前番組『JAM JAM OSAKA』までは、パーソナリティにミュージシャン、アーティストらを起用し、音楽路線を前面に出していた向きもあったが、この番組からは再びトーク中心のバラエティ路線となった。日替りのパーソナリティはアナウンサー中心となり、MAKOTO（北野誠）と角川加代子（スイッチョン）がその相手としてレギュラー出演していた。第1期（1981年〜1983年）の放送当時、リクエストは、21時から22時までの1時間、電話で受け付けていた。本番組終了後の後番組『POP STATION KISS』では、再び音楽を前面に打ち出した路線に戻った。そして、6か月間のブランクを置いて、『近鉄バファローズナイター』の放送の無い1983年10月11日から1984年3月30日までの6か月間、ナイターオフ番組として復活、放送されていた。この時のパーソナリティ陣は、アナウンサー、タレント、女子大生・女子高生の組み合わせで構成されていた。オープニングテーマ曲は、ザ・ビーチ・ボーイズの曲『ファン・ファン・ファン』。2012年3月22日には1983年10月〜1984年3月組の出演する「ヤングラジオ寄席」を天満天神繁昌亭で開催する。
国際度量衡総会(CGPM)はメートル法の統治機関であり、メートル条約の調印国で構成されている。国際度量衡総会では、1960年に国際単位系(SI)というメートル法の最新版が承認された。1964年2月10日、国家標準局（現 国立標準技術研究所）は、明らかに有害な影響を及ぼす場合を除き、メートル法を使用するとの声明を発表した。1968年、議会はアメリカ合衆国の計量制度の3年間の調査である米国計量調査(U.S. Metric Study)を認可し、メートル法化の実現可能性に重点を置いた。商務省が調査を行った。45名の諮問委員会が相談し、数百人の消費者・企業団体・労働組合・製造業者・州と地方の職員から証言を取った。この研究の最終報告では、アメリカ合衆国がメートル法の計量システムの使用において、最終的に世界の他の国々に加わることになると結論付けた。この研究では、メートル法の単位はすでに多くの分野で使用されており、その使用が増えていることがわかった。研究参加者の大半は、特にアメリカ合衆国の対外貿易の重要性と技術の影響力の高さを考慮して、メートル法への転換がアメリカ合衆国にとって最善の利益であると考えていた。米国計量調査はアメリカ合衆国に対し、10年以上にわたる慎重に計画された、主に使用する単位のメートル法への移行を実施することを勧告した。議会は、「アメリカ合衆国におけるメートル法の使用の増加を調整し計画する」ための、1975年のメートル法転換法を通過させた。自主的な転換が開始され、計画・調整・公的教育のための米国メートル法委員会(USMB)が設立された。公的教育はメートル法への大衆の自覚をもたらしたが、大衆の反応は、抵抗や無関心、時には嘲笑が含まれるものだった。1981年、USMBは議会に対し、国家的な転換をもたらすために必要な明確な議会の権限を欠いていると報告した。この無力さと、レーガン政権の尽力（特に、レーガン政権のホワイトハウス顧問リン・ノフジガーの連邦政府の支出を減らすための尽力）により、USMBは1982年の秋に解散された。USMBの解散により、メートル法化が本当に実施されることに疑問が持たれるようになった。国家間の競争力と世界規模の市場の需要が増加していても、公共部門と民間部門のメートル法化は減速した。1973年に、米国経済の全ての分野におけるメートル法化活動の計画と調整のための非営利、非課税組織として、米国国家規格協会(ANSI)によって米国国家メートル法委員会(American National Metric Council, ANMC)が設立された。1976年に、ANMCは独立した組織になった。ANMCは、費用を最小限に抑え、利益を最大化し、加入者に情報・フォーラム・個別援助その他のサービスを提供する自主的かつ秩序のあるプロセスを維持することによって、米国のメートル法化を容易にすることを目的としていた。ANMCは、1975年のメートル法転換法で定められた方針の実施のみを試みたUSMBとは異なり、多くの産業部門のメートル法化の計画を調整しようとした。USMBの設立後、ANMCの委員会は化学部門と機器部門の転換計画を提出した。これらの部門の転換計画は、後にUSMBによって承認された。1975年から1987年まで、ANMCは盛大な年次会議を開催した。続いて、1989年から1993年まで、ANMC、米国メートル法化連合(USMA)、商務省、国立標準技術研究所(NIST)が共催した全国計量会議が開催された。1988年、議会は包括通商競争力法を制定し、米国の産業育成のための新たな奨励を行った。この法律は、1975年のメートル法転換法を改正し、メートル法を「米国の貿易と商業のための優先制度とする」と定めた。この法律は、自主的にメートル法に転換するために、連邦政府が産業、特に中小企業を支援する責任を負っていると規定している。この法律は、ほとんどの連邦政府機関に対し、1992年末までに調達・助成金・その他の事業関連活動においてメートル法を使用することを要求した。民間部門でのメートル法の使用を義務付けるものではないが、連邦政府は、国の貿易・産業・商業におけるメートル法への転換の触媒として役立つよう努めてきた。高速道路と建設業は例外とされた。運輸省は2000年までにメートル法への転換を要求する予定であったが、この計画は1998年の高速道路法案(TEA21)によって取り消された。米軍は、他の国の軍隊と協力する必要があることから、一般にメートル法の使用率が高い。議会の一部の議員は1992年と1993年に連邦高速道路でのメートル法の使用を禁止しようとした。これらの法案は下院で支持が得られず、採決前に廃案になった。