愛知県知多市出身。愛知淑徳大学文学部コミュニケーション学科卒業と同時に、東海ラジオ放送でレポートドライバーとなり、4年間務める。その後広告代理店に就職をするが、2002年12月にNHK岐阜放送局の契約キャスターとなる。2004年4月から3年間は、NHK名古屋放送局で契約キャスターを務めた。2007年4月からは、夫の転勤に伴いインド→東京→シンガポールで生活している。趣味はエアロビクス、スキューバダイビング。大学時代にやっていた社交ダンスを武器に、番組中に演歌歌手の山川豊とも踊っている。出演番組内で何度も似顔絵が登場したが、似ていたことは一度もない。アナウンス学校時代の同期はお笑いタレントの青木さやか。名古屋局制作番組の「中学生日記」に声だけ出演した経験もある。地元の知多郵便局で「一日郵便局長」も務めたことがある。
中山大学など複数の大学が集まる広州大学城地区にある。収容人数は50,000人、総敷地面積は9.7万平方メートル。広州市においては、天河体育中心体育場、広東オリンピックスタジアムに次ぐ三番目に大きいスタジアムである。主にサッカーの試合に用いられ、サッカー中国代表がホームスタジアムとして使用する他、中国FAカップなどにおいても会場の1つとして使用されることがある。2010年には、広州アジア大会において、サッカー競技やラグビー競技の会場となった。また、2014 FIFAワールドカップ・アジア3次予選において、サッカー中国代表がヨルダン代表とのホームゲームをこのスタジアムで開催している。また、2012年2月25日には8年ぶりに開催された中国スーパーカップの会場となり、広州恒大が天津泰達を破って優勝を果たしている。
日本で始まった時期ははっきりしないが、日本国内各地の縄文時代の遺跡からも火葬骨が出土する。弥生時代以降の古墳の様式の一つに「かまど塚」「横穴式木芯粘土室」などと呼ばれる様式のものがあり、その中には火葬が行なわれた痕跡があるものが認められる。それらは6世紀後半から出現しており、最古のものは九州で590年±75年の火葬が確認されている。平成26年（2014年）2月、長崎県大村市の弥生時代後期（2世紀頃）の竹松遺跡において、長崎県教育委員会の発掘調査により火葬による埋葬と見られる人骨が発見されている。これが検証のうえ認められれば、火葬の歴史はもっと古くから存在することになる。日本における火葬は仏教と共に伝わったという説が有力とされている。これは釈迦が火葬されたことにちなむ。奈良の元興寺の開祖、道昭が自らの意思で民に模範を示したところに始まったと伝えられる。「700年（文武天皇4年）遺教を奉じて粟原に火葬す。天下の火葬これよりして始まる。」と『広辞苑』（岩波書店）にもある。現代でも「火葬にする」の意味で用いられる言葉として「荼毘に付す」がある。この荼毘（だび。荼毗とも）は火葬を意味するインドの言葉（パーリ語: jhāpeti「燃やす」）に由来し、仏教用語である。『続日本紀』によると、前述のとおり日本で最初に火葬された人は、文武天皇4年（700年）に火葬された僧道昭である。また最初に火葬された天皇は、702年に死亡し殯（もがり）の儀礼の後、703年に火葬された持統天皇である。8世紀頃には普及し、天皇に倣って上級の役人、公家、武士も火葬が広まった。『万葉集』には隠口の 泊瀬の山の 山際に いさよふ雲は 妹にかもあらむ — 柿本人麻呂と短歌で詠まれ、最愛の人を送る、最後の別れの煙が「いさよふ雲」であり、それはとりもなおさず妹と認識できると歌われており、万葉人特有のゆかしさと優しさが感じられると。日本での近代火葬炉開発の元祖である鳴海徳直は述べている。日本では平安時代以降、皇族、貴族、僧侶、浄土宗門徒などに火葬が広まった後も、土葬が広く用いられていた。仏教徒も含めて、近世までの主流は火葬よりも死体を棺桶に収めて土中に埋める土葬であった。儒教の価値観では身体を傷つけるのは大きな罪であったほか、人口の急増で埋葬地の確保が難しくなる明治期に到るまでは、少なくとも一般庶民にとっては土葬の方が安上がりだったためとの説がある。比熱の高い（＝温度が上がりにくい）水分や分子構造が巨大で複雑なタンパク質を多量に含んだ遺体という物質を焼骨に変えるまで燃やすには、生活必需品としても貴重だった薪を大量に用いる必要がある。また効率よく焼くための高度に専門的な技術が求められるため、火葬は費用がかかる葬儀様式であった。明治時代に入ると、東京の市街地に近接する火葬場の臭気や煤煙が近隣住民の健康を害している事が問題になり、警保寮（警視庁の前身）が司法省へ火葬場移転伺いを出した。この問題に際し明治政府は神道派が主張する「火葬場移転を検討するのは浮屠（仏教僧）が推進する火葬を認めたことになる。火葬は仏教葬法であり廃止すべき」との主張を採り、東京府、京都府、大阪府に土葬用墓地は十分に確保可能か調査するよう命じ、土葬用墓地枯渇の虞は低いとの報告を受けた直後の明治6年（1873年）7月18日に火葬禁止令（太政官布告第253号）を布告した。だが、都市部では間もなく土葬用墓地が枯渇し始めて、埋葬料が高騰したり埋葬受け入れが不可能となる墓地も出てきたりして混乱をきたした。仏教徒や大学者からは火葬再開を求める建白書が相次ぎ、政府内部からも火葬禁止令に反対する意見が出て明治8年（1875年）5月23日には禁止令を廃止している。その後、明治政府は火葬場問題から宗教的視点を排して公衆衛生的観点から火葬を扱うようになった。伝染病死体の火葬義務化に加えて、土葬用墓地の新設や拡張に厳しい規制を掛け、人口密集度の高い地域には土葬禁止区域を設定するなどの政策を取った。また、大正時代頃より地方自治体が火葬場設営に積極的になり、土葬より火葬の方が費用や人手が少なくて済むようになったこともあり、現代の日本では火葬が飛躍的に普及し、ほぼ100%の火葬率である。