絶対湿度 x (kg/kgDA) の湿り空気は、乾き空気(水分を除いた空気) 1 kg の中に x kg の水蒸気を含んでいる。水蒸気(分子量 18.015)と乾き空気(分子量 28.966)のモル比はであるので、絶対湿度 x の湿り空気 1kmol 中のそれぞれの kmol 数はとなる。一方、外界の絶対湿度を x₀ とすると、その 1kmol中の水と乾き空気の kmol 数はこれらを式 (8) に用いて、含まれる乾き空気の質量 28.966 n₂ で割ると、温度 T₀、圧力 p₀ で乾き空気 1kg を含む湿り空気のエクセルギー(比エクセルギー) e は次式となる。ただし、Rₐ = 0.2870 kJ/(kg K) は，乾き空気 1 ㎏ のガス定数である。任意の温度、圧力の湿り空気の比エクセルギーは、式(7)と(9)の和となる。
成分 1 , 2 をそれぞれ n₁、n₂モル含む混合気体(系)を取り上げる。同成分の外界でのモル比を n₁₀ : n₂₀ とする。ただし、n₁+n₂ = n₁₀+n₂₀ = n とし、系の温度、圧力は外界の温度 T₀ 、圧力 p₀に等しいものとする。このとき系のエクセルギーは、特定の成分気体だけが通過できる半透膜を用いた思考実験により、次式のように求まる。
多くの場合、気体を理想気体(完全ガス)で近似することができる。このとき、比熱 cₚ, cᵥ は一般に温度の関数になるが、狭い温度範囲であれば、これも一定と見なせる。圧力が変わらなければ、式(6)に比熱として定圧比熱 cₚ を用いればよい。温度に加えて圧力も変化する場合は、h = cₚ T, s = cₚ ln T - (cₚ - cᵥ ) ln p = cₚ { ln T - [(κ-1)/κ] ln p } となるので、次式から比エクセルギーを求めることができる。理想気体の有効度はとなる。ただし、κ = cₚ/cᵥは定圧比熱と定積比熱の比であり、2原子分子気体では約 1.4 となる。
多くの固体や液体では圧力の影響は無視することができ、狭い温度範囲であれば比熱は一定と見なすことができる。この場合は、dh = c dT,   ds = (c/T) dT = c d(ln T) より、次式より比エクセルギーを求めることができる。
物質がエネルギー変換に関与する実用的なプロセスのほとんどは流動系であるため、以下では開いた系に限って説明する。また、単位量(質量、標準体積またはモル)あたりのエクセルギー(比エクセルギー)を対象とする。ただし、 h は比エンタルピー、s は比エントロピーである。
実用的な多くの系は、物質の出入を伴う開いた系となる。開いた系の微小変化では、熱力学第一法則 dQ = dH + dWᵢ より、内部仕事は、と表される。また、補助熱機関が行う外部仕事は、閉じた系と同一であるので、有効仕事は次式となる。ただし、dQ/T = dS は可逆変化における系のエントロピー増加量である。これを現在の状態 (H, S) から外界と平衡する状態 (H₀, S₀) まで積分すれば、開いた系で物質がもつエクセルギーは次式となる。
閉じた系の微小変化では熱力学第一法則より次式が成立する。ここで、系は外界で囲まれているとすると、系が行う内部仕事 dWᵢ には、外界の圧力 p₀ に抗して行う排除仕事 p₀ dV も含まれているが、これは取り出すことはできないので、後で取り除かなければならない。この間、系が放出する熱は -dQ であり、これより補助熱機関がdWₑ = (1 - T₀/T) (-dQ) の外部仕事を行うので、この間の有効仕事は次式となる。ここで、dQ/T = dS は系のエントロピー増加量 dS であるので、これを現在の状態 (U, S) から外界と平衡する状態 (U₀, S₀) まで積分して閉じた系のエクセルギーは、この有効仕事から排除仕事 p₀ (V₀ - V) を除いた次式となる。
ある状態の物質の持つエネルギーは物質の出入のない系(閉じた系)では内部エネルギー、そうでない系(開いた系)ではエンタルピーであるが、この中には、仕事に変換できる部分とできない部分が含まれている。物質が外界と平衡するまで状態変化を行うとき、そこから取り出せる仕事の最大値が物質の持つエクセルギーである。
第二次世界大戦からの復興に伴い、日本による海外への投資が盛んに行われるようになり、その結果、香港における日本人住民が増加することとなった。1966年には香港日本人学校が設立され、1987年6月には日本語新聞『香港ポスト』が創刊された。1981年から1999年にかけて、香港における日本人の人口は、7,802人から23,480人と、約3倍に増加するなど、ロンドンやニューヨークなどと似たような傾向が見られた。これに伴う形で、日本企業の数もうなぎ上りに増え、1988年から1994年にかけて1,088社から2,197社へと約2倍に増加した。その後は、中国本土における改革開放と、1997年の主権移譲に伴い、本土への経済統合が加速したことから、多くの日本企業が深圳と広州に機能を移転した。その結果、香港の日本の人口は1999年のピークを期に減少し、2001年には14,100人にまで落ち込んだ。しかし、すぐに増加傾向に戻り、2006年には27,000人となった。