1776年から1778年にかけて行われたアメリカ独立戦争の中で実施された水雷による攻撃が、事実関係が確かな歴史上最初の水雷攻撃であるとされている。1776年9月7日、アメリカ海軍のタートル潜水艇がイギリス海軍の3等戦列艦イーグルを攻撃したのがこれに当たる。また、イギリスも1803年から1805年にかけて行われたナポレオン戦争において水雷を艦隊戦の切り札とする試みを実施している。水雷の実用化に対する最初の試みは、曳航式や刺突式の外装水雷となって一応の完成を見た。しかし、この水雷は次のスタイルが確立すると急速に廃れた。すなわち、自走水雷こと魚雷の登場である。これらの水雷兵装の研究は強力な海軍の整備に後れを取っていたアメリカ合衆国において、その遅れを奪回するために盛んに行われた。こうして、魚雷艇登場の基礎が形成されていった。より厳密に魚雷艇の創始者と言えるのがロシア帝国のステパン・マカロフで、彼は露土戦争中の1878年1月14日、チェスマーとシノープという2 隻の艦載水雷艇で以ってオスマン帝国の仮装巡洋艦を奇襲、魚雷攻撃により撃沈した。チェスマーやシノープは「水雷ランチ」と呼ばれる排水量わずか数 tの小型艇であったが、これこそがのちにいう奇襲艇「魚雷艇」の始まりといえるものであった。
様々な歴史資料が、魚雷艇が水雷時代の幕開けを導いた、あるいは機雷や「自走水雷」すなわち魚雷の開発を促したと述べている。水雷が登場した当初、大きな課題となったのはどのようにしてこの新兵器を用いるか、すなわちいかなる艦船にこの兵器を搭載すべきか、という問題であった。水雷を主兵装とするという点で最初期の魚雷艇と言える最初の舟艇は、18世紀末から19世紀初めにその姿を現した。第二のシリーズは、1878年に歴史上に姿を現した。
魚雷艇は、本来的には「内燃機関を搭載する水雷艇」である。魚雷を主武装とし、これを目標に接近して発射するため、快速と機動力を第一に設計される。そして、高速と機敏さで大型艦からの砲撃を避けることを期待され、ほとんど装甲が施されていない。原則として非常に小型であるが、1950年代以降は汎用性を持たせるため大型化が顕著になっていった。
日本の公立小学校では長期欠席や成績の不良などにより、満足に授業が受けられていない児童に対しては校長の判断で進級させずに原級留置をすることが可能である。しかし教育の実務上は、強固な年齢主義によって運営されているため、実際に原級留置になることは少ない（自主的な原級留置を希望しても、ある程度の成績があれば進級させられる）。本事件が起こったのは、そういった「同学年＝同年齢」の文化が小・中学校や高等学校に強く根付いているという背景があった。詳細は「年齢主義と課程主義」を参照のこと。
神戸市立菅の台小学校に在籍していた5年生の女子児童が、いじめなどの理由により長期欠席となった。登校したのは71日で、うち37日が会議室での自習であり、教室に出席したのは34日だけであった。出席日数の不足を理由に、児童と父親は「留年にしてほしい」と希望したが、校長は成績を考慮して拒否し、強制的に6年に進級させた。本人、または親はそれを不満とし、1993年5月に神戸地方裁判所に訴え出た。
神戸市立小学校強制進級事件（こうべしりつしょうがっこう きょうせいしんきゅうじけん）は、1993年の日本で起きた教育裁判である。兵庫県神戸市須磨区の小学校で、在学者が自主的な原級留置（留年）を希望し、また保護者（父親）もこれに同意する形で進級しないよう希望したものの、学校側が強制的に進級を実施したため、裁判となった。結果は学校側（被告側）の勝訴であった。
1988年3月24日、滬杭線外環線の匡巷駅付近において、滬杭線311列車と208列車が衝突、311列車に搭乗していた多数の日本人修学旅行生が死亡する事故があった（上海列車事故）。
新丸山ダムを建設するにあたり、幾つかの課題があった。一つは毎秒1万トンもの洪水をいかに制御するかということである。現在多目的ダムや治水ダムなど洪水調節を目的とするダムの放流設備は、流入した量だけ自然に放流する「自然調節方式」の採用がコスト軽減の面からも主流となっており、近年完成したほとんどの重力式コンクリートダムは非常用洪水吐きにゲート（水門）がないゲートレスダムとなっている。しかし木曽川の場合は洪水流量が通常の河川と比較して莫大であり、確実かつ安全な洪水調節が必要になる。このため新丸山ダムについては常用洪水吐き9門と非常用洪水吐き10門を備え、その全てにゲートを取り付ける方針とした。特に極めて危険な洪水の際にだけ使用される非常用洪水吐きについては、高さ9.8メートル・幅11.0メートルと巨大なゲートが使用される。また、洪水吐き下の放水路については高さを二段に分け、幅も現在の二倍とする（66.0メートルから123.0メートル）。かさ上げの方法については、右写真のように丸山ダムの洪水吐き底部を基準としてそれより上の堤体を全て解体・除去する。これは新丸山ダムの常用洪水吐きが丁度この位置に備えられるためであり、この作業を行いながらコンクリートを下流に打ち増しする工法となる。しかし、大前提として丸山ダムの治水・発電機能を維持しながら工事を行わなければならないため、今後どのようにして施工を進めるかが第二の課題となっている。水没住民への補償は終了しているがこの課題をクリアしなければならないこともあり、完成年度は定まっていない。既に計画発表から29年が経過しており、日本の長期化ダム事業の一つにもなっている。2009年10月9日、前原誠司国土交通相が新丸山ダム事業の本年度内凍結を発表。2010年9月28日付けでダム事業の検証が指示され、数度検討会を行ったすえ、2013年7月31日、ダム事業の「継続」が決定された。現在は国道418号や県道の付け替え工事、転流工建設工事等が実施されている。これらが終了後に本格的なダム本体工事に入る。現在丸山ダムは写真のように蘇水峡からダム直下流に行くことができるが、本体工事が始まればそれも不可能となる。そして新丸山ダム完成により、日本における大ダム建設の号砲となった丸山ダムは、その長きにわたる使命を終える。