「和」はそれ自体文化的概念となっている日本語である。「和」は、中国から伝わったとき、もともと「調和」、「平和」、「均衡」を意味していた。日本の哲学・文化においてはいくつもの微妙に異なる意味を持つ指導的概念であった。現在でも、日本的価値としてもっとも重要だと考えられている。「和」は同時に日本そのものや日本的なるもの（例えば日本式食事を意味する「和食」など）をもあらわす。この意味で、20世紀の歴史を通して「和」は高度に感情的および/あるいは政治的概念であり続けている。
タイワンドジョウ亜目にはタイワンドジョウ科だけが含まれるが、タイワンドジョウ科の分類上の位置づけについては何種類かの解釈がある。ここで用いているスズキ目・タイワンドジョウ亜目とする分類以外に、タイワンドジョウ亜目を近縁のキノボリウオ亜目に含めてしまい、スズキ目・キノボリウオ亜目・タイワンドジョウ科とする分類、またスズキ目から分離させ単独でタイワンドジョウ目とする分類もある。タイワンドジョウ科には2属が含まれ、タイワンドジョウ属 Channa は日本に定着した3種を含めて沿海地方からインドまで計28種が知られる。もう一つの Parachanna 属は熱帯アフリカ産の3種を含む。
大型で引きが強いので各地にルアーフィッシングの熱心なマニアが多く、専用の特に太くて強いルアー竿が各メーカーから販売されている。餌はソフトプラスチックの疑似餌やワームのほか、生きた小魚、カエル、ザリガニ、ドバミミズのように大きなミミズを1匹、またはシマミミズを数匹チョンがけしたもの、クツワムシやコオロギなどの昆虫やネズミなど使った活き餌釣りや、イワシやサバなどを使ってのデッドベイトに、専用のオイルなどを染込ませて釣る方法も人気。日本ではカエルを針につけて釣りをするポカン釣りという釣りの方法もある。
肉は淡白な白身で、分布域各地で揚げ物や鍋など食用にされ、養殖も行われている。ただし有棘顎口虫という寄生虫の中間宿主なので、刺身等で生食すると顎口虫症になる危険性があるため必ず加熱する。
水流が無いか緩やかで、ハスなどの水生植物が生い茂った水域に好んで生息する。湖・沼・池・河川の中下流域などに多い。朝や夕方の薄暗い時間帯、または水が濁っている時に活発に活動する。食性は基本的に魚食性だが、甲殻類、昆虫類、カエル、カメなど水生動物のほか、ときには水鳥の雛、水辺周辺に生息する小動物（ネズミやヘビなど）といった、さまざまな獲物を捕食する。水底にじっと潜み、水中や水面を通りかかる獲物に飛びかかる。多くの文献ではその姿形から獰猛というイメージもつけられているが、警戒心が強く臆病な面もある。繁殖時には親が卵や稚魚を保護する。種によっては産卵の際に水草などを集めて巣を作るもの、卵や稚魚を口内で保護するものなどもいる（マウスブルーダー）。水草で巣を作る種類は水草が生えていないと繁殖できないため、治水工事などで開発が進んで減少している地域もある。
空気呼吸ができるのも特徴である。外見ではわからないが、鰓に近接した頭部の腔所に「上鰓器官」（じょうさいきかん、suprabranchial organ）と呼ばれる血管の発達した粘膜のひだをもつ。なお、同じスズキ目でもタイワンドジョウ亜目に近縁のキノボリウオ亜目（アナバス類）も、同様の上鰓器官を持つ。水面に口を出して吸い込んだ空気を上鰓器官に送り込み、酸素を直接摂取する。その後は器官内を一旦水で満たして古い空気を追い出し、水を排出してから新しい空気を吸い込む。空気呼吸ができるため、溶存酸素量が少ない水環境でも生存できる。ただし、体内の呼吸で発生する二酸化炭素は主に鰓から水中に排出するため、上鰓器官だけでは生存できない。一方、鰓だけでも生存に必要な酸素を得られないため、網に掛かるなどして空気呼吸が阻害されると溺死する。
体は前後に細長い円筒形をしている。背鰭と尻鰭は他のスズキ目のような棘条が発達していない。また、背鰭と尻鰭の基底も長く、背鰭は胴体のほとんど、尻鰭も胴体の後半部分におよぶ。腹鰭は小さい。口は大きく、下顎が上顎よりも前に突き出ており、鋭い歯が並ぶ。生体の口腔内へ手を入れると噛みつかれて出血することがあるので、漁獲時などの取り扱いには十分な注意が必要である。
上記のような危険（リスク）は、契約の対象が物の場合、所有権とともに移転すると考えられてきた。そして所有権は契約を結んだときに移転すると考えるのが通説であるから、ローマ法以来"casum sentit dominus"（所有者が危険を負担する）などの法格言により認められてきた原則により債権者主義が適用される。しかしこの原則は論理必然というわけではなく、さほど合理性があるわけでもない。しかもあまり妥当とは言えない結果を招くこともあるため（上記の例2がその典型）、契約や条文の解釈によって危険が移転する時期を遅らせようと試みられてきた。すなわち、上記はあくまで民法上の原則であり任意規定であるから、当事者の意思が優先する。危険負担が任意規定であると条文中に明記されてはいないが、危険負担に関する民法の規定自体が買主に不利であるため、特約が許されると考えられるからである。よって特約（契約）で（時には契約を解釈することで黙示的な合意を見出して）危険が移転する時期を遅らせることができる。また、危険が移転するのは目的物の支配可能性が移転したとき（引渡を受けるなどして現実に『自分の物』となったとき）であるというように条文を読み替えてしまうことで債権者主義の適用を回避する法解釈も提案されている。