2016年から上記J-22に代わって、希望チームに対してJ3リーグへの参加を認める方針を固めた、23歳以下（U-23）によるセカンドチームについては、選手登録について明確なトップ・U-23の線引き・区分けは行わず、同じ第1種登録で自由にトップとU-23の行き来ができるようにする（チーム登録はトップとU-23で同一扱いとするが、選手については事実上二重登録が可能であり、背番号がトップチームとU-23チーム別々でもよいこと<但しシーズン途中での変更は一切禁止>、同一日にトップチームとU-23の開催日が重複した場合は、2試合ともベンチ入りは可能であるが、どちらか一方の試合に1分でも出場した場合はもう一方の試合出場は不可とするなどの特例あり）。またC契約の選手がA契約に移行するために必要な出場試合時間はU-23チームの一員として出場した試合の分も合算されることになった。
J3では2014年・2015年の2シーズン、J1・J2に加盟するクラブに所属する18-22歳の若手選手を対象とした「Jリーグ・アンダー22選抜チーム」を編成し、選手のメンバー登録を行っていた。
J3のクラブチームについては、「プロ契約選手の保有人数を3人以上」とする規定になっているが、この下限条件については「A契約」とは書かれていない他、A契約に移行するに必要な出場時間についても記載がなされていない（Jリーグ規約2014年改正版29ページ参照）が、日本サッカー協会の公式サイト ではJFLと同じ1350分以上出場でA契約に移行できるとしている。なおスポーツニッポンによると、J3発足以前から、Jリーグでは、若手選手の出場機会を増やすため、2012年10月31日に契約関係者会議を開き、2013年シーズンにおいて試験的に、23歳以下の選手が保有権を持つクラブのディビジョンより下位（例：J1からJ2以下）のカテゴリーに属するチームへ移籍する場合に限り、期間制限を設けないことを決めたという（いわゆる若手育成型期限付き移籍制度）。反対するクラブもあることから1年間の試行とし、その結果に基づき本格導入するかどうか決めるとしていたが、継続中である。また純日本人選手（外国から国籍帰化した選手含む）の育成の観点から、2015年度までは別頁にも記したとおり、日本国籍に帰化した選手以外の外人枠についてはJ1・J2よりも大幅に減らしており、一般外人枠2名+提携国枠1人の最大3人までとし、在日枠、アジア枠は設定されていなかったが、2016年度からはこれをJ2以上と同じ形式に変更された。これは「J2・J3入れ替え戦」において、J3側の主管試合では従来のJ3ルール、J2側の主管試合はJ2ルールを準用するなどのレギュレーションの混乱を招きかねなかったためである。
Jリーグには、選手契約に際して大きく3つの段階を用意している。これは、選手の契約金や年俸の高騰化、またそれでクラブ経営を著しく悪化させる懸念があることから、選手の年俸に一定の上限を設けてクラブの経営安定化を目指そうとするものである。選手の移籍期間はJリーグが定めた期日（基本的に8月の最終金曜日を刻限とする）まで受け付けて、それ以後はシーズン終了までレンタルも含め一切の移籍を認めない。但しこの間も移籍を伴わない契約の解除決定はできる（解除された選手は次の解禁まで新規の契約はできない）。以下は基本的にJ1・J2・JFL（4部相当）について記しており、J3については若干異なるため、別項にて詳述する。
1936年（昭和11年）10月、日本海軍は、九六式水上偵察機の後継機となる機体を、十一試特殊水上偵察機の名称で、川西と愛知に対して発注した。愛知は九六式水上偵察機をより洗練させた複葉式の飛行艇を製作した。これに対し川西は、前回、九六式水上偵察機（旧称・九試夜間水上偵察機）の競作で愛知に敗れているだけに、斬新な設計の機体で審査に臨むことになった。川西の機体は愛知とは異なり、単葉式の飛行艇で、これまでの日本機にはない斬新な機体であった。艇体は全体に細身で丸みが強く、この機体にガルタイプの主翼を肩翼式に取り付けていた。胴体上部に櫓式の支持架を設け、ここに九一式二二型液冷エンジンを推進式に配置した。エンジンの冷却器は、胴体後部にエンジンの支持架と並んで立つ形をとった。翼端の補助フロートは、空気抵抗を軽減するため、飛行中は外側に引き上げられるようになっていた。試作1号機は1937年（昭和12年）6月に完成し、愛知機と共に海軍の比較審査を受けた。その結果、奇抜な機体は軍からも注目されたものの、性能的には速度性能が多少上回った他は、重量過多気味で、多くの面で愛知機より劣ることが判明した。特に、操縦性、安定性が悪いことは、夜間偵察機としては致命的とされた。また新機軸であった引き上げ式の翼端フロートは複雑な構造のため整備に手間取り、しかも思った程の性能向上に繋がっていなかった。様々な改修が試みられたが改善されなかったため、結局試作機が2機製作されただけであえなく不採用となった。当初の名称は「十一試特種水上偵察機」だったが、のちに「十一試特殊水上偵察機」に改められている。2機の試作機はその後海軍が領収し、陸上用引上式車輪を追加する等の改造を施して、要人輸送や連絡任務に使用された。なお、この際に名称を「九六式輸送機」、あるいは「九七式輸送機」としたとする文献があるが、海軍がその使用機の名称を公式に定めたものである内令兵『航空機の名称』は、「九六式水上偵察機を輸送機に改造せるもの」を「九六式輸送機」、「川西十一試特種水上偵察機を輸送機に改造せるもの」を「九七式輸送機」としている。