対策アプリとして、Google Playから「カレログチェッカー」や「カンシチェッカー」、「Location Spoofer」がある。カレログチェッカーはカレログが端末にインストールされていれば自動的に警告を表示するという直接的な対抗アプリとなっている。Location Spooferは端末のGPS機能を擬似ロケーションさせるもので、結果的にカレログによって位置情報を取得している者を欺くことができる。カレログと同様に、悪用が懸念されるAndroid端末用のアプリとしては「Cerberus 反盗難」があるが、これは元々本人所有のAndroid端末の強盗・窃盗・紛失対策として開発されたものであり、端末の位置情報をGPS機能を使って外部から確認できるほか、遠隔操作によってAndroid端末自体をロックしたり、音声の録音・カメラ機能を使った撮影・通話記録の保存ができるなど、カレログ以上の機能を有している。有限会社マニュスクリプトによる類似サービスとしては、利用者が端末の位置情報などを恋人・家族などの指定した人に向けて送信する「俺ログ」があり、さらに公式サイトでは、家族で情報を共有する「ファミログ」のサービス開始予定がアナウンスされていた。
Microsoft Windowsの「リモート デスクトップ接続」「リモート アシスタンス」同様、端末所持者本人の同意を得たうえで利用することが前提となったサービスであるが、弁護士で元検察官の落合洋司によれば、同意を得ることなく勝手に端末にダウンロードして情報を取得した場合は民事でのプライバシー侵害に該当するとしている。他方で、刑事事件としての立件は適用条文が無く難しいという。セキュリティ研究者の高木浩光はTwitter上で不正指令電磁的記録に関する罪（俗に言う「コンピューター・ウィルス作成・供用罪」）に関して、アプリの利用者（「カノジョ」）が端末の利用者（「カレ」）に許諾を得ないでインストールした場合はアプリの利用者（「カノジョ」）が供用罪に抵触する可能性があり、またアプリを提供したマニュスクリプト社については、当初のカレログの説明文、同社が編集にかかわった書籍「GALAXY S2 裏活用バイブル」（リイド社、2011年9月1日）の内容、及びアイコンの偽装などを含む当初のアプリケーション仕様など数々の問題点を指摘しつつ、仮にアプリ利用者が不正に供用することを目的として作成及び提供したとすれば「供用目的作成罪及び供用目的提供罪」に抵触する可能性があると論じている。弁護士の川村哲二も同様の可能性を指摘している。
カレログとは、2011年8月29日から2012年10月10日まで、有限会社マニュスクリプト（資本金300万円、三浦義則社長）が運営していた女性向けAndroid2.2対応スマートフォン向けアプリケーションサービスの名称。同社は2012年10月10日により、後継アプリケーションサービス「カレピコ」を公開したが、2014年10月に同アプリの提供を終了。2018年1月、有限会社マニュスクリプトも破産となった。
第一作目は『ドラゴンクエスト モンスターバトルロード』に続くスクウェア・エニックスのアーケード参入第二弾作品であり、完全オリジナルIPとしては初のアーケード作品である。ダークファンタジーの世界をベースとしたゲームで、さまざまな神話や民話・童話をモデルとした「使い魔」がカードで供給され、それを呼び出して戦う。アーケード版は専用筐体で、「プレイスクリーン」と呼ばれる盤面にカードを置き、それを読み取らせることでゲーム内にキャラクターが反映される。使い魔カードはゲーム終了時に筐体から排出され、それを用いて新たなデッキを構築していく。
福島県の磐梯山ふもとにある小さな村に住む君子は母と寝たきりの祖父との三人暮らし。ひそかに宝塚音楽学校に合格し、いつかこの街を出ることを夢見ている。体調を崩し、勤め先からいつもより早く帰宅した母に、内緒でバレエや音楽を習っていたことが発覚してしまう。自分の夢と実家の現実との葛藤に生きる少女の心強い決断を、友人たちとのやり取りを通じて描かれている。
経済圏では、古賀市、糟屋郡は福岡都市圏に属し、鞍手町・芦屋町・水巻町・中間市は北九州都市圏に属す。宗像市・福津市・宮若市・岡垣町は両都市圏に属しているが、2000年の国勢調査の結果では宗像市・福津市・宮若市旧若宮町は福岡都市圏への流れが優勢、岡垣町・宮若市旧宮田町は北九州都市圏への流れが優勢である。
正籬聡（まさがき さとる）は、一般社団法人日本放送協会の広報局長を経て、同法人理事。株式会社NHKグローバルメディアサービスの取締役（非常勤）を兼務している。
データ装備費廃止の同日に、日給計算であった給与形態が時給制に変更された。これにより、キャリアや職能に応じた5つのランクで時給を760円から1063円の範囲に設定すると共に、旧規定にあった交通費1,000円の一律支給は廃止となった。この変更により、実質的に大幅に給与が減額され、批判の対象となっている。関東地区の例だとAランクのスタッフが8時間働いた場合、旧規定では交通費を含む8,500円であったが、新規定では1時間の休憩をはさんで実質7時間労働で計算され7,441円となり、約1100円の減額。Eランクスタッフが2時間働いた場合、旧規定では3500円だったが、新規定では1,900円となり1,600円が減額されている。また、仮に8時間労働の仕事であっても、欠員発生時の対処などの理由から集合時間が非常に早く設定されている（仕事には遅れなくても、集合時間に遅れて来た場合も減給などのペナルティが課される）ため、基本的に拘束時間は10時間を超える場合が多々ある。この問題については、2008年の厚生労働省の日雇い派遣指針で「派遣元事業主は、集合場所から就業場所への移動時間等であっても、日雇派遣労働者がその指揮監督の下にあり、自由利用が保障されていないため労働時間に該当する場合には、労働時間を適正に把握し、賃金を支払わなければならない」とされた。同社は「変更前からのスタッフには、個別にランクアップや手当の支給で不利益が出ないように配慮した。新しいスタッフには新規定を適用する。給与が下がるわけではない」としているが、データ装備費分の損失をまかなう為の給与変更である。