新旧論争では両陣営に分かれたフランス思想界の、最も大きな業績はディドロが主宰した『百科全書』である。この書以前にも百科事典の試みはあり、アルファベット順の項目配列も主流となりつつあったが、それはいずれも個人によって計画されたものであり、一流の学者たちがそれぞれ専門分野において寄稿を行い、それを集積して一つの巨大な事典を作るという共同作業であるディドロの百科全書とは一線を画している。また「アンシクロペディー」の語も、この時案出されたものである。「輪にする」と「教育」を組み合わせたこの語は、当時の学術の各分野の専門知識をひとつの書物に結集するという試みを表すものであった。ディドロのほか、ダランベール、デュボワといった当時のフランス最高の知識人の共同作業であり、当時はまだディドロと不仲にはなかったルソーも加わっている。この百科全書は一時禁書指定を受けたりしたものの、全体としては大成功をおさめた。商業的にも4000部を超えるベストセラーとなったうえ、この書物は各国の知識人層に衝撃を与え、以後各国においてもこのスタイルを踏襲した百科事典が盛んに編纂されるようになった。
ルネサンス以来、自然学の発展は続き、この時代にも自然史（博物学）の隆盛が続いた。産業革命を可能にした蒸気機関の発明などは、この時代の成果の結実ともいえる。自然研究が産業の隆盛と結びつくことに注目した王侯は、学芸の保護振興のために、特権をもつ研究者の協会を認可し、あるいは自ら設立した。イングランドのロイヤル・アカデミーやフランスのフランス王立科学アカデミーはその好例である。一方で、大航海時代以来ヨーロッパが接触するようになった他地域の文化、アメリカやアフリカ、オセアニアの民族は、キリスト教中世においては絶対視された人間と自然の間の懸崖への確信を動揺させ、自然と人間の関係を再考させるとともに、その中間段階として理論的に構想された、社会を作る以前の段階にある「自然人」(homo naturalis)の概念を生み出す一因ともなった。
南アフリカ共和国のムプマランガ州に存在するホースシュー滝は、おおよそ南緯25度07分50秒、東経30度41分41秒付近に位置している。なお、付近にはサビー川が流れている。この滝は多段に別れて流れ落ちている滝である。この滝の「ホースシュー」とは馬蹄（U字形の馬蹄）のことであり、この滝の形状を表している名称である  。 この滝には、それほど大きな落差は無いものの、丸く張り出した岩肌を覆うように流れているので、中央部が張り出したU字形のような滝に見える。この形状の滝は珍しいので、ムプマランガ州は、この滝を天然記念物に指定している。なお、この滝は周辺を散策できるようになっている。
岡山大学医学部医学科卒業。岡山大学大学院医学研究科修了。岡山大学医学部助手、講師などを経て、現在は岡山大学大学院環境学研究科教授。専攻は疫学、環境医学、因果推論、臨床疫学、食品保健、産業保健。
環太平洋パートナーシップ協定（TPP）が発効した場合、NAFTAなどの既存の協定は、TPPと矛盾しない、又はTPPよりも貿易自由化の程度の高い条項に縮小される。しかし、2017年1月に、トランプ米国大統領がTPPから脱退したため、カナダとメキシコのみがTPPに加盟する見通しである。2017年5月にカナダ及びメキシコを含むTPPの残りの11のメンバーは、米国の参加なしに貿易協定の改定を進めることに同意した。
ドナルド・トランプ氏の大統領選挙後、多くの貿易専門家たちは、トランプ氏が提案したようにNAFTAから脱退することは、米国最大の輸出市場へのアクセスの減少、経済成長の低下、ガソリン、自動車、果物、野菜の価格が上昇するであろうと発言した。[13]最悪の影響を受ける分野は、繊維、農業、自動車であろう。[ 14]Tufts大学の政治学者、ダニエル W. ドリツナーによると、メキシコとの関係をNAFTA以前の時代に戻そうとするトランプ政権の願望は誤っている。ドリツナーは、NAFTAがメキシコが真の民主主義に変身し、北米と見なす国になることを容易にしたと主張する。トランプがメキシコとの脅威の多くに作用すれば、メキシコ人が南アメリカのいくつかの国々のように、左派の人民軍に対抗することは想像もできない。最低でも、国境警備、テロ対策、薬物戦争、追放、中米移住の管理に悪影響を及ぼし、米国とメキシコの関係が悪化することになる。チャド・ポーン（国際経済学研究所のシニアフェロー）によれば、「貿易障壁を再確立する再交渉されたNAFTA は、原因にかかわらず雇用を失った労働者を新しい雇用機会を利用するように支援するとは考えにくい。」 。ハーバードの経済学者の、マーク・メリッツによると、「最近の調査では、NAFTAの廃止が米国の自動車生産を増やすことはないと推定されている。」 。 メリッツは、これは製造業の仕事を犠牲にすると指摘している。
欧州議会、加盟国の公共放送事業者、欧州放送連合は欧州委員会対欧州連合機関関係・コミュニケーション担当委員のマルゴット・ヴァルストレムの協力を受けて、投票率を上昇させるために今回の選挙への世間の関心を集めようとした。かねてからメディアは視聴者を選挙にひきつけることができず、また数日にわたる選挙日程が関心を寄せることを困難なものにしている。メディア連合では選挙にあたり欧州規模の話題や欧州議会事体に関心を集めるようにしようとしたり、また視聴者に訴えかけられるようなものにしたりした。欧州議会議員も2007年末に、投票率を上げるために有権者に選挙への関心を持ってもらおうという活動を始めた。2009年4月1日から議会は投票を促進するためのポスターの掲示やインターネット上でのバナー広告、看板広告を設置した。これらの広告には欧州議会の役割を示すために、「欧州議会が金融市場をどれだけ監督しているか」といったメッセージが記載されていた。ポスターはベルリンで活動する広告会社 Scholz & Friends が10種類を製作し、欧州連合の公用全23言語に翻訳されたものが欧州連合域内の各地に展開された。ところがこれらのポスターは一部の国で重要性が増した問題を扱った内容のものに取り替えられたり、また2004年の選挙で投票率が低迷した国では更新されたりした。最終版に掲げられたスローガンは「あなたの投票権を欧州議会議員選挙に使おう」というものであった。これらの活動にかかった費用は1800万ユーロ、有権者1人あたりに換算すると0.05ユーロであり、またドイツ、スペイン、イタリアでは広告用スペースを無料で提供されるということもあった。