桂千穂は「あれ程、美保純を生かそうとして作った映画はないのでしょうか。美保の代表作と思う。でも美保のコメディを存える方に徹底するか、真面目に、国鉄が地方路線を切り捨てるのは過疎地域にとっては致命的な問題を孕んでいるということを訴えるか、どちらかにしないといけなかったと思う」、井出俊郎は「田舎の町に先生が来てー　という話は僕も何度かやったけど『坊ちゃん』なんだよ。だから面白くなる設定なんだけどねえ」、押川義行は「列車増発運動という、実際に展開された住民運動がテーマだから、ヘタをすれば文化映画になり兼ねないと製作関係者が恐れたと聞く。美保純を主役に持ってきた着想は悪くない。彼女の天衣無縫な言動が、いつしか社会問題に関わっていく過程などは楽しい。原作から大幅に離れて、一種のスーパーマンものに仕上げたのも、何よりまず面白く見てもらおうという意図から出たものだろう。だが、それにしても、飛躍が突飛すぎないか。芯になるのはあくまで列車増発を目的とする現実の運動なのだ。それが少女のような順子先生にひっかきまわされる結果となったのでは、身も蓋もない。順子先生のキャラクター作りが曖昧過ぎたのではないか。現実の列車増発運動という問題は、それだけで充分映画になったと思うが、スーパーマン順子先生の登場で、何か気勢を殺がれた感じになってしまった。真面目な意図に、せめてものユーモラスな発想を溶け込むか、またはその逆か、せっかくのアイデアだったが、結局は不発に終わった」などと評している。近年も本音の物言いで活躍する美保純は、当時の映画雑誌「シネ・フロント」（別冊10）で、「なんか変な映画ですよね。訴えるマトがあんまりしぼれてない感じで、非行問題なのか、国鉄問題なのか分からないのね」と述べている。
1928年5月の国会選挙は社民党が大幅に躍進した。当時好景気になっていたため、ヴァイマル共和政とそれを作った社民党に支持が集まっていたのであった。これを背景に6月12日に社民党党首ヘルマン・ミュラーを首相とする内閣が発足した。社民・中央・民主の「ヴァイマル連合」に加えて人民党とバイエルン人民党も連立に参加した。ただしこの五党は政策協定を結んでいたわけではなく、他党から参加した閣僚は「個人の資格」あるいは「連絡員」として入閣していた。また社民党内にも「ブルジョワ政党」との連携に反発する声があり、ミュラー首相には常に党内から「党の利益より内閣の利益を優先するようなブルジョワ政策を取るな」という圧力がかかった。そのためミュラーとしてはあくまで「個人内閣」として組閣するしかなかった。外相シュトレーゼマン、国防相グレーナーが留任したほか、蔵相ヒルファーディング、内相カール・ゼーフェリンクなどが入閣し、人材に優れた内閣となった。ミュラー内閣で最初に問題となったのは前内閣からの持ち越し案件である「装甲巡洋艦A」(艦砲や航行距離は戦艦レベルだったが、ヴェルサイユ条約の建前からこの名前にしていた。ポケット戦艦とも呼ばれた)の建造時期の問題だった。直ちに建造を開始しなければならないという国防相グレーナーの説明を閣僚たちは社民党員も含めて全員が承諾したが、社民党は先の国会総選挙で「装甲巡洋艦より児童給食を!」をスローガンにしたために党内からは異論が続出した。社民党は「装甲巡洋艦A」の建造中止とその予算を児童給食へ回す動議を提出し、ミュラー首相はじめ閣僚党員にも党議拘束を課した。そのためミュラーは首相として「装甲巡洋艦A」建造計画を閣議決定しつつ、議員としてそれに反対する動議に賛成票を投じることになった。この反対動議は社民党と共産党以外の賛成を得られず否決されたものの、自党の首相にこのような茶番劇を演じさせたことは社民党の威信を著しく低下させた。社民党内では党内左派が指導部に連立政策の破棄を迫るようになり、1929年5月のマグデブルク党大会では党所属議員クルト・ローゼンフェルトが「党の利益を守るため、プロレタリアの利益を守るため、共和国政府と手を切ろう」と煽った。連立離脱の決議はされなかったものの、党指導部もかつてほど連立政策に意欲を持たなくなっていった。党外からの攻撃も激しくなっていた。1929年2月に新しい賠償方法ヤング案が決議されると国家人民党やナチ党など保守・右派勢力による反政府運動が激化した。1929年5月の「血のメーデー事件」で共産党も社民党政権への嫌悪感を強め「社会ファシズム論」に基づく社民党攻撃を強化した。シュレースヴィヒ＝ホルシュタインでは中小農民層による反税闘争・反国家運動が高まり、テロも含めたかつてないほど激しい抗議活動が展開されるようになった。四面楚歌となったミュラー内閣に1929年10月24日のニューヨーク・ウォール街の暴落に端を発する世界大恐慌が襲いかかった。アメリカからの流入資本に頼っていたドイツ経済は、アメリカ外資が途絶えたことで大打撃をこうむったうえ、失業者増大で失業保険の赤字補填額が大幅に増え、ドイツ財政が危機的状況に陥った。政府内では失業保険の掛け金を増額すべきか、増税すべきかをめぐって、労使を代表する社民党と人民党が激しく対立。社民党と労働総同盟が掛け金増額を断固拒否する中、ミュラー内閣は調整不可能となり、1930年3月27日をもって総辞職した。この間にヒンデンブルク大統領は側近クルト・フォン・シュライヒャー将軍の進言の影響で「反議会主義、反社会主義」政府へ転換させる意向を持つようになっており、ミュラー辞職後には議会に基づかずにヒンデンブルクが独断で首相を選び、大統領緊急令をもって政治を行う「大統領内閣」へ移行した。そのためミュラー内閣の終焉を以ってヴァイマル共和政の議会制民主主義は機能不全に陥ったと評価されている。