ティアマトはアプスーを夫として多くの神々を誕生させたが、新しい世代の神々の騒々しさに耐えられず、ついに神々の殺害を企てる。ところが、深淵を司る知恵の神エアの計略によって逆にアプスーが殺されてしまった。アプスーの上に住居を設けたエアがダムキナと結婚し授かった息子マルドゥクが、アヌによって贈られた4つの風で遊び騒ぎ立てたため、ティアマトは配下の神々からの批判もあり、夫を殺された復讐を果たすべくついに戦いを決意する。ティアマトは「血ではなく毒」で満たした11の怪物たちを率い、その指揮官に息子であるキングーを指名し、「天命の書版」なる神威の象徴を託す。着々と戦いの準備を進めていると、神々により選ばれティアマト討伐に来たマルドゥクと対峙。しかし、マルドゥクの圧倒的な威容にキングーは戦意喪失してしまう。ティアマトは一人でマルドゥクに挑み彼を飲み込もうと襲い掛かったが、飲み込もうと口を開けた瞬間にマルドゥクが送り込んだ暴風によって口を閉じられなくなり、その隙を突いたマルドゥクはティアマトの心臓を弓で射抜いて倒した。ティアマトを破ったマルドゥクは「天命の書版」をキングーから奪い、キングーの血を神々の労働を肩代わりさせるための「人間創造」に当て、ティアマトの死体は「天地創造」の材料として使うべくその亡骸を解体。二つに引き裂かれてそれぞれが天と地に、乳房は山に（そのそばに泉が作られ）、その眼からはチグリス川とユーフラテス川の二大河川が生じたとされる。こうして母なる神ティアマトは、世界の基となった。
トーキル・ヤコブセン とヴァルター・ブルケルトはいずれもアッカド語で海を指す単語のtâmtu（より古い形はti'amtum）と関連すると議論している。またブルケルトはテーテュースと言語接触をなしていると続ける。彼はより新しい形であるthalatthがギリシャ語で海を意味するΘάλαττα (thalatta)もしくはΘάλασσα (thalassa)と明らかに関連していることを発見した。バビロニアの叙事詩『エヌマ・エリシュ』のインキピットでは、「天も地も存在せず、アプスーすなわち淡水の大洋「第一の者、父」と、ティアマト、塩水の海、「全てを運んだもの」があった。そして彼らは「自分たちの水を混ぜ合った」とされている。メソポタミアでは女神たちの方が男神より年上であると考えられている。ティアマトの始まりは、水の創造力を持つ女性原理であり、地下世界の力とも等しく繋がりを持つナンムへの信仰を一端としていたのかもしれない。ナンムはエアあるいはエンキの登場に先んじている。ハリエット・クラウフォードはこの「混ざり合う水」がペルシャ湾中部の地勢的な特色であることに気付いた。そこはアラビア帯水層に由来する淡水と、海の塩水が混ざる場所である。この特徴はアラビア語でふたつの海を意味し、シュメールの創世神話が起こったとされるディルムンの遺跡のあるバーレーンではとりわけ顕著で、塩水と淡水の密度の違いによって水が分かれて流れているのが分かるほどである。またTiamatは『創世記』第1章第2節に北西セム語の tehom (תהום) (深み、奈落の底)と同根語であるとも言われる。
女神といっても、神話におけるティアマトは後に誕生する神々と違って人の姿を模しておらず、異形の姿を取った。その体躰は現在の世界を創る材料にされるほど巨大で、「大洪水を起こす竜」と形容された。ほかにもいくつかの典拠は彼女をウミヘビ、あるいは竜と同一視し 、以前にもその姿はドラゴンであると考えられていたが、神話や関連文献の中にそれを指し示す記述は存在しないことから現在では否定され、（明確ではないが）神話の中では水の姿と動物（おそらくラクダかヤギ）の姿との間で揺れ動いている。
地上波テレビ基幹放送事業者は、放送法第106条第1項で「教養番組又は教育番組並びに報道番組及び娯楽番組を設け、放送番組の相互の間の調和を保つようにしなければならない。」とされ、教育番組および教養番組のための放送枠を一定以上確保することが免許交付時の条件とされるのが普通で、いわゆる総合局の場合「教養番組を20%以上を確保する」ことが一つの条件となっている。ただし、個別の番組の分類については特に行政側の基準はなく、分類は個々の放送局の判断に委ねられていた。この点はテレビ草創期の1950年代から関係者の間で疑問とされてきた。このため実際にはクイズ番組等も「教養番組」のカテゴリーに分類されてしまうことから、2005年（平成17年）時点では、民放局の放送時間に占める教育・教養番組の割合が37.2%となり、娯楽番組の37.1%を上回っていた。さらに、いわゆるテレビショッピング番組も「教養番組」に分類されていることが参議院総務委員会で指摘され問題となった。従来、各放送局が個別の番組について、当該番組を教養番組として分類しているかどうかは基本的に公表されていなかったが、総務省情報通信審議会が2009年（平成21年）8月に出した「通信・放送の総合的な法体系の在り方＜平成20年諮問第14号＞」への答申の中で「放送事業者の社会的責任を踏まえ、視聴者の適切な番組選択に資するよう、放送番組ごとに、教育、教養、報道、娯楽といった番組の種別、当該種別の放送時間等の公表を放送事業者に対して求める制度を導入することが適当である。」とされた。2011年（平成23年）には、この答申を受けて放送法が改正され、第107条に地上波テレビ基幹放送事業者は放送番組の種別の基準を策定することとされたほか、放送番組の種別並びに種別ごとの放送時間を半年ごとに公表することも義務付けられた（同条及び放送法施行規則第4条4項）。