大儒の夏侯勝に『書経』を学び、訳官令となり、石渠閣での議論に参加した。その後太子少傅に任命され、後の元帝の学問の師となった（『漢書』儒林伝）。黄龍元年（紀元前49年）、宣帝の臨終に際し、外戚の史高、太子太傅蕭望之およびと周堪が共に禁中に呼び出され、史高は大司馬車騎将軍、蕭望之は前将軍光禄勲、周堪は光禄大夫に任命され、皆領尚書事とされて元帝の補佐を命じられた。蕭望之と周堪は元帝に尊重され、古の道を引いて元帝を指導し、劉更生らを任用した。しかし宣帝の時代からの権臣である中書宦官の弘恭、石顕、および外戚の史高と対立することとなり、初元2年（紀元前47年）に蕭望之は失脚して自殺し、周堪は罷免された（『漢書』蕭望之伝）。翌初元3年、蕭望之を死なせたことを悔やんだ元帝は周堪を光禄勲に抜擢し、さらに周堪の弟子である張猛を光禄大夫給事中に任命し、二人を信任した。弘恭、石顕は二人を憚り、讒言して周堪を河東太守、張猛を槐里令への左遷に追い込んだ（『漢書』劉向伝）。永光4年（紀元前40年）、元帝は再度周堪らを徴用し、周堪を領尚書事、張猛を給事中としたが、周堪は病気になって話すことができなくなり、張猛は石顕の誣告を受けて自殺に追い込まれた（『漢書』五行志上）。建昭2年（紀元前37年）、『易経』の大家京房が新たな官僚の評価法を上奏した際、光禄大夫となっていた周堪は当初反対していたが後に賛成に回った（『漢書』京房伝）。
住宅地の地価は、2015年（平成27年）1月1日の公示地価によれば、井口1-21-71の地点で39万2000円/m²となっている。
三鷹市の西部に位置する。東から時計回りに上連雀、野崎、深大寺、大沢、小金井市東町及び武蔵野市境南町に隣接する。短冊状に区画整理された住宅地が、新田開発の面影を残している。
株式会社レックスは計測機、非破壊検査器、計測システムのレンタルから、 計測機器校正まで幅広くサポートするリーディングカンパニーである。 2014年現在は、1,000種、20,000台以上の測定器、測量機、計測機器等をそろえ、全国への貸し出しを行っている。また、海外へのレンタルも行っている。土木建築分野のゼネコン、コンサルタントなどの建設関連企業を中心にプラント関連企業、一般企業、メーカー、官公庁まで幅広い顧客を抱えている。2011年3月11日の福島第一原子力発電所事故以降、放射線測定器への問い合わせ、申し込みが殺到し、多い時は1日数百件にのぼった。レンタルの他に情報化施工に特化した計測システムのレンタル・計測機器の校正・点検・修理事業も行っている。 主に20-1000万円の高価格帯製品のレンタルに特化していたが、2013年には、顧客からの相談や要望が増えたため、2-30万円の中低価格帯の計測器、システムの販売をグループ会社にて始めた。
岩手県・宮城県を流れる東北第一の大河川・北上川は一関市付近で急激に川幅が狭くなる。このため一関市より上流部では大雨が降ると度々洪水の被害を受けていた。根本的な解決は川幅の拡張であるが、約18キロメートルにも及ぶ狭窄部の開削は技術的に不可能であり、これに代わる対策が必要であった。当時河川行政を管轄していた内務省は、1926年（大正15年・昭和元年）に東京帝国大学教授・内務省土木試験所長の職にあった物部長穂が発表した「河水統制計画案」を採用し、従来多様な事業者が別個に行っていた治水と利水を一元的に開発するという河川総合開発事業を強力に推進しようとしていた。全国64河川がその対象となったが、北上川についてもその対象河川となり1938年（昭和13年）、北上川上流改修計画が内務省によって策定された。これは北上川本流と岩手県内における主要な支流である雫石川（しずくいしかわ）・猿ヶ石川（さるがいしかわ）・和賀川・胆沢川（いさわがわ）の五河川に治水と利水の目的を併設した多目的ダムを建設し、北上川の洪水調節を図ろうとするものである。これが北上川五大ダムであり、渋民村地点（北上川）・御所村地点（雫石川）・田瀬地点（猿ヶ石川）・尿前地点（胆沢川）にダム建設が計画され、1941年（昭和16年）に猿ヶ石堰堤（後の田瀬ダム）が田瀬地点に建設を開始した。和賀川については湯田村（西和賀町の前身である湯田町の前身）湯の沢地点にダム計画が進められたが、第二次世界大戦の激化で中断を余儀無くされた。終戦後、計画は再開され高さ87.5メートルの重力式コンクリートダムとして骨格が次第に固まっていった。ところが1947年（昭和22年）9月のカスリーン台風と、翌1948年（昭和23年）9月のアイオン台風という二つの台風が北上川水系に致命的な被害をもたらし、従来の治水計画は根本的な変更を迫られることとなった。当時全国的に水害が頻発していたが、これが日本の戦後経済復興に重大な影響を及ぼすことに懸念を示した経済安定本部は治水調査会の答申を受け、1949年（昭和24年）に「河川改訂改修計画」を発表。北上川を始め全国主要10河川に多目的ダムを柱とした治水対策を行う方針とした。これに伴い北上川上流改修計画もアイオン台風時の洪水を基準とした河川改修を目指すことになり、五大ダムの位置・規模変更と舞川遊水地計画の新規計上を基幹とした北上川上流改訂改修計画を策定した。この際に湯田ダムの位置も当初計画から下流約13キロメートルの現地点へと変更された。さらに戦後経済復興の要である電源開発と農地開発を推進し、経済成長を軌道に乗せるため河川総合開発事業を有効利用すべく第3次吉田内閣は1950年（昭和25年）国土総合開発法を成立させた。そして全国22地域を対象にしてアメリカのTVAを手本とした総合開発計画・「特定地域総合開発計画」事業を立ち上げた。北上川流域も北上特定地域総合開発計画（KVA）として岩手・宮城両県をまたぎ鳴瀬川水系を加えた大規模な総合開発計画地域に指定され、北上川五大ダムはその根幹事業に位置付けられた。すでに胆沢川の石淵ダムがほぼ完成し、猿ヶ石川の田瀬ダムが建設の最盛期を迎えていた1953年（昭和28年）に湯田ダムは北上川五大ダムの第三番手として着工したのである。