「Delphi 7」（コードネーム: Aurora）は2002年8月22日に発表された。Delphi 1以来の伝統的なIDEを用いた最後の製品で、完成度の面で評価が高い。Windows XPに対応。Professional版以上では「Delphi 7 Studio」の名称を使用。6で無償であったPersonal版は有償に変更になった。IntraWeb、RaveReportを搭載。Delphi for .NETのプレビュー版を添付。Professional版以上にはObject Pascal (Delphi) 版のKylix 3が付属した。ただし、Kylix 3は最後のKylixであり、CLXサポートもDelphi 7を最後に廃止されている。エンバカデロ・テクノロジーズによるDelphi 7の再販版が存在するが、こちらも「Borland Delphi 7」の名称を用いていた。ただし、"Studio" の文字は外された。Win9xで動作するDelphiとしては最終版となる。そのため、段階マイグレーションのチェックポイントとして有用であり、現在でも最新版を購入すれば「Delphi 7.1」を入手する事が可能となっている（サポートは終了している）。
「Delphi 6」（コードネーム: Iliad）は2001年7月9日に発表された。SOAPを利用するWebサービスの作成機能、コンポーネントベースでWeb画面が設計できるWebSnap、新しいデータベースフレームワークdbExpress (DBX)、Linux版Delphi (Kylix) と共通のComponent Library for Cross-Platform (CLX) などを搭載した意欲作。BDE (Borland Database Engine) は、このDelphi 6付属のバージョンである5.2が最終版となった。Windows 2000に対応。日本でも無償のPersonal版が提供された。
2013年、第23回参議院議員通常選挙で32万票を得て、民主党の一川保夫などを破り初当選。2016年、TPP特別委員会で安倍総理に対し、一国会で複数回の質問は異例と言える3度の質問をした。2014年8月22日、石川県農業会議の会長に就任。2017年8月に総務大臣政務官に就任したため会長を辞任。2015年5月に白山市手取川上流域で発生した大規模な斜面崩壊による手取川濁水問題について、各省庁と国会議員との対策連絡会を開設。山田議員は、事務局を引き受け、2015年6月3日に第一回目の会合をひらいた。林野庁をはじめ、国土交通省、環境省他各省に迅速な対応を要望した。続いて、2016年2月、2016年4月にも会合を開き、濁水の経過報告と引き続きの対策について要望をおこなった。2015年12月9日～16日までベトナム、オーストラリアを訪問し、環太平洋パートナーシップ協定（TPP)に関する参議院与野党合同調査団として、実情調査を行った。ベトナム（ハノイ）では担当大臣らと意見交換をした。2016年1月の第190回（通常国会）より参議院農林水産委員会 筆頭理事に就任。2016年2月8日～14日までアメリカを訪問し、日米韓の安全保障協力を前に進めたい官邸の意向も受け、ワシントンD.C.とサンフランシスコで重鎮議員ら約40人と会い、連携強化に関して通訳なしで意見交換をした。北朝鮮が事実上の弾道ミサイルを発射した直後とあって、米国側の関心も高く「議員間で一定の合意が得られた」という。環太平洋パートナーシップ協定（TPP)承認案と関連法案を審議する特別委員会（参議院環太平洋パートナーシップ協定等に関する特別委員会（TPP特別委員会))の理事に就任。2017年2月12日～18日までアメリカ（ワシントンD.C.、シガゴ、インディアナポリス）を訪問し、通商交渉や東アジア情勢を議題に、ワシントンで議員交流に臨むほか、シカゴなどではペンス副大統領の元側近らと協議した。2017年４月21日参議院本会議に初登壇した。「農業競争力強化支援法案」の趣旨説明に対する質疑をおこなった。2017年5月20・21日、ベトナム・ハノイで開かれた環太平洋連携協定（TPP)閣僚会合に党代表として森山裕前農林水産大臣とともに派遣された。離脱した米国を除く11カ国で発行を目指す方針を確認した。共同声明の採択にこぎつけたことで「役割は果たせた」と述べた。2017年8月、第3次安倍第3次改造内閣で総務大臣政務官に就任。同年11月の第4次安倍内閣でも留任し、2018年10月の内閣改造まで務めた。総務大臣政務官として「森林環境税」の増設に尽力した。農水省官僚出身で、森林整備の財源確保を持論とし、2017年8月からは地方税を所管している総務省に在籍していることから、「林業関係者と国を橋渡ししたい」と調整に奔走した。「森林環境税」は2018年度の税制改正で設立した。また総務大臣政務官として、テレワークの推進に努めた。2018年1月15日には長野県軽井沢町で、テレワークをテーマに意見交換会をおこなった。7月24日には軽井沢リゾートテレワーク協会の設立式典に出席。7月27日には石川行政評価事務所で、職員のテレワーク活用状況を視察。「大雪による交通機関の影響を受けずに仕事ができた」との職員の意見に感心していた。2018年1月、総務省「働き方改革チーム」の顧問になる。同年6月に開催された省内報告会では「幹部の方々を中心とした職員の意識改革をお願いしたい」と意見を述べた。2018年10月、参議院自由民主党政策審議会副会長に就任した。2018年10月22日、石川県農業会議の会長に復帰した。復帰時の懇談で「農地の維持には担い手の確保が欠かせない。若手農業者の育成に取り組みたい」と述べた。2018年、第25回参議院選挙における自由民主党の第一次公認候補となる。第198回（通常国会）2019年1月より、参議院 総務委員会、災害対策特別委員会、国民生活と経済に関する調査会（筆頭理事）に所属している。2019年7月の第25回参議院議員通常選挙で再選。