三井松島産業の子会社である松島炭鉱により、1959年より出炭が始まり、のちに閉山後の松島に建設された電源開発（J-POWER）の石炭火力発電所に石炭を供給した。当時の炭鉱マンの給与は平均的サラリーマンの約2倍はあったといわれ、日本の基幹産業として高度成長を支え活況を呈していた。また、池島の石炭は良質なものとして重宝され、盛期には社宅として高層アパート群が次々に建設されたが、現在残ったほとんどの住宅や商店街は廃墟となりゴーストタウンの様相を呈している。これらの社宅は共同の浴槽と給湯設備付きの洗濯場付きで、家賃は閉山直前は400円であった。隣接地での旺盛な需要により石炭の採掘は1980〜1990年代にかけても進められ、最盛期の1985年には150万トンを越える石炭が採掘された。1990年代には鉱区約35,500ha、坑道の総延長距離が約96kmに達し、炭鉱マンの移動時間の短縮のために人車の軌道が改良され、ドイツ製の高速人車「女神号・慈海」も導入された。しかし、その後は炭鉱内での事故が相次いで発生、さらに1998年の電力自由化によって池島の石炭は安価な海外炭に押されるようになり2001年11月に閉山。当時約2,500人いた従業員はすべて解雇された。操業開始から閉山までの出炭量は4,400万トンである。閉山後に炭鉱技術海外移転事業が始められると、石炭採掘に豊富な経験を持つ日本に対して、大規模な鉱山事故が頻発する中国をはじめとするアジア諸国などより事業継続の要望が強く、現在は炭鉱跡地に研修センターが設けられ、インドネシア、ベトナム人など年間約60名が技術伝承のため入国し働いている。また、2編成が運転されていた高速人車「女神号慈海」は、1編成（6両）が研修センター、もう1編成が大牟田市石炭産業科学館に保存されている。長崎県の観光企画「長崎さるく」の一環として、期間限定で炭鉱跡や往時の面影を巡るツアーが催されており、簡易ながらも食堂や宿泊施設が存在する。
池島炭鉱（いけしまたんこう）は、西彼杵半島の西沖合約7kmにある周囲約4kmの池島（長崎県長崎市池島町）周辺の海底に広がる炭鉱で、九州最後の炭坑の島であった。
山岡清二（やまおか　せいじ、1936年8月-　）は、日本のジャーナリスト、国際政治学者、東洋英和女学院大学名誉教授。大阪府生まれ。1962年国際基督教大学卒業。共同通信記者、米国務省通訳官、ワシントン・ポスト記者（東京支局）を経てフリーとなり、評論、翻訳、通訳、ラジオ時事解説、コンサルティングなど。衆議院国際会議課顧問、文部省教科書審議会委員（外国語部会長）、『ニューズウィーク日本版』編集顧問など。1988年東洋英和女学院短期大学国際教養科教授、2001年東洋英和女学院大学・国際社会学部教授。2007年定年退任、名誉教授。
慶長3年（1598年）8月18日に秀吉が伏見城で死去すると、それ以降政権内部での対立が表面化していくことになる。まず秀吉の死の直後、徳川家康と伊達政宗ら諸大名が、秀吉の遺言に違反する私的婚姻を計画していたことが発覚し大老前田利家や豊臣奉行衆らによる家康追及の動きが起こる。一時は徳川側と前田側が武力衝突する寸前まで至ったが、誓書を交換するなどして騒動は一応の決着を見る。正徳3年（1713年）成立の「関ヶ原軍記大成」では、この騒動の際伏見の家康邸に織田有楽斎(長益)・京極高次・伊達政宗・池田照政・福島正則・細川幽斎・細川忠興・黒田如水・黒田長政・藤堂高虎・加藤清正・加藤嘉明ら30名近い諸大名が参集したとしている。一方の大坂の前田利家の屋敷には、毛利輝元・上杉景勝・宇喜多秀家・細川忠興・加藤清正・加藤嘉明・浅野長政・浅野幸長・佐竹義宣・立花宗茂・小早川秀包・小西行長・長宗我部盛親・岩城・原・熊谷・垣見・福原・織田秀信・織田秀雄・石田三成・増田長盛・長束正家・前田玄以・鍋島直茂・有馬晴信・松浦鎮信らが集まったとされる。翌年の閏3月に前田利家が死去すると、五奉行の一人石田三成が加藤清正・福島正則・黒田長政・藤堂高虎・細川忠興・蜂須賀家政・浅野幸長の七将に襲撃される。三成は同行した佐竹義宣・宇喜多秀家の家老と共に、伏見城西丸の向かいの曲輪にある自身の屋敷に入った後、屋敷に立て籠もった。三成を襲撃した七将の動機は慶長の役末期に行われた蔚山の戦いの際、不適切な行動をしたとして長政らが戦後処罰されたのは、三成の縁者福原長尭が秀吉に歪曲して報告したためと主張する、彼等の不満にあったとされている。ただし忠興と正則は蔚山の戦いに参加しておらず、清正と幸長への処罰は発給文書類からは確認されない。家康・毛利輝元・上杉景勝・佐竹義宣・秀吉正室北政所らによる仲裁の結果、三成は奉行職を解かれ居城の佐和山城に蟄居となる。宮本義己は最も中立的と見られている北政所が仲裁に関与したことにより、裁定の正統性が得られ、家康の評価も相対的に高まったと評価しているが、一方で清正らの襲撃行為自体は武力による政治問題の解決を禁じた置目への違反であった。水野伍貴は当時七将が家康の統制下にあり、その行動は家康に容認された範囲内に限られていたとする。