『青砥稿花紅彩画』（あおとぞうし はなの にしきえ）は、文久2年3月（1862年3月）に江戸市村座で初演された歌舞伎の演目。通称は「白浪五人男」（しらなみ ごにんおとこ）。世話物（白浪物）、二代目河竹新七（黙阿弥）作、全三幕九場。弁天小僧の出がある場のみを上演する際には『弁天娘女男白浪』（べんてんむすめ めおの しらなみ）と外題が替わり、さらにそれを尾上菊五郎がつとめる舞台に限っては特に『音菊弁天小僧』（おとにきく べんてんこぞう）と外題が替わることもある。何度も映画になり、名科白「知らざあ言って聞かせやしょう」があることから大衆演劇、素人芝居でよく演じられた。
拓郎単独名義のシングルとしては、1985年にリリースされた「風をみたか」以来約3年ぶりとなるシングルで、拓郎本人が作詞と作曲したシングルとしては、同年にリリースされた「ふざけんなよ」以来である。アルバム『MUCH BETTER』からの先行シングルで、「すなおになれば」はシングルバージョンである。拓郎本人が出演したサッポロビール『サッポロ★ドライ』のCMソングとして起用された。このシングルを最後に、EPレコードのリリースは終了している。ただし、「ひまわり / シンシア '89」と「落陽」、「俺を許してくれ」は、有線放送用に限定プレスされた。
イタリア現代思想は、20世紀初めにクローチェとジェンティーレから始まった、と言えるだろう。クローチェやジェンティーレの新観念論は、実証主義やスピリチュアリスムに対する批判として登場した新ヘーゲル主義に連なるものだった。20世紀後半、第二次大戦後には、その新観念論との対決のなかで、現象学、実存主義、マルクス主義、キリスト教的スピリチュアリスム、新トマス主義、新実証主義（分析哲学）などが力を持ち、その後さらに記号学と解釈学があらわれた。しかし、もちろんこれらの動向には収まりきらない重要な哲学者も数多く存在する。
1920年（大正9年）に創業し、痛み止め薬の後藤散や、かぜ薬、健康食品などの製造販売を行っている、臼杵市を代表する企業のひとつである。近年は健康食品の製造販売も手がけている。社名のうすき製薬は創業地に、主要製品の後藤散は創業家の姓に由来する。近畿地方における改源と同じように、後藤散は九州を中心に知名度が高く、また、近年珍しくなった薬包紙に包まれた散剤である。代表取締役の後藤國利は、1997年から2009年まで臼杵市長を務めた。また、インターネットサービスプロバイダのコアラの会長も務めていたことがある。健康食品・医薬品のインターネット通信販売を行っているケンコーコム（後のRakuten Direct）前社長の後藤玄利は長男。
小松島市横須町から同市金磯町の太平洋に面したところに位置。「金磯海岸」や「横須・金磯海岸」と表記されることもある。北の横須町側には小松島競輪場がある。かつては四国十二景のひとつとして知られていた「横須の松原」が存在したが、現在ではかつてほど松はない状態である。海岸には徳島県出身の国学者・小杉榲邨が小松島を詠んだ歌碑が立っている。
神智学協会が設立されて間もない頃の代表的な論者としては、ブラヴァツキー夫人、オルコット大佐などがいる。インドに活動の場を移してからは在印英国人のA・P・シネットが加わる。ブラヴァツキーの著書としては、最初の著作である『ヴェールを剥がれたイシス』、人類や宇宙の創造や進化についての壮大な思想を展開する『シークレット・ドクトリン』、神智学協会の設立の経緯や〈神智学〉の基本的な思想についてQ&A形式で答える『神智学の鍵』、霊性進歩の弟子道を説いた『沈黙の声』、19世紀後半のインドを神秘主義的紀行の形で著した『インド幻想紀行』などがある。
ブラヴァツキーの死後、「グレート・ホワイト・ブラザーフッド」に対し、悪の秘密結社「ダーク・ブラザーフッド（闇の同胞団）」（ブラックロッジ）が存在し、マハトマと神智学協会の活動を妨害するために暗躍しているという陰謀論が一部で唱えられるようになった。
ソビエト連邦では1920年後半頃から政治犯などの囚人に過酷な強制労働が課せられたが、これは労働力不足を補う側面もあった。スターリン体制下の1930年代以降は強制収容所（ラーゲリ）の数が爆発的に増加し、強制労働の対象となる囚人も増加した。初期の労働環境は非常に劣悪であり、白海・バルト海運河建設などに動員された白海・バルト海強制労働収容所では1932年から1941年にかけての10年間で3万人近い死亡者を出し、死亡率が最も高い1934年には囚人の10.56 %が死亡した。スターリンの捕虜観をあらわすエピソードとして、ポツダム会談でウィンストン・チャーチルが炭鉱労働者不足を嘆いた際に「ドイツの捕虜を使えばいい。わが国ではそうしている」と答え、4万人のドイツ人捕虜を本国に移送することをすすめた。ヤルタ会談ではかつてドイツが賠償支払いのための外貨を市場で調達したため、世界的な貿易不均衡を生み出した問題（トランスファー問題）を回避するため、賠償は外貨や正貨支払いではなく、役務や現物による支払いで行われることが合意された。この役務賠償の考え方は、捕虜の強制労働を正当化する理由ともなった。ソ連は1929年のジュネーヴ条約に加わっていなかったため、1931年以降独自規定として戦時捕虜の人道的な扱いを定めていたが、実際にはほとんど守られなかった。ポーランド侵攻以降獲得した各国人捕虜は389万9397人におよび、1949年1月1日の段階で56万9115人が死亡し、54万2576人が未帰還のまま抑留されている。これらの捕虜の多くは内務人民委員部等の各省庁に貸し出され、その監督下で使役された。特にドイツ人の死亡率は高く、スターリングラード攻防戦での捕虜6万人のうち、帰還できたのはわずか5千人であった。