庁に「ドイツ連邦共和国出願明細書には定量的に記載した実施例がなく、発明の要旨を具体的に開示するに足りる事項が示されていないので、化学方法の発明としてこの発明は未完成と解するほかなく、完成された発明である本願明細書記載の発明とは同一性がない」として優先権主張が認められず、その結果、1961年5月に日本でなされていた出願の後願となって拒絶された、というものである。これに対し、1977年に東京高等裁判所は次のように判示した：我が国に出願された第二出願について第一出願による優先権を主張することができるためには、第二出願の発明と実質的に同一と認められる発明が第一出願に記載されていることが必要であることはいうまでもない。わが国における当該出願にかかる発明が完成された発明であり、優先権証明書添付の発明が未完成発明であれば両者は発明として同一性を有しないことは当事者間に争いがないから、審決が第一出願によつて完成された発明である第二出願に対して優先権の主張を認めなかつた判断に違法のかどはない。 — 酢酸ビニルの製法事件東京高等裁判所判決