簗田御厨から下河辺荘に移った背景に関して、どちらも渡良瀬川・太日川水系に面していたため低湿地が多く、水害対策技術が荘園経営に必須であった点が指摘されている。簗田氏はこのための特殊な技量を持ち、鎌倉府御料所経営の適任者として認められていたと考えられている。古河公方期にも、簗田氏が拠点とした関宿地域は、当時の関東地方の二大水系、すなわち、常陸川水系（現在の利根川下流域・霞ヶ浦・北浦）及び東京湾へ流れ出る旧利根川・渡良瀬川（太日川）水系を連結する交通・物流の要衝となっていたことは良く知られている。さらには、江戸湾～旧利根川・渡良瀬川の水上交通、すなわち、鎌倉～品川湊～水海・関宿～古河の物流ルートを把握してきたことも特筆される。簗田氏が鎌倉公方・古河公方の重臣として地位を向上させていく背景には、川との関わりが重要な要素となっている。
簗田持助（持資）の後は、助縄（資縄）が一時的に当主となり、さらに助利（資利・貞助）に引き継がれた。天正18年（1590年）、豊臣秀吉による小田原合戦では、簗田助利は小田原城に在陣。簗田氏は後北条氏とともに一旦滅亡したものの、慶長7年（1602年）に徳川家の家臣として再興。しかし、慶長20年（1615年）の大坂夏の陣にて、簗田助利は子の権三郎・助良（資良）とともに戦死した。助良には嗣子がなかったが、妹の子・助政（資政）が家督を継ぎ、江戸時代に引き継がれていった。江戸小川町表猿楽町（東京都千代田区）に屋敷を拝領し、幕府の先手与力や留守居与力を代々勤める。
室町時代になると、南北朝以降に鎌倉府・奉公衆となり、下河辺荘が鎌倉府の根拠地として整備される過程で、簗田御厨から武蔵国太田荘を経て下河辺荘に移住した。同荘内の関宿に近い現在の茨城県五霞町には、簗田満助の菩提寺・東昌寺が現存することから、移住の時期は満助の頃と推定される。第4代鎌倉公方・足利持氏は、下河辺荘・古河を拠点として、上杉禅秀の乱鎮圧や北関東の京都扶持衆弾圧を行い、簗田氏はその先兵となった。さらに満助の娘が足利持氏に嫁いで血縁関係を持ったこともあり、鎌倉府内での地位を向上させていったが、持氏が京都・室町幕府と対立して、永享の乱で敗死したため、一時的に逼塞した。
スズは人間や動物には容易に吸収されず、生体中での生物学的役割は知られていない。スズは金属や酸化物、塩類といった無機化合物の形では毒性が低いため食器や缶詰など広範囲に渡って利用されているが、缶詰内側の腐食などによって高濃度にスズが溶出した食品を摂取することによる急性中毒も発生している。急性毒性の症状としては吐き気、嘔吐、下痢などがみられる。例えば、日本の食品衛生法ではスズの濃度は150 ppm以下とするよう定められており、英国食品基準局では缶詰食品中のスズ濃度の上限を200 ppmとしている。2002年に英国食品基準局が行った調査では、調査対象となった食品の缶詰のうち99.5 %がスズの含有量の上限値を下回っており、基準値を超えていた缶詰に関しては販売差し止め措置が取られている。2003年のBlundenの報告では、過去25年間に100から200 ppmの濃度範囲ではスズの急性中毒の症例の報告がないことから、スズの急性中毒の閾値は200 ppmであることが示唆されるという見解が示されている。また、長期間酸化スズの粉塵に曝される環境では肺が冒されることがあり、錫肺症と呼ばれる。環境の整っていない時代には鉱山からの採掘の際に多くの労働者が肺を病んだ。一方で、有機スズ化合物の毒性は無機スズ化合物の毒性よりもはるかに高く、その毒性は有機基によって異なるもののいくつかの有機スズ化合物はシアン化物と同程度の非常に強い毒性を有するものもある。トリブチルスズ誘導体 (TBT)は船底に貝が付着することを効果的に防止する塗料として広く用いられていたが、1970年代以降内分泌攪乱化学物質としての作用や海洋生物に対する蓄積毒性などTBTの毒性が知られ始め、1982年にフランス政府がTBTを含む塗料を小型ボートに使用することを禁止したのをはじめとして各国で規制されるようになっていった。例えば日本では化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律（化審法）によって第一種特定化学物質としてビス（トリブチルスズ）オキシドが規制対象となっており、トリフェニルスズ誘導体やトリブチルスズ誘導体も第二種特定化学物質として規制対象となっている。2001年には全ての船舶に有機スズ化合物を含んだ塗料の使用を禁止する船舶の有害な防汚方法の規則に関する国際条約 (IMO条約)が国際海事機関によって採択され、2008年に25か国が批准したことによって発効した。また、TBTは2009年にロッテルダム条約（国際貿易の対象となる特定の有害な化学物質及び駆除剤についての事前のかつ情報に基づく同意の手続に関するロッテルダム条約、PIC条約）の規制対象物質リストである附属書IIIに追加され、TBTの国際貿易を行うには500 ppm以下の非意図的混入を除いて輸出申請を行わなければならないことが義務付けられている。