このようにビデオによる撮影には利点が多いが、解像度が低いという大きな欠点があった。しかし、標準テレビ画質を超えるハイビジョンが開発されたことにより、映画に使用できるようになった。ハイビジョンは開発当初から35ミリフィルム映画に匹敵するとされ、1035i/60や1080i/60による撮影が行われた。その後、1080p/24による撮影が主流となった。これは映像をキネコによってフィルムに転写する必要から、プルダウンと呼ばれるコマ数（フレーム数）変換の必要の無い毎秒24コマとするためである。また1080pよりコストが低い、720pによる撮影が行われた。2006年からハリウッド映画を中心にDigital Cinema Initiatives(DCI) の仕様が決まった。DCI規格では映像は2K  (2048×1080) または4K (4096×2160) の解像度でJPEG 2000で圧縮され、フレームレートは24または48fpsである。音声は最大16チャンネルのBWFフォーマットで量子化深度は24ビット、サンプリング周波数は48kHzまたは96kHzである。色空間はCIE XYZでビット深度はコンポーネントあたり12bitであり、これは1ピクセルあたり36bitとなる。ただし、2K/48fpsの場合はコンポーネントあたり10bitも許容される。ガンマ値は2.6となっている。また、映像の最大ビットレートは250Mbpsである。このうち「2K」、2048×1080がデジタル上映において、まず普及した。2006年12月には全館デジタル上映のシネマコンプレックスが登場し、2008年7月には、オンライン配信によるフルデジタルのシネマコンプレックスが登場した。「4K」は2Kの4倍の画素数であり、鮮明な映像となっている。その後、映画館にあるプロジェクターは、2Kから「4K」4096 x 2160に移行してきている。撮影においても、より高精細なものが求められていたため、映画用カメラでも「4K」4096×2160で撮影できる機材が販売され、「4K」で撮影されるようになった。ソニーのCineAltaやキヤノンのシネマEOSなどが4Kに対応している。しかし8Kなどの更に高解像度の映像フォーマットの登場に伴い、撮影時の解像度に縛られてしまうデジタル撮影の欠点が再び問題視され、またデジタルデータの保存性に対する不安などもあり、再テレシネによりいくらでも高解像度のデジタル映像に変換可能なフィルムでの撮影に回帰する動きも見られる。
石川県における青年団運動の拠点として青年会館建設の構想が持ち上がったのは、終戦間もない1948年（昭和23年）のことである。前年に地域青年団の連合体として結成された石川県連合青年団（現・石川県青年団協議会。以下、「県団」）の大会において青年会館建設に関する動議が出され、建設運動を推進する旨の議決を得た。ただし当初は建設費用等の捻出の問題もあったため、方針としては既存の施設を県から払い下げてもらい拠点として活用する、といったものだった。1953年（昭和28年）には具体的な運動として、会館建設費として一単位団（県団に加盟している郡市連合青年団を構成する地域青年団）あたり1,500円の積立金を拠出する旨決議され、翌1954年（昭和29年）には総工費1,000万円を五年計画でかき集め、金沢市内に建設する――といった具体案も提示された。しかし拠出金は思うように集まらず、建設運動が全県に浸透しきれないまま、昭和33年に建設運動は中止を余儀なくされる。これは「青年団は本来の姿に立ち返り、学習活動や社会活動を通じて組織強化を目指すべき」との意見が県内青年団の大勢を占めたからであった。 それでも四年後の1962年（昭和37年）には「夢をもう一度」とばかりに県団内に青年会館建設特別委員会が設置され建設運動は一応継続されるが、運動自体はその後も大きな進展の無いまま推移した。この建設運動は金沢市青年団協議会の取り組みをきっかけに大きな転機を迎えることとなる。 金沢市青年団協議会では独自の活動拠点を建設しようという機運が高まり、1973年（昭和48年）から翌1974年（昭和49年）にかけてチャリティーコンサートなどのイベントを次々と企画し、200万円近い収益金を得る。この動きに県団の建設運動が事実上乗っかる形となって全県的な運動へと発展していった。県団は1975年（昭和50年）に組織力を総動員し県内全域でつつじの苗木を売る「緑で郷土をつつもう」キャンペーンを企画し、また加盟郡市青年団でも県団執行部の働きかけに応じ独自に農産物、灰皿や花瓶などの日用品、果ては女性の生理用品などの物品販売を実施、収益の一部をまわす形で建設資金は着実に集まっていった。青年団が自ら調達した自己資金はＯＢらの寄付金も含め最終的に7,250万円に達した。金沢市青年団協議会が建設運動に躍起になった背景として、気兼ねなく使える「たまり場」が欲しいという切実な思いがあった。サラリーマンが大半である青年団員が集会を持つのはどうしても仕事を終えた夜となる。しかし個々の団員の残業等で集まりは悪く、全員揃った頃は施設の閉館時間が来てしまったという事も日常茶飯事だった。また、研修などの会場探しにも東奔西走しなければならなかった。青年団の研修は宿泊を伴うものが少なくないが、宿泊可能な公共施設は制約が多く、またホテルなどを利用するには金銭的負担が大きかったためである。建設資金はこれら自己資金のほか、石川県や県内市町村からの補助金、そして財団法人日本船舶振興会からの助成金でまかなわれた。これらへの陳情ももちろん現役の青年団員の手によって行われたが、地元青年の主体的な運動に共感した森喜朗代議士が積極的に県当局や日本船舶振興会への橋渡し役を買って出たといわれている。1975年（昭和50年）には青年会館建設特別委員会を発展させた設立委員会が発会し、そしてそれを母体として昭和51年に青年会館の建設と運営を目的とした財団法人石川県青年会館が設立。青年団の自己資金のうち3,000万円が財団の基本財産として充当され、初代理事長の北元喜雄はじめ、役員全員が青年団ＯＢもしくは現役青年団員から選出された。開館後は館内に石川県青年団協議会の事務局と金沢市青年団協議会の事務局が入居し、青年会館を青年団活動の拠点として活用した。市青年団の事務局が青年会館に入居している例は全国的に見ても稀であるが、建設運動における金沢市青年団協議会の果たした役割を考慮すれば当然であろう。