奥村 具知（おくむら ともとも?、元和8年（1622年） - 延宝7年2月18日（1679年3月29日））は、江戸時代前期の越中国富山藩前田家の家老。富山県富山市の史跡のひとつ「七面堂」の創立者。通称として蔵人の官職を僭称した。常陸国笠間藩（赤穂藩への移封前）浅野家の筆頭家老大石良勝の三男として生まれる。母は大石良定の三女。兄に大石良欽（赤穂藩筆頭家老1500石）と大石良重（赤穂藩家老400石）がいる。弟に小山良秀と大石良次がいる。姉に進藤長定（公家近衛家の諸大夫）の室。妹に進藤俊順（赤穂藩士。進藤俊式の父）の室がいる。庶子であるため、富山藩前田家の重臣家奥村家の養子に入る。富山藩では800石を支給され、家老職をつとめた。万治の頃、所領である富山呉羽山紅葉坂の地に御堂を建て、ここに甲斐国身延山（山梨県南巨摩郡身延町）の七面大明神と同じ木像を作って祀った。のちにここは「七面堂」と呼ばれ、歴代富山藩主に拝まれる場所となった。地元の稲荷神社にも七面堂の分霊として七面大明神が祭神として合祀されている。5男2女あり。次男は富山藩家臣の不破家に、三男の直貞は、富山藩家老家の富田家（6500石）に養子に入っている。延宝7年（1679年）に死去。享年58。
2003年（平成15年）8月、ロシアのドゥブナ合同原子核研究所とアメリカのローレンス・リバモア国立研究所による合同研究チームがアメリシウムとカルシウムから115番元素の元素合成に成功し、翌2004年2月、そのα崩壊の過程で0.48秒間、113番元素を観測したと発表したが、当時は113番元素についての命名権は得られなかった。2004年（平成16年）9月28日に日本の理化学研究所は、森田浩介博士らの率いるグループがRIビームファクトリーの線形加速器RILACを用いて光速の10%（約30,000km/s）にまで加速した⁷⁰Zn（亜鉛）を²⁰⁹Bi（ビスマス）に衝突させることで「113番元素」の合成に成功したと発表した。この実験は80日間にわたって、2.8×10¹² 個/秒（1秒間に2.8兆個）の亜鉛原子核をビスマス原子核に約 1.7×10¹⁹ 回照射した。生成した113番元素の原子核は344マイクロ秒 (3.44×10⁻⁴ s) でα崩壊し、レントゲニウムの同位体となったのを、同年7月23日に検出している。また2005年4月2日に同じ方法で行った合成で2個目の例を検出した。2006年（平成18年）6月には、ドゥブナ合同原子核研究所とローレンス・リバモア国立研究所による合同研究チームが、ネプツニウムとカルシウムから113番元素の合成に成功したと発表している。2009年（平成21年）にはドゥブナ合同原子核研究所やアメリカのオークリッジ国立研究所などによるバークリウムとカルシウムから117番元素を元素合成する共同研究において、その崩壊過程で113番元素を検出している。2012年（平成24年）9月27日、理化学研究所は3個目の合成を発表した。²⁷⁸Uutが6回のα崩壊を経て²⁵⁴Mdとなる崩壊系列の確認に初めて成功した。前回までの2例では4回目のα崩壊で生じる²⁶²Dbが自発核分裂してしまったが、今回はα崩壊（確率は2/3）し、次の²⁵⁸Lrもα崩壊で²⁵⁴Mdとなるのを観測できたため、合成した原子核が113番元素だと証明できた。理化学研究所が3個の113番元素の合成および証明に成功したことから、2015年（平成27年）12月30日（日本時間31日早朝）、IUPAC評議会により理化学研究所の研究グループに113番元素の命名権が与えられた。研究グループは名称案を2016年（平成28年）3月18日にIUPACに提出し、2016年（平成28年）6月8日に「nihonium（ニホニウム）」（元素記号：Nh）と言う名称案が発表され、約5ヶ月間にわたり一般からの意見を公募してパブリックレビューを受けた上で、2016年（平成28年）11月30日にニホニウムに正式に決定となった。複数の発見者（命名権獲得）候補があったが、2015年（平成27年）12月30日（日本時間31日早朝）、IUPAC評議会は延期していた、発見報告のある118番までの未発見元素4つについて認定することを発表し、日本の理化学研究所の研究グループが113番元素の命名権を獲得したと発表した。アジアでは初の新元素の発見である。同研究グループは2016年（平成28年）3月18日に名称案をIUPACに提出し、早ければ2016年（平成28年）末から2017年（平成29年）初め頃にも承認・決定される見通しとなった。2016年（平成28年）6月8日、IUPACは113番、115番、117番および118番元素の名称案を発表した。113番元素の名称案は「nihonium（ニホニウム）」（元素記号：Nh）とされた。これらの元素の名称案について約5ヶ月間、一般からの意見を公募しパブリックレビューを受けた上で、同年11月30日、決定に至った（後述）。