オランダで発明され、宮廷での見世物や医療器具として用いられていた。日本へは江戸時代に持ち込まれ、1751年（宝暦元年）ごろオランダ人が幕府に献上したとの文献がある。後の1765年（明和2年）に後藤利春の『紅毛談（おらんだばなし）』で紹介され、それを読んだ平賀源内が長崎滞在中の1770年（明和7年）に破損したエレキテルを古道具屋あるいはオランダ通詞の西善三郎から入手し、工人の弥七らとともに1776年（安永5年）に江戸深川で模造製作に成功した。構造は外部は木製の箱型、または白木作り。内部にライデン瓶（蓄電瓶）があり、外付けのハンドルを回すと内部でガラスが摩擦され、発生した電気が銅線へ伝わって放電する。源内は電気の発生する原理を陰陽論や仏教の火一元論などで説明しており、電磁気学に関する体系的知識は持っていなかったとされ、アメリカの科学者フランクリンが行った実験の情報が伝わっていたとも考えられている。日本でも見世物や医療器具として利用されたが、主に好奇による注目であった。また、寛政の改革による贅沢の禁止や出版統制などにより、電気に関する科学的理解・研究は後の開国以降や明治期まで停滞することとなった。源内製造とされるエレキテルが現存しており、うち1台が「エレキテル（平賀家伝来）」として1997年（平成9年）6月30日に国の重要文化財（歴史資料）に指定された。これは現在、東京都墨田区の郵政博物館に収蔵されている。他に平賀源内先生遺品館（香川県さぬき市）にも蓄電瓶がない1台が現存している。
1980年代に入ると国鉄分割民営化がそれまでの論議に留まらず現実の動きとなっていく。この時も、協調主義の鉄労は賛成姿勢を持っていた。特殊法人への移行と「地域本社制」導入を唱えていた鉄労は、改革案を受け入れるものと周囲はとらえていた。もっとも、法政大学大原社会問題研究所は、「鉄労も最初から国鉄の分割・民営化に賛成していたわけではない。この方向が国労や動労に打撃を与える側面に共感をもち、協力をしたのであった。」と指摘している。1981年9月に始まった第95臨時国会では、民社党は鉄労の協力のもと、前後9回にわたって国会で国労始め、「職場の規律を乱す」他労組批判の質問を行った。内容は国労らによる合理化反対運動や非公式の「ヤミ手当」受給、違法ストなどの批判で、高木文雄国鉄総裁始め、全て当局側の好意的な答弁を得た。さらに、鉄労は同年「職場実態調査報告書」を作成し、第二次臨時行政調査会の第四部会のヒヤリングに際して提出した。また、ライバル労組と密接な関係がある社会党・共産党を除く国会各党にも配布した。同年12月より国労、動労組合員の不祥事、職場秩序の崩壊が相次いで報道され、改めて白日に晒された。大原社研によれば、世間より大きな批判を受けた件をマスコミの「国鉄問題キャンペーン」とし、鉄労は国労・動労などライバル労組叩きのため、積極的にマスコミに協力して内部告発の「豊富な事例を提供」したという。12月12日、経営側の国鉄本社職員局が、他労組による職場崩壊の実態を取り上げた「1980年度職場管理監査結果について」（部外秘文書）が明るみに出たことで、マスコミによる報道が本格化したが、この文書をメディアに流したのも鉄労であった。一方、山本夏彦によれば、そもそも、1982年に報道が相次いでなされるまで、鉄労という組合が国鉄に存在していること自体、三大新聞の読者は知らされていなかったと主張している。その理由は「サンケイ」を除く新聞、マスコミが意図的に鉄労と国労動労との対立について報道してこなかった（豆粒大に書いたのは書いた内に入らないとも主張）ことに原因があり、国労が中央労働学校を革命家を養成する機関として大学教授60人ほどを招聘し運営していた報道などを列挙し、長年こうしたことを知りながら報道をしなかったのは、新聞労連が総評系であるため、同盟系の鉄労は敵であり、国労に有利となるように計らったと説明している。そして、山本によれば手のひらを返して報道を始めたのは、運賃値上げや事故の為、これ以上国鉄の味方をすると、読者を敵に回す恐れが生じたからだと言う。また、鉄労系の組合員が管理者になった場合、特に国労・動労の吊るし上げが激しかったとのだと言う。同年2月22日には、総評、新産別と国労、動労、全施労、全動労の4労組は国鉄改革共闘委員会を設置し、批判に対抗した。ただし、共闘委員会側も独自の組合員アンケートを実施し、「ヤミ手当」などの実態があったことを認め、規律粛正とサービス向上を行うことを表明した。一方で、従来のヤミ手当を、正規の手当として受け取れるように要求するとも述べた。このように国鉄分割民営化の議論は、単なる労使対立ではなく、賛成する同盟系の鉄労と、反対する総評系の国労・動労・新産別・全動労の対立という「労・労対立」の様相も呈した。その後、動労、全施労も賛成側へ転じたため、鉄労は動労や全施労などと合同して1987年2月2日に国鉄改革労働組合協議会を発足し、分割民営化後は全日本鉄道労働組合総連合会（鉄道総連・JR総連、初代会長は鉄労出身の志摩好達）傘下の各社労働組合へ分散された。その為JRへの採用でも優遇され、九州での採用率は全動労32.0%、国労43.1%、鉄産総連（国労脱退者）86.3%、鉄道労連99.97%（鉄労出身者100%）。北海道では全動労28.1%、国労48%、鉄産総連79.4%、鉄道労連99.4%（鉄労出身者の割合同じ）であった。本州3社では、定員割れが生じたため組合間の格差は比較的小さかったが、鉄道労連は「（全動労、国労などの）国鉄改革に反対する不良職員」を、たとえ定員割れしても採用しないよう要求していた。現実には新会社がある程度の余剰人員を前提として要員計画を進めたこともあり、職員局にとっては、希望退職の募集が想定以上に推移することは、新会社で雇用する余剰人員が減少することを意味するという面もあり、それ以上の定員割れを引き起こすような規模での国労出身者排除策はとられなかった。しかし、総連内で元動労と元鉄労の者による主導権争いが起こったことから、鉄労系のJR西労組・JR四国労組・JR九州労組の3組合はJR総連を離脱し、またJR東海労組は分裂した（この時の多数派は現・JR東海ユニオン（連合系）。現・JR東海労組は総連系で旧・JR東海労組の中では少数派）。これらの組織が後に日本鉄道産業労働組合総連合（鉄産総連。国労から分離した団体）系の組合と共に1992年5月18日、日本鉄道労働組合連合会（JR連合）を発足させた。多数派ではないがJR東日本にも仙台・新潟地区の旧鉄労系組合員を中心にジェイアール東日本労働組合（通称JR東新労　現在のJR東日本ユニオン）が組織された。これにより、現在、JRグループの労働組合で最大の組織力を持つのが、このJR連合となっている。