2014年2月、アメリカの日刊経済紙ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）のインタビュー記事において、前年12月に行われた安倍晋三首相の靖国神社参拝を高く評価するとともに、中華人民共和国の脅威に備えた軍事力の強化がアベノミクスの目的の一つであることを明かしたと報じられた。記事によると本田は、体当たりをかける特攻機の様子を身振り手振りで示しながら神風特攻隊の自己犠牲を称賛して涙ぐみ、日本の平和と繁栄は彼らの犠牲の上に成り立っており、安倍首相が彼らの追悼のために靖国神社を参拝したことを高く評価すると述べたという。また中国に対して深刻な脅威を感じているとした上で、アベノミクスによる経済力の強化を必要としているのは賃金上昇や生活向上のほかにも、強力な軍隊を持って中国に対峙できるようにするためだと語ったという。この報道に対して本田は、靖国神社に関する部分の発言は自身の見解ではなく、靖国神社の性質や日本国民にとって特別な場所であることをオフレコでざっくばらんに説明しようとしたものであり、またアベノミクスの目的に関する部分の発言については、そのような発言はしていないと主張した。菅義偉内閣官房長官は同月20日の記者会見でWSJ側から記事修正の用意があるとの回答を受けたとしたが、WSJを発行しているダウ・ジョーンズは「記事の内容は正確だと確信している」とするコメントを発表している。
大蔵省での経験を基に、国際金融や金融政策といった分野を研究している。具体的には、国際的な通貨制度や通貨危機といったトピックや、デフレーション下の金融政策などについて取り組んでいる。金融政策としては、インフレターゲットの導入を推奨している。また、政治家の安倍晋三のブレーンとしても知られており、自由民主党総裁に返り咲いた安倍に対し経済政策を指南しているとされている。2012年11月の第46回衆議院議員総選挙直前、安倍は大胆な金融緩和策を提唱し日本銀行総裁の白川方明などから批判されたが、この際に安倍は「本田という元財務官僚がいて、彼がデフレ脱却について結構いろいろアドバイスをくれるんだよ」 と語っている。本田からのアドバイスの具体的な内容については、安倍は「マネタリーベースを上げて円高を克服すればデフレ脱却と税収増につながるというんだよね」 と説明している。なお、マスコミからの取材に対し、本田も「安倍さんとはデフレ脱却について話をしているのは事実です」 と回答している。また、日本銀行法の改正を主張しており、政策目的として物価の安定と雇用の最大化を記載するよう主張している。具体的な目標値については「雇用が悪ければ物価（目標）は4%ぐらいにしないといけない」 と指摘している。ただ、内閣に日本銀行総裁の罷免権を与える必要はないとの考えを採っている。望ましい総裁の人物像として「個人的には岩田規久男・学習院大教授など、インフレ目標の理念を理解している人がよい」 と語っている。民自公の三党合意に基づく消費税増税法案に対しては、「基本原則としては、デフレ下で増税はやってはいけない」 と述べるなど否定的な見解を表明している。また、国際政治経済システム研究会では、竹中平蔵、冨田俊基、渡邊博史らとともに専門委員を務めていた。
2012年、財務省から静岡県立大学に転じ、国際関係学部の教授に就任した。また、同大学の大学院では、国際関係学研究科の教授も兼務した。なお、財務省時代にも、東京大学大学院や香川大学にて客員教授を兼任し、教鞭を執った経験を持つ。また、第2次安倍内閣の発足にともない、内閣官房参与を非常勤で兼務している。同じく内閣官房参与に就任した浜田宏一とともに、主として国際金融を担当する。2015年3月31日、静岡県立大学を退職した。退職後は、同年4月よりTMI総合法律事務所にて顧問を務めた。なお、同月より、明治学院大学にて法学部の客員教授を兼任している。2016年3月11日、閣議において、駐スイス大使に任命される。5月20日、駐リヒテンシュタイン大使を兼務する。6月8日、欧州金融経済特命大使を兼務する。2019年4月12日付で大使を辞職した。
大蔵省入省後は、十和田税務署の署長を経て、本省で関税企画官や理財局国有財産第二課の課長を務め、同省の施設等機関である財務総合政策研究所では研究部の部長などを務めた。また、外務省への出向経験も多く、在外公館としては在ソビエト連邦日本国大使館の二等書記官をはじめ、在ロサンゼルス日本国総領事館の領事、在ニューヨーク日本国総領事館の領事、在アメリカ合衆国日本国大使館の公使などを務めた。また、国際機関での経験も多く、世界銀行の金融セクタースペシャリストや、欧州復興開発銀行の日本代表理事などを務めた。2004年より、財務省の地方支分部局の一つである四国財務局にて、トップである局長に就任した。その後、外務省にて欧州局の審議官などを務めたのち、2011年に財務省の大臣官房にて政策評価審議官に就任した。大蔵省、および、その後継機関である財務省には34年間在籍した。
兵庫県立芦屋高等学校、東海大学を経て、電気車研究会『鉄道ピクトリアル』編集部に勤務。同誌のグラフ写真の撮影のほか、同社が刊行していた『電気車の科学』の編集も担当した。その後はフリーのライターとして鉄道関連の記事を書いていたが、収入も微々たるもので、妻子を養うために父親が関わるベンチャー企業に技術職として就職。そこで製品の改良を手がけた経験から、鉄道の改善策に関しても「できないと反論する前に、まずやってみろ」というスタンスを身につけたと語る。その後鉄道専門出版社「ジェー・アール・アール」設立に参画。鉄道アナリストと自称し、著述活動を主に活動、鉄道事故などの際はテレビ番組にコメンテーターとして出演することも多い。内田百閒や宮脇俊三のような紀行文学や、種村直樹のような乗車記録とその感想、所澤秀樹や梅原淳などのような雑学的なものとは異なり、広岡友紀と同様、鉄道に関する評論家として「利用する側に立った辛口の感想と改善への提案」を文章で書くスタイルを確立したパイオニア的存在といえる。最近は所澤と同様の雑学的内容の著書が多い。川島が目指すところは「鉄道の復権」（関西に関しては「民鉄復権」も含む）であり、自らが取り上げた路線がさらに利用しやすくなることを願ってやまない旨を著書に記したこともある。その一方、主張はほぼすべてコストや実情を度外視した具体性に乏しいものが多く、特定の鉄道事業者を過度に賞賛する（当然その逆もある）姿勢など、個人的趣味に偏った主張など価値観の押し付けとしか思えない姿勢への批判も多い。川島は小学生時代から鉄道に興味を持ち、地元の阪神電気鉄道の愛好者となる。現在でも阪神電車には造詣が深く、野球も同様に阪神ファンである。