瀬川は、柳田の還暦を祝して開催された日本民俗学講習会（於國學院大學院友会館）に講師として参加するようになり、1936年（昭和11年）に「女性と労働」、翌年（1937年）に「海女の話」と題する講演を行っている 。この講座と関連して、1937年（昭和12年）に女性を中心とした会が同会場で持たれ、女性33名、男性14名が出席し、柳田から労働および精神面における女性の役割の話があったという。同年7月から能田多代子の司会で、女性民俗座談会が催されるようになるが、これは後の女性民俗学研究会（女の会）の前身となった。1943年（昭和18年）から大妻女子大学非常勤講師に着任 、翌年に第一東京市立中学校を退職。終戦後は同大学に勤務しながら、九学会連合の合同調査、アイヌの調査などを行い、婚姻習俗や若者組などのトピックを重点的に研究するようになる。また民間伝承の会（現・日本民俗学会）、女性民俗学研究会などで後進の指導に当たる。
小学校を退職後、上京し東洋大学専門部倫理学東洋文学科に入学。三郎は清子が入学する一年前に東洋大に入学しているのでその影響があったと思われる。1924、25年（大正13、14年）に国語科免許状、漢文科免許状を取得、卒業。その年から私立川村学院教諭として勤めるが、翌1926年（大正15年）、第一東京市立中学校（現・東京都立九段高等学校）に職場を移した。以後、1944年（昭和19年）までここで働くことになる。瀬川が民俗学の道へと入っていく契機となったのは、1931年（昭和6年）、夏季休暇中に三郎と共に40日間旅行した小笠原諸島の紀行文を一中の校友雑誌に掲載したことによる。小笠原の旅行から帰京した瀬川は、郷土会のメンバーだった地理学者小田内道敏の東京府多摩郡恩方村（現・八王子市恩方町）の調査に参加するなど、積極的な実地調査を行うようになるが、1933年（昭和8年）夏季休暇中に三郎がギリシャへ旅立った際、一人で行った能登半島舳倉島の海女の調査と、その見聞記である「舳倉の海女」を柳田國男と比嘉春潮が編集する『嶋』に投稿したことは、瀬川のその後の運命を決定づけることになった。柳田はこれを高く評価し、自宅で開催していた研究会、木曜会に瀬川を召喚。当時計画されていた全国山村調査、海村調査に瀬川を参加させることにする。
1895年（明治28年）に秋田県鹿角郡毛馬内町（現鹿角市）で岩船源太郎、スケ夫妻の長女として誕生する。本名はキヨ。母は、産後の肥立ちが悪く、キヨが1歳になる前に亡くなった。その後は、同居している叔母や祖父がキヨの教育を行い、1909年（明治42年）、14歳の時に毛馬内尋常高等小学校を卒業。年に一度あった教員の資格試験を受験し、翌年から毛馬内尋常高等小学校準訓導となっている。1922年（大正11年）、27歳になるまで小学校教師として勤めた。この間、1917年（大正6年）に同じく教師として働いていた瀬川三郎と結婚している。
瀬川 清子（せがわ きよこ、1895年（明治28年）10月20日 - 1984年（昭和59年）2月20日）は日本の民俗学者。元大妻女子大学教授。秋田県出身。
一ノ瀬 綾（いちのせ あや、1932年6月19日 - ）は、作家。本名は掛川たつよ。長野県小県郡武石村（現上田市）出身。上田高等女学校卒業後、農業に従事ののち上京する。1968年「春の終り」で農民文学賞、1975年「黄の花」で田村俊子賞受賞。
著書に「おしゃべりなパントマイム」、「ザ・パントマイム」「動けば英語が身にしみる」(以上大月書店刊)、翻訳書に「パントマイムのすべて」(晩成書房)などがある。
独立直後から暫くはフランス軍のビゼルト基地問題や、アルジェリア戦争への対応を巡ってフランスと対決する姿勢で接したが、1970年代以降は親フランス、親西側政策が続いている。1980年代に入るとアラブ連盟の本部がカイロからチュニスになり、事務局長にチュニジア人が選ばれ、1990年代のエジプトの連盟復帰までアラブ諸国の盟主にもなった。初代大統領ブルギーバはセネガルの初代大統領サンゴールらと共にフランコフォニー国際組織の設立に尽力した。1974年1月にチュニジア国内の親アラブ派の意向によってリビアと合邦が宣言され、アラブ・イスラム共和国の成立が宣言されたが、この連合はすぐに崩壊した。その後、リビアはチュニジアと対立し、1980年のガフサ事件ではリビアで訓練を受けたチュニジア人反政府勢力がガフサの街を襲撃し、多くの被害を出した。1985年にはリビア軍がチュニジアとの国境付近に集結し、チュニジアを威嚇した。パレスチナ問題を巡っては、チュニジアは僅かながら第三次中東戦争と第四次中東戦争にアラブ側で派兵した。1982年にパレスチナ解放機構（PLO）の本部がチュニスに移転したが、オスロ合意後の1994年にパレスチナに再移転した。チュニジアにはパレスチナ人難民はごく僅かしか流入しなかった。チュニジアはイスラエルを承認しているが、関係は決して良好とは言えず、ガザ紛争 (2008年-2009年)においてはイスラエルを非難している。在留日本人数 - 133名（2017年10月，在留邦人統計）在日チュニジア人数 - 707名（2017年12月，在留外国人統計）