宴会場などで、一時に大量の日本酒や中国酒に燗を付けるための機器。湯槽に湯を沸かし、酒器を湯煎して加熱するタイプと、加熱槽に直接酒を入れて加熱後に酒器に移すタイプがある。可動部が少ないため製品寿命が長いという特徴がある。
焼き肉店などで客が自ら調理をするために使われる調理器。ロストルと呼ばれる鉄板を加熱して、その上で食材を調理するものと、石などを加熱してそこから発生する遠赤外線を利用して食材を加熱するものがある。調理の方法上どうしても煙が発生するため、換気機能を併せ持つ無煙ロースターなどもある。
パンやクッキーなどを調理するための専用オーブン。オーブン皿を細かく多段で収納することができる。単にガスの火力で加熱するだけではなく、調理の種類によっては給水することで庫内を加湿する機能も有する。
湯槽に溜めた湯を沸騰させ、その蒸気で加熱調理する機器。和食や中華では多用されるが、洋食で用いられることは少ない。木製の蒸籠（せいろ）を使用するものと、ステンレス製の引き出しに食材を乗せるドロワータイプ、密閉された調理庫を有するキャビネットタイプがある。
餃子は単に食材を焼くだけではなく、茹でてから焼くという手順が必要なため、グリドルに給水と排水の機能を持たせた専用の機器がある。焼く場合も蒸し焼きにするため、調理面全体を覆うためのフタが装備されている。
大量の食材を同時に煮たり炒めたりする際に使用される。通常はバーナの上に鍋を乗せるが、回転釜では逆に釜の下部に加熱用のバーナが固定されている。釜そのものが巨大なため、内容物を取り出す時に人力では傾けられず、ハンドル操作で釜そのものが回転することからこの名称がある。大量かつ同一の食品を調理する目的でしか使用できないため、主に給食センターなどで利用される。
油を高温に熱して揚げ物を調理する器具。加熱した油槽に食材を投入するタイプのものと、油槽を潜るコンベアに食材を乗せて、全自動で揚げ物をするタイプがある。ファストフード店などで使われるものの中には、設定時間で油槽に沈ませた籠が自動で上がるものもある。
高温の炎を短時間素材に当てることで、表面に焼け焦げだけを付ける器具。内部の加熱はできない。グラタン・ピザなどの焼き色を付けるほかに、洋菓子の仕上げ等に用いられることもある。
肉や魚を直火で熱する器具。上方から加熱する上火式と、下方から加熱する下火式、両方同時に使用可能な両面式がある。素材を直火で加熱するという古典的な調理法のため、調理できる料理は広範囲に及ぶ。大型のものは、コンベアに乗せた食材を連続して調理できるものもある。
安全なガス器具の呼び名として safe + full から命名された。通常コンロの片側に設定されている強火力バーナをなくして、左右共に標準火力のものにしたり、過熱防止センサーを全てのバーナに設置するなどして、安全を前面に押し出すものを言う。中には、点火つまみの形状を工夫してつまむ必要がないものにしたり、取っ手を大きく握れる形状にして弱い力でも使用できるようにしたものもある。
以前は、テーブルコンロの天板の材質としては、ステンレス、ホーロー鋼板が主であったが、電磁調理器の手入れの簡単さとの差別化に対抗するために、コンロの天板にも耐熱ガラス素材を用いた商品が増えてきている。ただし、構造上バーナを設置するために、2ないし3箇所の開口を設けてあるため、電磁調理器のような完全にフラットな天板にはなっていない。東京ガスなどではピピッとコンロの商標で発売されている。
舛添の自伝によれば、奈良県のいわゆる「妊婦たらい回し事件」（2007年8月）などを背景に、中央社会保険医療協議会の調査を下に、医師不足の問題への取り組みを始める。ただし、当時の厚労省は、現場の医師の声とは180度異なり、1997年の閣議決定に基づき「医師は余っている」との認識を変えていなかった。そこで、舛添は2008年1月、医政局に指示し「安心と希望の医療確保ビジョン検討委員会」を設置。人選が医政局によって進められたこともあり委員会の議論は医師過剰論に流れがちであったが、舛添は現場からの情報を提示することで委員や職員を説得し、「従来の閣議決定に代えて、医師養成数を増加させる」などの文言を盛り込んだビジョンを策定した。なおこの間には、2008年1月19日、医師不足問題についての国民対話集会で、「医者は十年後にしか育たない。仮に、いま足りない医師をばーんと増やしたら、十年たったら余って医者のホームレスが生まれることになる」と発言し、厚生労働大臣としての配慮に欠けると批判されることもあった。2008年6月27日に上記のビジョンの主張を織り込んだ『骨太の方針』が閣議決定されると、政策の具体化を急ぐべく、半月後の7月、「『安心と希望の医療確保ビジョン』具体化に関する検討会」を設置。この検討会の委員は、自らが人選を行い、直接電話をかけて就任を要請。嘉山孝正や和田仁孝ら「日本の医療行政について積極的に発言し、厚労省に対しても歯に衣着せぬ苦言を呈することで知られた人物」を起用したとしている。検討会は16時間にわたる議論を積み重ね、2008年9月22日、「中間とりまとめ」を発表。「勤務医の待遇等の状況を改善するとともに、さらに医療の質を高めるため、医師養成数については増加させるべきである……将来的には50%程度医師数を増加させることを目指すべきである」などと宣言し、従来の医師数抑制政策からの大きな転換を実現させることになった。