ほとんどのがんは早期発見が有益であるが、甲状腺癌や前立腺癌のように進行の遅い悪性腫瘍の場合は、発見時の年齢などによってはそれが寿命に影響しない可能性があり、治療の必要がない病気を見つけて治療に回してしまう過剰診断が問題となる。また、寿命に影響しないと判断して治療しない場合も、「自分にはがんがある」という情報が心理的な重圧になる可能性がある。
偽陽性の多い検査では、実際には病気がないのに二次検査に回る症例が多くなり、一般的に検診の検査より侵襲などが大きい二次検査そのものが受診者の不利益となる（特に対策型検診では偽陽性が低い検査であることが強く求められる）。検査で病変を見逃す偽陰性は、がん検診を行うことによる不利益というよりは限界であるが、「検診を受けて正常であった」という予断が病院受診を遅らせる可能性があり、偽陰性も検診による不利益に繋がりうる。また、検査による放射線被曝を低減するために低線量の検査を行うことが、一方で検査画像の劣化による偽陰性を増やす可能性もある。
放射線を使用する検査では放射線被曝があるほか、内視鏡検査のように検査そのものの苦痛が小さくない場合や、任意型検診でPETやCTといった高価な検査を行う場合は費用も問題となる。内視鏡下生検での消化管穿孔のような偶発症が発生する場合や、医療機関で感染症のキャリアになってしまう場合も稀ながらある。
PET検査やPET/CT検査による全身がん検索は、現時点では死亡率減少効果の証明が不十分であるが、十分に説明の上で任意型検診に使用することは否定されない。なお、がん検診でPET検査やPET/CT検査を利用する受診者の多くは全身検索を期待しているが、一時の報道などにより「PETなら何でもわかる」と誤解している受診者が少なくないので、決して万能ではないことを十分に説明の上で、PET検査やPET/CT検査で検出されにくい疾患については他検査による検診の併用も考慮する必要がある。近年はマイクロRNAを使用した検査方法やがん探知犬による呼気や尿からの検査もある。
2015年3月末までに57か国がAIIBへの参加を表明した。当初、東アジア、東南アジアの国々のみ参加すると憶測されていたが、実際にはイギリス、ドイツ、フランス、イタリア、スペインなど北ヨーロッパ・東ヨーロッパ・中央ヨーロッパ・南ヨーロッパ・西ヨーロッパの国々、オーストラリアやニュージーランドなどオセアニア諸国、北アメリカのカナダなど六大州が参加することになった。東半球から西半球までアジア域外の国々にも参加やインフラ投資の動きを拡大していることに関して、AIIB行長の金立群は「AIIBのAはアジアだけでなく、アフリカやアメリカの略でもある」と発言している。AIIBの特徴としては、ADBに加盟していなかったサウジアラビア、イスラエル、イラン、アラブ首長国連邦、カタールなど中東諸国（西アジア）、ブラジル、アルゼンチン、ベネズエラ、チリ、ペルーなどラテンアメリカ諸国、エジプト、スーダン、ケニア、エチオピア、リビアなどアフリカ諸国、ベラルーシ、ハンガリー、ルーマニア、セルビアなど中東欧諸国、ロシアのような新興国が加盟したことが挙げられる。これら有力な新興国（BRICSなど）と第三世界の発展途上国（G77プラス中国）への参加拡大の背景として、国際通貨基金（IMF）や世界銀行といった既存の国際金融機関における経済規模と発言力や、環境や人権などで先進国の評価基準を求める日米主導のADBへの不満などが考えられていれる。参加表明国のうち、ロシアは2014年クリミア危機をめぐり、欧米から経済制裁を受けており、中国との関係強化で乗り切りたい意向とみられている。また、西側諸国で最初に加盟申請したイギリスはEU離脱是非を問う国民投票も近づいてたこともあり、中国との人民元の取引拡大という狙いから、参加表明したものとみられている。規定では、世界銀行並びにADBの構成国が参加資格を有するとされている。一方、AIIBと業務内容が一部重複するADB（中国はAIIBはインフラ整備に資金供給を行なう一方で、貧困削減は世銀やADBの仕事だとしている）の筆頭出資国でもあるアメリカと日本は、ガバナンスがない、出資の透明性に欠ける、国際金融機関が融資先に対して課しているのと同様の高い基準の確保に関して疑問がある、などとして参加を見送った。申請期限切れを間近に控えた2015年3月20日、中国は日本とアメリカ合衆国については、申請期限後も参加を待ち続けると表明している。なお、ADBと世銀はAIIBとの協調融資を行うとしている。2016年6月に北京で行われた最初の年次総会ではイラク、ナイジェリア、セネガル、コロンビアなどといった加盟申請中の24カ国がオブザーバーとして出席した。2017年3月23日にはベルギー、カナダ、香港、エチオピア、ハンガリー、アイルランド、アルメニア、スーダン、フィジー、東ティモール、ペルー、ベネズエラ、アフガニスタンの加盟申請承認が発表された。これにより加盟国の数は70カ国に達してADBを上回り、G7で日本と米国だけが参加していないことになった。一帯一路国際協力サミットフォーラム開催前日の2017年5月13日にはギリシャ、バーレーン、ボリビア、キプロス、サモア、チリ、ルーマニアの加盟申請が承認された。2017年6月16日に第2回年次総会が韓国の済州島で行われる中、アルゼンチン、マダガスカル、トンガの加盟申請が承認された。G20で非加盟国はメキシコと日米だけとなった。2017年12月19日にベラルーシ、クック諸島、バヌアツ、エクアドルが加盟して加盟国は84カ国となった。2018年5月2日、ケニアとパプアニューギニアが加盟した。2018年6月25日に第3回年次総会をインドのムンバイで行い、レバノンが加盟した。2018年12月20日、アルジェリア、リビア、ガーナ、トーゴ、セルビア、モロッコが加盟した。2019年4月22日、コートジボワール、ギニア、チュニジア、ウルグアイが加盟した。2019年7月13日に第4回年次総会をルクセンブルクで行い、ジブチ、ベナン、ルワンダが加盟した。