『ラサリーリョ・デ・トルメスの生涯』の作者について不明であるが、このことについては異端審問で訴えられるのを恐れたため匿名で出版したか、その他の動機があったなどと推定される。なおスペイン文学者の桑名一博は作者についてユダヤ教かイスラム教から改宗した「新キリスト教徒」とする説と推定している。作者について、18世紀のはじめこそ『グラナダ戦記（Guerra de Granada）』を著したスペインの歴史家ディエゴ・ウルタード・デ・メンドーサが暫定的に作者とされメンドーサ名義で出版されてきた版もあるが、19世紀末になるとメンドーサ説は完全に消え去った。また、同国の僧職にあったフアン・デ・オルテガと言う人物が書いたと言う説もあるが定かではない。
『ラサリーリョ・デ・トルメスの生涯』は16世紀から17世紀にかけてピカレスク小説の原型となり、多くのスペイン市民に人気を博したが、教会に対する批判的部分がスペイン異端審問の忌諱に触れたため、一時的に禁書目録として1573年に第四話と第五話の一部分を削除した『処刑されたラサリーリョ』が出版されていた。しかし、その勢いは止まらず1560年にはフランス語訳で、1576年には英語訳で、1579年にオランダ語訳で、1617年にはドイツ語訳で、そして1622年にはイタリア語訳で各地に出版された。
内エナメル上皮（ないエナメルじょうひ）は歯の発生時期において、エナメル器の歯乳頭に最も近い側にある細胞の層の事。鐘状期に出現する。この内エナメル上皮の細胞がエナメル芽細胞に分化し、エナメル質を形成する。外エナメル上皮と連結する部分はcervical loopと呼ばれる。
ドイツ語を中心に教育を進めてきたため、明治から大正にかけて、獨逸学協会学校→第一高等学校（三部、医科）→東京帝国大学（医科）の順に進学するのがエリートコースの一つであった。しかし、第一次世界大戦でドイツが敗れると、ドイツ語を学ぶ生徒が激減し、昭和初期には経営環境が非常に厳しくなった。日独伊三国同盟成立の影響で、若干の人気回復を果たすが、第二次世界大戦後は廃校の危機に直面した。GHQに対しては、獨協とは「獨逸学協会」の略ではなく、「獨立協和」の略であると、苦しい弁明をしたほどであった。その危機を救ったのは第13代校長で同校OBである天野貞祐であった。
1883年（明治16年）に開学以来、獨協学園は創立130年を経て、数多くの医学の徒を輩出しており、同校では医学界において900名を越える同窓生が一堂に会す機会を設けている。医学界に多くの人材を輩出した獨協学園の同窓の医師の親睦を図り、同校のさらなる発展に寄与するために「獨協学園 Doctor's Club」を発足させている。
例年、慶應義塾大学、早稲田大学には理系で5人前後、文系では10人前後東京理科大学、MARCHには2割くらい合格者を輩出している。また、数少ないドイツ語教育を行う高校かつ医者や歯医者の息子が多いため、開校以来今日まで、私立大学医学部・歯学部・薬学部を志望する人が多いのが特徴である。系列の獨協医科大学以外にも、他の私立医学部への推薦枠があり進学している。
1928年の三・一五事件後の治安警察法に基づく解散命令により日本労働組合評議会（評議会）が解散した後、左翼組合が再結集して1928年12月25日全国代表者会議を開き、全協準備会を結成し事実上発足した。予定した創立大会は四・一六事件のため開けなかった。委員長は奥村甚之助（後に前納善四郎ら）。1929年7月、田中清玄が日本共産党の中央委員長に選ばれ、警察当局の"白色テロ"に対抗するため"党の武装化"を積極的に進めることを決定する（いわゆる「武装共産党」時代）と、全協は労働争議・デモ行進における"武装"を計画。1930年5月、川崎市でのメーデーに武装蜂起を企て失敗（川崎武装メーデー事件）、幹部批判が高まり、同年6月、佐藤秀一・神山茂夫らにより全協刷新同盟が発足。また、全協内部の不満を抱えた全協内部の労農派は、同年7月から神戸や京都などの労働組合を連合させ、各連合体を組織した。内部対立は国内で解決しえず、分派した全協刷新同盟と共に訪れた同年8月のプロフィンテルン第5回大会では、全協内部闘争への警告が与えられ、分裂闘争を導いたとして全協刷新同盟も糾弾される。 この大会での警告により、同年末に全協刷新同盟が解体された。全協内部の労農派は、大衆を左翼の下に団結するための総評議会を企画し、同年8月に「日本労働組合総評議会 関東地方準備会」を関東で発足させ、1931年4月18日に東京で「日本労働組合総評議会」が創立した。これにより大衆活動方針に転換、失業者運動・反戦闘争を果敢に闘い1932年前半全盛期を迎えた。しかし「赤旗」1932年7月10日特別号に発表された32年テーゼを機械的に受け入れ、同年9月の天皇制打倒綱領採択に示されるような極左的偏向と厳しい弾圧やスパイの活動により、急速に衰退した。1934年1月、組合再建の組織方針をめぐり共産党と対立、1934年末事実上壊滅し、1936年全協再建委員会の検挙によって自然消滅した。1930年在日本朝鮮労働総同盟を吸収した土建は朝鮮人労働者のなかで影響力をもち、1931年山梨県国道8号（現在の国道20号）工事場、1932年4～5月岩手県大船渡線鉄道工事場などの労働争議を指導した。ほかに、"全協史上最も輝かしい一ページ"といわれた1932年3月の東京地下鉄争議（もぐら争議）などを指導した。