1940年代中旬、モークリーとエッカートらにより、ENIACが建造され、1946年に発表された。また同プロジェクトは同機に関するいくつかの特許を1946年に申請し、特許を取得している。この特許権は1951年にレミントンランド社（後のスペリーランド）に売却された。同社はロイヤリティ支払いを同業他社に請求するための子会社を作るなど、この特許を利用して積極的にコンピュータ業界から利益を上げていた。1954年6月、IBMの弁理士 A.J. Etienne は、エッカート＝モークリー特許の回転磁気ドラムメモリについての部分は、アタナソフの支援があれば勝てるかもしれないと考えた。つまりABCでクリフォード・ベリーが、アタナソフの磁気ドラム案からキャパシタドラムに変更した事実が先例になるかもしれないと考えたのである。アタナソフは支援することを承知したが、結局IBMはスペリーランドと包括的な特許共有契約を結ぶことで合意したため、裁判は行われなかった。1967年5月26日、ハネウェル社はスペリーランド社を訴え、ENIAC特許の無効性を主張した。この当時としては長くかかり高くついた裁判は1971年6月1日に始まり、77人の証人、80の宣誓証言書、30,000 の証拠品をかけた。ここで証拠のひとつとして、アタナソフのマシンが先例として取り上げられた。1973年10月19日、ABCに、ENIACより先行するアイディアいくつかあったとして、スペリーランドによる寡占の無効が決定された。
1940年12月、フィラデルフィアで開かれたアメリカ科学振興協会でジョン・モークリーと出会う。モークリーはそのとき、自身が開発した Harmonic Analyzer の実演を行った。これは気象データを解析するアナログコンピュータである。アタナソフはモークリーに ABC のことを教え、見にくるよう招待した。また、フィラデルフィアへの旅行の際、アタナソフとベリーはワシントンの特許事務所を訪れ、彼らの研究が目新しいものかどうかの調査を依頼した。1941年1月5日、Des Moines Register 紙は ABC を「300 個以上の真空管を使って複雑な方程式を解く電気式計算機械」として紹介した。1941年6月、モークリーはアタナソフのもとを訪れ、ABC を見学した。4日間の滞在中、アタナソフの家に寝泊りし、ABC について話し合い、動かしてみて、アタナソフの書いた設計書類をつぶさに見た。このときまでモークリーはデジタルコンピュータを提案したことはない。1942年9月、アタナソフはアイオワ州立大学を離れ、ワシントンD.C.にある海軍の研究所（Naval Ordnance Laboratory）の音響部門の主任として働くことになった。彼は ABC の特許出願をアイオワ州立大学の事務官に任せたが、これは実行されなかった。1943年、モークリーは何度かワシントンD.C.のアタナソフの元を訪れて、アタナソフの計算理論について話し合った。しかしモークリーは、コンピュータ開発プロジェクトに関わっていることを、1944年の初めまで明かさなかった。1945年、アメリカ海軍もジョン・フォン・ノイマンの助言により独自に大規模コンピュータを製作することを決定した。アタナソフはそのプロジェクトの責任者とされ、スタッフ選考のためにENIACでの作業詳細を教えて欲しいとモークリーに頼んだ。しかし、アタナソフは同時に原子爆弾実験のモニタリング用音響システムの設計の責任者でもあり、後者の優先度が高かったため、1946年6月のビキニ環礁での実験から彼が戻ったころ、再度ノイマンの助言があり、海軍のコンピュータ計画は進展がないとして中止された。
学位論文執筆当時、利用可能な道具だった機械式計算機（モンロー計算機）の扱いにくさに辟易させられたアタナソフは、複雑な方程式をより高速で解く方法を模索していた。アイオワ州立大学では、科学計算へのモンロー計算機とIBMのタビュレータの応用を研究。1936年、表面幾何の解析のためのアナログコンピュータを開発した。アナログ式では機械的な精度が計算の数値的な精度として直接影響するため、デジタル式の解決策を考えるようになる。アタナソフ&ベリー・コンピュータ(ABC) は1937年から1938年にかけての冬に着想を得たものである。1939年9月、650ドルの資金を得て、指導していた院生クリフォード・ベリーの協力の下、ABCの試作品が同年11月に完成した。ABC に盛り込まれた主なアイデアは、二進記数法とブール論理によって29次線形連立方程式を解くというものであった。ABC にはCPUはないが、真空管などの電子部品を使って高速化するよう設計されていた。また、コンデンサによるメモリを備えていて、原理的には今日のDRAMメモリと同じである。
トヨタの方針とは裏腹に販売の主力が完全にカローラ店扱いの乗用車になったことから、1970年代に入るとトヨタとの販売契約を結び直したうえで販売系列を変更し、社名も販売車と同じトヨタカローラ店系列に変更するディーゼル店が続出した（例：静岡トヨタディーゼル⇒トヨタカローラ東海）。初代カローラが発売された1966年（昭和41年）には11社のディーゼル店販売会社が存在していたが、3代目カローラが発売された1974年（昭和49年）にはわずか2社（東京トヨタディーゼルおよび名古屋トヨタディーゼル）となっていた。最後に残った2社のうち、東京トヨタディーゼルは1980年（昭和55年）1月に解散し、名古屋トヨタディーゼルただ1社だけが存続していたが、こちらも1989年（昭和64年・平成元年）1月に系列変更をおこない、トヨタカローラ名都（めいと）と社名を変更し、この時点でトヨタディーゼル店の販売会社が消滅した。トヨタカローラ名都はその後、1996年（平成8年）4月にトヨタカローラ愛豊（あいほう）に吸収合併されて現在に至っている。ディーゼル店のカローラ店への移行により、それまでディーゼル店専売とされていたディーゼルエンジン搭載の普通・小型トラック・バスおよびランドクルーザー、コースターは、その地域のトヨタ店が販売を受け持つこととなった。それまでディーゼル店とトヨタ店で併売されていたダイナは、これ以降トヨタ店（大阪地区は2006年8月8日に旧大阪トヨタより社名変更した大阪トヨペット）での専売車種となる。最終的に、日本の大型車市場へのトヨタブランドとしての供給が廃止され、トヨタグループの大型車メーカーである日野自動車に任せて日野ブランドでの供給となっている。トヨタブランドでの日本国内向け大型車販売は、DB100系ボンネットバス、DR10/15系リアエンジンバスが1974年（昭和49年）頃まで、DA110 系ボンネット/DC系キャブオーバートラックが1978年（昭和53年）頃までで、海外向けも2006年（平成18年）頃？までには終了している。