1940年、秋田県男鹿市船越に生まれる。船越中学1年からバスケットボールを始め、秋田高校、芝浦工業大学では主将を務め活躍。卒業後、鉄興社（現在の日本重化）、秋田いすゞ自動車（現在の横浜ギガスピリッツ）でバスケットボールを続け、指導者を目指す。1966年、鶴鳴女子高校に赴任。1972年には春の選抜、インターハイ、国体で優勝し、史上初となる3冠を達成した。1974年、実業団リーグの共同石油の監督に就任。2年後には日本リーグ昇格。4年後には初タイトルを獲得し、1992年までの在任期間中日本リーグ6回、オールジャパン5回優勝の強豪に築き上げた。その間、1979年から1981年と1985年から1990年までの2度、全日本女子の監督も務めた。1995年、秋田経済法科大学の監督に就任。1998年、オーエスジーフェニックスの監督に就任。1999年の実業団大会優勝及び日本リーグ2部昇格、1999-2000シーズン2部優勝へ導く。浜松・東三河フェニックスとしてbjリーグ転籍後も引き続き指揮を執る。2009-2010シーズンは最優秀コーチを受賞。初優勝に導く。翌2010-2011シーズンも優勝し連覇、最優秀コーチも2年連続受賞したが、同年退任。直後、出身地の秋田を本拠地とする秋田ノーザンハピネッツHCに就任。2013-2014シーズンにはチームを初のファイナルに導くも、同シーズン限りで退任した。2015年6月、新潟アルビレックスBBのヘッドコーチに就任。2016年5月、退任。2018年現在、秋田県でアマチュアの指導にあたっている他、解説者、CNAスポーツコンテンツアドバイザーとして活躍している。
2001年9月11日、知られている通り、世界貿易センタービルは2機のジェット機による自爆攻撃を受けた。ジャッジはその場に急行し、当時のニューヨーク市長ルドルフ・ジュリアーニに負傷者と市民のために祈るよう要請を受けた。ジャッジは道路に横たわる被害者の死体に祈りを捧げた後、救急隊が管轄していた北棟のエントランスへと入り、請われるままに負傷者と死者のために祈りを捧げ続けた。9時59分に南棟が崩壊した時、多数の破材が北棟のロビーに降り注ぎ、ロビーにいた多くの人が死亡した。そして、そこにはジャッジも含まれていた。伝記記述者とニューヨークデイリーニュースのコラムニストのマイケル・ダリによると、頭を打たれて死ぬその瞬間まで、ジャッジは繰り返し、「主よ、この惨劇をいますぐ終わらせたまえ！　神よ、終わらせたまえ！」と大声で祈っていたという。ジャッジの死は、ニューヨーク市警の警部によってすぐに発見された。警部と2人の消防士、ニューヨーク消防局の緊急医療技術士、近くにいた市民がジャッジの亡骸を北棟の外に運び出した。この様子は、Jules Clément Naudet と Thomas Gédéon Naudetの二人によるドキュメンタリーフィルムの「9/11」に収められ、ロイターのカメラマン Shannon Stapletonが5人の男たちに運び出されるジャッジの写真を撮影している。この写真は世界同時多発テロを代表する最も有名なイメージのひとつとなった。フィラデルフィア・ウイークリーはこの写真を「アメリカのピエタ」と伝えた。ジャッジはテロ攻撃による公認第一号の被害者と認定され、「死者0001号」に指定された。もちろん彼の前に、消防スタッフ、通りすがりのもの、ハイジャックされた飛行機の乗客、ビルにいた者、ペンタゴン関係者などがいたが、ジャッジは最初に亡骸が運びだされ、最初に検死を受けた者として認定された。ジャッジの死は、彼の永らくの友人であったニューヨーク市警のスティーブン・マクドナルド調査官によって公式に確認された。ニューヨーク市の医療機関は彼の死因を「頭部への打撲」と判定した。
日米安保改定問題などをめぐって国民運動が大きく高揚した1960年代、政治問題に青年団が明確な態度を示すべきだという考え方が青年団内で台頭し始めた。この考え方は、さまざまな思想性を持つ青年の集まりである青年団はあまり高度な政治課題に踏み込むべきではないという考え方と対立し、全国の青年団で問題となった。顕著な例として、1964年（昭和39年）に愛媛県で、1966年（昭和41年）には岡山県で、それぞれ県団執行部が政治的に偏向していることを理由に多くの加盟団（郡市団）が連合組織を脱退、解散もしくは分裂という事態に発展した。地域における青年団のこういった対立は、政治課題の対立が薄れてきている今日においては、青年団組織の弱体化もあいまって収束している。また、各都道府県組織によって構成されている日本青年団協議会は、沖縄返還運動の促進や非核三原則の法制化を定期大会において決議したり、沖縄米兵による少女暴行事件への抗議等を主催する集会内で緊急決議することがある。加えて、青年法律家協会弁護士学者合同部会、日本社会主義青年同盟、日本民主青年同盟と合同で有事法制反対の街頭宣伝活動を行っているほか、イラク戦争への自衛隊派遣に反対する声明などを常任理事会で決議している。こうした動きに対し特定の政治団体との親密化や政治的思想の偏りを進めるのではないかという懸念の声もある。本来、青年層組織であるならば、青年層を含む若年層に向けた声明を発表するべきであるが、そうではなく、日本青年団協議会は政権に向けた抗議という形をとっていることは、活動目的の偏向なのではないかと懸念されている。日本青年団協議会は機関紙のコラムで「青年団は思想・信条を超えて組織された団体だから、政治的な判断は保留すべきだという考えは、本質を取り違えている。青年団は政党的に中立であっても、政治的に中立であるわけではない」と述べている。青年団の大衆性や網羅性と政治的・社会的態度の明確性という微妙な関係は現在においても課題と言える。