1866年、越前国武生領の医者五世石渡宗伯の次男として、越前府中松原（現 福井県武生市）に生まれた。1880年、15歳のときに兄・秀實に伴われて上京し、下谷（現 台東区下谷）の進學舎でドイツ語を学んで同年東京外国語学校（現、東京外国語大学）に入学。1885年には東京大学医学部予科に入学した。1889年に母方の叔父土肥淳朴の養子となり、土肥姓を名乗った。1891年の卒業後、直ちに附属第一医院外科医局に入局し外科医スクリバの助手として働く。1893年、ドイツへ留学し、はじめは外科学を勉強したが、帝国大学医科大学皮膚病梅毒学の初代教授村田謙太郎が亡くなったために、その後任を求めていた文部省から同省留学生として皮膚科学を学ぶようにと命ぜられた。そこで、ウィーン大学ではカポジ肉腫で知られるモーリッツ・カポジに皮膚科学を、ランゲに梅毒学を学び、さらにパリ大学でギュイヨンに泌尿器科学を学び、1898年1月に帰国。1897年にベルリンで開かれた第1回国際らい会議に高木友枝と共に出席。1898年2月、皮膚病梅毒学講座を担任、6月には主任教授となり、1926年まで在籍した。その会頭を務めたほか、日本らい学会を含む多くの学会の指導にあたった。1931年、肝臓癌のため東京で亡くなる。享年65。戒名は智徳院殿松寿光鶚大居士。
土肥 慶蔵（どひ けいぞう、慶応2年6月9日（1866年7月20日） - 昭和6年（1931年）11月6日）は、日本の医学者。号は鶚軒。東京大学皮膚科教授で、実質的に西洋医学に入る皮膚科を日本に導入した。ドイツ、オーストリア、フランスに留学し、皮膚科と同時に泌尿器科も学んだ。功績として、日本皮膚科学会を発足させたことやいくつかの病気を発見したこと、ムラージュという蝋細工で皮膚病を表現する方法を導入したことなどが挙げられる。孫は東京慈恵会医科大学名誉教授の土肥淳一郎。
天岡 直嘉（あまおか なおよし、1880年12月17日 - 1957年1月8日）は、明治から昭和初期にかけての官僚。陸軍大将・内閣総理大臣を務めた桂太郎の娘・輝子の夫としても知られる。岐阜県出身。1906年東京帝国大学法科大学を卒業して、内務省に入省。1907年に内閣書記官となり、1912年には内閣会計課長を務める。1917年に逓信省に移って為替貯金局長となり、1920年に貯金局が分離すると初代局長になった。ところが、友人の借金の保証人となったことから多額の負債を抱え、1926年に免官となり、翌1927年には破産宣告を受ける。ところが、舅である桂太郎の陸軍の後輩にあたる田中義一が総理大臣に就任すると、乞われて賞勲局総裁に就任した。しかし、叙勲を巡り天岡とその周辺に金銭のやり取りがあり、1929年に田中内閣が崩壊すると、天岡は逮捕・起訴された（売勲事件）。1935年になって大審院の判決が下り、懲役2年・追徴金14,250円の実刑判決が確定した。
コロイド化学および表面化学において、臨界ミセル濃度（りんかいミセルのうど、英: critical micelle concentration、略称: CMC）は、ミセルが形成され、系に加えられた全ての追加の界面活性剤がミセルとなる界面活性剤の濃度として定義される。CMCは界面活性化剤の重要な特性である。CMCに到達する前は、表面張力は界面活性化剤の濃度によって大きく変化する。CMCに到達した後は、表面張力は比較的一定を保つかあるいはより緩やかに変化する。ある溶媒中におけるある分散剤に対するCMCの値は、温度や圧力に依存し、（時には強力に）その他の界面活性剤や電解質の濃度に依存する。ミセルは臨界ミセル温度を超えている時にのみ形成される。例えば、水中（添加剤や塩を含まない）、25 °C、大気圧でのドデシル硫酸ナトリウムのCMCの値は、8×10⁻³ mol/Lである。脂質（両親媒性分子）の集合の研究は脂質多形として知られている。
・生放送番組を中心に、各番組のFacebookページでの写真や情報が充実している他、番組やコーナーによってはツイキャスを使用した動画配信も行っている。・他のコミュニティ放送局より番組のスタッフが登場することも多く、各番組担当ディレクターがキャラクターを活かして、コーナー進行をDJ一緒に行うことがある。
守秘義務は、公務員・弁護士・弁理士・税理士・司法書士・土地家屋調査士・行政書士・社会保険労務士・海事代理士・医師・歯科医師・薬剤師・看護師・介護福祉士・中小企業診断士・宅地建物取引士・無線従事者など、その職務の特性上、秘密と個人情報の保持が必要とされる職業について、それぞれ法律により定められている。これらの法律上の守秘義務を課された者が、正当な理由（令状による強制捜査など）がなく、職務上知り得た秘密を（故意または過失、若しくは窃用）で、内容を漏らした場合、各法令で処罰の対象となる。守秘義務の存在にかかわらず、職務上知り得た秘密を開示することが認められる「正当な理由」の範囲や対象については、法解釈上、非常に難しい問題がある。組織に属する者が、その組織の不正行為を知り、その不正行為が守秘義務の対象となる情報を含んでいる場合、その者が内部告発することによって確保される公益と、その者に課せられている守秘義務のいずれが尊重されるべきか、という問題がある。近年、工学系の諸学会において、このような問題を含む技術者倫理のあり方が検討されている。今後、公益通報者保護法のような法規によって、この問題に一応の決着を付けることが期待されているが、実際には個別事案ごとに判断せざるを得ず、法規によって一律に線を引くことは「不可能である」との意見もある。児童虐待の防止等に関する法律（児童虐待防止法）では、虐待のおそれのある児童を発見した、学校の教職員・医師・歯科医師・看護師・弁護士などに、児童相談所への通告を義務づけ、これら職種に課せられた守秘義務を、明文で排除している（同法6条1項、3項）。守秘義務と言えば、従来は公務員や一部の職業従事者に課せられるものであったが、近年はいわゆる「産業スパイ対策」として、不正競争防止法により、一般のサラリーマンにも、営業秘密の守秘義務が課されるようになり、退職後でも終生に渡って守秘義務を負うことになる。これらの守秘義務については、秘密を漏らした側だけでなく、取得した側も罰則の対象となるという特徴があり、自衛隊員による防衛秘密の漏洩（5年以下の懲役）よりも重い、最高10年の懲役が課せられることとなっている。