HDDなどを接続するとHigh-SpeedモードでもMass Storageクラス準拠では転送速度がボトルネックとなる場合があるため、転送方法の工夫で実効速度を向上させる製品を出荷しているところがある。バッファローの「TurboUSB」とアイ・オー・データ機器の「マッハUSB」がそれで、20 - 30%高速化すると謳っている。ソフトウェアで処理するため接続するパソコンの性能に依存し、両社ともWindowsとMac OSのみの対応となっている。
USBでは、1つのバスに仕様上最大127台の機器を接続し同時に使用することができる。ホットプラグにも対応する。ただしOS、USB機器によっては、取り外す場合USBデバイスを停止させる手順を実施しないと警告が出ることがある。これは、ドライバ・ソフトウェアの処理で、状態の不整合による不具合が起こることがあるためである。ホストを根 (root) とし、ハブとデバイスによる木構造の接続形態をとる。通信データはパケット化され送られる。ハブとデバイスは動作中それぞれ独立したバスアドレスを持つ。このアドレスはデバイスがバスに接続時にホストにより動的に割り当てられる。アドレスは7ビットであり、特殊用途のアドレス0を除くと127個の個別デバイスが同一バス上に同時に存在できる。パケットはHigh-speedまではブロードキャストされ、パケットに指定されているあて先アドレスを見てデバイス側で必要なパケットを受信する。SuperSpeed以降はユニキャストである。通信はホスト側からの働きかけにより開始される必要があるため、SCSIなどと異なりバス上でデバイス側からの通信開始は基本的には行えない。周辺機器同士を直接接続するための拡張仕様USB On-The-Goでは、どちらか片側がホストとしてふるまうことで「ホスト対デバイス」の関係となるよう設計されている。
Wireless USBは、2005年5月に発表された。無線通信によるデバイス接続をサポートする。Agere Systems（現：LSIコーポレーション）、HP、インテル、マイクロソフト、NEC、フィリップス、サムスン電子の7社により策定された。有線USB規格と接続性を考慮しているが、それらとは独立した規格として作成されている。
2000年4月発表。USB 1.1の規格仕様に、High-Speedモード（最大480 Mbps）を追加した。480 MbpsのHigh-Speed転送やそれをサポートする機器と、規格のバージョン番号であるUSB 2.0を同一の意味で使う場合があるが、これは誤用である。USB 2.0規格では依然としてFull-SpeedデバイスおよびLow-Speedデバイスは設計および製造が可能でかつ販売および利用が可能である。USB-IFではHigh-Speedであることを明示したいような場合の用語として"Hi-Speed USB"を使うように指導している。
USBデバイスの製造にあたっては製造者を識別するためのベンダーIDの申請を行う必要があるものの、特許使用料は無料とされている。ただし、類似独自規格の乱造乱立を防ぐ目的で特許自体は存在している。多くの他のバス規格では、特許料の支払いの関係で個別での契約が必要であるなど、中小法人の参入が難しかったのに対し、USB規格ではルールさえ守れば事実上誰でも参入可能なことが普及を促進したと言われており、玩具など幅広い機器が発売されている。
西川 公一郎（にしかわ こういちろう、1949年 - 2018年11月28日 ）は、日本の物理学者。1971年に京都大学理学部物理学科卒業。ノースウェスタン大学Ph.D.。シカゴ大学、ニューヨーク州立大学、東京大学、高エネルギー加速器研究機構、京都大学教授を経て、高エネルギー加速器研究機構素粒子原子核研究所所長を務めた。専門は素粒子物理学。中性K中間子におけるCP非保存の実験、スーパーカミオカンデを用いた大気ニュートリノ振動実験といった実験に参加してきた。その後、茨城県つくば市の高エネルギー加速器研究機構に設置された加速器からニュートリノを放射してスーパーカミオカンデで測定するK2K実験（つくば－神岡間長基線ニュートリノ振動実験）を提案し、実験代表者としてこのプロジェクトを主導した。その結果、ニュートリノの種類が飛行中に変化している証拠が確認され、従来の理論では質量ゼロとされていたニュートリノが質量を持つことが確実になった。その後、茨城県那珂郡東海村に建設された大強度陽子加速器を用いた次世代ニュートリノ振動実験(T2K実験)の実現を推進した。
出資法の上限金利（29.2%）を34.675%に引き上げることを掲げている。貸金業界の政治団体が2002年に買った国会議員パーティー券の詳細な内容が政治資金収支報告書でわかっている。一件5万円以上の支出額が記載されたのは33議員で、自民党派閥、県連などをふくめ559万円にのぼっていると日本共産党の機関紙「しんぶん赤旗」にて伝えられた。これらの報道により該当議員は「貸金業者から金をもらった」と非難の対象となり、金利引き下げ運動に利用されることとなった。そして、平成18年に貸金業規制法が貸金業法に規制強化され、上限金利が年利20%（10万円を1ヵ月借りて1,666円の利息）以下となり、運動目的とは逆の結果を招いたので解散した。現在（平成22年）、貸金業法による規制強化のため10年前は全国に約3万社あった登録貸金業者は3千社を切り、消費者の選択の幅は狭まり、“ヤミ金”の跋扈が懸念される、との意見も出ている。しかし、この意見については具体的なデータに欠けるとの反論、違法な闇金の跋扈が心配であれば、これをきちんと取り締まれば済むだけではないかという反論（違法闇金も何らかの手段で一般消費者に存在を伝える必要があり、電柱や電話ボックスのビラなどでその存在を広く知らしめている。これを警察がきちんと取り締まれば良いだけではないかとの反論。）もある。