2003年、世界保健機関（WHO）と国連食糧農業機関(FAO)による「食事、栄養と生活習慣病の予防」(Diet, Nutrition and the Prevention of Chronic Diseases) では、食塩の摂取は1日5 g以下（ナトリウム2 g以下）とされ、塩や塩蔵の食品は胃癌のリスクが上がることが起こりうるとしている。厚生労働省による研究では、塩分濃度の高い食事を日常的に摂取する人たちは、そうでない人たちに比べて胃癌となるリスクが高いことが統計的に示されている。食塩の多い食事で、男性の胃癌リスクが上がる。いくら、塩辛、練りうに、漬物などをよく食べる人で胃癌が多い。食塩（塩化ナトリウム）そのものに胃がんの原因が存在するかは研究によって「関連性が認められる」とするものと「関連性が見いだせない」とするものが存在するが、動物実験においては発がん性物質の発がん（イニシエーション）を食塩が促進（プロモーション）する効果が認められている。前述のピロリ菌と高塩分が重なることによりさらに発がん性物質のがん化が促進される。漬物やソーセージや魚卵製品などの塩蔵品、または生野菜に含まれる硝酸塩から体内で生成されるとされるニトロソアミンも原因ではないかと推測もされているが追跡調査が難しく不明な点が多い。IARC発がん性リスクでは加工肉がグループ1（発がん性が認められる）、アジア式野菜の漬物がグループ2B（発がん性が疑われる）に分類されている。野菜類に関しては抗酸化作用やニトロソアミン抑制効果を持つビタミンCなどが含まれるため同時にリスクの低減にも寄与されるとみられている。
胃癌の発生過程でヘリコバクター・ピロリ菌(Helicobacter pylori)による「慢性萎縮性胃炎」・「鳥肌胃炎」の関与が示唆されている。ヘリコバクター・ピロリ菌の陽性者では、陰性者と比較して胃癌の発生のリスクは5倍となる。さらに、胃の萎縮の程度が進むと胃癌のリスクも上がり、ヘリコバクター・ピロリ菌感染陽性でかつ、萎縮性胃炎ありのグループでは、陰性で萎縮なしのグループと比較して胃癌の発生リスクは10倍となっている。メタ解析によると、アジアでの無症状の成人を対象としたヘリコバクター・ピロリの除菌は、胃癌発症率および胃癌死亡率を有意に低下させた。しかし、除菌時に既に胃粘膜に病変を生じている場合、除菌が成功しても癌病変（粘膜下浸潤がん）生じる事もある。なお、この病変は内視鏡的存在診断は困難と指摘されている。
2014年に全国27か所を廻ったツアーから、圧巻のパフォーマンスを魅せた、11月15日の神奈川県民ホール公演の模様を完全収録。このツアーでは「幸せな結末」「歌うたいのバラッド」など、同年9月にリリースされた鈴木のカバー・アルバム『DISCOVER JAPAN II』収録曲の数々や鈴木の代表曲が披露された。「縁」や「つながり」を大切にする気持ち、“歌”を歌い繋ぐことで蘇る、時空を超えたサウンド・トリップ。そんな想いをステージに込めた、鈴木の魅力が詰まった映像作品。作品には特典映像として「鈴木雅之ツアーグッズコレクション」が収められている。
通訳案内士の登録人数は、2018年時点で約2.5万人。報酬を得て訪日外国人旅行に付き添い、日本語以外の言語を用い旅行案内をすることは、1949年（昭和24年）に施行した通訳案内士法により、国家資格を得た上で、都道府県に登録する事が義務付けられていたが、2018年（平成30年）1月4日からは、通訳案内士の量的不足やガイドニーズの多様化に対応するためとして、自由化され資格を有しなくても通訳案内業を営むことが可能となった。もっとも、外国人観光旅客に対する接遇の向上を図り、もって国際観光の振興に寄与する観点から、名称独占資格として通訳案内士の登録制度は存続し、研修の受講義務等を新たに定めるなどの改正を行ったうえで、従来の通訳案内士は全国通訳案内士に移行することになった。なお、従来の特区法等に基づく地域限定通訳案内士は、地域通訳案内士に移行することになった。使用する外国語別に、英語、フランス語、スペイン語、ドイツ語、中国語、イタリア語、ポルトガル語、ロシア語、韓国語、タイ語に分かれている。訪日客による経済活性化や日本文化の理解のため、規制緩和の動きも進む。従来は、通訳案内業法により、通訳案内業としての免許を申請し、取得する制度であったが、2005年（平成17年）6月の法改正により、2006年4月よりは通訳案内士と名称を変え、資格者の登録制度に変わった。また、従来は日本全国で業務ができる免許しかなかったが、新制度では、都道府県単位で地域限定の通訳案内士の登録が行えるようになった。2011年に国会で審議された総合特区法案では、有名無実化した法制度を改める動きの一環として、特区指定地域では通訳案内士以外の者でも、外国人を有償ガイドできる特例措置が盛り込まれている。2017年（平成29年）には、外国人観光客の急増に対応するため法改正が行われ、資格がなくても有償ガイドできるようになり、ガイドできる地域を限定した「地域通訳案内士」制度も新たに設けられた。案内士の75%は東京都区部など大都市圏に偏在、7割近くが英語対応である。2018年度までの過去10年間の統計によると、1次試験の受験者数が最も多かったのは2016年度の11,307名で、最も少なかったのは2013年度の4,706名、最終合格者数が最も多かったのは2016年度の2,404人、最も少なかったのは2012年度の713人、最終合格率が最も高かったのは2013年度で25.5%、最も低かったのは2018年度で9.8%となっている。