東洋パルプは1949年1月、クラフトパルプ (KP) の生産を企図して設立された。設立時の社名は「三島パルプ工業株式会社」で、小規模製紙会社であった三島工業が中心となり設立した企業であった。しかし事業化の過程で大規模化し、三島工業の関与が薄れ、1950年3月東洋パルプに社名を変更した。このとき役員も一新され、会長の岸信介（後の内閣総理大臣）を始め取締役の足立正（翌年に社長に就任）・永野護・津島壽一・小林中、監査役の瀬越憲作など、事業計画に参加した政財界の大物が役員に就任、組閣し得るその陣容から「東パル内閣」と称された。工場用地は広島県呉市と山口県光市の光海軍工廠跡地が候補に挙がったが、呉市が選ばれた。呉工場は1951年に着工、同年12月に操業を開始し、未晒しクラフトパルプ (UKP) の生産を開始した。しかし操業開始が朝鮮特需による好況の終焉に重なってしまい、早々に経営に行き詰ってしまった。そこで経営支援を、役員の一人であった伊藤忠兵衛経由で筆頭株主であった呉羽紡績（現・東洋紡）に依頼、1953年1月同社に経営権を全面的に委譲した。同社の支援の下企業体質改善の一環としてクラフト紙への進出を計画、1954年10月に両更クラフト紙の生産を開始した。その後順次生産規模を拡大していく。1961年には愛媛県壬生川での新工場建設を発表するが翌年断念し、以降呉工場のみの一工場体制で運営されている。1970年代に入ると製品の多角化を推進した。まず1970年、晒しクラフトパルプ (BKP) および晒しクラフト紙の生産を開始する。1977年にはクラフト紙専抄を脱して印刷用紙の上質紙へと進出した。しかしその一方でオイルショックの影響で1970年代以降製紙業界の不況が深刻化し、業績が悪化した。そこで1980年、同じ広島県の大竹紙業（日本大昭和板紙大竹工場の前身）との合併を発表するが、大竹紙業が倒産（会社更生法申請）したため頓挫した。大竹紙業との合併を発表したこの年、東洋パルプは約55億円の経常損失を計上し、創業以来最大の経営危機に陥った。そこで当時の大株主であった伊藤忠商事・東洋紡績・丸紅の3社は経営再建を王子製紙（2代目・現王子ホールディングス）に託すことを決定、1981年に王子製紙が経営に参加した。王子製紙の技術支援により設備を改善、1983年には6年ぶりに経常黒字に戻っている。1984年、王子製紙が株式の2/3を取得し、東洋パルプは王子製紙の傘下に入った。そして、さらなる体質強化を目指すとして王子製紙と東洋パルプは合併へと進み、1989年4月に合併が実行されて東洋パルプは解散した。
東洋パルプ株式会社（とうようパルプ）は、かつて存在した製紙会社である。広島県呉市にある王子マテリア呉工場の前身にあたり、1949年設立、1989年に王子製紙（2代目・現王子ホールディングス）に合併された。
ボランチとしては、ボール奪取能力に優れる。2014年10月には田中マルクス闘莉王（当時、名古屋グランパス）が、富田同様小柄なボランチである望月嶺臣に「富田の動きを見ろ」とアドバイスしたほどである。
2006年8月6日、小室は日本音楽著作権協会に自分名義で登録している全楽曲806曲の著作権を10億円で譲渡する仮契約を関西地方在住の個人投資家男性と締結。前妻のASAMIが著作権使用料を差押さえているとして、その解除費用として5億円の先払いを要求し、8月29日までに5億円を受け取った。しかし実際には仮契約段階で既に著作権の一部は、エイベックス・エンタテインメント・バーニングパブリッシャーズ・ライジングバブリッシャーズといった音楽出版社に譲渡（音楽業界では著作者である作曲家や作詞家が音楽会社に著作権を譲渡して管理を任せる代わりに印税を受け取ることが慣例となっている）されており、小室には著作権がなかった。だが小室は返金に応じなかったため、男性は2008年2月に小室に対し逸失利益を含めた6億円の損害賠償を求め提訴。小室が全額を支払うことで和解が成立したが、期日であった9月末までに小室は支払わなかった。このため男性は地方検察庁に刑事告訴した。検察側は小室が受け取った5億円を差し押さえ解除ではなく借金返済に使っていたことを把握。当初から金を詐取する目的だったと判断し、2008年11月4日午前7時40分頃に大阪地検特捜部は小室とトライバルキックスの社長、広告会社の実質経営者の計3名を5億円の詐欺容疑で逮捕した。なお、前日に大阪地検特捜部から任意出頭の要請を受けたため新大阪駅前のシティホテルに滞在しており、逮捕時はみのもんたの朝ズバッ!など一部の朝の情報番組が特別編成となり、逮捕容疑の解説とホテル上空の空撮映像を交えてホテルエントランス前から連行される様子を生中継していた。11月21日に起訴され、同日に保釈保証金3,000万円を支払い保釈された。2009年1月21日に大阪地方裁判所にて初公判、3月12日に第2回公判が行われる。第2回公判直前の3月10日、解決金を含めて6億5000万円をエイベックス・グループ代表の松浦勝人がポケットマネーで立て替え、被害者に完済した。被害者側に謝罪の手紙を送っているが受取りを拒否されている。なお、この被害者に送るつもりだった謝罪文は第三回公判の際に、小室自身により読み上げられた。被害者側との示談交渉においては、情状証人として出廷した松浦は「示談を申し込んだが“できない、誠意が足りない”と弁護士から聞かされた。“誠意が足りないとはどういうことか”と代理人に尋ねたら“お金だ”と聞き、非常にショックを受けた。」と証言したが、被害男性は「そのようなことは一切言っていない」と否定し、「民事裁判で和解が成立して決着している。」と話している。なお、SNSのmixiでは2008年11月から「小室哲哉氏の復活を願う会」というコミュニティが457人を集めたり、mixiのサポートを受けての紙ベースの署名活動も行われていた。（署名TVでも行われていた。）さらに小室の母親やマネージャー、弁護士の了解を得た上で署名活動と平行して裁判所への提出もありうるという大前提で小室に対して手紙を書く「小室哲哉さんへの手紙」という活動も行われていたりと、復帰待望論が起き、小室の減刑を望む動きは、音楽業界や音楽業界関係者からもあり、実際に減刑嘆願書を出した音楽業界関係者もいた。第3回公判は4月23日に行われて結審。2009年5月11日、大阪地方裁判所より懲役3年、執行猶予5年の有罪判決が言い渡され、弁護側・検察側共に控訴はせずに、同年5月25日午前0時をもって刑が確定した。