デジタルアーカイブとは、博物館・美術館・公文書館や図書館の収蔵品を始め有形・無形の文化資源（文化資材・文化的財）等をデジタル化して記録保存を行うこと。デジタル化することによって、文化資源等の公開や、ネットワーク等を通じた利用も容易となる。「デジタルアーカイブ」は和製英語である。資料を精緻にデジタル化することにより、オリジナル資料へのアクセスの必要性を減らすことが出来るため、将来的にもオリジナル資料の物理的な損傷を最小限にすることが可能になる他に、無制限にコピーが作り出せるようになり、デジタル通信で遠隔地に転送したり、新たなコンテンツの素材として再利用することも可能になる。
山田 眞幹（やまだ まさもと、1960年3月31日 - ）は、日本の元テニス選手。東京都渋谷区神宮前出身。現在はマサスポーツシステム代表取締役、日本ビーチテニス協会会長、日本大学生物資源科学部非常勤講師、日本大学テニス部監督、日本テニス協会委員を務める。テニススクールの運営、トーナメントの企画運営、大学の指導、スポーツ選手の治療院経営、ビーチテニスの普及など幅広く活動している。
前作同様、表題曲はSEIKO「ALBA」CMソング。「Chasing The Rainbow」はCDV「電気とミント」のオーディオパートに収録されたのみで長らく未CD化だったが、1998年にCD選書『Brand-New Menu+Another Diary』にてCD化された。「Paper Love」は『Different View』からのリカット。
近世においては、江戸幕府の成立以降、戦国時代にほぼ無秩序化した身分階級の再構築が図られた。貴族階層に対しては幕府から禁中並公家諸法度が制定され、公家社会は幕府の統制を受けるようになった。公家社会では、鎌倉時代以来、家格が定まっていったが、江戸時代になると鎌倉時代以来の公卿を旧家、安土桃山時代以降に成立した公卿を新家とし、公家家格の再編成が行なわれた。最高の摂関近衛家でも3000石弱の石高で、中下流貴族は数十石程度の石高しか与えられず、貧困生活を送った家も少なくなかった。一方、長らく流動的であった武士階級においても、社会の安定化に伴って、武士各家の家格が固定されていき、上流武士階級を世襲していった将軍家や大名層はいわゆる武家貴族を形成するに至った。明治2年（1869年）、明治政府は新たな貴族階級として華族制度を創始した。華族は、元皇族、公家、大名、明治維新時の勲功者から構成されていた。華族には身分上・財産上の特権が与えられ、明治22年（1889年）に大日本帝国憲法が制定されると、貴族院議員となる特権も与えられた。しかし、昭和20年（1945年）太平洋戦争敗北。昭和22年（1947年）、貴族制度の禁止と法の下の平等を定める日本国憲法の施行とともに華族制度は廃止され、日本における貴族身分は終焉を迎えた。ただし、例外として、皇族は保全された。
オレゴン国境紛争（オレゴンこっきょうふんそう、英:Oregon boundary dispute、あるいはオレゴン問題、英:Oregon question）は、19世紀前半に北アメリカ太平洋岸北西部に対するイギリスとアメリカ合衆国の間の競合する領有権主張の結果として持ち上がった問題である。イギリスはこの地域をコロンビア地区と呼び、ハドソン湾会社が毛皮交易を推進する部門があった。一方アメリカはオレゴン・カントリーと呼んでいた。問題となった地域の最も広義の定義に拠れば次のようになる。大陸分水界より西、北緯42度線（ヌエバ・エスパーニャ、1821年以降はメキシコの北限）より北、北緯54度40分より南（ロシア領アメリカの南限）、および太平洋岸となる。イギリスもアメリカ合衆国もこの地域を領土とし交易を行いたい強い願望があり、領有権を主張するロシアとスペインとの各条約という未処理の問題もあった。デイビッド・トンプソンがコロンビア川を下る探検旅行のときに、1811年7月9日、スネーク川との合流点に柱を立て、イギリスの領土であり、この地にノースウェスト会社が交易基地を建設する意図があることを記した。1818年にイギリスとアメリカの間で合意された1818年条約第3条により、「共同占有」という表現がなされており、その後も長く領土や条約に関する解決案は示されていなかった。その後の数十年間で行われた交渉では境界について折り合うところを見付けられず、オレゴン紛争はイギリスとアメリカの間の重要な地政学的外交問題になっていった。1844年、アメリカの民主党は拡張主義を推し進め、アメリカはオレゴン・カントリー全体の領有権を主張する根拠があると主張した。民主党の大統領候補ジェームズ・ポークが1844年アメリカ合衆国大統領選挙で勝利したが、以前の政権が提案していたのと同じ北緯49度線で境界線の譲歩を求めた。しかし、アメリカとイギリスの間の交渉は決裂し、インディアナ州選出アメリカ合衆国上院議員エドワード・アレン・ハネガンのようなアメリカ拡張論者が、選挙で民主党が要求した北緯54度40分でオレゴン・カントリー全体を併合するようポークに迫ったので緊張感が高まった。混乱の中で「54度40分さもなくば戦争」というスローガンが叫ばれた。これはしばしば1844年の大統領選挙や「マニフェスト・デスティニー」というキャッチフレーズとしばしば結びつけられてきたが誤りである。ポークと民主党の拡張論政策は2つの別々の同時戦争の可能性を生んだ。というのもアメリカとメキシコの関係がテキサス併合で悪化していたからである。米墨戦争の勃発直前にポークはオレゴン境界問題について以前の立場に戻り、北緯49度線での妥協を受け入れた。この合意は1846年のオレゴン条約で正式なものとなり、以降、北緯49度線はアメリカとカナダの国境となっている。