1993年、Manila Mini Soccer World Cupに参加するため、日本人サッカーチームが結成された所から始まる。1998年、フィリピンサッカーリーグE-League開幕と同時に、E-Leagueに加盟する。1999年、正式名称のなかったチームはManila All Japan FCに名称が決まる。2000年、E-LeagueはPFF傘下となりユナイテッド・フットボールリーグ（U-League）に名称変更し、Manila All Japan FCはU-Leagueに加盟する。2009年、Football AllianceがセミプロリーグUFLを立ち上げ、Manila All Japan FCはUFL2部に加盟する。当時のUFLは外国人枠の制限がなく、日本人中心のチーム構成であった。2013年10月のUFL Cupから外国人枠が5人に制限され、日本人中心のチームはフィリピン人との混合チームになる。2014年、UFL1部昇格を目指しチームをセミプロ化して、名称をMAJ FCに変更する。日本人プロ選手、フィリピン人プロ選手が数名加わる。Manila All Japan FCはそのまま活動を続け、WFL(weekend football league)に加盟する。2015年、名称をMAJ FCからJP Voltes FCに変更する。UFL2部を2位で終え、入れ替え戦の末に目標であった1部昇格を決める。2016年、UFLは1部と2部が合併することを発表し、外国人枠の制限も4人となる。UFL Cupを6位、UFLの前期を3位で終える。
2015年、前身のMAJ FCからJP Voltes FCに名称変更。2017年にJPV Marikina FCに名称を変更。Voltesとはフィリピンでも人気があるスーパーロボットアニメのボルテスVと、英語の旋風を意味するVortex,Vorticesが由来であり、日本人とフィリピン人の力を合わせ、フィリピンサッカーに旋風を巻き起こすという思いが込められている。チーム理念は「サッカーを通して、フィリピンの発展に貢献し且つ自分たちが身を持って夢を与えたい」を元に、「フィリピンサッカーの普及、発展に貢献する」、「子供達に夢を与えられる存在になる」、「アジアで活躍し世界に誇れるサッカークラブを目指す」という3つを掲げている。
韓国に関連した組織では、しばしば太極旗のデザインを応用した旗ないし意匠を制定・使用している。韓国政府の初代国章は、太極旗の意匠をそのまま紋章化したものだった。国章は1963年に変更されたが、太極文様は引き続き使用されている。また、韓国政府の行政機関が掲揚する旗も2016年から太極文様をアレンジしたものに変更されている。韓国軍では、韓国海軍の艦首旗（国籍旗）が、青地のカントン部に太極旗を配置した上で、四掛を海軍の象徴である軍艦の錨に置き換えている。他に、韓国陸軍の軍旗が、太極旗の太極文様と韓国国花の槿を組み合わせた愛国的なデザインを採用しており、韓国空軍では国籍マークに太極文様を用いている。民間団体としては、かつて国営会社だった大韓航空がロゴに太極文様を用いている他、在日本大韓民国民団（民団）の団体旗も、太極文様と槿を組み合わせる事で民団と韓国本国との関連性を強調している。
韓国において太極旗は、韓国という国家を具現化する道具として扱われており、1972年には韓国への忠誠心の宣誓として「国旗への宣誓」が制定されている。また、韓国では全国民が国旗を尊重・愛好しなければならず、国及び地方自治団体は国旗の尊厳が維持されるように必要な措置を講じなければならない（大韓民国国旗法第5条）。そのため、韓国ではデモ活動等で国旗を意図的に毀損した場合韓国警察に逮捕される可能性がある。ただし実際の運用面において、国旗が上下逆さまだったり、色が薄かったり、間違った図案の国旗を使用したケースが、韓国外はおろか国内においても、イベント時の掲揚やテレビのニュース配信の際に度々ある。
加害者が被害者を騙して金銭の振込を行わせる詐欺の形態はオレオレ詐欺が1990年代末に報道されたところから広く知られる様になった。一方、2001年頃から広まった架空請求詐欺では文書で架空の債務の弁済を求めたり、電話で恫喝を加えて振込みを行わせる様になった。これらの手口はいずれも、被害者やその縁者が債務を負っていると主張し、その弁済を求めて指定銀行口座への振込みを行わせるものである。2004年12月9日に警視庁が、これらの詐欺と融資保証金詐欺とを併せて、指定口座への振込みを求める詐欺の統一名称として振り込め詐欺と呼称することを定めた。対策として、心当たりのない要求は架空請求詐欺を疑い、真に対応すべきケース以外のものは原則として無視すること、早急の振込みを求める要求はオレオレ詐欺を疑い、慎重に事実を確認することが推奨された。平行して、銀行のATMで銀行員や警官が不審な振込みを見つけて防止する対策を取る他、立法により多額の現金の振込みを抑制したり、詐欺に用いられる架空口座の売買を禁止したり携帯電話の販売時に身元確認を徹底するなどの対策をとった。ところが、2006年半ば頃より、公的機関の職員からの電話で『ATMで還付金を受け取れる』と案内され、説明されるままにATMで受け取る操作をしたところ、いつの間にか他の口座への振込みを行ったことになっていた。という狐につままれた様な事例が報道されるようになった。それまではもっぱら金銭の支払い・指定口座への振込みが要求される手口が主流で、これに対する警戒がなされていたところへ、逆に金を受け取れると告げられるので思わず警戒を解き、同時に思わぬ臨時収入が得られる歓びに浸り不審を抱くことなく満ち足りた心理で相手の説明を素直に聞き容れて言われるままにATMを操作して被害に遭う事例が続いた。殊に、2007年前後に社会問題として注目を集めた年金問題に乗じて社会保険庁の職員を名乗り、年金記録を改めたところ還付金が出たと称したり、年末調整や確定申告の時期に併せて税務署の職員を名乗って税金の還付金が出たと称するなど、時節の話題に合わせて詐欺を仕掛けることも行われている。この様にお金を受け取れるとして近づく手口は還付金詐欺と呼ばれる様になり、以後オレオレ詐欺や架空請求詐欺の被害が抑制される一方で還付金詐欺による被害は増加し、2007年11月1日に、これも振り込め詐欺の一つとして扱うことが定められた。2008年に提唱された定額給付金を巡る議論の中で、給付金を銀行口座振込みにする案が出ている事を手掛かりに、給付金を至急に振り込む必要があるとして誘導する詐欺が起こりかねないと警戒されている。一方で、給付金を振り込む銀行口座を確認するとして、口座番号を聞き出そうとする不審な電話がかかっていると報道されている。