1945年8月15日、日本の敗戦により朝鮮半島はその統治から脱すると、その年の9月には早くも朝鮮蹴球協会（現在の大韓サッカー協会）が再建される。その2年後の1947年には国際サッカー連盟(FIFA)と国際オリンピック委員会(IOC)への加盟も正式に認められた。大韓民国が正式に樹立した1948年に国際サッカー連盟(FIFA)に加盟。1948年のロンドンオリンピックには韓国代表として初の国際舞台を踏んだ。1954年第2回マニラアジア大会中の1954年5月8日に、他の12か国と共にアジアサッカー連盟(AFC)を創設し、同時にAFCに加盟した。同年の6月16日からはFIFAワールドカップ・スイス大会に参加。初の進出であったがグループステージ全敗に終わった。1956年から開催されたアジアカップでは、第1回大会と第2回大会（1960年）に連続して優勝。1960年代はこれ以降、キングスカップ、アジア大会、アジアユース選手権などで数多くの優勝を収めるなどアジアの強豪国として、「アジアの虎」と呼ばれるようになった。しかし世界での活躍はあまり芳しくなく、東京オリンピック （1964年）には本戦に出場したものの予選で敗退。次のメキシコオリンピック（1968年）ではアジア地区予選で得失差により日本が本選に進出して銅メダルを獲得したため、アジア最初の上位入賞を先に果たされてしまった。1971年、韓国で初めての国際大会となる「朴大統領カップ争奪アジアサッカー大会」を開催し、世界各国の代表や有名クラブチームが参加。この大会は大会名を変えつつ、1999年まで定期的に行われていた。
大韓帝国の各地で小規模なサッカー協会が作られるようになり、韓国併合時代（1910年-1945年：日本領朝鮮）の1920年7月13日には約90名の有志らが「朝鮮体育会」を創立。1921年に大日本蹴球協会（現在の日本サッカー協会（JFA））が創立されると、その7年後の1928年5月22日には「朝鮮審判協会」が誕生する。この組織を母体に1933年9月19日には有志20名余りにより「朝鮮蹴球協会」が正式に創立され、大日本蹴球協会の理事でもあった朴勝彬（パク・スンビン）が初代会長に就任した。1936年に行われたベルリンオリンピック（ドイツ）では日本代表に朝鮮半島から金容植（キム・ヨンシク）が選出されると、1940年に行われる予定であった東京オリンピック （1938年7月15日に開催を返上）では金容植、裴宗鎬（ペ・ジョンホ）、金成汗（キム・ソンガン）、李裕瑩（イ・ユヒョン）の4名が選出される。1939年と1940年に行われた日本、満州国、中華民国（汪兆銘政権）が出場する日満華交歓競技大会や東亜競技大会には、東京オリンピックに出場予定だった朝鮮からの選手も日本代表として出場した。
韓国における近代サッカーの伝播は、朝鮮時代末期にイギリスの船員から伝わったといわれている。国号が大韓帝国となった1897年にはイギリス艦船の乗務員らが朝鮮王朝の宮内部参理、御殿、御前通訳官にサッカーを正式に紹介されたとの記録もある。1904年には現在のソウル市に作られた外国語学の体育科目に採用されると、1905年6月10日には初の公式戦「大韓体育クラブvs華城（ファソン）基督青年会」がソウル訓練院（現・東大門（トンデムン）運動場）にて行われた。
米国では、1980年に連邦政府の資金提供を受けて行われた研究開発の成果物としての発明であっても、大学等に帰属させることを可能とした「1980年特許商標法修正法」（バイ・ドール法：Bayh･Dole Act）（英語版）により、技術移転機関の設置も進み、産学連携が活発化した。日本においての産学連携の事例（産学連携における教育活動、研究開発を目的に行われた連携）は1942年（昭和16年）に実施された千葉工業大学によるものが最初である。欧米各国が産学連携を深める中、日本国内では1960年代の大学紛争により企業と大学との連携に及び腰になっていた。そのような状況下で新技術開発事業団が産学連携を助け、成果を挙げた。1990年代に入り、欧米の強力な特許保護政策によって経済が次第に力を失い、産学官連携と知的財産の活用による経済振興政策を国策とする必然性が生じたため、1995年に「科学技術基本法」が制定され合計38.7兆円の公的資金が大学等の研究に投入された。続いて1998年、「大学等技術移転促進法」（TLO法）が制定され、大学の技術や研究成果を民間企業へ移転する技術移転機関の活動を国が支援することとなった。さらに、1999年には日本版バイ・ドール法（産業活力再生特別措置法第30条）が制定され、政府資金による研究開発から生じた特許等の権利を受託者に帰属させることが可能となった。加えて2004年の国立大学法人法、2006年の新教育基本法の制定により、研究成果の社会還元が大学の使命のひとつとして明記されたことによって、特許などの知的財産を活用した産学連携が活性化し、日本においても、世界的な知の競争に勝ち抜くための本格的な産学官連携時代に突入した。一方で、学の研究成果は基礎研究や学術的な研究段階のものが多く、事業化までに時間やコストを要することが多いことから、大企業において事業化されない技術や休眠特許等を中小・ベンチャー企業に移転する「産産連携」の促進や、資金調達を視野に金融機関を加えた「産学金連携」「産学金官連携」など、連携体の多様化がみられる。