特別豪雪地帯である西川町の中心部（西川町役場）から更に山間部に直線距離で15km、道路距離で25km山奥にある。そのために積雪量が多く年で4-5mとなるため、多すぎて冬のアクセスが断たれ、冬の間はスキーができない。その一方、残雪が豊富なため、春（4月上旬）から夏（7月下旬）にかけて営業するという珍しいスキー場である。夏スキーができるスキー場として有名であることからシーズンには全国各地から人が集まり、夏スキーのメッカなどと呼ばれることもある。スキー場の規模としてはコース数が4、ペアリフトが1本、Ｔバーリフトが3本と大規模なものではないが、姥ヶ岳山頂付近にはほとんど木々がないため各コースが非常に広大で滑走可能エリアはかなりの広さを持つ。ペアリフトとＴバーリフトは別料金となっているため、それぞれ別の回数券、ペアリフトの一日券などではＴバーリフトに乗れないなど注意が必要である。暖かい季節に営業しているため晴れた日は気温が高いことも多く、半袖のシャツなどで滑走するスキーヤーなども見受けられる。雪は残雪であるため雪質は悪く、土なども混ざる。シーズン終盤は雪が少なくなる為、駐車場からリフト乗り場までの道が雪道からコンクリートの舗装路になり、ショートカットの為のロープトウも撤去される。さらにリフト乗り場にも雪がなくなり、スキー板やスノーボードを手に持っての乗車となる。そのため、リフトにはスキー板置きが付属している。ナイター設備なし。スノーボード全面可。姥沢小屋への連絡道下に限定してジャンプ台も設置可能。山頂からは天気が良ければ月山湖を望むこともできる。冬はリフトの運転をしていないがバックカントリースキーやスノーモービルを楽しむこともできる。
英語のfigureの語源はラテン語の"形"を意味する語であり、図形や図案、特に人のすがたかたちをうつした絵や彫刻のことである。  日本においては小さな人形の類がフィギュアと呼ばれている。日本では食玩ブーム以降、「ミニチュア」という用語の代わりとして「フィギュア」という用語が広まった。人物のミニチュアに限らず、乗り物、建物、食べ物、植物や動物、昆虫、過去の生き物や空想の世界の物も含まれることがある。（英語圏においてはアクションフィギュア（action figure）、モデルフィギュア（model figure）などと呼ばれるものにあたる。）鉄道模型やミリタリーモデルなどでも用いられている。ポリ塩化ビニル製のフィギュアは特に「PVCフィギュア」と呼ばれる。
東京大学には上記の写本のほかに、尾州家本源氏物語の各巻巻頭のみを書写した「東大本」があり、1921年（大正10年）の山脇毅による「平瀬本源氏物語」の発見の際、本文が河内本であることを判断する基準として河海抄などの注釈書に引用された河内本の本文と共にこの「東大本」との照合が行われた。
本写本単独での影印本や翻刻本は刊行されていないが、浮舟帖1帖のみが本写本に近い本文を持つとされる保坂本の影印本において「保坂本に欠けている浮舟帖を補う」形で『保坂本源氏物語 別冊1 浮舟（東京大学本）』として刊行されている。
池田亀鑑は源氏物語大成研究（資料）編において「「空蝉」、「紅葉賀」、「関屋」、「絵合」、「松風」、「初音」、「蛍」、「篝火」、「椎本」が河内本系、「澪標」、「朝顔」、「藤袴」、「幻」、「匂宮」が別本系、他の40の巻が青表紙本系にあたる」としており、伊藤鉄也は「別本とすべき巻に「初音」、「御法」が加わり、「篝火」、「行幸」、「柏木」、「鈴虫」、「紅梅」に青表紙本にも河内本にも無い語句が見られる」としている。本文については「澪標」、「朝顔」などで特に保坂本との近似が指摘されている。
現在本写本は東京大学総合図書館青州文庫の所蔵になっている。室町中期の書写と見られる54帖の揃い本であり、全巻同一の筆者による一筆本である。東京大学総合図書館所蔵『源氏物語』 としてデジタルアーカイブで公開されており、IIIF対応の画像を閲覧することができる。
こうして事業者の山形県と、最上小国川漁協等の反対派による論争は現在も平行線のままであり、最上川水系流域委員会による「最上小国川を考える懇談会」などを通して議論が行われているが、解決の糸口は見出せていない。最上小国川ダムにおいては水没住民が居ない為、地元の意向は最上小国川漁協に比べ余り激しい拒否反応は示していない。最上川水系流域委員会が最上町を始めとする流域自治体によるアンケート調査の結果では、ダム案支持が41%、放水路案が34%、限定した河川改修実施案が14%、赤倉温泉を移転させた河道拡幅案が8%の結果となっている。このアンケート調査について山形県は「ダム案支持が最多」とし、反対派はダム案以外のパーセンテージに注目し「60%がダム案否定」とするなど解釈が異なっている。反対派はダムの代替案として現在河道拡幅案・堤防建設案・小規模河川改修案の3案を呈示し、最上小国川の新たな治水整備を提案している。最上小国川における最大の流下阻害要因は赤倉温泉付近の狭窄部が主因である為、この部分を開削して河道を広げ流下促進を図ろうとしているのが河道拡幅案であり、赤倉温泉付近に堤防を建設して温泉街を水害から守るのが堤防建設案であり、漁協が推進している案でもある。ダム建設は例外なく建設費が増大しているという実例を上げ、税金の無駄遣いであるダム事業の中止も訴えている。だが、両案において最大の問題となるのは赤倉温泉の一部移転が必須となる事であり、施工期間中の休業や建て替え問題により、温泉街全体への影響が否定できない。八ッ場ダム（吾妻川・群馬県）の川原湯温泉の例もあり、浸水被害を度々蒙る赤倉温泉街は治水事業への理解はあるがこれらの案には抵抗しており、「懇談会」でも温泉街と漁協の意見が対立している。また、上流にのみ新たな堤防整備を行うと、下流域との整備バランスが崩れ却って下流部の水害を増幅させる事から、堤防整備は下流域も行わねばならず、何れも事業費増大を招くとして山形県は否定的である。限定的な小規模河川改修は過去実施されていたが、結局水害を防止できなかった実例があるので、案自体を一蹴している。最上小国川ダムはこの様に賛否両論が渦巻き、膠着化しているが拙速な意見集約は避けて十分な議論を行わなければならない事は各地のダム事業がそれを指し示している。だがそれは地元流域住民の総意が重要であり、特定の組織や団体、企業に利益が偏る事は避けなければならない。そして、最上小国川の治水に最後まで関わって行く事が、推進派・反対派両者に課せられた責任とも言われている。