福島県立田村高等学校を卒業した。高校時代、インターハイの3000mSCにて優勝を果たした。2002年に日本大学へ入学し、同大文理学部を卒業した。前監督の小川聡の教え子である。大学においても3000mSCなどで活動した。1年次から箱根駅伝に出場し4年連続出走した。4年次にはキャプテンを務め、全日本大学駅伝では14年ぶり2度目の優勝を果たした。卒業後はトヨタ自動車へ入社し、2008年に同社を退社した。2009年より室蘭大谷高等学校陸上部コーチに就任した。2012年に日本大学陸上競技部特別長距離部門のコーチに、2016年4月に監督に就任した。
相対式ホーム2面2線と側線1本を有する地上駅。2017年6月より無人駅となっている。駅舎は南側のホームに面しており、天辺に十字架を持つ教会風の外観となっている。駅舎内には駅事務室および待合所、トイレ（水洗式）、自動販売機が設けられている。北側のホームには屋根付きの待合所が設けられている。2009年には日本ロマンチスト協会とのタイアップにより駅舎の塗替えデザインが公募され、長崎市の学生の応募作を元に従来よりメルヘンチックな外観へと塗り替えられた。
前述の通り、現在、北海道には札幌・道内の主要都市と各地を結ぶ特急・ローカル線が多数走っており、道民の生活や経済を支える上で不可欠なものである。しかし、これらの路線は老朽化が目立っており、線路の破断や亀裂など大事故に繋がりかねない問題が発生している（「事故や不祥事の頻発」の節も参照）。これに対し、JR北海道は2015年（平成27年）3月20日に国鉄形をはじめとする老朽化している車両の更新、路線施設の維持、社員教育・人材育成などを軌道修正した5年間計画を国土交通省に提出している。また、同年11月27日にはキハ40系気動車の老朽化に伴い、2016年（平成28年）3月26日のダイヤ改正で列車本数を見直し、全79本の列車の減便を検討しているとして該当沿線の地方自治体に説明を行っていると発表した。なお、2017年度よりキハ40系の老朽取り替え用に新型一般気動車の試作車が、2019年度より同じく量産車が投入される予定である。特急列車についても、老朽化車両の置き換えにおいてキハ261系（1000番台）の新造編成数が予算面から同じ編成数を見込めず、キハ183系（0番台）のような状態が厳しい車両があることや、高規格道路の延伸による特急列車の利用客減少により、使用車両数が減る前提で特急のダイヤ編成の見直しを行わざるを得ず、沿線住民への配慮から列車の廃止ではなく減便の方向で検討がされている。そして、前述の車両の老朽化による列車本数の見直しや利用者数が極端に少ない駅の廃止を検討しているものの、北海道新幹線開業前の2015年（平成27年）11月6日に発表された平成27年度第2四半期決算についても、新幹線開業準備に対する費用が嵩んだ結果、鉄道事業本業の営業損益は前年よりも悪化した。また、JR北海道での収支想定に関しても、2016年（平成28年） - 2018年（平成30年）度において差し引き損益でマイナス収支が見込まれている。2016年（平成28年）度での北海道新幹線の収支は、運賃等の収入が約110億円で、これに対して約160億円の支出を見込んでいる。その影響もあり、JR北海道での2015年（平成27年）決算においても4期ぶりの経常赤字としており、連結赤字が58億円も悪化した。さらに2016年（平成28年）度は発足後30年を経過しており、札幌圏内では利用増加がある一方で、札幌圏以外では利用減少している状況となっている。札幌圏内である石狩振興局エリア以外では人口の減少も影響があり、高速・大量輸送を適している鉄道輸送に対し、鉄道輸送よりも利便性と効率性の多い線区の二極化が進んでいるためにある。また、鉄道開業当時の鉄道施設が多く、経年・老朽化により維持に多額の費用負担が必要になってきている要因もある。そのための対応策として、経営安定基金評価益の実現化、グループ企業の株式売却、土地・建物（宿泊施設）の売却、鉄道事業の効率化、合併によるグループ企業の効率化を進める予定である。2017年（平成29年）3月28日の社長会見では、北海道新幹線開業により全体で前年比164%乗客が増加したにも関わらず100億円の減収に加え、2016年台風10号による不通路線を中心をした復旧費用も嵩み、営業収益は909億円を見込んでいる。そのため、経営安定基金の運用益、国からの助成金、資産売却、経営の効率化があっても、2年連続での最終赤字となった。一方で前述の路線老朽化に加えて、函館本線・千歳線において高架橋からコンクリート片落下が相次いで起きたことへの安全対策として、新札幌駅を中心とした千歳線の高架橋の耐震強化を行わなければならない状況である。さらに予算面では安全関連投資では295億円を計上した。この安全関連投資を含む設備投資は2016年度より2億円増の346億円を計画し、2017年度に国から入る安全投資・修繕に対する支援の530億円のうち、316億円（その半分の158億円は返済が必要な無利子の貸付）を当てた。また、2017年度末に借入金が30%増の1046億円に膨らんでおり、国の支援が一部終了する2019年度末にはさらに1400億円を超える見通しで、引き続き改善策を進めて資金の確保を目指すとしている。