合成樹脂はごみではなく石油化学資源として再利用しなければならない。1992年11月には日本・アメリカ・ドイツ・オーストラリアの4カ国がPSフォームのリサイクルについて情報交換を密にして積極推進することで合意するなど、国際的な枠組みでも取り組みが行われている。一般に見られる白いPSフォーム（発泡スチロール）は着色料や加工助剤などが使われていないため、再利用には適した材料である。PSフォームは、家電用は販売店を、魚箱用は公共卸売市場を通したリサイクルシステムが構築され、PSPではスーパーマーケットや消費者団体または自治体が主体となった回収が浸透している。運送効率を向上させるスクラップの減容も、加熱し半溶融状態にするなどの方法が取られ、1/20 - 1/50への体積圧縮が施される。PSフォームのマテリアルリサイクルとサーマルリサイクル合計の再生利用率は80 %を超える。その一方で水に浮くという性質から目立つ漂流・漂着ごみとなり、さらに自然分解されず生態系への影響が懸念されるとして、海洋汚染問題の原因ともなっている。
ビーズ発泡PSフォームを除き、気泡形成を行なうには、かつてフロンガスが大量に使われ、特に特定フロンと呼ばれるオゾン層破壊に強い影響を与えるCFC-11、CFC-12、CFC-113が利用されていた。1989年の推計では発泡用に使われる特定フロンの22%、CFC-11に限れば72%が発泡用で消費された。これらはフロン使用禁止法令の施行に伴い代替フロンや発泡剤ガスおよび炭化水素類に切り替わっている。最終的には一部実用化しているイナートガス（不活性ガス）への変更が望まれている。その一方で、かつて建築用断熱材の現場施工で用いられた材料には気泡内にフロンガスが残留し、時を経て大気中に放散されている問題もある。日本政府は解体工事において、現場吹き付けの硬質PURフォームはフロンを含むものという前提を置き、またブロック発泡PSフォームについても製造会社や製品名を事前調査し、適切な回収処理に当たるよう指針を出している。回収後、フロンごと、または分離処理されてから破壊処理が行われる。
エチレンプロピレンジエンゴム（EPDM）を発泡させたEPDMフォームは不飽和基を持たず、耐候性や耐オゾン性に優れる。難燃化が容易で、気密・水密などシール性に優れる性質も備えている。この点から、電子電器機器、自動車、建築分野などにて防水・気密・断熱用材料として採用される。
ポリイミド(PI)を用いたフォームは、素材の特性を生かした耐熱・耐寒性を特徴とし、また難燃性や吸音性も有している。1968年頃から芳香族ジカルボン酸無水物に、芳香族ジアミンもしくは芳香族ジイソシアナートを反応させ、得られた中間体を電子オーブンで加熱して発泡させたブロックを切削して成形する。船舶や自動車およびなどでエンジンの吸音と断熱用途の他に、音響機器分野や航空宇宙工学分野でも用いられる。
アクリルフォームは強靭で耐光性に優れた性質を持ち、耐薬品性にも優れる。積水化学工業やドイツのローム(Röhm)が実用化した。経済性から普及は限定的だったが、接着用両面テープ基材などに使用される。
熱硬化性樹脂のユリア樹脂（尿素樹脂 - UL）は古くから開発されフォームもコルク代替として製造されていたが、建築物の断熱材には現場発泡法が開発されたにも関わらず硬質PURフォームが主流を占め、また元々強度や衝撃強さに劣り加水分解することも広い普及への阻害となり、限定的な採用に留まっている。1970年代にドイツのBASFが親水性と分解性を逆手に土壌改良分野での用途開発を進め、1972年にオリンピックが開催されるミュンヘンの都市緑化に使用された。競技場周辺の植栽時に土壌に注入され、保水性と通気性を高めニレなど樹木の育成に効果を上げた。これら農業分野での展開は芝育成土壌や寒冷期に樹木の根を守る断熱材という検討がなされたが、用途の広がりには至っていない。
源頼朝の奥州合戦後、陸奥国の留守職を務めた伊沢家景を家祖とし、家景の子・家元以降留守氏を称す。子孫は代々岩切城を拠点に活動したが、陸奥国内の大半が北条氏の所領となると留守職は次第に形骸化していく（ただし、北条氏の国守の地位も次第に形骸化していき、同国統治については引き続き留守氏が実務を担っていたとする説もある）。南北朝時代においては、当初は南朝方として活動し、元弘3年（1333年）9月北畠顕家より陸奥諸郡の奉行に任ぜられたが、建武3年（1336年）1月に顕家が義良親王を奉じて霊山へ移ると、他の奥州諸勢力と同様に北朝方に転じた。正平6年/観応2年（1351年）に観応の擾乱が勃発すると、留守家冬は足利尊氏方につき、岩切城に畠山高国を迎え入れて足利直義方の吉良貞家と戦うが、岩切城は陥落する。この敗戦によって留守氏は壊滅的打撃を被り、吉良方に加勢した国分氏に所領の多くを切り取られてしまった。これ以降、両者は宮城郡の支配権をめぐり長きにわたって争うことになる。後に奥州探題・大崎氏の介入を受けた留守詮家が切腹に追い込まれると伊達氏に救援を請うが、その代償として伊達氏から次々と養子を送り込まれ（14代郡宗・16代景宗・18代政景）、16世紀前半までには、次第に伊達氏の傘下へと組み込まれていった。天正18年（1590年）、18代・留守政景は小田原征伐に参陣しなかったため、奥州仕置によって留守氏は本領を没収され、以後は甥の伊達政宗に仕えた。