「乙」を意符とする字は少なく、「乙部」には「九」や「也」のように筆画として「乙」を含む字が収録されている。韓国の国字では、下部に「乙」を置くことで読みの終声がㄹ (l) であることを示している。例えば、乭돌、dol（石を意味する固有語と同じ読み）、乫갈、gal（「加」の読み가 (ga) に終声ㄹ (l) を付加）など。人名等の固有名詞に使用される。
インデックスカタログ（Index Catalogue 、IC）は、ジョン・ドレイヤーによってニュージェネラルカタログ(NGC)を補遺するため作られた星団や星雲、銀河を収載した2つの天体カタログのことである。ICの略称で呼ばれることが多い。1894年にまず1,529個の天体を収載した星表が発表され、さらに1908年に3,857個の天体を追加した星表が発表された。天体はNGCと同じく、それぞれICと2IC中で独立に1860年の分点に基づいて赤経順に収載されている。特に区別する必要がある場合には前者をインデックスカタログ(IC)、後者をセカンドインデックスカタログ(2IC)とするが、通常は両方とも区別せずインデックスカタログ(IC)と表記する。2ICが編纂された時代には天体写真による観測が普及しはじめたため、2ICでは等級の低い銀河の収載が多くなっている。また1900年の分点に基づいた赤道座標も併記されている。1988年に作られたNGC 2000.0カタログにはIC、2IC収載天体も合わせて2000年分点に座標を変換して収載されている。
多重債務者救済のための公正・中立なカウンセリング事業＝多重債務ほっとライン(全国統一番号)0570-031640で相談に応じるほか、予約を受け付けた上で無料での任意整理による債務整理の支援や家計再建のためのカウンセリングを消費者保護の立場から行っている。カウンセリングには弁護士とアドバイザーカウンセラー（消費生活の専門資格者及び心理ケアの専門資格者）が当たっている。カウンセリングの拠点として、全国に6箇所のセンター(東京、大阪、仙台、名古屋、広島、福岡）及び15箇所の相談室(新潟、静岡、福島、金沢、高松、熊本、沖縄、横浜、さいたま、岐阜、松山、前橋、宮崎、三重、長野)を展開している(2018年3月現在)。
すべてクレジットは「出演」。公開日の右側には役名、および東京国立近代美術館フィルムセンター（NFC）、マツダ映画社所蔵等の上映用プリントの現存状況についても記す。1940年代以前のものがすべてであるため、同センター等に所蔵されていないものはほぼ現存しないフィルムである。
生年不詳である。映画史において初めてその名がクレジットされるのは、1929年（昭和4年）5月30日に公開された稲垣浩監督の『相馬大作 武道活殺の巻』における「手下源蔵」役である。同作は片岡千恵蔵プロダクション独立1周年記念作品であり、日活との配給提携第1回作品として製作されたものである。以降、同プロダクションの作品に脇役・助演として出演、1933年（昭和8年）2月1日に公開された辻吉朗監督の『霧行燈』においては、日活太秦撮影所（のちの大映京都撮影所、現存せず）が製作した作品であり、同撮影所に貸し出され、初めて片岡以外の主演俳優（大谷日出夫）に対して助演した。1934年（昭和9年）11月29日に公開された山中貞雄監督の『雁太郎街道』で初めてトーキー作品に出演した。脇役・端役が多かったため、出演が記録に残っていない作品が多く、フィルモグラフィの詳細は不明である。1936年（昭和11年）6月18日に公開された伊丹万作監督のトーキー作品『赤西蠣太』への出演以降、出演記録が見当たらない。以降の消息も不明で没年不詳のままである。
ゲイツは、テレビアニメ『機動戦士ガンダムSEED』シリーズに登場する、モビルスーツ(MS)に分類される架空の兵器の一機種。メカニックデザインは大河原邦男。本項では、続編及びメディアミックス作品に登場する派生機についても解説する。
基本条約では、すべての加盟国はそれぞれ主権を有し、その価値は等しいとうたっている。しかし欧州連合は欧州共同体の分野において超国家的な制度に基づいており、各加盟国は連合の諸機関に代表を送って、その主権を一体的なものとして連合の諸機関に委ねている。これらの機関はヨーロッパ規模での立法やその執行についての権限が与えられている。加盟国が連合の法令を遵守しなかった場合には、当該加盟国には制裁金が科されたり、あるいは連合の資金が引き揚げられることになる。さらに極端な事例では、当該加盟国の票決権や加盟国としての資格を停止する規定も存在する。欧州共同体分野以外（外交政策、警察、司法分野）では、主権の移管の程度は低く、これらの分野の問題では政府間の合意や協力によって対応される。ところがそもそも主権というのはそれぞれの国家に由来するものであり、加盟国は望めば欧州連合を脱退するということもあり得る。そのためある法令がある加盟国にそぐわないものであるとされた場合、当該加盟国は法令の適用を回避するために欧州連合から脱退することがあり得る。しかしながら加盟していることによる利益がその法令による不利な影響を上回ることもあって、これまでに欧州連合から脱退するという事例は起こっていない。さらに現実政治において、関係の向上やほかの問題における自らの立場を強化するために、利権や政治的圧力といった要素により加盟国はある分野において利益につながらないものでも受け入れざるを得なくなる。