北行の列車はハイ・バーネットまたはミル・ヒル・イーストで、一部は入庫のためのイースト・フィンチリー止まりとなる。南行の列車はチャリング・クロスまたはバンク支線経由で両支線が合流するケニントンや、ノーザン線の南の終点であるモーデンなどへ運転される。時間帯によって運転頻度は異なるが、午前6時台から午前0時台前半までおおむね3から7分間隔で列車が運転されている
南行、北行それぞれのホームが独立したトンネル内に設けられている。廃止された地上駅の直下に設けられたコンコースを経由してホームにアクセスする構造で、コンコースには駅の南北両方からはいることが出来る。南側の出入口は階段で駐車場に至り、階段からアーチウェイ・ロードはスロープで結ばれている。アーチウェイ・ロードにはコンコースから直接エスカレーターで出ることもできるが、駅から出る一方通行である。北側の入口は階段でプライオリー・ガーデンズに、スロープでミューゼル・ヒル・ロードにつながっている。当駅のホームは9両分の有効長がある。
1935年、ロンドン旅客運輸公社は「ノーザン・ハイト」と呼ばれる開発計画を発表した。この計画では、エッジウェア、バーネット、アレクサンドラ・パレスへのロンドン・アンド・ノース・イースタン鉄道の路線は後者に吸収され、ノーザン線と当駅で、ノーザン・シティ線とフィンズベリー・パークで接続するものとされた。ノーザン線のトンネルを終点だったアーチウェイ駅から当駅の下を経由してフィンチリー・イーストまで延長する工事が行われた。ノーザン線と、既存のフィンズベリー・パークからの路線の乗換のため、既存のハイゲート駅の直下にコンコースが建設され、アーチウェイ・ロードに面する南側と、プライオリー・ガーデンズに面する北ぐぁに出入口が設けられた。このコンコースの新設により既存の地下道は閉鎖され、コンコースと本線鉄道の島式ホームを結ぶ階段が新設された。コンコースと新設の地下ホームはエスカレーターで結ばれた。ノーザン線のアーチウェイからイースト・フィンチリーへの直通列車は1939年7月3日から運転されたが、当初は当駅には停車せず、1941年1月19日から当駅に停車するようになっている。第二次世界大戦の勃発により、旧グレート・ノーザン鉄道の電化とロンドン地下鉄への接続は遅れ、当駅の地上ホームの使用も継続された。
気温24度、路面温度36度、晴天のドライコンディションで行われた。予選終了後にもストフェル・バンドーンがパワーユニットを、セルジオ・ペレスとロマン・グロージャンがギアボックスを交換してグリッド降格（グロージャンは最後尾のため変動なし）となり、グリッド降格は9人にのぼった。スタートでエステバン・オコンがランス・ストロールを抜き2位に上がり、キミ・ライコネンがバルテリ・ボッタスを一度は抜くも、最終コーナーのパラボリカでボッタスが抜き返した。ボッタスは3周目にストロール、4周目にオコンを抜いて2位に上がり、メルセデスの1-2体制となる。ベッテルは3周目にライコネン、8周目にオコンを抜いて3位に上がる。マックス・フェルスタッペンはフェリペ・マッサのインに飛び込むが接触し、右フロントタイヤがパンクしてピットインを余儀なくされる。タイヤ交換で上位3台の順位は変わらず。37周目まで引っ張ったダニエル・リカルドがスーパーソフトに交換してライコネンを猛追、41周目にライコネンを抜いて4位に上がり、ベッテルにも接近するが、ベッテルもペースを上げて応戦した。ハミルトンは独走でトップを守り優勝、2位にボッタスが続き、メルセデスの1-2となった。ベッテルは3位を守ったが、3ポイント差でドライバーズランキングトップの座をハミルトンに明け渡した。バンドーンは33周目にパワーを失いリタイア、フェルナンド・アロンソは次戦のギアボックス交換を考慮して51周目にリタイアした（17位完走扱い）。
2017年9月3日 14:00ルイス・ハミルトンがポール・トゥ・ウィンで連勝して今シーズン6勝目。3位に終わったセバスチャン・ベッテルを抜いてドライバーズランキングトップに浮上した。メルセデスは今シーズン3回目のワン・ツー・フィニッシュ。
2017年9月2日 14:00大雨のためQ1が2時間半中断したがルイス・ハミルトンは終始速さを見せ、通算でミハエル・シューマッハを上回り単独1位となる69回目のポールポジションを獲得した。
このレースでピレリが供給するドライタイヤのコンパウンドは、ミディアム、ソフト、スーパーソフトの3種類。ホンダは、マクラーレンのフェルナンド・アロンソに新スペックのパワーユニットを投入。これにより、アロンソはグリッド降格ペナルティを受ける。
最近では、警察発表で被害者の氏名が伏せられることも増えてきている。2005年には大規模な鉄道事故のケースで警察側がマスメディアへの発表に同意した被害者の氏名のみを発表したというケースがあり、改めて大きな議論を巻き起こした。このケースでは、マスメディアの側が猛烈に反発し全面公開を要求した（このケースでは最後まで拒否されている）。こういった混乱を受けて、2005年10月には日本新聞協会が「（氏名を報じるかどうかは報道機関が判断するので）警察は被害者の氏名を報道機関に対しては開示すべきである」との意見書を内閣府に提出した。しかし、「未成年者犯罪などについて『報道の自由』を掲げて氏名報道を強行する報道機関がある」「大きな事件では被害者や被害者家族・遺族に対する取材競争が過熱することが珍しくない」「被害者をことさらおとしめるような報道がなされる場合がある」といった問題点がこれまでにも指摘されてきた。また、警察官や検察官、取材した記者の実名が報道されることは少なく、報道機関内の不祥事について、報道機関自らが情報を秘匿するといったケースも少なからずあり、個人情報の開示を巡る判断を報道機関に任せることに不安の声もある。こういった理由から、「国民の知る権利を代表するもの」として、あるいは「権力のチェック機関」としての報道機関の信頼性には疑問を提示する声も多く、報道機関による警察に対する氏名開示要求は必ずしも社会的な同意を受けているものとは言えない。被害者の個人特定が全く不可能になると、警察発表などの内容を報道機関が検証することも不可能になり、それはそれで社会的な不利益につながる公算も高い。今後の社会的合意の形成が注目される。