本形式は客車を電車化した経緯を持つ車両として知られているが、他社の余剰客車を譲受して電車に改造する事例は、車両の増備が困難であったこの時代では、類例は少ないにせよ特異なことではなかった。同じ関西圏の私鉄では、阪和電気鉄道が1939年に筑波鉄道から電車型の木造ボギー客車4両を購入してクタ800形とした。この形式は阪和が南海鉄道と合併した後、元阪和の路線が戦時買収で国有化される直前に南海側に引き取られて形式もサハ3801形となり、戦後は高野線でC10001形蒸気機関車牽引の急行に使用された後休車となったが、そのうちの一両がスハ43形をベースとした紀勢本線直通用のサハ4801形に改造されたことで知られている。本形式と同じように純然たる客車を電車化した事例としては、1941年に登場した小田急1600形の制御車であるクハ1651~1653がある。こちらは鉄道省から木造客車の譲渡を受けて改造したものであるが、種車となった車両が明治中期に鉄道作業局・関西鉄道・阪鶴鉄道で製造された雑形ボギー車であったことから台枠のみの使用にとどめ、車体は新製している。なお、戦後においても琴電950形のように、客車を電車に改造している事例がある。
電装品は電動貨車206・207・1208から転用したゼネラル・エレクトリック(GE)製GE-263を4基搭載し、制御器はPC-5を装備したことから、51形と同等の機器を使用することとなった。歯車比は28:58(1:2.071)と、51形75以降や320形と同じである。ブレーキ装置はM三動弁を使用するAMM自動空気ブレーキで、台車は、種車の履いていたTR10系台車を狭軌用から標準軌仕様に改造して使用した。
種車は前述のとおり車体長約17m、車体幅約2.75mと神戸線の車両とほぼ同一サイズで、ウインドシルの下辺も900形などと同じ高さであったことから、電車への改造に際しては900・920の両形式をモデルに貫通型両運転台仕様に改造されることとなった。改造では、運転台を両端のデッキ部分に設けることとなり、妻面のハンドブレーキを撤去した上で中央の貫通扉を生かした形で左右に窓を設け、他形式同様運転台側幕板部に行先方向幕、助士台側幕板部に尾灯を配している。側面窓配置はd2(1)D21312D(1)2d（d：乗務員扉、D：客用扉、1：固定窓、(1)：戸袋窓）で、客車時代の両端デッキ式から900形と同様の2扉車に改造され、側柱と窓一枚を潰して新たな片引き側扉を設置している。従来の客用扉の位置には乗務員扉を設けたが、扉の上辺をウインドヘッダーまで低くし、幅も狭くしている。また、従来側柱のあった場所に窓を設けたが、この部分の窓は固定窓として、阪急標準である遮光用の鎧戸も設けられていない。車内は中央部の固定式クロスシートを撤去してロングシートとし、袖仕切は300形などと同様のものを取り付けた。室内灯も300形などと同様のシャンデリア形のものを取り付けている。屋根にはパンタグラフと前照灯を取り付けたほか、ベンチレーターの周囲にランボードを取り付けた。このように、極力阪急の標準スタイルに近づける改造が行われたが、前面屋根回りは浅い屋根に緩いカーブを描いた雨樋という、種車の設計を生かしたものであったことから、阪急自社設計の車両に比べると、関東・中部地方の私鉄電車に似た華奢な形態を呈していた。
フランスとオランダでが拒否されたことにより欧州憲法条約の将来や発効はきわめて不透明なものとなった。欧州憲法条約構想に対する進退が揺らぎ、停滞状態となった。しかしながら欧州憲法条約の発効なしで27か国にまで拡大しても欧州連合は機能しつづけており、その観点からするとニース条約での改革の重要性が際立っている。フランスとオランダでの結果にかかわらずルクセンブルクではかねてより計画されていた国民投票が実施されたが、賛成票が上回ったもののその差が予想に反してわずかであるという結果になった。その後イギリスなどほかの国では国民投票の実施を中止することになった。フランスとオランダで拒絶されるという事態を受けて、そのような政治的状況で欧州憲法条約に対して国民投票で支持を確保できるかということについて日増しに不安が増大していったのである。フランスでは欧州憲法条約拒否がジャック・シラクにとって屈辱であるとされた。欧州憲法条約はシャルル・パスクワやフィリップ・ド・ヴィリエといった国家主権を擁護しようとする右派や、社会党のローラン・ファビウス、共産党、革命的共産主義者同盟、労働者の闘争党などが集まった反グローバリゼーション運動から反対された。社会党は全党員による内部での投票で賛成することを表明していたが、一部の支持者が第一書記のフランソワ・オランドではなくローラン・ファビウスと行動をともにした。イギリス首相トニー・ブレアは欧州憲法条約を支持し、イギリスでの国民投票で批准を呼びかけようと動こうとしていた。ところがフランスとオランダでの批准拒否の結果を受けてブレアは2006年2月にオックスフォード大学での演説で次のように述べている。われわれは塔のてっぺんにある部屋の中に閉じこもってしまい、議論されてきたことを一般市民は誰も理解することができなくなってしまっていました。ですが欧州憲法条約は「ヨーロッパを市民に近づける」という合言葉で進められてきたものであることをみなさんに伝えたいのです。（中略）フランスでの投票結果が明らかになった日の晩、私は友人とイタリアにいました。そして誰かがやけになってこういったのです。「いったい彼らはどうしたというんだ？」と。この「彼ら」というのは 'non' に投票した人たちのことです。そこで私はこう答えたのです。「ひょっとしたら『私たちがどうかしているのか？』ということなのかもしれない」ここでの「私たち」というのはヨーロッパの首脳のことです。 — トニー・ブレア。翻訳は引用者による改革条約が発効に失敗した欧州憲法の打開策として提示された2007年6月の時点で、オーストリア、ベルギー、ブルガリア、キプロス、エストニア、ギリシャ、ハンガリー、イタリア、ラトビア、リトアニア、ルクセンブルク、マルタ、ルーマニア、スロベニアが議会や国民投票などの手続を済ませて欧州憲法条約の批准を完了していた。フィンランド、ドイツ、スロバキアは議会での批准手続を完了させていた。これら以外の加盟国はフランスとオランダでの拒否を受けて批准手続を凍結していた。最終的には18か国が批准書寄託または国内での批准手続を完了させ、7か国が批准手続の無期限延期、2か国が批准拒否という結果になった。