約2000年前にすでにアンデス高地で栽培されており、 インカ帝国の時代には特権階級の食べ物として珍重され、戦勝をあげた兵士への褒賞として与えられたという研究もある。現地ではマカを「アンデスの人参」と呼び、 滋養食として現地の代表的な家畜であるリャマと少量のマカが取引されていた。現在マカは、原産国であるペルー政府の貴重な外貨獲得資源となっており、マカそのものをペルー国外に持ち出すことは法律で禁止されている。日本では、1990年に大阪で開催された『国際花と緑の博覧会』でペルー政府が紹介したのが初めてで、フジモリ大統領の後任として「アンデス農業生物資源研究所」の所長である塩田哲夫(ソクラテス・シオタ　秋田大学卒)氏が博覧会でマカの素晴らしさを伝えていた。その後、1997年11月、当時はペルーの日系法人であったコペルニックス・ジャパン（現在は日本法人でラティーナ）が健康食品としてマカを紹介した。翌年、当時のペルー大統領であったアルベルト・フジモリが来日し、マカを含むペルーの特産品の紹介に努めた。2001年5月10日、TBS「回復!スパスパ人間学」、2003年1月2日、日本テレビ「世界仰天グルメ特捜スペシャル」でマカが紹介され、一般に知られるようになる。統計によると、2003年から2006年にかけて、日本はマカの対輸出国としてアメリカ合衆国についで第2位の座をキープしており、ペルー国内のマカ輸出商社計120社あまりのうち、約40社が日本と取引を行っている。現在は、日本の薬局・ドラッグストア・通信販売等で多くのマカ加工食品が売られている。
インカ帝国時代から重要な食物として栽培され、強烈な紫外線と酸性土壌、昼夜の温度差の激しい過酷な自然環境に育つ。土壌の栄養素を満遍なく吸い取るため、一度マカを栽培した土地は数年間不毛になるといわれる。種まきの時期は10 - 11月、収穫は1年後の6 - 7月、収穫後は3か月以上強烈な太陽光線のもと天日乾燥する。乾燥したマカの根は7年もの年月の貯蔵に耐えることから、保存食としても用いられる。栽培地はフニン県ボンボン高原など標高4000から5000メートルの高地が適する。
2013年6月末までで、映画72本、ドラマ89本、計161作品の撮影支援を行っている。2011年には、誘致支援件数17作品、撮影日数延べ204日、宿泊日数1万3354泊、市民参加8000人、直接経済効果だけでも3億5000万円にも上った。※ロケ実績のリストについては北九州市#作品のうち、1989年以降のものを参照。
北九州市は明治時代からの工業都市であったが、昭和50年代には産業構造の変化によって元気を失いつつあった。そこで当時の市長である谷伍平は、様々な分野の人材を育てるべく企業に職員を派遣していた。後に広報課長として北九州フィルム・コミッションを設立する安藤英和は電通に派遣され、そこで見たアンケートで、北九州市は生活環境がよいと評価されているにも関わらず、都市イメージがとても悪いことを知る事となった。市の広報課に入った安藤は「北九州市の本当の姿を見て貰いたい」と考え、イメージアップを図る為にテレビや映画を誘致しようと考えた。そこで1989年春、日本におけるフィルム・コミッション（FC）のさきがけとなる「北九州市広報室イメージアップ班」を設置、現在のFCの基礎となるロケーション誘致・サポート業務を開始した。その後イメージアップ班は段々と成長し、2000年9月27日に「北九州フィルム・コミッション」が設立された。イメージアップ班の頃より、活動目的は「北九州市のイメージ向上」としている。北九州市のイメージが向上する事によって経済効果や観光・産業の振興に繋がり、何よりも市民の自信に繋がるとしている。東京から遠く、またとりたててドラマの舞台となる要素もない北九州に撮影隊を誘致するために、観光地での爆破シーンや空港でのハイジャックシーンなど、これまで日本では不可能とされてきた大規模ロケへ挑戦することで誘致を成功させてきた。そのため、〝No guts, No glory, Go for it.〟（ガッツのないヤツに栄光はない。やってみろ）という座右の銘を掲げている。ジャパンフィルム・コミッション（JFC）九州ブロック代表。AFCI（国際フィルムコミッショナーズ協会）やAFCNet（アジア・フィルム・コミッションネットワーク）にも加盟している。2014年東京ドラマアウォードの特別賞を受賞。NHK北九州放送局は、2017年に開局以来初となる本格的ドラマ『GO!GO!フィルムタウン』の制作を手掛け、その題材として北九州フィルム・コミッションが選ばれた。
北九州フィルム・コミッション（きたきゅうしゅうフィルム・コミッション、Kitakyushu Film Commission、KFC）は、福岡県北九州市における映画やテレビドラマのロケを誘致・協力する団体（フィルム・コミッション）。
1986年に北海道教育大学を卒業後、1986年に有珠山麓にある北海道虻田高等学校に高校教員として赴任。有珠山は世界的にみても活発な活火山の一つとして知られ、火山災害に関連する教育活動や地球環境変遷についての研究活動を通じ、自然災害教育や環境教育の重要性を意識するようになる。その後の1993年、今金町教育委員会の職員（社会教育係兼文化財保護係・学芸員）となり、同年7月に発生した北海道南西沖地震を経験する。その後、リスクマネジメントや防災教育にも目を向けるようになり、長崎県の雲仙普賢岳やインドネシア共和国のムラピ山など国内外の噴火被災地における現地調査・視察の経験も有する。現在は主に自然体験教育のあり方や自然体験教育そのものの体系化について研究し、「SDGs（持続可能な開発目標）」達成を目指す授業づくりに関する指導にも尽力。学内外を通じ、人と自然をつなぐ指導者の育成にも奔走している。大学内での主な担当講義は「自然誌の読み解き」「環境問題と科学」「自然体験プログラム実習I〜II」「自然認識法実習I〜II」「インタープリテーション」「野山のフィールド経験実習」「中学保健体育科教育法II」「倫理・人権」「冬のフィールド経験」「フィールド経験指導実践」「教職実践演習」「野外環境教育概論」「野外環境教育学特講II」「野外環境教育学特論」「野外環境教育学特別演習」「社会教育計画」など。2011〜2018年まで、学生・卒業生とともに「ゆうばりネイチャーキッズクラブ」を組織し、福島県在住の被災児童と北海道在住児童を対象に、自然体験による放射能災害被災児童支援活動の「ふくしまキッズ」を年3回（1回10〜20日程度）実施した。2011年6月から2013年5月まで日本ネイチャーゲーム協会・理事。2013年3月から日本環境教育学会北海道支部支部長。2013年12月から公益社団法人日本シェアリングネイチャー協会指導者養成委員長。2016年7月から日本環境教育学会代議員・学会誌編集委員。