つくばキャンパスは、1977年（昭和52年）から年に一度、初秋に一般公開を実施している。KEKBトンネル内部やBELLE測定器を始めとしたほぼ全ての施設の見学が可能で、研究活動の紹介や物理現象を活用した実験などのイベントを開催する。また、茨城県やつくば市との協力によって、春の科学技術週間中にも特別公開や講演会などを実施している。
前身の1つである高エネルギー物理学研究所は、1992年9月30日、日本で最初にWebサーバを公開した組織である（「日本最初のホームページ」を参照）。また、同研究所のドメイン名kek.jp（現在も継続使用中）は、汎用JPドメイン名に分類される形式をとっているが、汎用JPドメイン名の制度が設けられる以前から存在していた、数少ない例外的なドメイン名である。同様のドメイン名としては、ntt.jp、nttdata.jpがあるが、いずれも一旦廃止された後、汎用JPドメイン名として取得され直されている。
高エネルギー加速器研究機構と日本原子力研究開発機構が共同で、大強度陽子加速器施設・J-PARCを推進している。日本原子力研究開発機構・原子力科学研究所敷地内（KEK東海キャンパス）に大強度陽子加速器施設が建設された。2008年9月に初ミュオン発生、同12月には20kWの陽子ビーム出力による本格的な供用運転を開始した。2009年12月には120kWでの定常運転に成功し、現在は300kWの安定供給を目指して整備が進められている。
茨城県内では最高レベルの性能を誇る大型コンピュータシステムを運用している。高エネルギー物理学実験には、加速器本体を制御する計算機と実験データを記録する大型サーバコンピュータが不可欠である。TRISTAN（トリスタン、Transposable Ring Intersecting Storage Accelerator in Nippon）計画では、加速器本体を制御するコンピュータとしてVAXシリーズが用いられ、実験結果のデータを記録するサーバとして、富士通の大型コンピュータが設置され、大規模マスストレージシステム(MSS: Mass Strage System)によってTBクラスのデータが記録されることになった。基本アーキテクチャは、データバスが加速器実験の領域では標準となる高速データバスが用いられている。現在は、工業用の標準データバスシステム(10G-BASE)を基本として、各実験装置に搭載した組み込み用コンピュータで一次処理を行ったデータを、専用コンピュータに送るシステムとして運用。制御用も同じシステムからなる、二重冗長化データバスシステムで構成。2006年3月1日から、KEKの研究に関わる分野や素粒子・原子核物理学に関連する分野の大型シミュレーション研究用として、IBMの「Blue Gene」（理論演算性能57.3TFLOPS）と日立製作所の「SR11000モデルK1」（理論演算性能2.15TFLOPS）が運用されている。
1997年（平成9年）4月1日に文部省高エネルギー物理学研究所・東京大学原子核研究所・東京大学理学部附属中間子科学研究センターを改組・統合して発足し、2004年（平成16年）4月1日、「国立大学法人法等の施行に伴う関係法律の整備等に関する法律」の施行に伴い、大学共同利用機関法人として成立した。旧高エネルギー物理学研究所教授・素粒子原子核研究所長・高エネルギー加速器研究機構理事を歴任した、高エネルギー加速器研究機構名誉教授（2009年1月、特別栄誉教授）の小林誠は、2008年度のノーベル物理学賞を受賞した。
ヴァルハウゼンは、アウトバーンA6号ハイルブロン - ニュルンベルク線から3km、A7号ヴュルツブルク - ケンプテン (アルゴイ)線から10kmの交通の便の良い場所に位置している。ミヒェルバッハ・アン・デア・リュッケ地区のミヒェルバッハの谷は、コッハー＝ヤクスト自転車道とタウバータール自転車道という2つのサイクリングロードの間を越える最も低いポイントである。
ヴァルハウゼン全域が現在の体制となったのは、1974年7月1日である。この時に、それまで独立した自治体であったヘングストフェルトとミヒェルバッハ・アン・デア・リュッケがヴァルハウゼンに合併し、新しい町となった。この町は、シャインバッハ、リムバッハ、アスバッハ、ロスビュルク、シェーンブロンの各地区からなる。
イスラエルは従来から沿岸防衛のため少数の潜水艦を運用していた。80年代後半から、新型潜水艦の導入計画が持ち上がり、ドイツでの建造が一時は決定した。しかし、その費用はあまりに高価と判断され、キャンセルされた。再度イスラエルがドルフィン級の取得に向けて動き出したのは、湾岸戦争による。この戦争で2つの変化が起こった。1つは、戦争においてサッダーム・フセインがイスラエルに数十発のスカッドミサイルを撃ち放ったことである。アメリカ合衆国の強い圧力により、イスラエルは反撃を断念したが、化学兵器の搭載が懸念されていたミサイル攻撃を実際に受けたことは、イスラエルに、国土が大量破壊兵器による先制攻撃を受けても影響を受けずに報復攻撃可能な潜水艦の価値を改めて認識させた。もう1つは、戦後、イラクの化学兵器開発やミサイル技術開発にドイツの企業が協力していたことが明らかになったことであり、1987年に当時の西ドイツがミサイル技術管理レジームに参加していたにも関わらず税関での検査が適切になされていなかったことまで判明した。これによってドイツは強い非難を受けた。特に化学兵器搭載ミサイルを使用されるかもしれなかったイスラエルの要求は厳しく、当時のドイツ首相ヘルムート・コールが潜水艦建造についてイスラエルにかなりの協力を申し出ることになった。イスラエルはより有利な立場で潜水艦を購入することができるようになったのである。実際に、ドイツ政府は最初の2隻の建造資金を全額、3隻目についても半額、それぞれ負担している。これはミサイルによる被害の補償という意味合いの他、冷戦終結に伴い艦船受注が低迷していたドイツ造船業界の救済という側面もあった。