柏中央高等学校では、昼食時に、流行りの楽曲や生徒からのリクエストで選ばれた楽曲を、清掃時にビッグバンド音楽と当校の校歌を流している。なおいずれの放送も、当直の放送委員が2～4人体制で行っている。
上記熊谷元一写真童画館（阿智村）では、1998年に「熊谷元一写真賞コンクール」を設け、現在まで毎年受賞者を出している。（下記外部リンクを参照）
熊谷元一の出身地である阿智村は、1988年に「ふるさと童画写真館」を建設し（のち「熊谷元一写真童画館」に改称）、熊谷元一本人から寄贈を受けた写真作品（約50000点）の紹介を行っている。（下記外部リンクを参照）
長野県下伊那郡会地村（現在の阿智村）に生まれる。旧制飯田中学（長野県飯田高等学校）卒業後、小学校教員の傍ら、童画を書いていたが、1933年の思想弾圧事件二・四事件で検挙される。1936年から武井武雄のすすめで子供（自身の生徒たち）などの写真撮影を開始。まだ20代であった1938年に刊行した写真集『会地村: 一農村の写真記録』が高い評価を受ける。（下記「主要な写真集」を参照）（小学校教員を務めていたのは1966年まで）戦前戦後を通じて写真撮影を続け、1955年には、『一年生 ある小学教師の記録』（岩波書店）により、第1回毎日写真賞を受賞した。童画家としての活動も並行して継続し、絵本や画集の刊行も行った。写真家としては、一貫して農村の姿、特に子供の姿を撮影し続けた。1994年には、地域文化功労者として文部大臣の表彰を受けた。2006年産経児童出版文化賞ニッポン放送賞受賞。2010年11月6日101歳で死去。なお、長男の熊谷博人（ひろと）はブックデザイナーである。
沿線に工場が急増したことによる工員輸送のため、当時の名鉄は他社からの車両の購入や自社での車両の製造を行っていた。ク2080形は鳴海工場で新製した木造の車体を、廃車となった車両の台車（日車84MCB-1）に載せて製造された。側面窓配置はd2D7D3（d：乗務員扉、D：客用扉、各数値は側窓の枚数）である。主に名古屋本線でモ3750形などと編成を組んで運用され、1963年（昭和38年）に西尾線に移動。1964年（昭和39年）廃車となった。
名鉄ク2080形電車（めいてつク2080がたでんしゃ）は、名古屋鉄道（名鉄）が1941年（昭和16年）に導入した電車（制御車）である。2両（2081・2082）が運用された。
リンビーBKでプロデビュー。2009–10シーズンはディビジョン1（2部）で得点王に輝き、チームのスーペルリーガ昇格に大きく貢献した。この活躍から様々なクラブが獲得に乗り出した。2012年7月、オーデンセBKに移籍。2016年1月、MSLのコロンバス・クルーに移籍。2016年7月、古巣リンビーに復帰。2017年7月、膝の負傷を理由に現役引退。現在はリンビーでスカウトとして働いている。
公文式には、条約についての規定がなく、条約の公布は勅令で行われていた。この場合は、無番号とされていた。公式令で条約についての規定が設けられた。公文式時代の条約の例帝国政府ト白耳義国政府トノ間ニ締結セル裁判管轄権ニ関スル議定書（明治32年7月1日勅令）公式例による条約の例病院船ニ関スル条約（明治40年5月24日条約第1号）
貴族院の構成については勅令である「貴族院令」で定められたが、この改正には貴族院の議決を要する（貴族院令第13条）。衆議院の構成は法律（即ち、衆議院のみならず貴族院の議決も必要）であるのに対し、貴族院については衆議院の介入をさせないようになっていた。
刑法上、強盗致死傷罪には長い刑期が設定されており、特に死亡の結果が発生した場合は死刑又は無期懲役という重罰が規定されている。これは刑事政策上の理由によるものとされる。また、この法定刑の重さから、強盗の結果的加重犯の場合（前段の犯罪については強盗致傷罪、後段の犯罪については強盗致死罪と呼称される）のみならず、負傷または死亡の結果につき行為者に故意があった場合（それぞれ強盗傷人罪、強盗殺人罪と呼称される）も240条のみが適用されると考えるのが判例・通説である（大連判大正11年12月22日刑集1巻815頁）。この説に立てば殺人罪（199条）や傷害罪（204条）は適用されないことになる（法条競合）が、これらと観念的競合になるという有力説も存在する。本条における傷害の意義については、傷害罪のそれとは異なり、痣や発赤などの軽微な傷害は含まず、医師の治療を一般に要する程度のものでなければならないとする有力説が存在する。強盗における暴行、脅迫にごく軽微な傷害は強盗に含まれるとするのがその理由であり、下級審判例は分かれていたが、最高裁はこれを否定し、傷害罪における傷害と同様に解している（最判平成6年3月4日）。なお、この解釈論は強盗傷害の場合に後述する通り執行猶予をつける余地がないことが一つの論拠であったが、現在では平成16年法改正により執行猶予がつく余地が認められるようになっている。