ブランゲによる大戦関係者への聴取・資料収集に協力した千早正隆によれば、本書の序編にあたる部分を千早が英訳した際は1941年（昭和16年）10月22日に宇垣が第一航空艦隊の人事につき山本五十六に「南雲長官と草鹿参謀長を更迭し長官後任に小沢治三郎を用いるよう進言し山本から同意を得たという記述があったとしている。しかし刊行された『戦藻録』に該当部分はなく千早は何者かによって抹消された可能性を指摘している。また第六巻も戦後に連合艦隊先任参謀であった黒島亀人が東京裁判の証人として利用するとして借受も紛失する。冨士信夫によれば、黒島が証人として東京裁判に出廷したことはないという。第六巻の範囲は1943年1月1日から4月2日。ガダルカナル島撤収作戦、東部ニューギニアのラエ増援作戦、4月に予定された航空大攻勢の準備について記載があったであろうと考えられている。千早正隆は宇垣が大きな作戦後は所見と反省の記載を常としたためガダルカナル島作戦における反省もあったと見ている。
宇垣は1938年（昭和13年）12月から1941年（昭和16年）2月まで軍令部第一部長（作戦部長）の地位にあった。この間 支那事変は膠着状態を脱却できず、日独伊三国同盟締結、仏印進駐などが行われ日米関係は悪化の一途をたどる。宇垣は三国同盟に反対であったが最終的には賛成したこと、支那事変を解決することができなかったこと、また仏印進駐についても自責の念を持っていた。宇垣は日米戦わずとの大方針にもかかわらず、日米戦争が現実のものとなってきた状況に現職の連合艦隊参謀長である身を思い、「公務上の事も、個人的の事も一切構はず、その日その日にまかせて書き綴る事は将来ナニガシカの為に必要と考へる」として執筆を開始した。プランゲは公刊されることを想定して書かれたものであると見ている。
本書の名称は「戦の屑籠、否戦藻録と命名」とはしがきにあり宇垣本人によるもの。1941年10月16日から1945年8月15日の死まで宇垣により続けられた陣中録。海軍甲事件で負傷した時期も宇垣の口述筆記で部下によって書き続けられた。宇垣は軍の要職を歴任した人物であるため、第一級史的資料として見られる。彼の人生哲学、処世感、思考なども読める。「鉄仮面（黄金仮面）」とあだ名され喜怒哀楽を表さない冷血漢と見られた宇垣が亡妻を思いやるなど意外なほど家庭的な一面を持っていたことなども読みとれるという。戦後、宇垣の嗣子博光（医師）が横井俊之、小川貫爾に委嘱し前編が1952年（昭和27年）に日本出版協同から刊行され、翌年後編が刊行された。横井は宇垣の第五航空艦隊司令長官時代の参謀長、小川は博光の岳父である。のちに刊行当時行方不明となっていた開戦前50日間の日誌が宇垣家に届けられ、該当部分を増補した形で1968年（昭和43年）原書房から明治百年史叢書第50巻として刊行された。宇垣は本書を「敵手に任すべからず」としていたが、戦後GHQ戦史室調査員を務めたゴードン・プランゲがその価値を認めて外国語出版権を取得し、米国でもピッツバーグ大学出版局からThe Diary of Admiral Matome Ugakiと題して刊行された。
李 徹（り てつ、生年不詳 - 599年）は、中国の北周から隋にかけての軍人。字は広達。本貫は朔方郡巖緑県。
壇ノ浦の戦いの際、心ならずも命長らえた平徳子。義経は徳子を慰めるべく酒宴を開き、家臣や女官たちに酒を振る舞う。その後、義経は徳子と二人きりになると、彼女を口説き落とし、様々な方法で情事を行う。なお、義経と建礼門院が情を通じるという話自体は『源平盛衰記』以来見られたもので、江戸時代には庶民の間にも普及しており、これを題材とした狂歌なども読まれている。1977年には『壇の浦夜枕合戦記』の題で映画化された。
戦後、1946年9月に市制（明治44年法律第68号）・町村制（明治44年法律第69号）、府県制（明治32年法律第64号、この改正により道府県制と改題）とともに東京都制も改正された。この改正により区の自治権が強化されて区長は区長公選制により公選とされた（ただし、1952年〜1975年の間は地方自治法改正によって特別区の独立性の制限と都への従属の強化が図られたため、非公選の選任制となる）。同時に東京都長官にも公選制が導入された。1947年4月に実施された最初の東京都知事選挙はこの改正東京都制によるものであり、その時点では東京都長官を選出するものとして実施された。すなわち最初の公選都知事とされる安井誠一郎は4月に最後の東京都長官として選出・就任した後、5月3日の地方自治法施行によって東京都知事に移行したものである。東京都制は地方自治法（昭和22年法律第67号）附則第2条により、1947年5月3日の日本国憲法施行に伴い、同日廃止された（同条但書により、東京都制第189条乃至第191条、第198条はなお効力を有する）。また、昭和22年法律第67号附則第2条但書の効力も、昭和39年法律169号附則第2条及び昭和49年法律第71号附則第2条、平成10年法律54号附則第2条、平成11年法律第87号附則第15条により、効力を再び制限された。現在の東京都は東京都制ではなく、地方自治法に基づいている。東京都の名称は同法第3条第1項の「地方公共団体の名称は、従来の名称による」という規定に基づくものであるが、特別区の存在を除いて、同法上は他の道府県との違いはない。東京都制下との違いは、首長である東京都知事及び特別区の区長・区議会議員が公選制になるなどである。