マシュー・ハーバート (Matthew Herbert, 男性, 1972年 - ) は、イギリスの電子音楽作曲家、DJである。BBCの録音技師だった父親のもとに生まれ、幼時からピアノとヴァイオリンを学ぶ。エクセター大学で演劇を専攻したのち、1995年にWishmountain名義で音楽活動を始める。以降、ハーバート(Herbert)、ドクター・ロキット(Doctor Rockit)、ラディオボーイ(Radioboy)、本名のマシュー・ハーバート(Matthew Herbert)など様々な名義を使い分けている。その作風はミュジーク・コンクレートに大きな影響を受けている。アルバム"Around the House"では洗濯機やトースター、歯ブラシといった日常音を採集し、独自のディープハウスを展開した。また政治色の強いRadioboyでは、グローバリズムに抗議して、マクドナルドやGAPの商品を破壊した音をサンプリングし、即興的にビートを構築するといったパフォーマンスを行う。2000年には"Personal Contract for the Composition Of Music (PCCOM)"をマニフェストとして掲げ、サンプルの剽窃行為が横行する今日の音楽制作の状況を批判した。2005年にはAkeboshiのメジャーデビューアルバム『Akeboshi』にて楽曲「The Audience」がカバーされた。2006年2月、ネットワーク上の国家、Country Xを立ち上げる。
国内では北海道・本州の山地高原（西日本では中国山地のみ）、国外ではヨーロッパから東アジアにかけてのユーラシア大陸に生息する。かつては九州九重高原でも見られたが現在は絶滅した。
一般的なヒメシジミ亜科（ブルー）のシジミチョウで、翅裏は灰色地、後翅外周に沿ってオレンジ色の帯が入る。ミヤマシジミやアサマシジミと似ており、とくにミヤマシジミとは長らく混同されていた。オレンジ帯の中にある黒斑にはミヤマでは水色の構造色があるが、本種では見られない。年一化性で、成虫は6～8月にかけて見られる。越冬態は卵である。食草の根元近くの枯れ葉などに1つずつ産みつけられる。食草はアザミ類・ヨモギ・ヤマボクチ（キク科）、オオイタドリ（タデ科）など。食草があればどこでも生息しているというわけではなく、山地性が強いことに加え環境がよくないと見られない。実際開発により多くの地域で絶滅し、現在は環境省指定準絶滅危惧種となっている。
「47NEWS」の「よんなな」は、日本の47都道府県を意味する。2006年12月にサービスを始めた。地方新聞社各社が日本全国へ情報発信力を高めることを目的としている。営業地域が重複する中日新聞社と岐阜新聞社・伊勢新聞社・静岡新聞社や、同一新聞社が発行する別の新聞なども参加しているが、北國新聞社が発行する富山新聞と、新日本海新聞社が発行する大阪日日新聞は、それぞれ不参加である。当初は地図とニュース記事が連動して、地図を操作しながらニュース記事を閲覧できる特長があった。2008年4月に改装して、各社コラムの掲載コーナーを新設してブログパーツの提供を開始した。共同が提供する記事は、グループ企業であるノアドット株式会社のドメイン名 this.kiji.is へリンクされている。
クラフトマスターズ（CraftmastersEstonia）は、エストニアの手作りおもちゃメーカー。2007年1月設立。"MATU"の商標で手作りの木製玩具製造を行っている。2009年からは数学的知識の習得を兼ねたドミノ「Matemaatiline Doomino」の販売を行っている。このドミノはタルトゥ県Luunjaの高校生によって考案されたもので、ドミノを販売した学生企業"Matheco"は2008年、エストニアの最優秀学生企業として表彰された。2009年からはやはり児童の描いた絵柄を入れたパッケージでクラフトマスターズより販売されている。
1880年、グリニッジ平均時をイギリスの法定時刻と定める法律(Statutes (Definition of Time) Act)によって導入された。時間（アイルランド）法(Time (Ireland) Act)に基づき、1916年10月1日午前2時（ダブリン夏時間）のこの年の夏時間の終了と同時に、全ての季節でイギリスと同じ時刻を使用することとなった。
UTC-0:25とは、協定世界時を25分（より正確には25分21秒）遅らせた標準時である。UTC-0:25は、かつてダブリン平均時(Dublin Mean Time)の名称で、イギリス（グレートブリテン及びアイルランド連合王国）併合下のアイルランドの標準時として使用されていた。
占領当初は大蔵省が連合国軍の要求に応じて日本銀行に立替払いをさせていた。翌昭和21年度（1946年度、以後西暦で表記する）暫定予算より「終戦処理費」が正式に計上されるようになる。1946年予算では379億円（一般会計歳出総額の約32％）、1947年予算では641億円（同約31％）、1948年予算では1,061億円（同約23％）、1949年予算では997億円（同約14％）、1950年予算では984億円（同約16％）、1951年予算では931億円（同約12％）、1952年予算では173億円（同2％）、1953年予算では1億円（同1％以下）が計上されている。1946年度から3年間は歳出項目中最大の比率を占めていた。終戦処理費の使途としては、主として占領及び賠償実行のためのものであり、兵舎・宿舎の新築・改築、不動産の借り上げ、連合国軍が雇用した労働者に対する人件費や工事資材・燃料などの物資調達費、施設の維持管理費や運輸・通信・事務経費などがあった。だが、その経費は大蔵省や1950年以後所管先となった特別調達庁による査定が不可能であったために、連合国軍による乱脈経理や過大請求が横行した。さらに物資不足にも関わらず、連合国軍による強引な期日厳守要求が出され、それに間に合わせるために日本側は高価かつ強引な物資調達を余儀なくされたため、戦後のインフレーション悪化の間接的な要因となり、さらなる終戦処理費の増加が行われるという悪循環も発生した。そして、朝鮮戦争が開始されると戦費への流用問題が指摘されたが、問題化される以前に占領が終了したため、うやむやにされた。占領の遂行やドッジラインによるGHQ主導の緊縮財政路線とともに終戦処理費は減少に向かい、1952年4月28日以後は日米地位協定に基づく在日米軍の防衛支出金（防衛施設庁→防衛省所管）へと継承されていった。