第1回ネビュラ賞は1966年、1965年の刊行作品を対象として行われた。これは1965年にSFWAの会計担当だった作家ロイド・ビッグル・ジュニアが提案した「受賞作をアンソロジーとして刊行し、その売り上げを資金として賞を開催する」というアイデアに基づいている。このアイデアはアメリカ探偵作家クラブ主催のエドガー賞（MWA賞）を範としており、授賞式開催はエドガー賞とヒューゴー賞を手本としていた。第1回は長編部門、中長編部門、中編部門、短編部門の4部門で行われた。これらの部門は現在まで続いている。脚本を対象とする部門は、1974-78年度に「Best Dramatic Presentation and Best Dramatic Writing」の名で、2000-09年度には「Best Script」の名でそれぞれ行われたが、2010年度にネビュラ賞からは廃止されてブラッドベリ賞に置き換えられた。2017年5月、ゲームライティング全般（シナリオなど）を対象とする「ゲームライティング部門」（Best Game Writing）を新設することが発表された。1970年には「受賞なし」という選択肢が追加された。1971年の短編部門と1977年のスクリプト部門で、実際に「受賞なし」となったことがある。当初は対象期間が昨12月～11月とされていたが、1980年受賞分からは暦年が区切りとなった。また同時に、SFWAの委員会が候補作を追加する権利を認められた。また、同一作品のマスマーケット・ペーパーバック版（ハードカバー版よりも数ヶ月以上遅れて刊行されることもある）の刊行も対象となった。2009年度以前のネビュラ賞では、「対象期間内において刊行から1年以内の作品」を投票対象とする決まりになっていた（つまり、2年前の刊行作品にも投票できた）。これらの規則が存在したために、2007年度にはすべての受賞作を2005年刊行作品が占めるという結果になった。2010年度からは、前暦年の発表作品のみが対象となり、マスマーケット・ペーパーバック版の例外規定が廃止されて、現行の規定となった。
納本の対象となる出版物は、図書、小冊子、逐次刊行物（雑誌や新聞、年鑑）、楽譜、地図、マイクロフィルム資料、点字資料およびCD-ROM、DVDなどパッケージで頒布される電子出版物（音楽CDやゲームソフトも含む）などである。これらのうちCDやDVD、CD-ROMなどのいわゆるパッケージ系電子出版物は、2000年の国立国会図書館法改正によってはじめて法定納本の対象となったものである。なお、映画フィルムも納本の対象としてうたわれているが、国立国会図書館の発足当初から当面の納本は猶予するとされており、現在まで実際の納本の対象とされたことはない。日本国内で作成された映画フィルムは、東京国立近代美術館フィルムセンターが非制度的な網羅収集を行っており、納本図書館の役割を事実上代替している。出版物が発行されたときは、国の機関やそれに準ずる機関（独立行政法人や一部の特殊法人等）及び地方公共団体やそれに準ずる機関（地方独立行政法人、土地開発公社等）が出版者の場合は直ちに、民間の出版者の場合は発行日より30日以内に、最良かつ完全な状態の出版物を法定の部数分だけ国立国会図書館に納入しなければならない。部数は国の諸機関は5 - 30部、独立行政法人等及び都道府県・政令指定都市は5部、都道府県の設立する法人は4部、指定都市以外の市及び特別区は3部、町村及び市町村の設立した法人は2部、民間の出版物は1部である。なお、民間の出版物は必ずしも出版社による商業出版に限らず、いわゆる自費出版や同人誌も納本の対象である。民間の出版物はそれが主として営利のために出版されることが考慮され、無償で納入することを義務付けてはおらず、納入した出版者にはその小売価格の5割程度にあたる金額が「代償金」として支払われる。出版者は、定価の5割の支払いを求める伝票を国会図書館あてに切っており、実態としては「商品1部を国会図書館に5掛けで売っている」ことになる。この有償納本は世界でも珍しい、日本の納本制度の大きな特徴である。なお、民間の出版物は寄贈することもでき、納本して代償金請求の手続きをとらなければ寄贈扱いとなる。以前は自発的に無償で納本を行った場合、出版者には国立国会図書館の作成する新収出版物の目録である『日本全国書誌』の、自身の寄贈した出版物が記載された当該の号が送付されることになっていたが、2007年に冊子版の刊行が終了したことに伴って、送付も終了した。民間の出版者が正当な理由なく納本しなかった場合には、出版者（出版者が法人である場合はその代表者）を当該書籍の小売価格の5倍までの過料に処する罰則も定められている。納本制度の適正な運用をはかるために、国立国会図書館長の諮問機関として納本制度審議会が設置されている。審議会は、納本制度に関する重要な事項を調査、審議したり、納本代償金の割合を審議することを目的としており、これらの改善について館長に答申を勧告している。電子書籍については、2013年7月の法改正により「無償かつデジタル著作権管理（DRM）がかけられていないもの」で、かつ「ISBN等の番号が振られている」など「紙の資料であれば国会図書館への納本義務の対象となるもの」について、オンラインでデータを納入することが義務付けられている。一方で有償・DRMありの電子書籍については2015年12月より実証実験が行われているものの、2016年現在は納本制度の対象から外されている。国立国会図書館では「有償のものについては補償の方法が決まっていない」「DRMありの資料を収集しても保存及び利用提供が困難」という理由を挙げている。