中華人民共和国成立から1980年代前半ぐらいまでは、毛沢東の『文芸講話』が指導的文献とされ、作品の思想性が重視された時代もあったが、その後は莫言のマジックリアリズムの文学のような純文学とともに、金庸らによる大衆小説や現代文学が大きく花開いた。一方、古来の近体詩は衰退して行った。あたらしく、北島や戈麦のような新しい詩人も現れた。しかし、老舎が文化大革命時に自殺に追い込まれたり、中国語作家最初のノーベル文学賞受賞者が中国を亡命してフランス国籍を取得した高行健であったなど、政治との間に緊張関係が存在することも、近現代中国文学発展や研究の課題である。現代中国文学は、優秀な人材を輩出していて、年少作家も多く出ている。
辛亥革命以降、西洋文化の流入と近代化により中国文学は大きな変化を遂げた。1917年『新青年』を中心に文学革命が起こり、近代小説が発生して文学の中心になった。魯迅の『狂人日記』『阿Q正伝』が書かれた。1920年代後半から新文学は成熟に向かい、茅盾、巴金、老舎、丁玲、曹禺、郭沫若らの活躍が続いた。
清代には長編小説の傑作、『紅楼夢』や『儒林外史』が描かれた。短編の志怪小説集としては、『聊斎志異』（女幽霊とよしみを通じる話がある）が見られる。
元の時代には雑劇と散曲が隆盛した。これを総称して元曲と言う。また小説が書かれるようになる。これらはそれまでは俗な物とされて、立派な人物が手がけるものではないとされていた。しかし元の支配下ではそれらの立派な人物、つまり漢人の官僚は冷遇されて官途につけなかったのでこう言った物に手をつけるようになったのである。それが民間の文学の活力を生んだ。
1932年11月ドイツ国会選挙でナチ党は第一党は確保したが、前回比200万票を減らし議席数も230から196に減った。支持を伸ばしたのは共産党とドイツ国家人民党だった。ヒンデンブルク大統領は変わらずヒトラーを嫌っていた。1932年12月1日、ヒンデンブルク・シュライヒャー・パーペンの三者会談で、シュライヒャーは自分を中心とする内閣を提案し、一方のヒンデンブルクはお気に入りのパーペンに組閣を依頼したが、シュライヒャーは非常事態を宣言して憲法違反を犯す計画がなされてしまえば内戦になることは避けられないし、ストライキと混乱が起きると軍は国境を防衛できないと大統領に忠告したため、大統領は不承不承ながらシュライヒャーを首相に任命した。シュライヒャーはヒトラーに協力を求めたが拒絶されたため、ヒトラーの右腕で現実的穏健派だったグレゴール・シュトラッサーに副首相として入閣を打診した。しかし、ヒトラーらがシュトラッサーを非難すると、シュトラッサーは党の全役職を辞任し、ナチ党は結党以来最大の分裂の危機を迎えた。ヒトラー、ゲッペルス、レーム、ヒムラーらは、シュトラッサーの作った組織を廃止して、大管区指導者をヒトラーが直接指導する体制を作り上げ、党内ではヒトラー支持のキャンペーンが実施された。シュトラッサーは1934年の長いナイフの夜でレームと一緒に殺害された。12月初頭のテューリンゲン州の町村議会選挙でナチ党は壊滅的な結果に終わった。パーペンはシュライヒャーに政権を追われたことから、自分を副首相とすればヒトラーの首相就任に働きかけるとヒトラーに提案し合意した。シュライヒャー首相は輸入関税に消極的であるとして農村同盟から闘争を宣言され、さらにドイツ国家人民党からも抵抗を宣言されたため、1933年1月28日に内閣総辞職した。パーペンによる閣僚リストでは外相ノイラート、財務相クロージク、運輸郵政相リューベナハはシュライヒャー内閣からの引き継ぎで、プロイセン内相にゲーリング、経済相に国家人民党アルフレート・フーゲンベルクだった。ヒトラーはパーペンを副首相とすることを認めたため、ヒンデンブルクもヒトラー内閣を承認した。懸念に対してパーペンは「われわれはヒトラーを雇ったのだ」と語り、またヒトラーの就任に反対した鉄兜団に対してフーゲンベルクはヒトラーの封じ込めは可能だと反論した。ヒトラーは選挙後に大統領の同意に頼らないようにするための全権委任法を通すとパーペンに伝え、頻繁な国会選挙を望まないパーペンとヒンデンブルクも了承した。こうして1933年1月30日、国家社会主義ドイツ労働者党（ナチ党）、ドイツ国家人民党、鉄兜団の連立内閣ヒトラー内閣が誕生した。副首相にドイツ国家人民党のパーペンが就任した。ヒンデンブルク大統領は国民的右翼勢力が遂に結束したことを歓迎した。ヒトラーはその日の夕方、閣僚に対して、共産党を禁止すればゼネストとなり軍の動員となるがそれは避けたい、最善の策は国会を解散し次の選挙で政府が過半数をとることだと主張した。パーペンとヒンデンブルクは国民による承認の必要性ということから選挙を承認した。選挙にあたってヒトラーは、パーペン内閣が準備していた「ドイツ国民を防衛するための大統領緊急令」を発効させ、メディアや集会を押さえ込むために活用された。2月1日、ヒトラーはラジオ演説で、1919年のドイツ革命以来14年間、共産主義によってドイツ国民は汚染され、このままではドイツは崩壊すると警告し、経済政策によって苦境を克服すると述べた。2月27日、元オランダ共産党のルッベが国会議事堂に放火するドイツ国会議事堂放火事件が発生した。放火は単独犯だったが、ナチ党は共産党による組織的暴動とみなし大弾圧を開始、4月までにプロイセンだけで約2万5000人が拘禁された。2月28日、「国民と国家の保護のための大統領緊急令」を出し言論と集会の自由を制限し、秩序回復のためには州自治権よりも政府の干渉権が優先するとされた。こうしたヒトラー内閣の強硬策は各地で「ドイツの天敵であるボリシェヴィズムへの対決」として歓迎され、1933年3月ドイツ国会選挙でナチ党は288議席を獲得した。ただし、一方で社民党と共産党も議席を伸ばしてもいる。大統領の意志に左右されることを忌避したヒトラーは1933年3月23日に授権法の一種である「国民および国家の苦境除去のための法(全権委任法)」を成立させた。この法案に対して社会民主党は批判したが、他の保守派は左翼を撲滅したいと願っていたため賛同した。