2008年4月26日に、事実上のオキシライド乾電池の後継製品として発売されたアルカリ乾電池である。正極に二酸化マンガンMnO₂・黒鉛Cと新開発のオキシ水酸化チタンを、負極に亜鉛Znを使用している。電池の外装缶には新開発の「超薄型差厚缶」を使用し封口部の強度を上げ、またガスケットの構造と材料を改良し、強度を保ちつつ外装缶自体の体積を減らした。それにより発電に必要な材料の内容量を増やし、正・負極の材料も改良、材料を従来品と比べて高密度に充填することにより、発電の反応効率を上げることに成功している。これらの改良により、世界No.1の長持ち性能 と業界最長 の使用推奨期限10年を実現した。また、「世界一長持ちする単3形アルカリ乾電池」としてギネス世界記録に認定されている。パナソニックは公式サイトで通常のアルカリ乾電池と区別したり、EVOLTA専用の公式サイトも用意するなど、通常のアルカリ乾電池との差別化を図っている。ただし、分類上はアルカリ電池である。EVOLTAの発売により、パナソニックは国内電池市場のシェアを2008年の4割から2009年に5割に引き上げることを目標としている。アルカリ乾電池市場の世界シェアも2006年の19%から、2009年には26%に引き上げることを目標としている。なお、上記の改良により国際規格の範囲内で乾電池の外形寸法の変更を行った。このため、電池ケースの寸法との関係で電池が入りにくい場合や、電池のプラス極側が機器のプラス端子に届かないために機器が作動しない場合があるとして、パナソニックでは注意を呼びかけている。EVOLTA登場による、ユーザーサイドでの変わった歓迎例としてはミニ四駆用ハイパワー電池としての使用例 があったが、2011年2月現在はルール改定のため当てはまらなくなった。
EVOLTA（エボルタ）は、パナソニックが発売しているアルカリ乾電池と充電式ニッケル水素電池の上位製品に付けられているブランド名である。2008年4月26日にアルカリ乾電池「EVOLTA」が発売され、同年10月1日に充電式ニッケル水素電池「充電式EVOLTA」が発売された。2010年4月20日にエントリーモデルの「充電式EVOLTA e」が発売された。2017年1月、持続時間・保存性・液漏れ防止に優れた「EVOLTA NEO（エボルタネオ）」を発売した。「EVOLTA」の名は、「進化」を意味する「EVOLUTION」と、「電圧/みちあふれようとする力」を意味する 「VOLTAGE」から命名された。
大阪府河内長野市に生まれる。大阪府立生野高等学校を経て、1992年3月に東京工業大学工学部社会工学科を卒業（在学中は中村良夫の研究室に所属）。卒業後の1992年4月より、三和総合研究所研究開発本部の研究員となる。1996年4月、東京工業大学大学院社会理工学研究科博士後期課程に入り、2001年3月に修了。2002年7月、三和総合研究所の後身となるUFJ総合研究所（現・三菱UFJリサーチ&コンサルティング）都市・地域再生マネジメント室主任研究員。2003年10月より、大阪市立大学大学院工学研究科（都市系専攻）講師を務める（2006年に助教授、2007年に准教授）。2017年4月より、大阪市立大学大学院工学研究科（都市系専攻）教授。
萩ケーブルネットワーク (HCN) で開局以来社長を務め、萩商工会議所会頭も務めていた刀禰勇が、HCNの資金約11億円を自身の経営する会社に不正に流用しており、金融機関からの借入金が約21億円にまで膨らんでいることが2018年2月までに明らかになった。3月には中国総合通信局から不適切な会計報告等の再発防止策に対する行政指導を受け、さらに5月には、HCNが通信衛星（CS）の視聴契約数を約35％に過少申告し、契約料の支払いを複数年にわたって不正に逃れ、衛星放送協会から説明を求められていることも明らかになった。これらの不祥事に対し、刀禰は2018年2月にHCNの社長を解任され、後任に取締役の井上吉之が就任。しかし、流用問題の調査に取り組んだ井上に対し、HCNの筆頭株主であり取締役にとどまっていた刀禰が同年5月28日に「独断的な経営」を理由に井上の解任動議を発議。取締役会で井上が解任され、後任に刀禰に近いとされた時山茂樹を選任。時山は刀禰のHCN持株を岩国市のケーブルテレビ会社アイ・キャンの幹部に譲渡し、同社の元幹部をトップに迎える方針を示したが、刀禰が6月11日に破産手続きの開始決定を受け、株主総会が直前で延期になった末に、時山が退任して地元の建設業者社長の田村伊正を新社長に選任、4ヶ月で3度も社長が交代するという異例の事態となった。2019年1月の取締役会では前年5月に解任された井上を再度社長に選任する人事が行われるなど、経営の混乱が続いた。その後、長門市の鉄骨加工大手・ヤマネ鉄工建設と、ほっちゃテレビ（長門市ケーブルテレビ）の指定管理者・ながとテレビが2019年3月15日に共同設立した新会社『萩テレビ株式会社』に対し、8月30日をもって同会社へ全事業を譲渡することを決定、萩ケーブルネットワーク株式会社は清算されることとなった。サービスエリアや加入権棟はそのまま引き継がれ、放送センターなどの設備も旧・萩ケーブルネットワークのものをそのまま使用している。また、事業譲受時に自主放送チャンネルの番組改編を行ったが、自主放送番組の多くはそのまま引き継がれている。