10月13日の朝、ウォーレンはドニゴール湾の外に2隻のフランスのフリゲート艦がいるのを見て後をつけ、メランパスの艦長ムーアには、はぐれた艦を捜査できるように、湾内の居残りを指示した。逆風にあおられながら、メランパスは日が暮れたかなりあとまで、あちこちを探し回っていた。そして23時30分、前面に突如ぬっとあらわれたアンモルタリテと、セントジョンズポイントにいたレゾリュにメランパスは驚かされた。アンモルタリテはすぐにメランパスであることを見抜き、出帆したが、レゾリュのバルゴー艦長は、それがイギリス艦と認めることができず、闇の中で味方の艦についていくことに二の足を踏んでいた。暗がりと混乱の中で、バルゴーはメランパスをアンモルタリテと勘違いし、メランパスに伴走し、メランパスが砲撃したため、自らの間違いを悟った。波が激しく、レゾリュの砲は下げ甲板（Lower Deck）に固定されており、レゾリュが返せた反撃は、船尾甲板のわずかな砲からのみだった。バルゴーは、レゾリュの水漏れがひどくなっていることから、それ以上の反撃は無用とみて、それから何分もたたないうちに降伏した。レゾリュは10人の兵と多くの艤装を失っていた。メランパスはレゾリュの乗員を乗艦させてから、アンモルタリテの追跡をするべくその場を離れた。
日が暮れるまでに、フランス艦の何隻かはドニゴール湾で、カナダ、メランパス、フードロイアントになおも追跡されていた。両軍は闇の中で追いつ追われつし、カナダがもう少しで座礁するところだった。戦いの場に戻ると、ウォーレンはロバストに、ラフ・スウィリーにオッシュを引っ張って行くように命じた。後にこの命令は批判を呼んだ、ロバストはかなり損失を受けた状態で、その前の週に吹き荒れた嵐がまだ弱まっていなかったからである。10月13日、この2隻は強風を受け、オッシュはマストを何本か折り、牽引していたロープが切れたが、ロバストの乗員とオッシュの乗員との協力で浸水による沈没だけは免れた。結局10月15日になって、ドリスがやって来て、オッシュを牽引し、ラフ・スウィリーに到着した。その後数日間は何事もなかった。その間エタリオンは港内にベローヌが無事でいるのを発見し、マグナニムとアメリアは、それぞれコキーユとエムビュスカードを連行した。
ついに追手をかわしたボンパールは、上陸が予定されているラフ・スウィリーへ直進した。暴動が敗北に終わったことを知らないボンパールは、ユンベール率いる陸軍兵が、ラフ・スウィリーの地域で、出港前の予定通りに、で作戦を行っているものと期待していた。沖合に着いたボンパールは、上陸に適した場所を探したが、10月10日の日暮れ前の時点ではどこも見当たらなかった。トーリー島の近くで一夜をしのいだボンパールは、翌日、海岸線を見て驚いた。ウォーレンの戦隊がカウンテスの戦隊に合流して、圧倒的な戦力となってフランス軍に襲いかかって来ていた。陸軍兵を上陸させるという考えはかなぐり捨て、ボンパールは他の味方艦を率いて、軍事行動に臨むにあたって、十分な距離を取るために風上へと進み、艦長たちができるだけ多く、近づきつつある敵戦隊から逃走できるようにした。その日一日中、ボンパールが外海に出ようと血みどろな努力をしている間に、ウォーレンの戦隊は、北東から艦の間隔を狭めた。20時前に会場を吹き荒れた強風には、両軍ともに、20時前に海上を吹き荒れた強風に侵攻を妨害された。オッシュのトップマストは3本ともへし折られ、ミズンスル（縦帆）は引きちぎられた。そののち、オッシュは味方の艦よりも速度が遅くなり、味方はオッシュの防御のために戻った。他の艦も同様だった。フランスのフリゲート艦レゾリュは水が漏れ始め、アンソンはミズンマストとトップマストの何本かを失った。
人間が搭乗しないため、敵地で撃墜されても操縦員が死傷したり、捕虜になるリスクがない。現代ではMQ-1 プレデターなど武装した無人航空機が世界で数多く登場しており、アフガニスタン紛争、イラク戦争などで実戦投入されている。主な任務は対地攻撃だが、2002年12月にスティンガーで武装したプレデターがイラク戦争でイラク軍のMiG-25と交戦し、互いに対空兵器を装備した有人機と無人機の史上初の空中戦となった。アメリカ政府によるテロ容疑者暗殺作戦ディスポジション・マトリックスの開始で、攻撃能力を持つ無人機はアフガニスタンとパキスタンでのターリバーン、アルカーイダ攻撃への参加が推し進められ、2009年8月にパキスタン・ターリバーン運動のバイトゥッラー・マフスード司令官を殺害しているが、誤爆や巻き添えによる民間人の犠牲者が多いことが問題となっている。これは、無人機操縦員の誤認や地上部隊の誤報、ヘルファイアミサイルの威力が大きすぎることなどが原因となっている。ヘルファイアミサイルの問題に関しては、より小型で精密なスコーピオンミサイルを採用して対処することになっている。無人機によるテロリスト組織への攻撃は、しばしば倫理や法律上の議論を惹起するが、アメリカ政府によれば無人機による攻撃は、テロリストの攻撃に対して均衡が取れている規模であること、結果的に多くのアメリカ兵の生命を救っていることをあげ、合法的でかつ倫理的にも反していないとの見解を示している。アメリカ軍では無人機の操縦者のうち7人に1人は民間人（ブラックウォーターUSAなどの民間軍事会社）だが、アメリカ軍の交戦規定により攻撃は軍人が担当している。世界最大の無人攻撃機輸出国となった中国は翼竜や彩虹など積極的に攻撃能力を持つ無人機を発展途上国に輸出してイラク軍やエジプト軍のISILへの作戦やナイジェリア軍のボコ・ハラム攻撃、サウジアラビアとアラブ首長国連邦のイエメン内戦への軍事介入など中東やアフリカで実戦使用され、先進国に輸出を限定していた米国もこれに規制緩和で対抗しており、武装無人機の拡散による紛争拡大が懸念されている。また、イランはアフガニスタンで墜落した米国の無人機に対するリバースエンジニアリングと市販の欧米や中国製の部品によってアバビールなど自前の武装無人機を製造してイエメンのフーシなど中東のシーア派民兵組織などに提供して拡散させていることも問題になっている。テロ組織側でもISILは滑走路での離着陸を必要としないDJIやスカイウォーカー・テクノロジーなど殆どは世界市場でメジャーな中国製の民生用無人機に爆発物を載せて攻撃機に改造するといった利用が拡大している。また、イスラエルの国境警備隊は民生用無人機（DJI）に催涙弾を搭載して同年3月30日にガザ地区におけるデモ隊との衝突時に使用した。