音楽配信サービスサイト「レコチョク」では着うたの2009年4月度の月間1位、同年5月度では着うた、着うたフル、ビデオクリップ、着信ムービー、RBTの5部門で1位を獲得し、史上初となる5冠を達成した。「music.jp」では着うた、着うたフル共に2009年4月度の月間1位を獲得し、翌月5月は着うたフルで1位を獲得している。このようなロングヒットを受け、テレビ朝日「ミュージックステーション」では異例となる、2009年5月1日と6月5日に同曲で2度の出場を果たした。
映画『余命1ヶ月の花嫁』の主題歌で、JUJUが映画主題歌を務めるのは「空」以来2作ぶりとなった。初動売上、累計売上、最高順位、年間順位いずれもシングルでは自己最高を記録した。JAY'EDとのダブルボーカルによる楽曲としては、2011年10月発表のJAY'ED『永遠はただの一秒から』において、再度実現している。
チャーチは『記号論理学雑誌』（Journal of Symbolic Logic）の創刊者の一人に名を連ねており、創刊された1936年から1979年にかけて、同誌のリヴュー部門編集者を務めた。この間に彼がリヴューを執筆した論文は膨大な量にのぼり、この仕事はチャーチのライフワークともいえるものだった。チャーチは1967年にプリンストン大学からカリフォルニア大学ロサンゼルス校へと移ったが、これは、プリンストンがこのリヴュー編集への支援を打ち切ったことが原因だと言われている。また、1936年に彼が編纂した『記号論理学文献表』[3] は、その時点までに出版されたほぼすべての論理学文献を網羅し、その一つ一つに注釈をつけたものであり、これは「論理学文献の博物学者」ともいうべきチャーチの面目躍如たる仕事である。
ワシントンD.C.にて判事の父のもとに生まれ、1924年にプリンストン大学で学士号を取得した。同大学院に進み、1927年にはオズワルド・ヴェブレンの指導のもと、公理的集合論に関する論文で博士号を取得した。その後、ハーヴァード大学、ゲッティンゲン大学等を経て、1929年にプリンストン大学助教授に就任。1939年には準教授、1947年には教授に昇格した。1967年、プリンストン大学を退官し、その後は1990年に退官するまでカリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）教授を務めた。特にプリンストン大学時代には、S・C・クリーネ、ジョン・ロッサー、アラン・チューリング、レオン・ヘンキン、デイナ・スコットをはじめとする多くの弟子を育て、アメリカ論理学界に多大な影響を与えた。プリンストンでの講義ノートをもとに書かれた数理論理学の教科書 [5] は、この分野の古典の一つとして読み継がれている。
日本国内および海外から調達される食用農林水産物は年間約8,088万トンに及んでいる。環境省がまとめた「我が国の食品廃棄物等及び食品ロスの発生量の推計値（平成28年度）」によれば、日本国内で2016年度で1年間に廃棄されている食品に由来する廃棄物は約2,759万トンであり、そのうち「食品ロス」にあたるのは、およそ643万トンに及ぶと考えられている。2018年における日本全国のコメの年間収量の778.2万トン、2017年における国連WFPによる食料援助量は約380万トンと比較すると、日本の食品ロスは、コメの年間収量に及ばないものの、食料援助量の約1.7倍にも達しており、極めて膨大である。国民1人当たりに換算すると、ご飯茶碗約1杯分（約139g）の食べ物が毎日廃棄されている計算となる。また、年間にすると国民1人当たり約51kｇとなり、 年間1人当たりの米の消費量（約54kg）に相当する。「食品ロス」は、外食産業や食品加工業などの「事業系」と家庭より生じる「家庭系」に大別されるが、学校給食における「食べ残し」も決して少なくない。詳細な統計は困難であるものの、2016年で「事業系」食品ロスがおよそ約352万トン、「家庭系」のロスが291万トンと推定される。事業系の場合、発生量352万トンの内、食品製造業が39%（約137万トン）、外食産業が38%（約133万トン）を占めており、この2産業で8割近くを示す。前者は、製造・流通・調理の過程で発生する規格外品、返品、売れ残りなどによるものであり、後者は、主に食べ残しによる発生である。家庭系の場合、多い要因順に、食べ残しが約112万トン（38.5％）、次いで調理時に皮を厚くむきすぎるなどの過剰除去が90万トン（30.9％）、次に賞味期限切れなどによる直接廃棄が89万トン（30.6％）となっている。外食産業においては、提供される食品のうち食べ残しの割合が高い方から順に、宿泊施設（14.8パーセント）、結婚披露宴（13.7パーセント）、一般の宴会（10.7パーセント）、食堂・レストラン（3.2パーセント）などとなっている。食品加工業や小売業における食品ロスのおもな原因は、規格変更にともなう商品の撤去や返品、在庫過剰や期限切れ、印刷ミスなどの規格外品である。「家庭系」ロスは、過剰除去による食品ロス率が2.0パーセント、食べ残しが1.0パーセント、直接廃棄が0.6パーセントとなっており、過剰除去（文部科学省『日本食品標準成分表』の廃棄率を上回る除去）の中では果実や野菜、魚介類に対する除去が大きい。鮮度を重視する消費行動に対応しての商慣習もまた、食品ロスを増加させる大きな原因ともなっている。家庭から出る食品ロスについては、消費者庁が2017年に徳島県で実施した食品ロス削減に関する実証事業の結果では、まだ食べられるのに捨てた理由の多い順に、食べ残し:57％、傷んでいた:23％、（3）期限切れ:11％（賞味期限切れ:6％、消費期限切れ:5％）であった。