自衛隊では89式5.56mm小銃ほか、主に口径35mm以下の火器に曳光弾がある。射撃可能な弾薬の全てが発光剤を内蔵している火器の場合は、実質は曳光弾でありながらも、普通弾と呼ばれることがある。陸上自衛隊が一般公開の実弾演習を行う場合、通常は曳光弾が用いられる。これは、弾丸の飛翔速度があまりにも速く視認できないため、弾道観測と演出を兼ねたものである。曳光弾を使用した実弾射撃は、陸上自衛隊と航空自衛隊による富士総合火力演習の夜間演習が最大規模である。この様子は民間業者が映像作品として市販している。また、九州南西海域不審船事件の際の海上保安庁による射撃の様子も、ニュース映像として公開された。
M856 曳光弾（弾頭63.7グレイン=4.12g）は、M16A2/3/4、M4シリーズ、M249軽機関銃、およびその他の5.56x45mm NATO弾使用小火器で使用できる曳光弾で、約800mまで発光するように設計されている。弾頭は赤に塗られているが、M249のベルトリンクに4発に1発の割合で混入される場合にはオレンジに塗られる。M16A1では、緊急時かつ90m以下の射程でしか使うことができない。これは、M16A1のライフリングが曳光弾を安定させるのに十分でないためである。M16A2以降のライフリングは7インチ（約178mm）で1回転の割合になっており、M856 曳光弾を安定させるのに十分である（M856 曳光弾はM196 曳光弾より少しだけ長い）。M196 曳光弾（弾頭55グレイン=3.56g）は、5.56mm NATO弾のもう一つの曳光弾で、訓練用に作られたものである。発光距離は約450m強。
第一次世界大戦（1914年-1918年）から使われたとされており、各国陸軍の機関銃で通常弾4発に対して曳光弾1発の割合で混ぜられた。航空機用の航空機関銃では徹甲弾、普通弾、焼夷弾、曳光弾で4発に1発の割合となり、機関砲の場合は徹甲弾、炸裂弾、焼夷弾、曳光弾となる。対航空機攻撃用の場合、敵機撃墜の目的よりも操縦士に対する威嚇の効果を増すために、倍程度にまで曳光弾を増やすことが部隊により実施されている。曳光弾は、一般的に通常弾4-6発に1発の割合に制限される。これは、曳光弾の発光体が銃身の中や銃口の直後で発熱を起こすことにより武器の性能を落とし、最終的には損傷を与えることを防ぐためである。
射手が正面位置から位置を察知されることを回避するため、米国特許出願（20040099173）では発火性物質の代わりにLEDとコンデンサを使用するものが考案されている。この方式の最良の特徴は、重量が変化しないため、一定の弾道を保つということである。それでも通常弾とは重さが異なるため、この方式の曳光弾とは弾道は異なることが予想される。また、LEDとコンデンサの組み合わせは、おそらく通常の曳光弾よりも長く発光すると予想される。考え得るもう一つの解決策として、交通信号機によく見られるような格子を弾丸の後ろに付けるというものがある。これは敵の監視角度から曳光弾の光を見えなくすることができる。その代わり、弾丸の真後ろに長く細い格子を付けた場合、味方からの監視可能角度まで下げてしまう。
発光体を内蔵しているため、すべての曳光弾は一種の焼夷弾となる。ただし、黄リンの割合を高くした曳光焼夷弾が特殊弾として別に存在し、その用途には効果的である。
弾倉の交換タイミングを教える用途（特に、ボルトがロックされないAK-47のような小火器）に使用されることがある。また、第二次世界大戦時には、ソ連空軍が航空機の機関銃にこの方式を用いた。ただし、これらの方策は、しばしば敵軍に「弾切れが近い」ということを教えてしまう危険性がある。
第二次世界大戦時の日本軍では、航空機搭乗員の判断で、7.7mm旋回機銃に曳光弾だけを装填した事例があった。高速度の空中戦では、小口径の機銃では敵機を撃ち落とすことが難しい。そのため、多数の曳光弾を撃ち出して敵機を威嚇し、追い払うことを意図したものである。
マルクス・アウレリウス・アントニヌスの死後、実子であるコンモドゥス帝の悪政により社会は混乱し、彼が192年に暗殺されると内乱が勃発した。193年には5人の皇帝が乱立し、五皇帝の年と呼ばれる混乱が起きた。この内戦を制したセプティミウス・セウェルスによって193年にセウェルス朝が開かれた。セウェルス朝は軍事力をバックに成立し、当初から軍事色の強い政権であった。五賢帝時代の末期頃に天然痘の流行により人口が減少し、その後各地で反乱が頻発するようになり、また軍団兵・補助兵ともなり手不足から編成に支障をきたした。これに対処すべく、212年、カラカラ帝の「アントニヌス勅令」によって、ローマの支配下にあるすべての地域に、同等の市民権が与えられた。これによって厳しい階級社会だったローマ社会における、非ローマ市民の著しい不平等（裁判権の不在、収穫量の1/3に上乗せされる1/10の属州税など）は多少なりとも緩和されたが、これによってローマ市民権の価値が崩壊し、政治バランスが激変して、以後長く続く混乱の一因となった。また、それまで属州出身の補助兵は25年勤め上げるとローマ市民権を得ることができたために精強な補助兵が大量に供給されてきたが、市民権に価値がなくなったために帝国内の補助兵のなり手が急減し、さらに不足した兵力はゲルマン人などの周辺蛮族から補充されたため、軍事力の衰退を招いた。235年、アレクサンデル・セウェルス帝が軍の反乱によって殺害されたことでセウェルス朝は断絶し、以後ローマ帝国は軍人皇帝時代と呼ばれる混乱期に突入していく。