メスの発情周期は6から8か月であるが、犬種により差がある。発情期間は約3ヵ月で、この期間のうち前期1ヵ月の間が実際に交尾により繁殖が行える可能性のある期間である。発情期に入ると、メスは性器を自ら舐める仕草が多くなり始める。この時期からメスは性器からフェロモンを発して周囲のオスに発情期を察知させるようになっている為、他のオスを興奮させない意味でも、ドッグランなど不特定多数のイヌがいる場所に発情期に入ったメスを連れ出す事は控える事が望ましい。次いで性器が充血して出血(生理)が始まる時期に移行する。この期間は概ね10日前後で、この時期にパートナーとなるオスと同居させる事で交配が行われる。交尾の際にはほかの多くのイヌ科の動物と同様に交尾結合が見られ、後背位で結合した後にオスがメスの尻を跨いで反対向きとなり、尻同士を向かい合わせた状態で長い時は30分以上交尾が継続する。交尾中はオスの陰茎は根元付近が特に大きく肥大してメスの膣から抜けなくなる為、射精が終了するまでは人の手でも引き離すことは難しい。ブリーダーによる血統証明書の申請の際には、この「尻を向かい合わせた姿勢」の写真を根拠として交配証明書を作成することが一般的である。排卵期が過ぎた後の残りの2ヵ月余りは、メスの体内では黄体ホルモンが分泌されており、妊娠の有無に関わらず乳房の肥大や母乳の分泌、地面に穴を掘る営巣行動などが見られる場合がある。こうした状況は偽妊娠(想像妊娠)と呼ばれ、この期間が後述の実際の妊娠期間とほぼ重なる為、妊娠の真偽判定が難しくなる場合がある。その一方で、偽妊娠期間中で母乳が出るメスは他の子犬へ授乳する乳母の役目を果たせるため、ネグレクトなどの何らかの理由で子犬への生母からの授乳が期待できない場合に、こうしたメスに授乳を行わせる場合もある。同種族のみならず、ネコ科の動物など全く異なる種族の授乳や育児を行なった事例もある。交配が成立した場合の妊娠期間は50から70日。3から12子を一度に出産するため、乳房を左右に5対持っているのが一般的である。生誕6から12か月目で成犬の大きさになり、その後、2から3か月目で性熟する。これはオオカミの2年に比べて早熟である。小型犬は成犬に達するのが早い分、性熟も早い。
1856年10月に清でアロー号事件が発生。英国首相の第3代パーマストン子爵ヘンリー・テンプルはこれを機に清政府に更なる市場開放を迫る条約改正を狙い、1857年春の総選挙に勝利して議会から中国出兵の許可を得た後、1857年3月25日にエルギン伯を中国に送る特命全権使節に任じた。エルギン伯はフランスに渡って英仏軍共同での中国出兵を確認した後、5月9日に5000人の遠征軍とともに中国へ出発した。しかしその間にインドでセポイの反乱が発生したため、6月3日にエルギン伯がシンガポールに到着した際、インド総督チャールズ・カニングの要請で中国遠征軍の一部をカルカッタへ送ることになった。そのため7月2日に香港に到着した際にエルギン伯が率いる中国遠征軍は1500人規模まで縮小されていた。本国の外相第4代クラレンドン伯爵ジョージ・ヴィリアーズもインド危機の前には中国遠征など二義的な問題であるとして、当面武力行使は広東に限定して北京への進攻は見合わせるようエルギン伯爵への訓令を修正した。10月16日にフランス特命全権使節ジャン・バティスト・ルイ・グロが香港に到着し、11月からはインドの補充部隊も到着して英仏連合軍5600人、汽走砲艦30隻から成る戦力が整った。東インド艦隊司令長官サー・マイケル・シーモア提督が抗英闘争の激化で撤退を余儀なくされた河南の再占領を決定したエルギン伯は12月12日に広東入城許可、条約義務履行、損害賠償支払いを求める最後通牒を清政府に発した。清側の両広総督の葉名琛にそれを受諾する権限はなかったため、英軍はただちに河南を占領して11月28日に広東砲撃を開始し、翌日に陥落させると英仏連合軍5700人が上陸して広東を占領した。1858年2月12日にエルギン伯は北京に照会を送り、3月末までに上海において条約改正交渉を開始することを要求したが、清側は交渉窓口は広東のみという姿勢を崩さなかった。その時の英海軍は占領下広東やその他条約港の権益保護に忙殺されていて北京まで進撃するのは困難な状況だったが、エルギン伯は北航が遅れて清政府にあなどられることを恐れて北京への武力行使を決定した。インドの反乱や広東抗英闘争の余波で吃水の浅い小型汽走砲艦の白河口への結集が遅れた上、エルギン伯とシーモア提督の間で意見対立が発生し、なかなか戦略が決まらなかったが、5月18日になって白河封鎖と天津侵攻の方針が決まった。その2日後に英仏軍は大沽砲台を占領し、5月30日にはエルギン伯とグロは天津に到着することができた。6月26日に清政府との間に天津条約を締結し、北京に公使を駐在させること、キリスト教布教を公認すること、国内河川航行権を許可すること、賠償金支払い、アヘン輸入公認などを清政府に認めさせた。しかし北京での皇帝との会見や天津に占領軍を駐屯させることは求めず、6週間後には全軍を南方へ撤収させた。これは天津に占領軍を置けるほど戦力的余裕がなかったことと、依然として広東は英軍占領下にあるから、それによって清政府に対する条約履行強制力は確保できるという考えに加え、太平天国の乱が激化する中、北京を占領して清朝の威信を傷つければ清朝そのものが崩壊する恐れが高かったことがある。たとえ衰退する専制封建主義体制であっても、イギリスにとって中国貿易を保証する「安定した中央政府」の存在は不可欠だったのである。