キリスト者共同体ほど多くの、講義、考察、説教、講座、または意見交換会を持った教会は、珍しいであろう。また、人間聖化式においても説教は欠かせないものである。出版物―本や、雑誌『ディ・クリステンゲマインシャフト』（ドイツ語）、『礎』など―は、それらを更に補う。何故なら、祭儀と福音の中に居る復活者は、自らについて考えられ、理解されることを望んでいるからである。そして、人間の人生における全ての領域を、彼が如何に実り豊かなものにしてくれるか、を明らかにする為には、充分すぎることはない。キリスト者共同体は、キリストの使命という枠内において、教えに関しての拘束力のある見解や権威は持ち合わせていない。教える者は常に、自らの言葉が持つ真実の如何について、自己責任を負っている。
神を理解しようとするとき、キリスト者共同体は新約聖書の豊富な内容に支えられている。そこにはイエス・キリストが、人間になった神の子として書かれている。彼は、人間を覆い尽くす罪の重さから解放する為に、十字架の上で死に、復活を体験した。彼は自らの共同体に、この道を進もうとする者を呼び寄せた。この点においてキリスト者共同体は、恐らく独自の表現形式を持っているであろう、しかし神学的に特別な財産は、持ち合わせていない。キリスト者共同体は、拘束的な聖書解釈を持たない。また、それは確かに独自の翻訳を作成したが、それにも拘らず拘束的な聖書の翻訳は存在しない。キリスト者共同体は、聖書を、修行の為の本であると理解している。その内容は、内的な生活において永続的に係わり続けることで、初めて理解可能なものとなる。そのことを通して、今なお続いているものとして啓示が体験される。このように聖書の内容を理解するに当たって、その意味を明確にする為には、いかなるものも用いられる。それは、哲学であったり歴史であったりするし、またその他の手段であっても構わない。シュタイナーの人智学(アントロポゾフィー)が実り多き手段と考えられている。福音書の入門にあたっては、多くの講義や勉強会が開かれ、また豊富な数の関連図書もある。（ただし、日本語に訳されているものの数は未だ多いとはいえない。）教区（集会）の信仰内容は、人智学の研究結果ではないとされる。
キリスト者共同体の中心に存在するものは礼拝、即ち人間聖化式である。この礼拝の名は差し当たり不慣れなものである。しかし同時にそれは、それが何であるかを示している。それは参列した人々を、生き生きとキリストの世界に結びつける行為（儀式）なのである。人間聖化式は、その国の言葉で、祭壇の前で司祭によって執り行われる。聖餐においては「二つの形姿」（パンとワイン）が授けられる。四つの中心的構成要素―告知、供犠、変容、統合―の厳粛なる執り成しは、その儀式が、数百年前のミサと同じ啓示の源泉から流れ出ているものである、ということを示している。四つの中心要素には、祝祭期間に応じた祈り（エピステル）、説教、クレド（信条文）、我らが父よ（主の祈り）、そして当然のことながら聖歌と音楽が共にある。祭壇の色と、司祭の服装の色は、キリスト的祝祭の巡りに応じて変化する。言葉、聖具、色、かたち、それら全ては、霊的な現実なのである。それらは目で見える世界に働き掛けているものであり、同時に神的なものがそこに居合わせている、ということを示している。この礼拝は、全ての者に開かれており、誰でも参加することが出来る。
キリスト者共同体は、それを求めている凡ての人々、特に伝統的な教会の道において、キリスト教を見出すことができない人々の為にある。その後両方の団体に属すかどうかはその個人の意思にのみによって自由にかつ自己責任を持って決定される。祭儀以外に取り組んでいる活動は、告知（広報）、魂の世話、そして社会福祉である。もう一つの名前である宗教改新運動は、宗教のみならず、宗教を通して人間の人生における全ての領域を改新しようというものであることを示している。
ACミランの下部組織で育成され、2007年にASバーリ、2008年にパルマFCへレンタル移籍。2008年夏にパルマへ完全移籍。パルマでは持ち前の攻撃力を発揮してチームの上位進出に貢献、2010年夏にはチェーザレ・プランデッリ代表監督からイタリア代表へ初招集を受けた。2011年1月にジェノアCFCへ移籍。
内閣総理大臣が随時開催する消費者行政推進会議（2008年2月8日閣議決定により設置）において、その組織・所管法令の内容等について検討された。同会議は座長の佐々木毅以下11名の委員により組織され、会議の庶務は内閣官房に置かれた消費者行政一元化準備室が行うものとされた。会議は、委員のほか政府からの出席者も交えて、月に2回のペースで行われた。同会議は、同年4月23日の第6回会合の後に「消費者庁（仮称）の創設に向けて」と題して、消費者庁の所管、位置づけなど「6つの基本方針」と国民本位の行政実現など「守るべき3原則」をまとめた文書を発表し、同年6月13日に最終報告書となる「消費者行政推進会議取りまとめ ～消費者・生活者の視点に立つ行政への転換～」を発表した。福田内閣は同月末に報告書の内容をもとにした「基本計画」を閣議決定し、同年9月29日、麻生内閣が第170回国会（臨時会）に「消費者庁設置法案」および関連法案を提出した。同国会では同法案は成立に至らず、会期末において継続審議とされた。同法案は、第171回国会（常会）の衆議院消費者問題特別委員会において審議された。この結果、委員会では消費者委員会を設置するなどの共同修正案が提出され、2009年（平成21年）4月16日に共同修正案を全会一致で可決、翌17日には委員長報告のとおり衆議院本会議でも共同修正案を全会一致可決した。法案を送付された参議院でも消費者問題特別委員会で審議され、同年5月28日に委員会の全会一致で可決、翌29日には参議院本会議でも全会一致で可決成立した。