各末寺の法華講には、講中の代表者の講頭、副講頭、幹事、会計を役員としておくことができる。講頭は各法華講支部の代表者であるが、必ずしも所属寺院の総代のうちから就任するとは限らず、総代以外の者が就任するケースもある。法華講の役員はすべて「組世話役」と定義され、寺院に所属する他の講員に対して指導することは指導教師（住職・主管）に対する越権行為に当たるのでしないことになっている。日蓮正宗法華講連合会には事務機構上、委員長、副委員長、理事、地方部長などの役職があるが、これも「組世話役」と定義され、「連合会」に加盟する各法華講を指導・監督することはない。また名誉職として総講頭、大講頭の称号があるが、信徒を指導することはない。大勢の信徒の前でスピーチをする場合には「挨拶」や「激励」の名目で行う。なお、前総講頭柳沢喜惣次（やなぎさわ・きそうじ）氏が死去して以来総講頭は任命されていないため、現在総講頭は空席である。
唯授一人の血脈相承を受けた者が総本山法主（ほっす）として日蓮正宗宗門における僧侶の最高位であり、僧侶の階級は大僧正（だいそうじょう）である。近年の宗規では、法主のみが管長推戴会議の選定を経て宗務行政の長である管長（宗教法人日蓮正宗の代表役員）の職に必ず就くことになっている。また法主は大石寺の住職（宗教法人大石寺の代表役員）をも兼ねている。現在の法主は、第68世早瀬日如である。法主の位号として「上人」が用いられ、宗内では通常「法主」とは呼ばず「法主上人」としている。また、尊称として「御法主日○上人猊下」もしくは「御法主上人猊下」、宗務行政上からは「管長猊下」等、「猊下」が用いられる。生前に退座して隠居した前法主は「御隠尊上人猊下」または「御隠尊猊下」と尊称される。
昭和に入り宗教統制が行われる中、宗教団体法が1940年（昭和15年）に施行された。これに対し、日蓮正宗は1941年（昭和16年）3月10日、大石寺御影堂にて『僧俗護法会議』を開き、「本宗六百年来の伝統と信条を生かすために、不純なる合同は絶対に斥（しりぞ）けることで一決した」。これを受けて、大石寺第62世日恭は文部省宗務局長と面会し、合同反対と単独認可を訴えた。その結果、3月31日付けをもって単独宗制の認可決定が出された。解散の覚悟まで迫られた末の独立維持は「日蓮正宗並びに大石寺が持つ底力の強さは、遺憾なく世間に知らしめることができた」ともいえる。このことは、昭和16年4月1日付けの朝日新聞「仏教の宗派は半減」「日蓮正宗（略）だけがそのまま一派として残った」からも読み取れる。しかし宗派存続と引き換えに、神嘗祭遥拝等の容認や神宮大麻の受け取りなど国家神道への妥協も余儀なくされた。
基本的教義は、宗教の五綱・宗旨の三箇（三大秘法）・血脈相承である。宗祖を本仏と仰ぎ、本門戒壇の大御本尊を信じ、題目を唱えるならば、どんな者でも必ず成仏できるとしている。また、仏教各宗派によってさまざまな戒律が説かれているが、日蓮正宗における戒とは捨悪と持善である。経釈章疏は、法華三部経・宗祖遺文（『日蓮大聖人御書』）・派祖遺文・大石寺第9世日有遺文・大石寺第26世日寛遺文を正依とし、天台宗系統の摩詞止観10巻および弘決・法華玄義10巻および釈籤・法華文句10巻および疏記を傍依としている。仏教の基礎である三宝は、以下のように説いている。「末法の三宝とは、久遠元初自受用報身如来の再誕、法即人の主師親三徳、本因妙の教主日蓮大聖人が仏宝であり、人即法の本地難思の境智冥合、事の一念三千、無作本有の南無妙法蓮華経の大曼荼羅が法宝であり、大白法を正しく継承された日興上人を随一とする歴代の法主上人が僧宝である。」。多宝塔や釈迦・多宝如来、等の仏像の制作・崇拝は一切禁止されている。
早くから女性解放運動家として活躍し、1897年にマルグリット・デュランが本格的なフェミニスト新聞『ラ・フロンド』を創刊した際には、編集委員の一人（兼事務局）として採用された。本紙ではテミスという偽名で裁判記録を掲載するなど主要記者の一人であった。他にも女性の雇用促進のために、フランス労働総同盟 (CGT) の機関紙『サンディカリスム闘争』、社会主義者の日刊紙『ラ・フランス・リーブル』などに寄稿している。また、レオン・リシェがマリア・ドレームの協力を得て1869年に創刊した『女性の権利』紙の編集長、1870年にレオン・リシェが設立した「女性の権利連盟」の事務局長（1904年）および会長（1919-1938年）を歴任した。1898年にドレフュス派によって設立された人権連盟では、1909年の会議で女性の参政権を訴え、1910年から1918年まで中央委員会の委員長を務めた。ヴェローヌは、フェミニズムについて、「生涯独身を通し、気難しくなった老女や、不幸な結婚に絶望して怒りっぽくなった妻らが求める運動ではない」と当時の偏見を批判し、「フェミニズムとは、市民生活、政治、教育・学問、経済、社会などすべての分野における男女平等の確立を目的とした、すべての人間の平等に基づく哲学」であると主張し、これに基づき、女性参政権、男女の同一労働同一賃金、産前産後休業を求める活動など多くの政治・社会活動を行った。