他の一部の甲殻類、例えばカイアシ類（ケンミジンコ）の尾端には「anal somite」という、終端および背側に肛門を備えた部分がある。これは尾節として扱われることもある。これは他の節足動物における附属体のない尾節とは異なり、1対の尾叉および尾鞭（caudal furca、caudal ramus、furcal rami）という構造体をもつ。鰓脚類の場合、カブトエビ類の尾節は1対の鞭のような長い尾鞭をもち、ミジンコ類とカイエビ類の尾節は、尾爪（caudal claw、furcal claw）という1対の爪状構造を備えている。
ウミグモ類（ウミグモ綱、皆脚綱）の場合、現生の分類群（ウミグモ目）からは退化的な腹部以外に、尾節らしい構造は見当たらない。しかし数節からなる腹部をもつ化石種のウミグモ類パレオイソプス（Palaeoisopus）と Flagellopantopus は、それぞれ長い棘状と鞭状の尾節をもっていた。パレオイソプスの尾節は他の鋏角類と異なり、下側の途中に肛門を備えていた。しかし、これは腹部最後尾の節と尾節が癒合した結果とも見なされる。
尾節を持つ鋏角類は少なくない。多くの節足動物とは異なり、鋏角類の尾節は往々にして肛門の直後から生じるため、肛門を備えていない（代わりに尾節と最後の体節の間にできた腹側の関節膜に肛門を備える）。
尾節は、節足動物の体節の後端に備えた尻尾のような部分である。形態は分類群によって異なり、棘状・へら状・鞭状など様々である。通常は肛門を備えているが、鋏角類のような、尾節は肛門の直後から生じるものもある。通常、尾節は節足動物の体節として加算されず、往々にして付属肢を欠いている。しかし、一部の甲殻類の尾節と呼ばれる部分は、対をなす尾叉および尾鞭（caudal furca、caudal ramus）などの構造体をもつ。なお、昆虫のような、尾節が著しく退化した節足動物もある。
尾節（びせつ、telson）とは、節足動物の体において、体節の最後尾に備えた1本の尾のような部分である。環形動物の後端の部位も尾節と呼ばれているが、本項目は主に節足動物の尾節について扱う。
アトピー性脊髄炎（アトピーせいせきずいえん、atopic myelitis)とは、アトピー性素因を背景に発症する脊髄炎である。アトピー性皮膚炎や気管支喘息に合併し、高IgE血症を認めるが特にヤケヒョウヒダニとコナヒョウヒダニ対する特異的IgE抗体上昇の頻度が高い。スギ花粉に対するIgE抗体の上昇は一般人口と比較して有意差はなく、好酸球増多症が60%程度で認められる。亜急性のミエロパチーを呈することが多い。まだ確立した概念ではないという意見もある。
県名は「永遠昌盛」の願いを込めて命名された。永昌の名称の使用は1278年（至元15年）、元朝が永昌路を設置したことにさかのぼる。明朝は永昌衛に改編され、1725年（雍正3年）に永昌県とされ現在に至る。
診断には医師の介在が必要なため、機器が薬の処方等の医療行為はできないので適用範囲を広げるためには規制緩和が必要で、装置には高度の信頼性が要求され、機器やソフトウエアの機能不全や相互運用性の問題は、患者や医療従事者にとって致命的な結果へと直接的につながる可能性がある。また、電磁妨害（EMI）による電磁波耐性問題の発生で不正確なデータ送信や患者の症状の誤診や不適切な治療へとつながる可能性があり、悪質なサイバー攻撃に対して脆弱性を有する可能性があり、機密情報である個人の健康記録（PHR）或いは電子健康記録（EHR）にある患者のデータの不正公開など、外部からの不正アクセスに対する対策が求められる。
2011年の160億ドルをわずかに上回る市場から2016 年までの間に年間約20%で成長して2016年までには380億ドルを超える市場に成長すると推定される。
e-Healthの一環として通信・連携が可能なモバイル、ウェアラブル端末の活用により、健康情報、医療情報の一体化・一元管理により健康、医療サービスがシームレスに連携する。過疎地や独居高齢者や開発途上国で医療の不十分な地域での医療水準の向上に期待される。
木造住宅密集地域もあることから、災害時の被害が最も懸念された地域である。同地区では1970年代より、地域住民主体のまちづくりが盛んな地域であり、世田谷区が住民参加のまちづくりを推進することを目的としてまちづくり懇談会を設置し、住民参加型の会議を作ったことがきっかけで始まっている。しかし、当初の段階では、地区住民の行政批判や住民同士の利害関係が顕在化し、順調な滑り出しとはいい難い面はあった。懇談会がなされた1年を経過した後、懇談会に参加した住民の中に次第に批判や要求ばかりでは地区内の問題は解決しないという機運が生まれ、住民の側にまちづくり協議会設置に向けた準備会が発足された。準備会では、(1) 住民主体のまちづくりを目指す、(2) 地域の住民が何時でも誰でも参加できる組織、(3) 合意形成に努める。(4) ハードばかりではなくソフトを含めた総合的なまちづくりを目指すことを原則として、82年にまちづくり協議会を正式発足させた。まちづくり協議会では、住民が主体的にまちづくりを考えるには基礎的な知識が必要であるという認識の下に、勉強会とまちあるき、まち点検の活動をはじめ、これが、近年まちづくりの分野で多用されるまちづくりワークショップの始まりとなっている。今日ではまちづくりの先進地区として、全国からの注目を集めている。