「漫画家」は、漫画作品を作る。脚本のみを作る者は「漫画原作者」。脚本と作画の両方を作る者も作画のみを作る者も「漫画家」である。ただしアマチュアが増加している事を考慮すると、漫画の作家全般と捉える事もできる。漫画風のイラストの需要が高いため、イラストレーターを兼ねている場合があり、明確な区別は難しい。画家でも脚本家でも小説家でも書道家でも、創作活動に対して対価を受け取る者は「先生」と呼ばれるのが一般的である。漫画家も例外ではなく、商業誌（大小や種類を問わず）でデビューした漫画家は、「先生」の敬称を付けられる。メディアへの露出に関しては、様々である。いしいひさいちのようにメディア露出を避ける漫画家がいる一方、江川達也、蛭子能収、やくみつるのように積極的にテレビ出演する漫画家もいる。さくらももこ、尾田栄一郎のようにメディアにしばしば登場し私生活を明らかにしながらも、素顔を出すことを拒む者もいる。また、雑誌や単行本での顔写真の公開・非公開についても、人により様々である。また、CLAMPを始めとした共有筆名（ペンネーム）で活動する漫画家の集団もいる。この場合、作画を行わない者（単独であれば「漫画原作者」とされる者）が含まれていても「漫画家」の集団と見做される。
小坂 伊吹（こさか いぶき）は、日本の漫画家。以前は「吉葉香与子」のPNで執筆していた。飛鳥時代・大正時代をはじめとした和風テイストの作品が多く、細部まで描き込まれた独自の作画が特徴。
丸山 匠（まるやま たくみ、1935年5月31日 - 2009年11月5日）は、日本のドイツ文学者。東京生まれ。父は作家の丸山義二、兄に丸山工作がいる。1959年東京大学文学部独文科卒、61年同大学院修士課程修了、東京大学助手、1963年埼玉大学講師、65年助教授、1973年東京都立大学助教授、87年教授、99年定年退官、名誉教授。
デトロイト郊外店の20歳の女性の元従業員が、「会社側から減量を要求され退職を余儀なくされ仕事を失った」として、2010年5月24日にチェーン経営会社のフーターズ・オブ・アメリカを訴えた。
2006年、ラスベガスで「フーターズ・カジノ」をオープン。カジノ&ホテル業にも進出した。また、2003年から2006年までは、「フーターズ・エア」という名称の航空会社の運営も行なっていた。
第二次世界大戦の終結から間もない1946年（昭和21年）、日本の労働運動の全般的な高揚を背景に、2月の東京財務局における東京財務職員組合を発端として、国税部門における労働組合の結成が相次いだ。5月16日には国税職員の最初の全国的労組である全国財務職員組合連合会（全財）が結成された。全財は1947年（昭和22年）1月に単一組合に改組し、略称は引き継ぎつつ正式名称も全国財務労働組合に改めた。全財は全国官庁労働組合協議会（全官労）の中核労組として、1947年（昭和22年）の二・一ゼネストや1948年（昭和23年）の3月闘争および7月闘争など急進的な官公庁労働運動に参加し、1947年（昭和22年）2月には大蔵当局と労働協約を調印した。7月闘争を契機として国公労働者からスト権が剥奪されるのに前後して、全財では執行部の方針を左翼的としてこれに批判的な勢力が強まった。全財再建同盟が1948年（昭和23年）7月に結成されたほか、関東、東北、山陰等の諸支部の脱退が相次ぎ、1949年（昭和24年）2月8日、脱退支部は新たな全国組織である日本財務職員労働組合協議会（日財労）を結成するに至った。分裂後の組合員数は全財が3万8000人、日財労が1万6000人であった。しかし、1949年（昭和24年）夏の総定員法による大量馘首を経て、税務職員労組の分裂状態を克服する機運が高まり、1950年（昭和25年）1月25日、全財と日財労は再統一して日本財務職員労働組合連合会（日財労連）を結成した。また1949年（昭和24年）12月に全官公から分裂して結成された日本官公庁労働組合協議会（官公労）に加盟した。1953年（昭和28年）4月26日、日財労連は全国税職員労働組合連合会（全国税）に改称し、1958年（昭和33年）12月24日には組織を単一化、現在の名称である全国税労働組合に改称した。1962年（昭和37年）から1963年（昭和38年）にかけて、1962年（昭和37年）5月の関東信越国税局を皮切りに、全国各地の国税局で全国税から脱退し、第2組合を結成する動きが急速に進んだ。発生した第2組合群は1962年（昭和37年）10月29日に全国組織として国税労働組合全国会議を結成した。全国税から国税会議系へ移行する動きは進行し、全国税は少数派組合へ凋落していった。全国税は総評に加盟していたが、国税会議は系列の全官公へ加盟して同盟に接近し、1977年（昭和52年）には同盟に正式加盟した。このとき、国税会議の組合員数は2万7000人に達していた。1960年代から1970年代の組合勢力の激変の背後には、大蔵省・国税庁当局による全国税組合員を対象とした切り崩し工作と第2組合の育成があったことが指摘されている。全国税はそのような認識から、「勤務条件に関する行政措置の要求」（国公法第86条）の制度を利用して、人事院に対し当局に脱退工作を止めさせるよう「団結阻害行為の排除」を要求したものの、人事院の調査ではそれを裏付ける証拠は見つからず、棄却判定が下された。当時大蔵官僚だった秦郁彦は1962年（昭和37年）から1963年（昭和38年）にかけて、「遠山修審議官を指揮官とする庁をあげての切り崩し工作が成功して壊滅状態になった」「説得工作にあたっては……不当労働行為の口実を与えないよう細心のルールでのぞんだという」と著書で記している。労戦再編の最終局面にあった1989年（平成元年）10月15日、国税会議は協議会に改組して名称を現在の国税労働組合総連合に改め、日本労働組合総連合会（連合）の結成に参加した。一方、全国税は上部組織の国公労連とともに全国労働組合総連合（全労連）に参加した。