そのような中、石徹白豊前による強権的な石徹白支配は更に強められていった。宝暦5年5月6日（1755年6月15日）には、石徹白における反豊前派の急先鋒とされた上村源右衛門、上村猪右衛門、上杉六兵衛の3名の社人が郡上八幡で入牢処分を受けることになった。また宝暦5年の春からは、社人に対して石徹白外へ出ることと3名以上の会合を禁止し、石徹白豊前宅に常駐することになった郡上藩の足軽2名が取り締まるようになった。しかも豊前宅に常駐した足軽の滞在費は社人に割り当てられた。宝暦5年11月26日（1755年12月28日）、江戸で寺社奉行に越訴を起こした杉本左近、上村重郎兵衛、桜井吉兵衛と、上村源右衛門、上村猪右衛門、上杉六兵衛の計6名は郡上藩領から追放欠所処分となり、6名は三方に分けられて追放された。杉本左近ら江戸越訴組は400日以上、上村源右衛門らも200日以上拘束されており、また杉本左近らは400日あまりの拘束期間に一度も吟味を受けることが無く、そのあげくの処分であった。杉本左近は郡上藩南境の郡上郡美並村母野で解き放たれたが、長期間の拘束によって足腰が立たないほどに衰弱していた。衰弱した左近を見た近隣の住民らの助けもあって、少しずつ体力を回復した杉本左近は、宝暦5年11月28日（1755年12月30日）、旧友である各務郡芥見村の豪農、篠田源兵衛を頼ることになった。
杉本左近らが江戸から郡上八幡に送還された宝暦4年（1754年）9月、杉本左近らの訴えに対する石徹白豊前の返答書が郡上藩寺社奉行の根尾甚左衛門に提出された。このことから杉本左近らの幕府寺社奉行に対する訴えに対する取調べは、石徹白豊前側に対しては一応行われたと考えられている。石徹白豊前は杉本左近らの訴えに対して、自らはあくまで石徹白の社人の総意に基づき行動しており、石徹白を思い通りに支配しようとする意図は無いと主張した。また上村治郎兵衛の追放についても、悪僧の恵俊と上村治郎兵衛が結託して、威徳寺を掛所に指定しようと画策した結果、石徹白内が混乱したので、吉田家と東本願寺に訴えた結果、東本願寺から恵俊は高山での蟄居処分を言い渡され、石徹白の秩序を乱した上村治郎兵衛については吉田家から追放処分を言い渡されたので、それに従ったまでのことで、上村治郎兵衛の跡目は養子に継がせたと、自己の処置の正当性を主張した。また神主職はここ九代に渡って世襲されており、神職の中から選ばれるものであるとの主張は事実に反すると、自己の立場についても正統性を主張した。また、石徹白豊前の返答書とほぼ同時期に出されたと考えられる、豊前派の桜井大膳が郡上藩寺社奉行に提出した書状がある。内容的には石徹白豊前を訴えた総責任者である杉本左近の立場や言動について厳しく非難したものであり、石徹白豊前の返答書を補完する内容であった。
かねてから隠居していた石徹白豊前の父、大和は、宝暦4年閏2月8日（1754年3月30日）に死去した。在京していた豊前は急遽帰郷することとしたが、宝暦4年閏2月15日（1754年4月7日）、石徹白豊前は供廻り24-25名を従えて槍や挟み箱を持たせ、白馬に銀の鞍を乗せ、自らは駕籠に乗り、さらに「下に下に」と掛け声をかけるなど、あたかも大名行列を思わせる、父の死直後の人とも思えぬ華やかな行列を仕立て、石徹白入りをしたと伝えられている。またこの派手な帰郷時に石徹白豊前は、自らのバックに更なる権威があることを誇示したという。豊前はかねてから五摂家の九条家に献金し、九条家出入りを願い出ていたが、宝暦4年の上京時に正式に九条家出入りを認められ、白山中居神社に九条家の紋章入りの提灯二張を拝領した。吉田家と郡上藩に加えて九条家の権威を利用し、石徹白豊前は強権をもって石徹白支配に乗り出すことになる。
1950年代から北部カリフォルニアのハイテク企業が目を瞠る成長を遂げ、20世紀の終わりまで続いた。主要な製品としては、パーソナルコンピュータ、ビデオゲーム、およびネットワーク・システムがあった。これら企業の大部分はパロアルトからサンノゼに伸びる幹線道路沿いに立地し、サンタクララ・バレーのサンタクララやサニーベイルなどに集まっていたため、それらの地域は当時大規模集積回路 (IC)を作るために使われた材料の名前に因んで、いわゆる「シリコンバレー」と名付けられた。こうした産業の成長はいわゆる「2000年問題」を抱えた2000年にピークを迎え、同年までに熟練した工学専門家に対する需要が著しく高くなったので、ハイテク企業はその求める役職を埋めるのが困難になり、それゆえに海外の人材を採用するためにビザの割り当てを増やすよう要求した。しかし2001年に入ると、ドットコム・バブルの崩壊が起こり、多くの人々が一夜にして仕事を失うこととなった。これに続く2年間は、初めて地域に入ってくる者よりも出て行く者の方が多いという現象が見られた。このことは、20年ほど前の南カリフォルニアにおける宇宙産業の崩壊に幾分似ていた。2004年までに、切望されるハイテクの仕事の多くは、労務費がアメリカの10％であるインドに外注されたり、インドや中国の何十億人の中から新参の者を雇って内作するかのどちらかになったように見える。特に北アメリカ自由貿易協定(NAFTA)採用後は、新しい法律でビザの制約を無くした。1960年以降第三世界から数千万人の人々が合衆国に入り、最初は主にカリフォルニアや南西部に入ったが、今や大陸全体に拡がっている。1960年（出生率が置換率と均しくなった時）の合衆国の人口は1億8千万人だったが、2000年時点では2億8千万人になっている。