神奈川県鎌倉市生まれ。1969年神奈川県立横浜翠嵐高等学校卒業、1973年明治大学政治経済学部経済学科卒業、1979年アテネフランセ英語科卒業、1975年明治大学大学院修士課程修了、1984年明治大学大学院博士後期課程単位取得満期退学、1982年研数学館英語講師、1987年江戸川女子短期大学講師、1990年江戸川大学社会学部専任講師。
アメリカの『ビルボード』ではコンテンポラリー・ジャズ・アルバム・チャートで5位、ジャズ・アルバム・チャートで12位に達した。日本のオリコンチャートでは10週チャート入りし、最高23位を記録した。Michael G. Nastosはオールミュージックにおいて5点満点中4.5点を付け「熟達したピアノ、ベース、ドラムのトリオによる完成度の高いスタンダード曲の演奏という域を超え、元ネタは何であれ、自分達の言葉で新鮮かつ独創的な新しい音楽を創造している」と評している。John Fordhamは『ガーディアン』紙のレビューで5点満点中4点を付け「活気と喜びに満ちたトリオ作品で、正に驚くしかない」と評している。また、スティーヴ・ホロヴィッツはPopMattersにおいて10点満点中7点を付け「このような小編成であることから予想できるように、このレコードは穏やかで、意味のある沈黙に満たされている。しかし、それは実験的でないという意味ではない」「クラークと仲間達は、高速で澱みなく硬質な演奏を駆使して、聴き手を未知への旅に連れていく」と評している。
クラークは以前から上原のことを知っていたが、共演の直接のきっかけは、長年クラークと親交の深かったチック・コリアの推薦だったという。上原は自作曲「シシリアン・ブルー」と「ブレイン・トレーニング」を提供し、また、マイルス・デイヴィスのカヴァー「ソーラー」は上原のアイディアで録音された。クラークの新曲「パラダイム・シフト」は、2008年アメリカ合衆国大統領選挙で当選を果たしたバラク・オバマに捧げられている。「テイク・ザ・コルトレーン」は、デューク・エリントンがジョン・コルトレーンとの共演盤『デューク・エリントン&ジョン・コルトレーン』（1962年）のために書き下ろした曲のカヴァーで、この曲はクラークとホワイトのデュオで録音された。一方、アニメーション映画『白雪姫』挿入歌「いつか王子様が」のカヴァーと即興曲「グローバル・テュウィーク」は、クラークと上原のデュオによる演奏である。「アンダー・ザ・ブリッジ」は、レッド・ホット・チリ・ペッパーズが1991年にシングル・ヒットさせた曲のカヴァー。上原は2009年8月のインタビューで、クラーク及びホワイトとの共演について「2人のインタープレイを目の当たりにするのは、豪華なボートに乗っているような気分だった」と語っている。
しかし、2008年第4四半期の韓国経済は大幅なマイナス成長となり、持ち直していた相場が再びウォン安に転じ始めた。そして、2009年2月20日には再び1ドル＝1,500ウォンを突破し、通貨スワップの限度額300億ドルのうち200億ドル以上を既に使い果たすなど、予断を許さない状況となった。なお、通貨下落に伴い、一時のウォン高時に比べて最大50 %もレートが下落したことから、「韓国旅行がお得」などの報道がマスメディアでされるようになり、さらにレートの関係で同一製品を日本国内で購入するより安く購入できるようなり、日本国内では韓国旅行ブームが起き、日本の国内消費に減少圧力となった。
その後、米国とのドル・ウォン通貨スワップ協定の締結、およびそれを利用した為替介入によって短期的に持ち直し、2008年末における相場は1ドル＝1,259ウォンまで回復した。
2008年9月、ウォンが大幅に下落するに伴い、韓国の中小企業のなかで「KIKO(ノックイン・ノックアウト)」と呼ばれるオプション取引を契約していた企業のうち、6割以上が多額の損失を被った。特に1ドルが1,200ウォンを超えた辺りからそれは社会問題化し、韓国政府はその救済に8兆3000億ウォン(5,810億円)の金融支援を行う。韓国の金融市場における外貨の需給関係の逼迫は高まり、2008年10月12日、韓国政府は企業の海外投資の自粛などの厳しい外貨規制を敷いた。 しかしその後もウォン相場の下落は止まらず、10月28日には終値が1ドル＝1465.9ウォンとアジア通貨危機以来の安値を記録。ウォン安はその後も進行し、一時は1ドル＝1500ウォンを超える水準まで下落した。
1994年（平成6年）9月まで、政策によって日本における民間銀行の金利は公定歩合（こうていぶあい）と連動するように規制されていた。公定歩合は日本銀行（日銀）が民間銀行へ貸し付けを行うとき、適用される基準金利である。公定歩合を変動させることは日本の市中金利を変動させることと等しく、日銀は公定歩合を操作することで金融政策を行うことができた。そのため公定歩合は、長く日本の政策金利の役目を果たすこととなった。しかし、1994年（平成6年）10月に、民間銀行の金利は完全に自由化され、公定歩合を利用して民間銀行の金利を操作することはできなくなった。日本の景気は悪化し続けており、従来であれば公定歩合を下げて金利を下げるべきだったが、日銀は1995年（平成7年）9月から2001年（平成13年）2月まで公定歩合を下げず、0.5%に据え置いたままだった。民間銀行の金利完全自由化後は、公定歩合を操作する代わりに民間銀行が資金の運用と調達を行う短期金融市場の金利（無担保コール翌日物の金利）を操作することで金融政策を継続。具体的には公開市場操作により、日銀が民間銀行から国債や手形を買い取る買いオペレーション（買いオペ）を行い、金利を下げる操作を続けた。1995年3月までは、公定歩合は翌日物コールレートより低い水準に設定されていたため、公定歩合の操作は重要な意味を持っていたが、その後は公定歩合よりも翌日物コールレートのほうが低くなっている。