徳島商業高校時代、1996年度の全国高校サッカー選手権にて準決勝まで進む。桃山学院大学では1999年に関西学生サッカー春季リーグ得点王（8得点）を獲得。大学在学中の2000年7月にガンバ大阪に加入。2002年7月よりサガン鳥栖に期限付き移籍。2002年7月10日のJ2リーグ第17節・ヴァンフォーレ甲府戦で公式戦初出場。2003年より鳥栖に完全移籍し、同年限りで契約満了。2004年はJFLの愛媛FCに移籍。同シーズンで現役を引退した。現役引退後は、2005年6月に同年よりJリーグに参入した地元・徳島ヴォルティスのマネージャーに就任、2007年まで同職を務める。徳島には2012年まで在籍し、徳島ヴォルティス・セカンドやアカデミーの指導者を歴任。2013年より母校の桃山学院大学のコーチに就任。2016年からは関西サッカーリーグに参加する同部の社会人チームであるSt.Andrew’s FCの監督も兼任する。
小鮎の甘露煮（こあゆのかんろに）とは、琵琶湖産のコアユを、醤油や砂糖などで煮た滋賀県の郷土料理。京都市周辺でも食されている。小鮎の飴煮、小鮎の山椒煮とも言う。
新聞屋さん博物館（しんぶんやさんはくぶつかん）は、大阪市平野区にある新聞を取り扱った博物館である。 平野町ぐるみ博物館の常設館のひとつ。通常は、大阪市で最も古い新聞販売店（朝日新聞販売所）「小林新聞舗」であり、月に1日だけ「博物館」として見学できる。 号外や附録・過去の重大記事などが展示されている。
欧米では「最も信頼できる国際組織」として高い評価を得ているが、その理由の一つとして、欧米のアムネスティが一貫して政治的に中立性を保つ努力をしていることが指摘されている。たとえば、米国のアムネスティは他国のアムネスティと同様死刑に反対しているが、特定の政党や政治勢力を直接・間接に支持することはなく、公職選挙において特定の候補者に投票する、あるいはしないようにアムネスティの名で呼びかけることも避けている。伝統的に死刑支持者の多い共和党の党員も数多く米国のアムネスティに入会している。また、米国アムネスティは民主・共和両党の党大会に代表を派遣して影響力の維持に努めている。アムネスティは戦時下でも人権が保護されるように交戦国双方に働きかけるが、戦時国際法で認められた正規の戦闘行為としての武力行使そのものには賛成も反対もしないことを運動の原則としてきた。最近では、ダルフールにおける人権侵害をくいとめるため国連軍の派遣を安全保障理事会に要請するなど、特定の軍事行動を慫慂ないし支持する場合もみられる。この例が端的に示す通り、アムネスティは非武装中立のような絶対的平和主義には組していない。アムネスティの「自国条項」すなわち、各国支部は死刑執行反対等を除いては原則として自国内の個別の人権侵害案件に介入しないという規定も、政治的中立性を守る努力のあらわれである。各地で起きた個別の事案をアムネスティが取り上げるべき人権侵害として認定する権限は支部にはなく、その判断は国際本部にゆだねられている。冷戦時代にはアムネスティは東側陣営、西側陣営、第三世界からそれぞれ同数の「良心の囚人」事案を認定して支援することにより、「イデオロギー的/地域的に偏っている」「人権問題に二重規範（ダブルスタンダード）を持ち込んでいる」という批判を避ける努力をしていた。なお自国条項は現在緩和の傾向にあり、アムネスティ内の各アクター間の調整に基づき自国の具体的ケースへの関与も試行されている。このようにアムネスティが政治的中立性の維持に格別の努力を払ってきた背景には、「人権」ということばがしばしば政治宣伝の隠れ蓑として恣意的に利用されてきたという歴史的経緯がある。アムネスティが結成された当時すでに、言論機関やさまざまな団体が表向き不偏不党の姿勢を装いながら、実際には自陣営内で起こった人権侵害は不問に付する一方で敵対陣営側の人権問題だけを大きくとりあげて非難するという「人権のつまみぐい」が頻発していた。そのため、「人権擁護」というスローガン自体がうさんくさい目でみられる風潮すら一部に生じていた。したがって、認定する案件数なども含めて均衡を保つことを明示的に義務づけることによって政治的中立性を保とうとするアムネスティの規定は斬新なものであったといえる。アムネスティは結成以来長らく、非暴力的な方法で意見の表明を行った結果として逮捕投獄された政治犯の原状回復（釈放）を求めるなど、「今、そこにある」人権侵害への取り組みを中心に活動してきた。その結果、ある場合には社会主義的な、別の場合には自由主義的な思想傾向を持つ人物への処罰が人権侵害事案と認定されている。ただしアムネスティは全ての言論を無制限に自由化することを求めているわけではなく、ネオナチなどによるヘイトスピーチを規制することには反対していない。ネオナチとは別個に歴史学上の見解としてホロコーストの信憑性に疑義を唱えたために投獄された人達も、アムネスティの支援対象になっていない。アムネスティは捜査・司法当局に対して罪刑法定主義や訴訟法の手続きを厳密に守ることを求め、令状によらない逮捕拘禁や裁判無しの長期勾留に対しては抗議を申し入れる。推定無罪の原則に則り、被疑者や被告に対して合理性を欠く権利制限を加えることに反対している。近年にいたり、アムネスティ結成以前を含む過去に生じたとされる人権侵害の責任追及や謝罪と補償の要求、さらには妊娠中絶の非犯罪化など、従来よりも広い範囲に活動を広げようとする動きがある。アイリーン・カーン事務総長のもとでアムネスティが妊娠中絶の許容を運動目標に加えたことにより、それまで死刑反対運動を通じて良好な関係にあったカトリック教会などとの軋轢が表面化しつつある。