1954年に京都大学文学部言語学科を卒業。大東文化大学・兼国士舘大学講師を務め、1964年より米国インディアナ大学で助手・講師・助教授を歴任。1973年にはインディアナ大学大学院ウラル・アルタイ学研究科博士課程を修了、Ph.D.（哲学博士）を受ける。その間、オハイオ州立大学・ミネソタ大学・ミシガン大学・ウィスコンシン大学、各夏学期兼任講師。1974年にカリフォルニア州立大学助教授に転じ、1979年にはハワイ大学に転じて大学院助教授・準教授・正教授を歴任。また、1989年から1991年まで京都大学招聘教授として来日。1994年、ハワイ大学名誉教授となる。爾後は帰朝して、姫路獨協大学教授ほか2001年まで大阪外国語大学講師など。。
アルタイ言語学・古代朝鮮語・女真語女真文字・満洲語の研究に従事。日本語に関する著作も多く、日本語とアルタイ諸語とで共通する膠着語的性格などを説く。また、「日本語の動詞は活用しない」とする派生文法を提唱。音韻史の分野にも一家言があり、ハ行子音は平安朝までP-音であったとする。原日本語の８母音説を採り、各母音の音価を推定した。
医療事故防止の一環として薬の適切な使用も重要ポイントであることから、全国の薬局からもヒヤリ・ハット事例等を収集・分析し、薬局の医療安全対策に有用な情報を広く提供している2014年度に、全国約57,000件の薬局のうち、事業に参加しているのは8000軒あまり。薬剤の使用において、多くのポイントのさまざまなレベルの問題が報告されている。
役割分担や情報収集の方針は当事業の運営委員会で決定し、医療安全の専門家を中心とする総合評価部会において具体的な対応や情報の分析を検討し事業を推進する。参加医療機関の事故対応能力を高めるため、各種の研修会を行っている。報告・書年報はある程度包括的な内容を記載し、事故防止や事故対応の具体例や活用する目的で作成している。医療安全情報は収集された情報を分析し、特に告知すべき事例やポイントを解りやすくまとめ図表化すている。
患者は被害者、医療機関は加害者という捉え方では安全な医療システムは構築されない。両者の協力によってのみ医療安全が達成できると考え、活動プランは構築された。また、大きな事故（たとえば死亡に至った事例）のみを取り上げるのではなく、医療行為全体を川の流れとして把握し、源流から大河に至るまでに存在する要素のすべて取り上げることで、大洪水（死亡事故）に至るのを防止することとした。
野本教授は新しい活動を起こす時は基本的な理念哲学が必要であるとの考えから、川の流れと洪水の防止対策をモデルとして、情報提供医療機関の選定・事故情報収集や収集した情報の公表に必要な規定やルール等のシステムを構築したれた。
厚生労働省は準備の成果に基づき、2004年9月21日付で医療法施行規制の一部を改正する省令を公布し、特定機能病院などに対して医療事故情報の報告を義務付けた。その動きに連動して、2004年7月公益財団法人日本医療機能評価機構内に医療事故防止センター（現　医療事故情報収集等事業）が設立され、2004年10月から法令に基づく医療事故の情報収集を開始し、野本教授は医療事故担当特命理事として、本事業のリーダーを務めることとなった（在任期間2004年4月 - 2016年6月）。
野本教授は公益財団法人日本医療機能評価機構の医療事故担当特命理事として、日々進化を遂げる日本の医療事故防止対策の現最前線で活躍した医療技術のみならず医療機器・薬品等の新しい技術や物品が次々と導入され、医療現場は複雑化し続けている。それに伴って従来経験しなかった出来事も発生し、「医療事故の増加」という負のイメージが生まれた。このイメージは患者サイドには医療への不信を、医療サイドには難問に巻き込まれるかも知れないという不安に繋がり、社会全体においては生命をめぐる医療が不幸な方向へと進むことになりかねない危機的な状態だった。厚生労働省は2001年10月からヒヤリ・ハット事例を収集・分析し、その改善方法等医療安全に資する情報を提案する「医療安全ネットワーク整備事業（ヒヤリ・ハット事例収集事業）」を開始した。
2008年9月14日の日曜日、コンゴ民主共和国東部の北キヴ州ブテンボ (en:Butembo) で、サッカーの試合に関連した暴動が勃発した。この日の試合は、地域クラブのSocozaki とNyuki System によるダービーマッチであった。暴動のきっかけは、選手の1人が呪術を使ったことであった。劣勢であったNyuki System のゴールキーパーは、サッカー競技場の敵陣方に進み出て、試合を逆転するための呪文を唱えたのである。この行動は互いのチームの選手間に乱闘を引き起こし、これを仲裁しようとした警察署長は観衆により石を投げつけられた。報道によれば、この状況を抑えるために警察当局が群集に対して催涙ガス弾筒を発射したため、避難しようとする群衆の間で将棋倒しが発生する原因となった。翌日、10代の若者数十人がこの事態に対して抗議を行った。州知事のジュリアン・ムパルク (Julien Mpaluku) は、死亡者の葬儀に出席し、入院した怪我人を見舞い、事件の完全な調査を約束した。後にムパルクは、警官による空に向けた発砲が群集のパニックを引き起こし、その後の催涙弾の一斉使用によって死亡者が発生したと報告した。また、13人が窒息により死亡し、36人が負傷したことが明らかとなったほか、2、3人の例外を除き、被害者の大部分は11歳から16歳の子供であったことも判明した。その後、地域行政により11名からなる事件の研究チームが設置されている。なお、このニュースは国連から資金提供を受けているラジオ・オカピ (en:Radio Okapi) により報じられた。