京セラドーム大阪の南西に位置していた境川信号場で分岐し、大阪環状線の外回り線の高架橋をくぐって商店街の南側を走行し、阪神高速17号西大阪線および国道43号と交差後はほぼ直線で浪速駅まで線路が伸びていた。住宅地の中を抜けると工場地帯に入り、三十間堀川を渡ると浪速駅に到着する。浪速駅は大阪市営バス港営業所や、一般企業の物流センターなどに転用されている。大阪港駅に至る路線は大阪築港に沿って天保山付近まで伸び、途中第1 - 3突堤へ引き込み線を分岐していた。大阪東港駅に至る路線は天保山運河東岸から安治川左岸に沿って安治川内港の現・港区石田1丁目付近まで伸びていた。大阪臨港線は水路を跨ぐ箇所が多く、水防対策として線路上に大阪市港湾局管理の防潮扉が数多く設置されていた。廃線後は線路や設備のほとんどが撤去されているが、三十間堀川に架かる橋梁は2016年8月現在でも残されている。
アメリカ合衆国は、2006年に靖国神社の遊就館に展示してあった太平洋戦争開戦までのアメリカの意図の解説文を下院外交委員会や当時のシーファー駐日大使が批判しており、この批判を受け神社側は遊就館の記述を一部修正するに至った。2013年12月26日の安倍晋三首相による靖国神社参拝について、駐日アメリカ合衆国大使館は「日本は大切な同盟国であり友人である」と前置きし、「米国は日本の指導者が近隣諸国との緊張を悪化させる行動を取ったことに失望している」、「日本と近隣諸国が地域の平和と安定の我々の共通の目標を推進する中での協力を促進するための建設的な方法を見つけることを期待している」、「首相が過去への反省を表明し、日本が平和に関与していくと再確認したことに注目する」とする声明を発表した。これを受けて朝日新聞は、米政府が日本の首相の靖国参拝を批判したのは異例であると報じた。国務省の報道官も駐日大使館と同内容の談話を発表した。その後、12月31日に国務省のハーフ副報道官は、会見で「失望」という言葉について質問され、「日本の指導者の行動で近隣諸国との関係が悪化しかねないことに対するもので、それ以上言うことはありません」と答え、これを受けてTBSニュースは、「失望した」という言葉は、靖国参拝そのものではなく、近隣諸国との関係悪化に懸念を表明したことを強調した、と報じた。同会見では他に、「日本の指導者が近隣諸国との関係を悪化させるような行動を取ったことに失望している」、「日本は大切な同盟国で様々な課題を解決する緊密なパートナー。これは変わらず、今後も日米で意見が異なることは話し合い続ける」と述べた。TBSニュース（12月31日）は、「失望」という表現については、アメリカの一部の有識者から「戦没者の追悼方法を他の国がとやかく言うべきではない」という指摘が上がっているとしている。カート・キャンベル前国務次官補は2014年1月15日、戦略国際問題研究所における会合で安倍首相の靖国神社参拝について「アメリカの外交政策の助けにはならない。米・日・中・韓の間で緊張が高まっており新たな懸念をもたらす」と批判し、マイケル・グリーン元国家安全保障会議（NSC）アジア上級部長は同会合で、参拝に「失望している」とした国務省の対応を「正しい反応だった」と指摘しつつ、「日米防衛協力のための指針の再改定といった日米間の課題が変化することはない。それらの課題は米国の国益でもある」と、参拝が日米関係に与える影響は限定的との認識も述べた。米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（電子版）は2014年1月23日、複数の米政府当局者の話として、安倍晋三首相が靖国神社参拝を繰り返さない保証を、米政府が日本政府に非公式に求めていると伝えた。日中、日韓関係がさらに悪化することを懸念しているとみられる。同紙によると、米政府は参拝後にワシントンと東京で開かれた日本側との「一連の会談」を通じ、近隣諸国をいら立たせるさらなる言動を首相は控えるよう要請。日米韓の連携を阻害している日韓関係の改善に向けて韓国に働きかけるよう促し、従軍慰安婦問題に対処することも求めた。さらに今後、過去の侵略と植民地支配に対する「おわび」を再確認することを検討するよう首相に求める考えだという。米国務省副報道官のハーフは23日の記者会見で、同紙の報道について問われ、「事実かどうか分からない」と述べた。リチャード・アーミテージ元国務副長官は2014年2月27日首都ワシントンで開かれたシンポジウムで、安倍晋三首相の靖国神社参拝について「中国政府が喜んだはずだ」と述べ、中国の日本批判を結果的に後押しする形になったという意味で反対だと語った。ただ、参拝自体については「日本の指導者が国全体にとって何が最善かを考えて決めることだ」と話した。中国が「（第二次世界大戦後の国際秩序の基礎となった）カイロ宣言やポツダム宣言を受け入れていないのが日本だ」との批判を広めていると指摘。「中国政府は首相の靖国参拝を喜んだはずだ。なぜなら、彼らは参拝後、各国の外交担当者に電話をし『見た？　言った通りでしょ』と言うだけで良かったからだ。これが参拝への反対理由だ」と語った。また仮にＡ級戦犯が分祀されても中国は参拝を問題視し続けるとの見方を示した。韓国の三大紙の中央日報は『在日大使館名義で「失望」という声明を出した２日後、沖縄県が普天間のアメリカ合衆国空軍基地を辺野古移転案を承認するとヘーゲル米国防長官は「日米安保同盟は強固であり、両国間のパートナーシップはさらに強まるだろう」という歓迎の声明を発表した。』ことを「失望」という声明は短い３つの文章だったのに対して、沖縄県の決定を歓迎するという声明はＡ４用紙１枚分の長い声明だったことに触れ、『  どの声明がより重要、または重要でないとは言わないが、米国にも「本音」と「建前」がある』 と過度にアメリカの「失望」声明に反応する人々を牽制した。さらに中央日報は『「失望」声明に喜んだ人々は、安倍首相の日本を嫌うことを望んだがアメリカの国防長官は長い間の悩みだった普天間基地の移転問題が解決されると即座に「強い日米同盟」に言及した理由はアメリカ中心主義時代を脅かす中国に対抗するには、依然として安倍首相の日本を必要とするしかない。』としてアメリカ合衆国の本音を直視しなければならないと指摘した。