Cは荷電共役変換（charge conjugation transformation: 粒子を反粒子へ反転する）、Pはパリティ変換（parity inversion transformation: 物理系の鏡像を作る）を意味し、CPはこれら二つの演算子の積である。強い相互作用と電磁相互作用はCP変換の元で不変であると考えられているが、弱い相互作用による崩壊では、この対称性がわずかに破れている。歴史的にみるとCP対称性は、1950年代に発見されたパリティ対称性の破れを回復するために提案された。パリティ対称性とは、素粒子物理学の法則が鏡像反転のもとで不変である、という考えを背景としている。これは、化学反応や放射性崩壊のような反応が、鏡像反転しても同じ頻度で起きることを示唆している。パリティ対称性は、電磁相互作用および強い相互作用による反応については正しい。1956年までパリティ保存は、エネルギー保存の法則や運動量保存の法則とともに、幾何学的な基本法則の一つであると信じられていた。しかし1956年に、理論物理学者の李政道と楊振寧が、すでに存在していた実験データを丹念に再検討し、パリティ保存は強い相互作用および電磁相互作用については確認されていたが、弱い相互作用については確認されていないことを示した。彼らはいくつかの直接的に検証する実験を提案した。コバルト60原子核のベータ崩壊を使った最初の実験は、1956年に呉健雄らのグループによって実施され、弱い相互作用がパリティ対称性を破ることを明確に証明した。全体的に見て、一つの量子力学的体系の対称性Pの破れは、もしも他の対称性Sの破れが見つかって、それと組み合わせた対称性PSが破れないように出来れば回復される。このヒルベルト空間の構造についての精妙な論点はパリティの破れが発見されてまもなく体現され、荷電共役がその秩序回復のための望まれた対称性であると提唱された。簡単に言うと、荷電共役とは粒子と反粒子の間の対称性である。CP対称性は1957年にレフ・ランダウにより、物質と反物質の間の真の対称性として提唱された。言い換えれば、一つの過程ですべての粒子がその反粒子で置き換わったものはもとの過程の鏡像と等価である、と仮定された。
CP対称性の破れとは、物理学、特に素粒子物理学において、CP対称性に従わない事象のことである。CP対称性の破れは1964年に中性K中間子の崩壊の観測から発見され、ジェイムズ・クローニンとヴァル・フィッチはその功績により1980年にノーベル物理学賞を受賞した。現在も、理論物理及び実験物理で積極的な研究が行なわれている分野の一つとなっている。現在の宇宙では、物質が反物質よりもはるかに多い。宇宙の歴史の中でこの非対称性を生成するためにはCP対称性の破れが必要条件であり、サハロフの三条件のひとつとして知られている。
『韻府群玉』（いんぷぐんぎょく）は、宋末元初の陰時夫（生没年不詳）によって編纂された韻書。1307年成書。20巻。平水韻106韻を採用し、その韻のもとに語彙の典故となる文献を配した類書の機能を兼ね備えた韻書である。清代の一大類書『佩文韻府』の底本となったことで知られる。父、陰応夢（1224年—1314年）が作業を監督し、『韻府群玉』序を作り、兄陰幼達が注を作っている。
2003年6月に、2003年3月期決算で特別損失80億円・約85億円の債務超過となり監査法人が意見不表明とした事が北海道新聞などで報じられ、6月29日に東日本フェリーと子会社の九越フェリー・東日本海陸輸送・東日本輸送・東日本観光サービスは東京地裁へ会社更生法を申請し、倒産する。グループ5社の負債総額は約907億円（東日本フェリー単体約580億円、九越フェリー単体約190億円）に上り、約80億円の債務超過状態であった。本業において近海郵船・商船三井など海運他社のRO-RO船や津軽海峡線・日本海縦貫線など鉄道路線との競合による売上の減少に加え、九越フェリーの新造船の導入費用、山形県内の栗子国際スキー場など関連会社の過大な設備投資による債務負担が重荷となり自主再建を断念した。なお、苫小牧市街地に擁したホテル・イーストジャパン（旧：ホテルビバリー・トム）は同年1月に廃業し、同年中に建物が取り壊されている。北海道関連企業では、アルファリゾート・トマムの開発を手がけた関兵精麦が同月16日に民事再生法を申請した時の負債総額（674億円）を上回る大型倒産であり、従業員の雇用や事業継続について懸念された。この他船舶を貸し付けていたハヤシマリンカンパニーは同年7月に整理回収機構に民事再生法申請を申し立てられ、東日本フェリー向け債権の焦げ付きによる連鎖倒産のように見られたが、実際には前年からホテル・不動産事業の不振により私的整理方式で自主再建を銀行団と模索していた。再建に当たり、当初は神原汽船と甲子園運輸倉庫（現:ツネイシホールディングス）・鈴与が再建スポンサーに名乗りを上げたが2004年に辞退し、会社更生計画案の提出が延期される。また、運輸施設整備支援機構の共同所有船舶の債権放棄にあたり資産の計上方法をめぐる一悶着があり、会社更生計画の提出を再延期する一因となった。その後、呉市のリベラと旭川市の北興グループ（東日本海陸輸送のみ）がスポンサーとして支援する運びとなり、2005年6月にグループ5社は100%減資を実施した後スポンサーの出資を受ける形で更生計画を完了し、この時点で蔦井倉庫・蔦井家・東日本海フェリーとの資本関係が無くなった。その後、海陸輸送以外を継承したリベラは2006年に4社を自社へ吸収合併。東日本フェリー・九越フェリーの社名が消滅し、事業所などの名称も新社名リベラとなる。かつての出資会社であるツタイ商事は、バブル期の株式投資で巨額損失を計上し経営再建を図っていたが、本業である建築資材販売と石油販売の収益低下に加え、東日本観光サービス向けの債権3億円が焦げ付いたため東日本フェリーの設立母体である蔦井本社を合併させて資本増強を図ったが、2005年3月に民事再生法を申請しクワザワが土木関連事業を譲受した。この結果、蔦井倉庫はかつて傘下に組み入れられた日本通運の完全子会社となり、蔦井家が直接経営に関わるのはハートランドフェリーやツタイ・コンピュータ・サービス（現：アイビー・システム）などごくわずかとなっている。なお、東日本フェリーとの資本関係の名残として、東日本フェリーを吸収合併したリベラはツタイ・コンピュータ・サービスの株主であった。