江戸時代に関東地方ではタコは好まれなかったが、大坂を中心とした関西地方ではタコは非常に人気があった。「明石ダコ」ブランドの確立時期は明確ではない。昭和初年に大阪で生まれたたこ焼きと明石焼きが混成して広まり定着する中で明石ダコも有名になったという説がある。明石ダコのブランド定義は曖昧で、どこからどこまでの漁場で獲れたものが明石ダコなのか、 明確になっておらず、現状では、明石市以外で水揚げされたタコも明石ダコとして流通している。関西地方では、半夏生（はんげしょう）に「半夏蛸」というタコを食べる風習があり、これはタコのように大地に吸い付き、タコ足のように稲の広がるのを祝う縁起であり、明石ダコも大きな需要となっている。明石市内では、「明石半夏生たこまつり月間（8月8日まで）」として、魚の棚商店街の店舗を中心に、明石ダコにちなんだ特別メニューの刺身や定食、天ぷらのほか、ピザにタコ型のクッキーやケーキにも広げて、明石ダコを広めている。明石焼き、タコ飯、タコ天をはじめとした名物料理がある。「明石焼き」は、2016年12月4日に「B-1グランプリ」で優勝した。
他方、この頃イタリア王国で政権を掌握していたファシスト党のベニート・ムッソリーニ統領は、1931年の時点で4200万人に達していたイタリアの過剰人口を入植させるために「東アフリカ帝国」の建国を目論み、1931年9月18日の満洲事変勃発以後の日本の行動に無策だった国際連盟の無力さを考慮した上で、高原を有し農業の適地だと思われたエチオピアに狙いを定めていた。ムッソリーニは満洲事変以後、満洲を巡って大日本帝国と対立する中華民国を支持し、1933年以降は中華民国空軍の訓練のための軍事顧問派遣や華伊両国の合弁航空機工場創設など、日本との対立を深める姿勢を打ち出していた。ムッソリーニは1934年のアラヤ・アババと黒田雅子の縁談が世情を賑わせていた際には黄禍論を持ち出し、日本を非難している。また、イタリアの新聞は、エチオピアの金・プラチナ鉱山の開発権を狙う日本がイタリア・エチオピア間の紛争の背後で糸を引いていると報道したが、日本はもちろん国際連盟もこれを否定した。ムッソリーニは1934年11月から12月にかけてイタリア領ソマリアとエチオピアの国境地帯に位置するワルワルにて「ワルワル事件」を引き起こし、エチオピアを挑発した。エチオピア帝国の皇帝ハイレ・セラシエ1世は1935年1月15日にこの事件を国際連盟に提訴して国際連盟は侵略を非難したものの、国際連盟規約第16条の初の発動となった経済制裁は輸出禁止品目に石油がないなどの点で実効性に乏しいものであり、ハイレ・セラシエ1世は国際連盟から脱退していた日本政府に協力を求めるも、日本は政府レベルではエチオピア、イタリア両国に対し中立を保った。民間レベルでは黒龍会などの大アジア主義団体がエチオピア支持を表明し、1935年6月には日比谷の「東洋軒」で黒龍会は頭山満を代表に「エチオピア問題懇談会」を開き、エチオピアのヘルイ外務大臣と駐日イタリア大使にエチオピア支持の決議文を送付した他、7月以後は大アジア主義協会、大日本ツラン連盟、愛国青年連盟、愛国婦人会などがエチオピアを支持し、日本刀や医薬品をエチオピアに送っている。他にも重要人物として、1935年6月の「エチオピア問題懇談会」にはインド独立運動家のラース・ビハーリー・ボースがゲスト参加している。1935年10月2日の演説にてイタリアの統領、ベニート・ムッソリーニは「アドワの報復」を訴えた後、翌10月3日にイタリア軍がエチオピアに進攻し、第二次エチオピア戦争が勃発すると、高知県では「エチオピア饅頭」が発売されるなど日本の世論はエチオピア支持の論調に傾いたが、日本政府はこの戦争が「第二の満洲事変」であるとの国際社会の論調に配慮し、既に勃発していた中華民国との紛争を有利にするために中立を標榜した。しかしながら、日本のエチオピアに於ける権益保護の為、日本政府は戦争中の1936年1月に駐アディスアベバ日本公使館を開設している。右翼の大亜細亜主義者のみならず、左翼の共産主義者からも1936年1月20日付の日本共産党（コミンテルン日本支部）機関紙『赤旗』附録『国際ニュース』第四号にはイタリア帝国主義を非難する記事が掲載されたが、同時期のスペイン人民戦線に対して行われたような日本の共産主義者による具体的なエチオピア支援運動は行われなかった。1936年2月にイタリア軍が毒ガスを用いてエチオピア軍を撃滅し、同年5月2日にハイレ・セラシエ1世がジブチ経由でロンドンに亡命、5月5日にピエトロ・バドリオ率いるイタリア軍が首都アディスアベバに入城し、第二次エチオピア戦争がエチオピアの敗戦に終わると、日本の世論のエチオピアへの関心は萎み、日本政府も1935年6月に第二次エチオピア戦争と満洲事変の類似性を考慮した結果、イタリアによるエチオピア領有を承認し、戦後1937年11月に日独伊防共協定を結ぶなど急速にイタリアに接近した。エチオピア戦争以前にエチオピアを支持していた大亜細亜主義者やラース・ビハーリー・ボースも反ソ連、反共産主義などを理由に、エチオピアの敗戦後はナチス・ドイツを介しての黄禍論を唱えていたムッソリーニのイタリアと日本の接近を歓迎した。エチオピア敗戦までエチオピアを支持していた日本の政治家や財界人も、綿製品を中心としたエチオピアに於ける日本の経済的な権益を考慮し、満洲に於ける日本の権益とエチオピアに於けるイタリアの権益を取引することを選んだ。1939年に第二次世界大戦が勃発し、枢軸国イタリアと連合国イギリスが東アフリカ戦線 (第二次世界大戦)で衝突した後、イタリア軍を破った1941年5月5日にイギリス軍と共にハイレ・セラシエ1世が首都アディスアベバに凱旋した後、同年12月の真珠湾攻撃による日本の対米英宣戦布告後、翌1942年にエチオピアはイギリスとの協定に基づき、日本に宣戦布告し、両国は交戦状態に突入した。しかし1945年9月2日の日本の降伏まで両国正規軍間で実質的な交戦が行われることはなかった。