大空襲までの空襲では、現場近くに臨時救護所を設け応急処置をし、重傷者は、大塚病院、若林病院、寺沢病院に搬送した。しかし、大空襲によって徳島市内の病院は、鈴江病院以外はほとんど全滅したので、戦災傷病者は、徳島県庁、鈴江病院、富田国民学校などに一時収容し、重傷者は、南井上村伝染病院、日開国民学校、鴨島国民学校に搬送し、ここで約１カ月治療した。戦災傷病者のうち経過良好な者や余病併発の患者は、八万・富田両国民学校、四所神社に無料診療所を設置し、診療に当たった。その後、陸軍病院からの申し出があり、佐古・富田両国民学校に、約半年間、無料診療所を開設した。
焼夷弾による火災から逃れるために、多くの市民が眉山へと登ったり、吉野川へ避難した。山からは爆撃機から雨のように降り注ぐ焼夷弾と、炎に包まれた街を見降ろす事ができたという。避難が間に合わなかった人々は佐古川、助任川などの河川や小川、田んぼなどに飛び込み、焼夷弾が自分の頭上に落ちないようにと祈りながら空襲が終わるのを待つしかなかった。空襲が終ってはい出ると、川には遺体が流れていたという。寺町にある東宗院の山門が焼け残り、家を焼け出され、ここでしばらく生活した人々もいたようである。
徳島に襲来した爆撃機数は、爆撃を受けた57の中小都市のうち14位とされている。また、投下された焼夷弾の総量は12位である。徳島市に投下された焼夷弾を換算すると、354,664本と膨大であり、1944年の徳島市の人口が115,508人であったので、市民一人当たり3.07本の焼夷弾が投下された計算となる。アメリカ軍は徳島への爆撃のために「爆撃用航空写真地図」を作成し、それによると標的範囲の中心点は、当時の徳島市最大の商店街であった元町付近であった。攻撃側は、ここを「M.P.I」(Mean Point of Impact)と呼んでいた。空襲当日、日本資糧工業株式会社の宿直者が社長に報告した「工場罹災報告書」（徳島県立博物館蔵）によると、アメリカ軍の作戦任務報告書とほとんど一致するようだ。これは徳島側から見た数少ない極めて貴重な資料である。その内容を以下に示す。　『四日一時頃、徳島侵入ノ敵機ハ、前川・佐古付近ニ最初ノ焼夷弾投下ト同時ニ、空襲警報発令。漸次侵入ノ後続機ノ投弾ハ、益々熾烈ニシテ、全市ニ火災発生。約三時頃迄、敵機旋回、投弾ヲ絶タズ。』
1945年7月3日午後4時23分（日本時間）、マリアナ諸島のグアム・サイパン・テニアンの3島4基地から高松・高知・姫路、そして徳島への爆撃のためアメリカ陸軍航空軍第21航空軍所属のB-29が501機出撃し、硫黄島を経由して、それぞれの都市へと向かった。7月4日の未明、第21航空軍第314航空団の129機のB-29が新町川河口から徳島市の上空に飛来。午前1時24分から同3時19分まで、1時間55分の間焼夷弾を投下し続けた。諸説あるが、徳島市の発表では、この空襲により当時の徳島市の約62%が焼失し、人的被害は死者約1,000人（男性431人、女性553人、性別不明17人の説もあり）、けが人は約2,000人、被災者は70,295人、罹災世帯は17,183世帯とされている。1942年（昭和17年）8月、文部省主催による幻の甲子園大会にて徳島商業が優勝して一枚の賞状を得るも、この戦災により焼失した。
徳島大空襲（とくしまだいくうしゅう）は、太平洋戦争末期の1945年7月4日未明に、徳島県徳島市が受けた空襲のこと。なお徳島市は、B-29による空襲を、同年6月1日から7月24日までの間に大空襲を含め7回受けており、ここでは徳島県が受けたその他の空襲についても解説する。
第一次世界大戦中の好景気を受けて、大工業の存在しない広島県では工業振興のための工学教育を求める声が地元財界の間で拡がり、当時、西日本では大阪と熊本の2校しか設置されていなかった高等工業学校（高工）を広島に誘致しようとする運動が起こった。誘致運動は広島県の強力な財政的バックアップによって展開され、その結果1917年（大正6年）の第39回特別帝国議会において横浜・広島・金沢の3市に高工を増設することが決定され、1920年1月17日の文部科学省直轄書学校官制の改正（勅令第15号）により、広島高等工業学校が設立（官制公布）された。設立にさいし初代校長には川口虎雄が就任し、機械工学科・電気工学科・応用化学科の3学科が設置された。川口校長は地元経済と密接な関係を保つため、学校開放主義を標榜し工業講話会や展覧会の一般公開などの行事を積極的に開催し、また地元業界のための技術改良や調査研究がすすめられ、1929年（昭和4年）には地元の醸造業界の要望に応えるかたちで醸造学科が新設された。1937年以降、日中戦争の全面化により戦時体制が進行すると軍需産業のための教育・研究が重視されるようになり、この年度から広島高工は生徒募集定員が増加することとなり、1939年3月には工作機械学科が設置された。さらに広島市を含む重要工業都市に所在する高工6校に夜間部の設置が義務づけられると、臨時補修科（夜間部 / 1942年1月）、第二部機械工学科・応用化学科（同年3月）、第二部電気工学科（1943年1月）が次々に設置された。また工業教員の需要の高まりを背景に1939年5月には附設臨時工業教員養成所（のち附設工業教員養成所）が設置された。1942年度からは修業年限が3ヵ月短縮されることとなったが、他の高等教育機関の徴兵猶予が廃止されても高工の猶予措置は引き続き継続した。