νガンダムそしてサザビーに搭載されていた新素材「サイコフレーム」は受信するパイロットの感応波が許容量を超えると発光現象を引き起こす。そしてその光は時に物理的エネルギーに転化し正体不明の力場を形成するというもので、その力場「サイコ・フィールド」の力でアクシズは逸れたとする説である。アムロ一人の感応波が為したということではなく、アクシズ落下で地球が失われるという恐怖によって、あの時全人類が共有した危機感が無意識的に集積しνガンダムのサイコフレームを依代にして莫大なエネルギーに転化した。νガンダム一機のサイコフレームにそれほどの受信能力があったとは考えにくいが他にあの現象を説明する術はないというのが連邦軍が用意した調査班の下した一応の結論だった。
アムロの搭乗するνガンダムのスラスター推力で、アクシズの破片の軌道変更を行うのは物理的に不可能である。この現象は、周辺に大量に散布されていたミノフスキー粒子の立体格子状構造が、サイコフレームから発振するアムロとシャア二人のニュータイプの感応波によって振動、導電性物質であるアクシズの破片に対して反発力として働いた。つまり偶発的にミノフスキー・クラフトに似た現象が大規模に起こったものだと推測されている。
アクシズが地球から逸れた説には大きく分けて二つある。ミノフスキー力場共鳴説とサイコ・フィールド説である。サイコ・フィールドという単語の初出である『機動戦士ガンダムUC』やその外伝作品、『機動戦士ガンダムUC』で起きた事件の直後を描いた作品『機動戦士ガンダム Twilight AXIS』内ではサイコ・フィールド説を採用している。
アクシズの地球落下は阻止されたが、アムロとシャアの二人は行方不明となった。交戦団体としてのネオ・ジオンの活動はこの作戦の終結をもって終了し、後にジオンの残党をまとめ上げた武装集団「袖付き」の登場まで沈静化することとなる。
ラサへの隕石落とし後、ネオ・ジオンは和平交渉を連邦政府に申し入れ、和平交渉がサイド1のロンデニオンで極秘裏に行われることとなった。この和平交渉には総帥のシャアが立ち会うこととなり、シャアがロンデニオンへ潜入することをロンド・ベルに悟られないため、ネオ・ジオンはロンド・ベルへ陽動攻撃を仕掛ける。攻撃中に完成したνガンダムが戦列に加わったが、シャアのロンデニオン潜入は成功し、ネオ・ジオンは撤退する。ロンド・ベルはネオ・ジオンが攻撃を仕掛けた意図を看破できなかった。3月6日、ロンデニオン内のホテル・キャンベラにて和平交渉は行われた。アデナウアー・パラヤ以下の地球連邦政府代表とネオ・ジオンの参謀ホルスト・ハーネス、そして総帥のシャア・アズナブルが会談のテーブルに着いた。交渉はネオ・ジオン艦隊がルナツーで武装解除し、ネオ・ジオンが買い取ったアクシズを自らスウィート・ウォーターに輸送するという内容で合意した。しかし、この和平交渉は欺瞞だった。この後、ロンデニオン内にてシャアとアムロが偶然再会し、アムロはシャアを殺害しようとするがクェス・パラヤの妨害にあい失敗している。
0093年3月3日、スウィート・ウォーターを発進したネオ・ジオン艦隊は連邦政府の油断をつき、少数精鋭をもって電撃的に地球の衛星軌道上にあった小惑星5thルナを占拠。連邦政府を恫喝するため、当時の連邦本部が置かれていたチベットのラサへ5thルナ落下を決行する。ロンド・ベルは5thルナ落としを阻止するべくネオ・ジオン軍と交戦するが、5thルナの核パルス・エンジンを破壊することはできなかった。両軍のMSが撤退した後は、ロンド・ベルは各サイドに5thルナへ向けて攻撃要請を行ったが、コロニーの内乱を恐れたサイド1はこれを聞き入れなかった。サイド2からはレーザー攻撃が行われたが数が少なく到底5thルナの破壊には至らず、レーザー攻撃をしている部分はネオ・ジオンのシンパが潜り込み自爆攻撃によって破壊されてしまった。そして5thルナはラサへと落着し、避難の完了していなかった多くの一般市民が犠牲となった。リ・ガズィに搭乗したアムロ・レイは5thルナ落としを阻止する際にシャアのサザビーと交戦していた。戦闘で圧倒されたアムロはモビルスーツの性能差を痛感し、自身が開発に関与していたνガンダムを受領するため、アナハイム・エレクトロニクス社のフォン・ブラウン工場へ赴いた。
アベノミクスについて、2013年（平成25年）7月に産経新聞が実施した第23回参議院議員通常選挙の候補者アンケートで「地方の経済浮揚につながっていない。もの作りや貿易に立脚した経済成長戦略を取るべきだ」と回答した。2015年（平成27年）には次世代の党幹事長としてインタビューに応じ「一本目の矢（金融政策）とか二本目の矢（財政政策）もまだまだ足りない」とし「安倍政権よりも更に発展させたデフレ脱却」により「所得が10年で1.5倍くらいになる」経済政策を打ち出すと述べた。消費税の増税について、前述の参院選候補者アンケートで「復興を考えた場合、絶対に反対。これからの住宅再建や工場再建など、あらゆるものに影響が出る」と回答した。2015年（平成27年）9月8日にも改めて消費税の10パーセントへの引き上げや軽減税率の導入について反対の立場を表明している。環太平洋パートナーシップ協定（TPP）について、2015年（平成27年）10月5日に交渉の大筋合意を受け「合意に至った過程でどのような交渉がなされたのか、合意した内容が国益にかなうのか、今後、国会で丁寧に審議していく」とする談話を発表した。イギリスの欧州連合離脱是非を問う国民投票における離脱派の勝利を巡る日本政府の対応について、2016年（平成28年）6月26日のNHK番組で「（市場の）投機的な動きに対する断固たる姿勢を政府も世界も取るべきだ」と述べ、同日の『新報道2001』では「為替介入も含め、断固たる国際協調の姿勢を示し、しっかりとした財政出動をすべきだ」と主張した。