和歌山県西牟婁郡西ノ谷村（現在の田辺市）の富裕な農家に生まれた。大東流を初めとする柔術・剣術など各武術の修行成果を、大本教や神道などの研究から得た独自の精神哲学で纏めなおし、『和合』、『万有愛護』等を理念とする合気道を創始した。身長156cmながら大相撲力士を投げ飛ばすなど幾つもの武勇伝が有り、また老境に至っても多くの“神技”を示し「不世出の達人」と謳われた。太平洋戦争（大東亜戦争）中は軍部に有用性を認められ、陸軍憲兵学校・海軍大学校などで武術指導を行う。終戦後息子で後継者の植芝吉祥丸と共に合気道の社会普及に務めた。合気道は日本国内だけでなく世界的に大きく広まり、柔道・空手道などに次ぐ国際的武道に育った。盛平の功績は社会的に高く評価され、紫綬褒章、勲三等瑞宝章などを受賞した。
朝日新聞記者の藤生明は、2016年度から使われる歴史と公民の中学教科書の育鵬社版の占有率は神奈川県で共に38.7％で（全国では歴史6.3％、公民5.7％）と際立つことになった「立役者」として、日本会議神奈川の副運営委員長で「教育を良くする神奈川県民の会」の運営委員長の木上和高の名を挙げ、教育委員会に対する事前の働きかけと事後のフォローに言及した。日本教育再生機構の八木秀次は東京の採択報告集会で「ようやく一つの結果を出せた。もちろん通過点にすぎない。主流になるまで運動を紡いでいかなければならない」と述べた。
扶桑社が子会社から従来のように「つくる会」の教科書を取り扱うことに対し、弁護士を通じて2007年6月13日付けで、著作権は執筆者にあり扶桑社にはない、現行版の配給修了をもって著作権使用許諾を打ち切ることを通告する文書を発信した。また、かつての同志であった屋山太郎が代表世話人をつとめ、多くの離反した関係者が参加する「教科書改善の会」を、「特定出版社の応援団として知識人たちの運動団体」であり「つくる会がその教科書を失って消滅することを大前提にしてつくられるもの」として強く非難している。そのため、従来つくる会の運動を支援してきたフジサンケイグループに対し、事実上の絶縁状をたたきつけることとなった。
2015年にあった大阪市立中学校の歴史・公民教科書の採択の参考となった住民らを対象にした市教委のアンケートをめぐり、育鵬社教科書採択推進運動の一環としてフジ住宅による組織動員があった。育鵬社社員が、同社版支持が多ければ採択の可能性が高くなるとフジ住宅に伝え、フジ住宅の会長が「大阪市は数多くの教科書アンケートを記入していただければ、育鵬社に採択される可能性が高くなる」と同社員に呼びかけ従業員を動員し、従業員が教科書展示場から1200枚超の用紙を集めたとされる。なお、大阪市議会は2016年2月23日、これについて真相究明を求める陳情書を採択している。また、この問題について、文部科学相の馳浩は、「一般論として、報道にある育鵬社の社員が行ったアンケートへの働きかけともとられかねない行為は、採択への疑念を生じかねない軽率な行為」「（動員した可能性が指摘される）育鵬社には猛省を促したい」とコメントした。
新しい歴史教科書をつくる会から袂を別った「教科書改善の会」が新たに出版する教科書の版元として、2007年8月1日に設立した。扶桑社の100パーセント出資の子会社で、扶桑社の教科書出版部門が独立、発足当時の社長も同社の社長片桐松樹が兼任していた。本社は東京都港区海岸（扶桑社のあるビルに入居）。資本金は3億円。現社長・久保田榮一は、親会社フジテレビジョン（旧社、現：フジ・メディア・ホールディングス）からの出向者であり、片桐同様、扶桑社の社長を兼任している。育鵬社の名称は、「鵬」を「育てる」という言葉に「子供たちよ、大きく育て!」という願いを込めて名付けられたと、設立時の社長・片桐松樹は述べている。
京都盆地から大阪平野に通じる狭隘部で、桂川、宇治川、木津川の合流点東北の平野部に位置する。京都府南部の乙訓地域最大の古墳である。全長120m、後円部径60m、高さ8m、前方部幅55m、高さ6.5mを測る。幅30mの周濠を持つ。埴輪列と葺石が確認されている。5世紀の前半の築造と推定されている。後円部が以前より墓地となっており、内部主体は失われているが、竪穴式石槨と推定されている。1980年に墓地が他の墳丘部分へ拡張されることになり、長岡京市教育委員会が事前調査を行った。本能寺の変の後、豊臣秀吉と明智光秀が戦った山崎の戦いにおいて光秀の本陣が置かれた可能性がある。
無線LANとして、事実上の標準であるIEEE 802.11bを使ったサービスであるが、最近はIEEE 802.11g、11nを使用したものが普及している。料金などの利用条件は設置者に任されているが、ほとんどの場合は無料である（ただしホテル・飲食店など、施設自体の利用料金がかかる場合がある）。また、他の一般的な公衆無線インターネットサービスと異なり、暗号化やアクセス制限は行っておらず、契約も不要で、ESS IDの設定のみで利用できる（初回アクセス時にメール認証を行う必要がある（事前登録も可能）。認証の有効期限は最大6ヶ月。最終利用日から6ヶ月経過すると、自動的に登録が無効になる）。そのため、他の多くのワイヤレスインターネット接続サービスが有料なのに対し、月額料金などを契約するほどインターネットを利用しない、あるいは旅行先で一時的に利用するだけのユーザー、Webブラウザによるユーザ認証に対応できないゲーム機などでも利用しやすいサービスとなっている。また、セキュリティ面においては、アクセスポイントに接続された無線クライアントPC間の通信を禁止するPS（Privacy Separator）機能が搭載されている。