当初は福留功男（当時日本テレビアナウンサー）とマリア・エリザベス（森マリア）が務めていたが、1976年頃にマリアが降板し、シェリーに交代、その後は相本久美子が司会に参入した。1978年頃には福留も降板し、替わって徳光和夫（当時日本テレビアナウンサー）が参入した。
毎回人気アイドル歌手をゲストに招き、レギュラーメンバーや一般からの参加者たちが彼女たちとともにゲームやコントを行っていた公開番組である。収録は、レギュラーメンバーのずうとるびを生み出した演芸番組『笑点』と同様に後楽園ホールで行われていた。この番組は一貫してPT番組だったため、特定のスポンサーは付いていなかった。そのため、『ロッテ 歌のアルバム』（TBS）のように「スポンサー以外の同業者のCMに出演している歌手が出られない」ということはなかった。
2016年2月の第50回スーパーボウル開催を目前に控えた時期、複数のメディアが過去49回のスーパーボウルすべてを名勝負順に並べたランキングを発表した。そのうちESPNのジョン・クレイトンはこの第13回を、1990年シーズンの第25回（1991年1月）と2014年シーズンの第49回（2015年2月）に次ぐ、スーパーボウル史上3番目の名勝負に選んだ。他のメディアでは『ヒューストン・クロニクル』のグレッグ・レイジャンが第6位、『ニューヨーク・デイリーニューズ』のゲイリー・マイヤーズと『ニューズデイ』のニール・ベストと『サンディエゴ・ユニオン＝トリビューン』のエディ・ブラウンがそれぞれ第9位、『USAトゥデイ』のネイト・デービスが第10位、『スポーツ・イラストレイテッド』のドン・バンクスと『ワシントン・ポスト』のジェレミー・ゴットリーブがそれぞれ第11位、『ニューヨーク・ポスト』のスティーブ・サービーが第13位という順位をつけている。
「鉄のカーテン」の愛称で知られたスティーラーズのディフェンスはこのシーズン、新しいスターター（ジョン・バナザック、スティーブ・ファーネス、トニー・ダンジー）が複数加わったにも関わらず、リーグ最少失点（195）、リーグ2位のラン守備（1試合あたり107.8ヤード）、リーグで3番目に少ない総喪失ヤード（4,529）を記録した。DT・ジョー・グリーン、L・C・グリーンウッドがラインを支え、プロボウル選出のLB・ジャック・ハム、ジャック・ランバートが二人合わせて、7インターセプトを記録した。ダンジーが6インターセプトでチームを牽引し、ロン・ジョンソン、メル・ブラント、ドニー・シェルが記録した分と合わせて、ディフェンシブバックでトータル11インターセプトを記録した。
ピッツバーグのQB・テリー・ブラッドショーは、レギュラーシーズンで2,915ヤード、28タッチダウン、20インターセプトでQBレーティング84.8（リーグ2位）を記録し、タッチダウンパスとMVPの2冠を達成した。WRのリン・スワンとジョン・ストールワースは、スワンは61キャッチ、880ヤード、11タッチダウン、ストールワースは41キャッチ、798ヤード、9タッチダウンを記録し、チームにロングパスの脅威を与えた。TEの負傷のベニー・カニンガムに代わり、スターターとなったランディ・グロスマンは、37キャッチ、448ヤード、1タッチダウンを記録した。ランプレーでは、FBのフランコ・ハリスが7シーズン連続でチームのリーディングラッシャーとなり、ランで1,082ヤード、8タッチダウン、パスで22キャッチ、144ヤードを記録した。HBのロッキー・ブライアーは、ランで633ヤード、5タッチダウン、パスで17キャッチ、168ヤードを記録した。スティーラーズのオフェンスの成功は後に殿堂入りしたマイク・ウェブスターが牽引したオフェンスラインが支えた。
1977年6月14日、ニューヨークで行われたオーナー会議で第13回スーパーボウルをマイアミで開催することが決定した。1978年シーズンからNFLは、レギュラーシーズンを14試合から16試合に増やし、プレイオフ進出チームも8チームから10チームに増やし、ワイルドカードを創設した。
行政は法律に従わなければならないという原理を法律による行政の原理といい権力分立主義の当然の帰結となるものである。ドイツの法学者であるオットー・マイヤーはそれを「法律による支配」として捉え、法律の法規創造力、法律の優位、法律の留保に分けた。法律の留保としてオットー・マイヤーが提示した考え方は、行政が私人の自由と財産を侵害する行為については法律の根拠を必要とするというものである。人権には不可侵性が認められるが、少なくとも人権相互の調整という観点から一定の規制は免れ難いため、かかる人権の限界をどのような方法・形式で認定するかが問題となるが、近代立憲主義ではそれは「法律」によるべきとされている。その意味で「法律の留保」（独：Vorbehalt des Gesetzes）と呼ばれることがある。法律による行政の原理は行政上の法の一般原則として現代にまで引き継がれている。ただ、この原理はもともとは自由と財産に対する行政の侵害を防ぐというものであったため、法律の内容自体に対する防波堤は用意されていなかった（この点で形式的法治主義と英米法由来の「法の支配」との差異が説かれることもある）。19世紀の西欧諸国の憲法や明治憲法では、議会制定法ヘの信頼を前提に、議会の制定法によらなければ憲法所定の権利を制限することはできないという形での権利保障がとられた。議会に最終判断権を委ねるもので、憲法は「法律の範囲内において」権利を保障するという形式が一般的にとられていた。この意味で「法律の留保」（独：Gesetzesvorbehalt）という語が用いられることもある。しかし、「法律」による人権侵害の可能性という問題に対し、この方法では議会のあり方によっては人権保障は実のないものとなる。権利保障が法律の範囲内で認められるものにすぎない場合には立法権によりほとんど自由に制限しうるものになるからである。第二次世界大戦後に制定された日本国憲法やドイツ連邦共和国基本法では、立法部といえども侵害できない部分をも含む形での保障を採用している。この場合でも私的権利の行使や私的活動が絶対的で無制約というわけではなく、立法による制約の対象となりうるが、ただそれが一定の限度を超える場合には違憲という判断を受けることとなる。