舵によって生み出される横方向の力は船全体の質量に比べて小さいために、効果的に船体に回転力を与えるためには、できるだけ船体の重心から遠い位置にする方が良い。船体へ働く回転力は「回転モーメント」と呼ばれ、回転の中心となる重心位置からの距離（＝モーメントレバー） × 舵の生み出す横方向の力（＝揚力）で求められる。このためもあって、舵は船の最後部付近に位置している。
舵の左右両面は「舵面」（だめん）と呼ばれ、舵面が作る角度によって、舵面に当る水流を右または左に偏向する役割を果たす。舵面全体の角度、つまり「迎角」（げいかく）が大きいほど大きな揚力が得られるが、流れに対する裏面側で流れが舵面に沿わずにはがれて流れる剥離が起きると揚力は逆に小さくなる。これが失速であり、飛行機の翼で起きる現象と同じである。剥離が起きると舵の利きが悪くなるので一般的な舵の舵角は最大で35度程度になっている。フラップ付きの舵はこの剥離を抑えながら舵の角度を大きくとる工夫である。
基本的な舵の形状は、水中での抵抗を最小にするために流線型になっている。流体の特性に合わせて、舵の水平断面形状は前方が丸く後半部はなだらかな曲線となり後端部は鋭くとがっている。このため、最も厚みがある場所がやや前方寄りとなる。飛行機の翼にも似た形状であるが、飛行機の翼が揚力を得るために上下に非対称なのに対して、船の舵は抵抗を減らすために左右対称となっている。大型船では、左右2枚にしたり、大小に分けて前後に配置したりすることもある。船首にも舵を設けることが実験的に行われたが、あまり効果がなく実用化されていない。
小型帆船の時代には左右いずれかの舷側の船縁に取り付けられた舵櫂を操ることで船の進行方向を操っていた。多くの船では右舷側に舵櫂が取り付けられていたので、舵櫂が邪魔にならない左舷側で接岸することが多かった。このことから、右舷側はステアリング・ボード (Steering board) が変化して「スターボード・サイド」(Starboard side) と呼ばれ、左舷側は「ポートサイド」(Port-side) と呼ばれることになった。スターボード艇優先の原則はこの時代のルールを引き継いだものである。船の後端に固定舵を取り付けることを案出したのは、西暦紀元後の中国人である。日本でも唐の造船技術の影響を受けて8世紀以後には和船に広く用いられていた。ヨーロッパでも13世紀までは大型船でも舵櫂が用いられていたが、その後、舵板（かじいた）によって後尾舵が用いるようになった（帆船時代の舵板は、蝶板で船尾に取り付けられていた）。小型船に用いられる舵には舵面を船上で操作するための「舵柄」（ティラー、Tiller）が取り付けられ、直接、人の手で操作されていたが、大きな船では梃子や滑車などによって大きな舵面を簡便に操作する工夫が行われ、ロープを経由して舵を操作する大きな「舵輪」（ステアリング・ホイール、steering wheel）もこの工夫の1つである。汽船の時代になると舵も「操舵機」によって機械力で動かすようになったが、その後も船橋や艦橋での舵輪は残り続けている。近年になり、大型船舶では舵輪を廃してステック操作による操舵を採用している船が増加してきたが、非常用として機関室に操舵輪がつけられている。
1957年に前年から続いた公共企業体等労働組合協議会（公労協）の処分撤回闘争に国鉄労働組合（国労）と日本国有鉄道機関車労働組合（機労・後の国鉄動力車労働組合＝動労）も参加したが、この際国労本部の意向を無視して国労新潟地方本部がを抜き打ちストや駅長など幹部職員への吊し上げ（新潟闘争）を起こし、乗客や荷主を巻き込む格好で事態が泥沼化した。これを切っ掛けとして、新潟地本の急進的な闘争方針に批判的な非現業系の事務職員を中心とした組合員が国労を脱退し、新たに国鉄新潟地方労働組合を結成。この動きは全国各地に広まり、一般事務職・運輸・工作と職能毎に新労組を組織化し同年11月27日に国鉄職能別労組連合会（国鉄職能労連）を発足させた。これに加えて1959年に社会党の最右派が離脱して民主社会党を結成すると、予てから関係が深かった国鉄労組民主化同盟（新生民同・民同右派）も「完全野党」を宣言し多くの組合員が国労から脱退。大阪や金沢・東京など地域毎に労働組合を組織化し、先に独自に活動していた新潟地方労組と共に1961年9月17日に国鉄地方労組総連合会（国鉄地方総連）を結成するに至った。やがて職能労連と地方総連は、国鉄当局との労使協調と全日本労働組合会議（全労）支持・反国労で共通していたことから、1962年11月30日に新国鉄労働組合連合（新国労）として統合。当初は国鉄内での地域・職域労組の連合体だったが、1968年10月20日に単一組織化され鉄道労働組合（鉄労）と改称している。なお、国労や動労と違い、鉄労ではトップを「組合長」と称した。発足した時の経緯から、国労や動労などが相対的には政治主義及び戦闘的方針を基本としていたのに対し、鉄労は経済主義・国鉄本局との協調主義をとった。特に、鉄労が発足するきっかけとなった新潟鉄道管理局においては組織率が高く、他の地域で国労・動労による春闘のストライキや順法闘争が実施されている時でも、新潟県内では通勤列車の一部などが正常に動いていることもあったとされている。また、私鉄との競争が激しい関西圏の大阪鉄道管理局でも、鉄労の組織率は比較的高かった。国鉄全体では動労とほぼ同じ程度の組織率、12～13％程度であったと言う。