尾根を削り出し、盛土を施して築造するが、5・6号墳より盛土が多い。墳丘は西～北～東のみを整形し、5号墳側の整形を省略。墳頂部平坦面直径5メートル。埋葬施設は木棺直葬を想定。墳丘中央に位置し、長さ不明（倒木原因と考えられる攪乱穴のため）、幅1.5メートル。N50°W方向に軸を持つ。棺は割竹形木棺とみられ、棺の幅50センチメートル。遺物の出土なし。
尾根を削り出し、一部に盛土を施して築造。墳頂部平坦面直径6メートル。埋葬施設は木棺直葬を想定。墳丘中央に位置し、長さ4メートル、幅2.3メートル。N50°W方向に軸を持つ。遺物の出土なし。
尾根を削り出し、一部に盛土を施して築造。埋葬施設は木棺直葬を想定。墳丘中央に位置し、長さ5メートル、幅1.5メートル。南北方向に軸を持つ。遺物の出土なし。
1990年代に発掘調査を実施。2号墳の東の墳裾に互いに寄り添うように位置する。2号墳→7号墳→5号墳→6号墳の順に築造。（トレンチ発掘による互いの層序から判明)
1号墳から南に「新通谷内」と呼ばれる狭小な支尾根が分岐し平野側に下降する。3号墳はこの尾根上に分布する古墳中で最大規模の円墳。尾根が小頂部を作って急降下する尾根筋上の最適所を占める。かつて墳頂部に愛宕神の社祠があったと伝えられているが、墳丘の崩れはほとんどなく、整美な半截円錐形を呈する。裾部に地山を削平したテラス面がめぐる。葺石・埴輪等の確認なし。
後円部墳頂に目立った乱れはなく、盗掘を受けていない可能性が高い。南北方向に軸を持つ粘土槨または木棺直葬を想定。（整備事業の一端で設置した解説板のための床掘りの際に黒いシミのような層を確認。埋葬施設の陥没による黒色土の可能性がある）。
後円部・前方部とも明瞭な裾石を確認。葺石石材の大きさは1号墳と同様らしい。しかしながら前方部前面の裾石・葺石は、後円部のそれより小さな石が多いようである。
1号墳の北東方に位置し、1号墳との比高4.5メートル（墳頂部どうしの比較）で低く、前方部を1号墳に向けた形をなす。全長65.5メートル、後円部径42メートル、前方部前端幅28メートル、くびれ部幅25.5メートルを測る。1号墳と同様に、『雨の宮古墳群の調査』以前の文献では、全長70メートルと記載されていた。1990年代の発掘調査直前の現地表に対する測量（1991年、航空写真測量による）では全長72-74メートルを測っていた。しかしながら1号墳と同じく「葺石が施されている範囲がすなわち墳丘である」という理解のもと、修正したのが上記の値である。葺石が葺かれている範囲は2段築成で、中段のテラスがほぼ水平に墳丘を全周する。前方部前面に3段目の段が作られているがこれ以外に3段目は確認できず。葺石より下層は調査していないため、墳丘の構造等は不明。
鉄道安全装置法（てつどうあんぜんそうちほう、英語: Railroad Safety Appliance Act）は、アメリカ合衆国で運行されるすべての列車に自動連結器と自動空気ブレーキの装備を義務付けたアメリカ合衆国の連邦法である。1893年3月2日に成立し、7年間の猶予期間を置いて1900年から施行された。20世紀初頭のアメリカ合衆国の鉄道における事故の減少に大きな効果があったとされている。当初のこの法律の名前は、「州際通商にかかわる鉄道事業者の車両に自動連結器と貫通ブレーキと機関車の動輪ブレーキを装備させることで、鉄道業界の労働者と乗客の安全を促進し、またその他の目的の法律」An Act to Promote the Safety of Employees and Travelers upon Railroads by Compelling Common Carriers Engaged in Interstate Commerce to Equip Their Cars with Automatic Couplers and Continuous Brakes and Their Locomotives with Driving-wheel Brakes, and for Other Purposes. であった。その最初の節では、州際通商にかかわる鉄道会社が、機関車に乗っている機関士が制動手の手ブレーキ扱いに頼らずに列車の速度を制御できるようなブレーキ（空気ブレーキなど）を備えた車両を十分な両数連結せずに列車を走らせることを違法なものと定めている。2番目の節では、そうした鉄道事業者が「車両間に人が立ち入る必要なく」自動的に連結・解放できる連結器を備えていない車両を州間交通に用いられる路線で運行することを禁じている。そして4番目の節では「連結・解放作業をする人の安全を向上するために」車両の側面・端面に握り棒を備えていない車両を州際通商に用いることを禁じている。6番目の節では、この法律に反する行為に100ドルの罰金を科している。この法律は1903年の法律で改正され、その最初の節ではブレーキ・連結器・捕まり棒に関する元の法律の要求事項を、いくつかの例外事項を満たさない限り、州際通商にかかわるすべての鉄道会社のすべての列車と車両に適用している。2番目の節では、機関士が操作することのできるブレーキを装備している車両の列車中での割合が50%を下回ってはならないことを定め、また法律が意図する目的をよりよく達成できるならば、この最低割合の数値を上げる権限を州際通商委員会に与えていた。1910年6月6日に公布された命令により、州際通商委員会は機関士がブレーキを操作できる車両の割合を85%に増加させた。