モデル1は1975年に発表、1976年に出荷した。縦が144ペル、横が180ペルで、毎分10,020～20,040行の速度で印刷できた。
IBM 3800の開発は1969年に始まって、当時IBMはレーザープリンターの技術はなく、唯一それに近いものはIBMコピアであったが、毎月100万ぺージを印刷できる目標の技術には程遠かった。IBM 3800は1976年に発表された最初のレーザープリンターであったが、1977年に発表されたゼロックスXerox 9700が最初であったともいえる。両者の違いは、前者が連続用紙を使ったのに対して、後者はカット・シートに印刷した。
フットボールリーグ1997-1998シーズンは、フットボールリーグの100回目のシーズンである。   ディヴィジョン1はノッティンガム・フォレスト、ディヴィジョン2はワトフォード、ディヴィジョン3はノッツ・カウンティが優勝した。   フットボールカンファレンス1996-97のチャンピオンマクルズフィールド・タウンが、ディヴィジョン3に昇格してフットボールリーグに参戦した。   同シーズンのFAプレミアリーグについては「FAプレミアリーグ1997-98」を参照のこと。
マル戦計画の特務艇、第2121号艦型の181番艇、仮称艦名第2301号艦として計画。1944年11月5日、第百八十一号哨戒特務艇と命名されて第一号型哨戒特務艇の68番艇に定められ、本籍を佐世保鎮守府と仮定。1945年1月5日、株式会社自念造船鉄工所で起工。終戦時未成。8月17日、工事中止が発令され船体工程40%で工事中止。戦後は自念造船鉄工所で放置された。1947年2月1日、行動不能艦艇（特）に定められる。その後の消息は詳らかではない。
メッシーナ市は、震災後100周年の2008年に、全長40分あまりのドキュメンタリー映像作品 "Messina 1908" を制作した。震災前の市街や老若男女の市民たちの日常生活の写真をコラージュし、音楽を付したコンピュータアニメーション作品で、歴史的な解説について字幕でなされるほかは音声によるナレーションが排され、震災で失われたものについて観る者が思いを馳せることを意図して製作されている。
この地震は、地震学史上は近代的な計器観測データが残る最初期の大地震の一つでもある。20世紀初頭は地震観測機器の発展がみられた時期で、ウィーヘルト式地震計などが世界各地に配備されるようになった。メッシーナ地震の記録は、建築・環境と地震被害の関係についての研究材料を提供し、20世紀における地震学研究・防災研究の発展に寄与した。発生直後から、マリオ・バラッタ (it:Mario Baratta) 、G・B・リッツォ（G. B. Rizzo）、ジュゼッペ・メルカリら多くの学者が地震の発生メカニズムについて研究し、規模や被害を推計した。日本の大森房吉も現地に入り、震央や地震規模を推定する論文を発表して研究史に寄与している。1980年代前半以後、地震学研究にコンピュータが導入されることによってメッシーナ地震の再検討が行われ、等震線の作成や波形のモデリングをはじめとする研究がすすめられた。2000年代以後は津波の発生機序など多くの議論が深められている。
明けて1908年、再建が始まるとともに、防災措置が取られることとなった。建築物は、この地震と同規模の地震に耐えられるように設計された。しかし、復興の進まない中でイタリアのほかの地域に移住する住民も多く、アメリカ合衆国への移民を余儀なくされた人々もいた。震災による移民がたどった一挿話として、貨客船「フロリダ」の事故が挙げられる。1909年、移民850人の乗客を載せてナポリから出港した「フロリダ」は、大西洋で霧の中で進路を見失い、豪華客船「リパブリック」に衝突、「フロリダ」では3人が即死した。船上で発生したパニックに対して、船長は空中への発砲などの手段をとってようやく沈静化に成功する。地震と海難を生き延びた人々は、救助されてニューヨーク港に到着し、新しい生活を送ることとなったのであった。
イギリスへの移民の数は、年間22万-26万人。。2014年、EU加盟国からの移民は、2004年以降、当時の労働党トニー・ブレア政権が中・東欧8カ国の労働者を受け入れたこともあり、ポーランドを中心に約150万人の移民が英国に入国したとみられる。政府統計では、過去1年間で移民が実質26万人増えた。英国は独仏などに比べても、とりわけ移民に対する社会福祉が手厚いとされ、「ベネフィット・ツーリズム（失業手当など福祉目当ての移住）」も一部で問題になっている。イギリス国内では、過去2年間においてEU市民による犯罪は5万4千件以上となった。最多の犯罪者は、主に東欧出身者で、過去2年において、（全ての）外国人による犯罪件数も2倍に増加した。2014年、保守党デイヴィッド・キャメロン英首相は、「欧州連合(EU)からの移民に対する社会福祉の制限などを柱とする移民制限措置」を導入すると発表した。「移民が職を奪ったり福祉予算を圧迫したりしている」とする国内の不満に対応する狙いだ。キャメロン首相は演説で「移民は現代のオープンな英国社会と経済にとって不可欠なものだ」「英国に来る移民の数を適正にコントロールし、社会福祉の悪用を防止するための追加の手段が必要だ」と語った。制限措置では、EU移民が英国で職をみつけても、4年間は公営住宅への入居や税額控除などの対象外とする。現在は就職後、数カ月後には申請できる。6カ月以内に職を探せなかった移民は国外退去を求めるほか、新規EU加盟国からの移民も制限する考えだ。