城壁としては石塁の構築が認められており、石塁の総延長は約2.8キロメートルにもおよぶ。多くの古代山城が土塁を主とするのに対して、城壁のほぼ全てが石塁で構築されている点で特色を示す。石塁は低い箇所で2-3メートル、高い箇所で4-5メートル、谷部で6メートルを測る。土塁は1ヶ所数百メートルでのみ確認されている。また一ノ城戸北部・一ノ城戸南東部・城域南端（東南角石塁、位置）では、石塁の張り出しが認められる。この張り出しは防御機能を高めた技術で、朝鮮半島では「雉（ち）」・「雉城（ちじょう）」と呼ばれる。類例は鬼ノ城（岡山県総社市）の角楼でも知られる。
近世期には、所在不明の金田城について対馬市厳原町佐須の金田原に比定する説が有力であった。これに対して、対馬藩の儒学者の陶山訥庵は『津島紀略』において城山説（現在地）を挙げている。なお佐須説については現在までに遺構の存在は知られていない。また『津島紀略』では、天智紀山城とする説のほかに神功皇后の新羅征伐時の城とする説も挙げる。類似の説として藤斎延の『本州武備談』、藤定房（藤斎延の子）の『本州編年略』、藤仲郷（藤斎延の孫）の『武本談』、『津島紀事』では仲哀天皇の築城とする説を挙げている。『楽郊紀聞』では、黒瀬村城山に木戸が3箇所ある旨、三ノ木戸辺りの石垣が巨石である旨、平山伝吉が城山預役である旨が見える。江戸時代後期には対馬近海に外国船が出没するようになり、対馬藩は寛政4年（1792年）に沿海地図を作成するとともに要所に遠見番所を設置し、寛政10年（1798年）に『海辺御備覚』を作成している。『海辺御備覚』には城山・貝鮒の陣構えが明記されており、この頃に金田城の修築がなされたと見られる。
中世期には、嘉吉元年（1441年）・享徳2年（1453年）に城山の木の伐採を禁じた文書が見える。特に前者では黒瀬の平左衛門尉に対して命じられているが、この平左衛門尉こと平山氏は俗に城山の番人と称されたという。
対馬島中央部、浅茅湾西側の外浅茅の南縁の城山（じょうやま、標高276メートル）の山上に築城された古代山城である。飛鳥時代の天智天皇6年（667年）に築城された朝鮮式山城で、西日本各地に築城された一連の古代山城のうちでは朝鮮半島への最前線に位置する。近世期までに城の所在は失われていたが、1922年（大正11年）・1948年（昭和23年）の調査で比定が確定され、1985年度（昭和60年度）以降に発掘調査が実施されている。城は城山の急峻な自然地形を利用して築造されており、城山の東斜面において城壁とともに城門・水門・掘立柱建物跡の構築が認められる。特に城壁としては約2.8キロメートルにもおよぶ石塁が全周し、他の古代山城が土塁を主とするのとは性格を異にする。また掘立柱建物跡の遺構から防人の居住が示唆されるほか、出土品の様相からは奈良時代までの廃城化が推測される。古代の対朝鮮半島の最前線としての重要性、また遺構の良好な遺存状況と合わせて、文献上では知られない当時の防人配備の実情を考察するうえでも重要視される遺跡になる。城跡域は1982年（昭和57年）に国の特別史跡に指定されている。
水口宿（みなくちしゅく、みなくちじゅく）は、近江国甲賀郡にあった東海道五十三次の50番目の宿場である。現在は滋賀県甲賀市水口町旧市街。石橋を境に、東側は道が三筋に分かれた宿場町、西側は水口城の城下町で道が鍵の手になっていた。室町時代に宿駅の機能を有するようになった。1601年に宿駅に指定された。1634年に水口城が築かれ、1682年に水口藩が成立して城下町にもなった。1843年の「東海道宿村大概帳」によると、家数692軒、人口2692人、本陣1軒、脇本陣1軒、旅籠屋41軒を数えた。本陣は作坂町の鵜飼伝左衛門家、天王町の儀峨彦之丞家と堤文左衛門家があった。
全日本硬式空手道連盟は東京の「日本硬式空手道競技会」、関西の「安全防具を考える会」という２つの母体が存在し、後に千葉派・久高派に分裂したという経緯がある団体である。よって「全日本硬式空手道連盟」という名称については結成当時からの有権者が連盟内においてはっきりしておらず、混乱を招いている。そのような中、久高派の最高師範である久高正之は綜合武道場日本正武館に商標権について訴訟を起こした。結果は『被請求人は「全日本硬式空手道連盟」の文字にいかなる権原をも持たない。』として敗訴している。ただ、この審決の中では日本正武館においても、『被請求人による特例出願に係る本件商標は、自己に有利に図るべく請求人の信用を利用し、不当な利益を得る目的でした使用の事実をもって、その登録を受けたものと推認せざるを得ない。』とある。また、並立する二つの「全日本硬式空手道連盟」の周知性も同等であるとしている。結論は「以上、被請求人の特例出願に係る本件商標の使用は、不正競争の目的をもってなされたものとはいい得ないものであるから、本件商標は、商標法附則第7条第2項の規定により読み替えて適用する同法第46条第1項の規定に基づき、その登録を無効にすべき限りでない」と審決され、依然として「全日本硬式空手道連盟」の名称の使用は千葉派、久高派、日本正武舘のいずれにも使用されており、問題は収束の目途は立たない。詳しくは脚注（商標裁決データベース）を参照のこと。