多くの航空会社では、飛行中の気圧低下により内圧の高いシュールストレミングの缶が破裂して周辺の荷物に悪臭が染み付く恐れがあるとして、航空機内への持込みを禁じている。このため、気圧変化が少ない船舶輸送以外では輸入できなくなった。ヨーロッパから日本までの船舶輸送には最短37日から2ヶ月近くかかり、また北欧の低い気温での保存を前提とする本品は、温度管理せずに熱帯を通過して輸送されると日本では発酵しすぎて固形部分が残っていないことがある。2011年現在、上記の空輸禁止措置と日本政府によるニシンのIQ（輸入割当制度）による輸入量制限などで、日本国内ではインターネットの通信販売だけで購入が可能である。
19世紀に缶詰が実用化されて以降、缶の中で発酵を継続させる形式のシュールストレミングが出現してきた。缶詰は7月に製造され、8月後半に食べ頃となる。通常、缶詰は保存食として製造されるため、内容物は滅菌される。しかしシュールストレミングは、日本の漬け物のように発酵状態を保ったまま缶詰にされ、缶の中で発酵が進行する。密封状態で発酵させるため、発生したガス（二酸化炭素など）圧によって丸く膨らむ。こうした状態の缶はスウェーデン各地のスーパーマーケットでよく見られる。殺菌を行わないことから日本では缶詰の定義から外れ、JAS法などに基づき「缶詰」と標記できない。開封する際は、そのガスによって汁が噴出すると臭いが広範囲に拡散するため、屋外で開けることが推奨されている。噴出を抑える手段として、水中で開封することも行われるなど開け方はいくつかあるが、缶を傾け内部にガスだまりを作ってそこに缶切りを突き立てる方法が最も一般的である。また、発酵食品であるため保管環境により匂いや味が大きく異なり、インターネット上で行われている「試食会」等のレポートでは、その反応にかなりの差が見られる。2014年2月、ノルウェーにて25年間にわたり放置された缶詰が小屋から発見され、爆発物処理班と缶詰の専門家が出動して処理にあたった。中身は具材の原形を留めず液体状で臭気もひどく食用に堪えられなかった。
中世ヨーロッパでは肉の代わりに塩漬けの魚（タラ、ニシン）が盛んに流通していたが、保存には塩が必要だった。北欧に位置するスウェーデンではニシンは豊富に獲れたが、製塩に必要な日射も薪も乏しく、塩は貴重品だった。それゆえに用いられた樽で薄い塩水に漬ける保存方法は、固形の塩と層状に詰め込む塩蔵保存に比べ、腐敗は防げても発酵は止められなかった。しかし、塩を節約して（通常では耐え難いほどの臭気を発する水準まで極度に発酵するが）ニシンを保存できることは、14世紀頃にはすでに広まり、17世紀には王軍の主要な糧食とされるに至った。バルト海で4月から5月にかけて獲れた産卵期直前のニシンを材料とし（これはかつて、勅令で定められていた）、頭とワタを除いたそれを90kg入り樽の薄い塩水に漬け、12-18℃で10-12週間発酵させる。商品によって切り身のままのもの、頭や腸も使っているもの、カズノコが一緒に入っているものなどがあるが、カズノコは食べるべきでないとされている。発酵食品であるために食べ頃があり、販売の解禁日は8月の第3木曜日とされているがこれは涼しい北欧の場合で、日本の夏の気温下では注意する必要がある。開缶して魚体が液状化したものは、分解が進みすぎている。
熊野灘は1944年の東南海地震など、約150年の周期で繰り返し発生しているプレート境界地震の震源域にあたる。過去の災害ではとくに津波の被害が甚大である。また、台風銀座でもあり、伊勢湾台風を初めとして何度も台風の被害に見舞われている。紀北町など多くの自治体で津波から避難するためのタワーなどを建設している。また、電柱などに、過去の津波高を示し注意を喚起している。津波からの避難訓練も頻繁に行われている。熊野灘では地震や地殻変動の監視も盛んである。海上保安庁、名古屋大学、東北大学が同海域で定期的に地殻変動の観測を行っている。また、文部科学省が海底地震計ケーブルの設置を決定したほか、海洋研究開発機構も地震計ネットワークを敷設する計画がある。さらに掘削船ちきゅうも2007年から同海域で掘削調査を行っている。
1904年（明治37年）に日露戦争が勃発する。日本は遼陽会戦・奉天会戦で勝利し、日本海海戦でも勝利した。しかし日本の国力は限界に近づいており、日本は米大統領に日露講和の友誼的斡旋を希望した。これに応じた大統領セオドア・ルーズベルトは1905年（明治38年）6月9日に日露両国に講和を勧告し両国は休戦に応じた。そして講和会議をニューハンプシャー州のポーツマスで開きポーツマス条約を締結する。しかしこの条約には賠償金の規定がなく、戦争に勝ったと考えていた日本の一般国民には不満が多い内容であり、日本国内ではいたるところで暴動が起きた（日比谷焼き討ち事件など）。一方で、ポーツマス条約の結果日本が管理権を得た東清鉄道の南満州部分について、エドワード・ヘンリー・ハリマンとの共同経営が約束されていたが（桂・ハリマン協定）、小村寿太郎外相の反対により日本が単独経営する南満州鉄道となった。 1909年（明治42年）12月にアメリカは鉄道中立化案を提案したが、翌年1月に日露両国が正式に反対し、提案は流れた。講和によって中国での権益を得ることを期待していたルーズベルトは、これ以降反日感情を強くした。またアメリカの国民の間からも人種差別的な黄禍論が急速に盛り上がり、のちの日米開戦へとつながっていくことになる。日米関係の急速な悪化により、第二回日英同盟協約で日本との同盟を攻守同盟の性格に強化したばかりのイギリスは、日米戦争に巻き込まれることを畏れ始めた。1908年（明治41年）10月には世界一周を行っていたアメリカ艦隊グレート・ホワイト・フリートが日本に寄港した。11月には高平・ルート協定が締結され、日本による満州・朝鮮支配と、アメリカによるフィリピン・ハワイ支配を相互に承認した。