『これだけ読めば戦は勝てる』（これだけよめばいくさはかてる）は、1941年に大本営が発行した、台湾軍 (日本軍)研究部（第82部隊）の研究成果をまとめた小冊子。上陸作戦と熱地作戦を特色とした南方作戦での戦闘方法や、作戦地域となる南方諸国の軍事事情・兵要地理、兵器・給養・衛生等の調査研究結果を主な内容とし、太平洋戦争の開戦時、南方作戦のため各地へ向かう輸送船に乗船する将兵に配布された。ノモンハン事件以降顕在化していた兵器・装備面での劣勢への言及を忌避し精神的要素を強調する視点や、捕虜の取扱いや国際法の遵守に言及がないことが特徴として指摘されている。
運営者は職業訓練法人三重県サービス技能協会であった。同協会は三重県内のホテル・旅館・観光業者らで結成された。協会加盟企業は1991年（平成3年）1月時点で35社、同年7月時点で39社あったが、1999年（平成11年）4月には14社に減っていた。リゾート短大設立時の会長は中西久が務めた。休校時に協会に残った2億4000万円の負債は連帯保証人であった理事9人が負担した。協会は2006年（平成18年）11月から破産手続きに入った。この時点で協会が保有していた資産はリゾート短大の校舎のみで、この売却益で債権者に支払いを行うつもりであったが、校舎の買い手は見つからず、2008年（平成20年）12月に破産管財人は校舎を無料とみなして整理を終えるつもりであることが判明した。そして2009年（平成21年）までに解散し、以降は清算人が交渉窓口となっている。
校地面積は約8,655m²、校舎の延床面積は5,213m²であった。土地は二見町（合併以降は伊勢市）から借用していた。土地は、1989年（平成元年）に二見町が取得決定したことを受けて同町に代わって度会土地開発公社が取得し、公社と三重県サービス技能協会の間で1991年（平成3年）から20年間、年600万円で賃貸契約が締結された。校舎は鉄筋コンクリート構造3階建てで、外観はリゾートホテルを模していた。ホテルのロビー・フロント・レストラン・和洋室を模した教室や英会話教室などが校内に設けられた。結婚披露宴会場もあった。1階にロビーとフロント、2階に和室と洋室がそれぞれ4室ずつ設置されていた。総工費は約6億4200万円で、備品購入費には1億1300万円を費やした。日本国や三重県からは開校時に1億3000万円の補助金を得ており、運営費として毎年500 - 800万円を交付されていた。
学生は運営者の職業訓練法人三重県サービス技能協会に加盟する企業の社員であり、日中はリゾート短大で学び、早朝・夜間は所属企業に戻り労働に従事するという生活を送った。開校初期には「リゾート短大に入校するにはどの企業に就職すればいいのか」という問い合わせがあったというが、入校資格を協会加盟企業の従業員としたことが仇となり、1度も入校定員40人を満たしたことはなかった。（最も多かった開校年でも32人、少なかった1995年（平成7年）には15人しかいなかった。）開校後平成不況に見舞われ、協会加盟企業が従業員採用を減らしたため、入校する学生がいなくなってしまったのである。開校から休校までの入校者数は143人で修了したのは89人であった。
開校前には、接客・販売に関する専門知識・技能の訓練を行い、ホテルマンや調理師を養成するとされた。具体的には実技指導のほか、接客心理学・観光論・食品学・実用英語を開講予定としていた。開校時にはそれらに加え、OA機器の操作も扱うと報じられた。そのほか校長の森貞昭三が受け持つ健康学の授業などがあった。2年制の専門課程の高度職業訓練であり、1年目は養成訓練、2年目は専門訓練を行い、週4日の授業を年間1,000時間実施した。授業時間は9時から15時30分であった。開校前、授業料は所属企業負担と報じられたが、開校後の報道では自己負担が月2万円で企業負担が月6万円だった。
基金は、その業務の一部を、信託会社、信託業務を営む金融機関、生命保険会社、農業協同組合連合会（全国を地区とし、生命共済の事業を行うものに限る）、企業年金連合会その他の法人に委託することが認められる。この場合、国民年金基金とは異なり、大臣の認可は不要である。また積立金の運用について金融商品取引業者との投資一任契約を締結することができるが、この場合は金融商品取引法に定める投資判断の全部を一任するものでなければならない。金融商品取引法上、基金も特定投資家申請をすれば特定投資家になることができ、直近の貸借対照表上において純資産が100億円以上あるものとして金融庁長官に届出を行った基金は適格機関投資家になれる。もっとも、1990年代からの投資収益率は、民間や公的年金の平均を共に上回っているカルパースとは異なり、寧ろ、予定利率を上回る安定的な利率を長期間確保出来ていなく、結果、運用損失に伴って当初に被保険者に提示した年金の支給が不可能になっているケースが多い。現状はファンド等で安定的な一定以上の利益を確保している運用実績があり、長期間における予定利率を上回る安定的な利率での資金運用が出来る熟練した人材を、確保していない基金が多く、又、厚生労働省、社会保険庁関係の公務員が転職したり、運用損失を計上する資金運用に未熟な人材が運用しているケースが多い。