1964年（昭和39年）9月に霞百貨店が京成電鉄の傘下に入った事を機会に、神林は霞百貨店の常務取締役を辞任して同社を離れる事にしたが、その際に霞ストアーの社員から依頼された為、同社の事業に携わり続け、1967年（昭和42年）9月に株式会社霞ストアーの代表取締役に就任した。この時点では無償で借りた茨城県土浦市大町の木造平屋の建物に本部を置いていたが、1968年（昭和43年）10月に本部を土浦市東中貫に移転すると共に、株式会社カスミストアーに社名変更した。当時から本部主導のチェーン展開をするという方針を掲げ、東京・築地から鮮魚を仕入れて各店舗に配送する等の形で生鮮食料品の販売を手掛けていった。1956年（昭和31年）に霞百貨店の経営陣に加わった神林とその後に前社長の金銭スキャンダルに伴う辞任を受けて外部から招聘された社長が創業した事もあり、母体企業だった霞百貨店からの資金供給は期待出来なかった。金融機関からの融資だけではチェーン展開を進めるだけの出店資金が不足していた為、神林は取引先から借金をして出店するという方法で店舗展開を図り、昭和40年代に急速に店舗網を拡大していった。
1958年（昭和33年）10月1日に西武ストアー(後の西友)土浦店が、セルフサービス方式を導入したスーパーマーケットを開業。それを見た神林照雄が、セルフサービス方式のチェーンストアにより、消費者が安く買える時代の到来を感じ、自身が常務取締役を務めていた霞百貨店の役員会で繰り返しチェーンストア化を図る必要性を説いたが、社長を含む他の役員が投資額が巨額である事等を理由に消極姿勢であった為、中々実現しなかった。しかし、百貨店の店舗改築工事の際の金銭スキャンダルで社長が失脚。代わりに外部から新たな社長が招聘されると、その社長が神林の意見を取り入れ、霞百貨店の関連会社として、1961年（昭和36年）6月16日に株式会社霞ストアーを設立。その実質的な経営を神林に委ね、翌月7月に茨城県石岡市に1号店として、石岡金丸店を開店して事業を開始した。
茨城県つくば市（筑波研究学園都市）に本社を置く食品主体のスーパーで、茨城県（101店舗）を中心に千葉県（37店舗）、埼玉県（32店舗）、栃木県（8店舗）、群馬県（6店舗）、東京都（2店舗）と関東地方に合計186店舗（2018年（平成30年）3月1日時点）を持つ。近年は、つくばエクスプレス沿線を中心に出店が増えており、南は埼玉県八潮市から北の茨城県つくば市まで全ての沿線自治体に店舗があり、駅前を中心に積極的に展開している。一時は、食品スーパー事業以外にもファミリーレストラン、コンビニエンスストア、ホームセンター、家電販売、不動産業など幅広く事業を展開していた。業績の悪化により事業の撤退や大幅な縮小に追い込まれ、2003年（平成15年）6月にイオングループとの資本・業務提携が発表され、創業者の神林一族に代わってイオンが筆頭株主となった。現在では、イオングループの一員になっており、プライベートブランド（PB）商品「トップバリュ」の導入や「イオンクレジットサービス」によるクレジットカード「カスミカード」の発行開始など、徐々にイオングループ色が強くなりつつあるが、その一方で「イオン商品券」が使用できない。電子マネーWAONはこれまで、ファミリーマートのPOSを利用しているファミリーマートプラス上青木店のみ対応していたが、2018年3月より全店に導入され、利用可能となった。
1972年（昭和47年）頃、奈良県の五條市の智辯学園中学校・高等学校では生徒の40%が和歌山県から通学していた。和歌山県からの生徒には和歌山県から私学助成金が出ていないため、当時の校長が当時の和歌山県の大橋正雄知事に出向いた経緯がある。大橋知事は「そんなに多くの生徒が通っているとは知らなかった。和歌山に進出してはどうか」と語ったという。和歌山県に当時優秀な私学はあまりなく、優秀な生徒は奈良県や大阪府の進学校に流出していた。また、1978年（昭和53年）には高校生の急増が予想され、和歌山での高校の設置は緊急の課題でもあった。知事の意向を受けた和歌山県議らが五條市の智辯学園を訪れ、和歌山への進出を強く要請した。創立から10年余り、優秀生の獲得に苦労していた智辯学園は第2校を作る余裕はあまりなかったが、和歌山県教育界の熱意に引かれる形で開校を決断。智辯学園の和歌山からの生徒を減らすような兄弟校の開校は難しい賭けでもあった。和歌山県が用意したいくつかの候補地から、国鉄紀勢線黒江駅近くの根美山が選ばれた。和歌浦が一望でき、和歌山駅から電車で20分程度で通える。1978年（昭和53年）4月に智辯学園和歌山中学校・高等学校を同時に開校。しかし生徒は動かなかった。初年度の高校入試で定員300名に対し受験者はわずか301名。しかもその半分を不合格にした。県議会は批判したが、先々どのような学校にするかを考えた末の苦渋の選択であった。五條の智辯学園と同じく70分授業（2017年度から60分）、1日3時間の自主学習、野球の全校応援も踏襲され、和歌山校は五條校で徐々に形作られた教育を強化する形で展開している。その結果、高校1期生に当たる1981年（昭和56年）から京大合格者を輩出し、また野球部も1985年（昭和60年）に選抜初出場。1993年（平成5年）は東大合格者数が単年度で20名を突破、1994年（平成6年）には春優勝、1997年（平成9年）、2000年（平成12年）には夏優勝を果たした。2002年（平成14年）には智辯学園和歌山小学校が開校し小中高一貫教育となる。現在「中・高6年一貫コース」、「編入コース」、「スポーツコース」の3コースを設けている。「中・高6年一貫コース」、「編入コース」は中5（高2）の時点で合流していたが、2017年度から中6（高3）の時点での合流に変更された。また、同時に2017年度から、編入コースの文化部の活動が解禁された。「スポーツコース」は高校で入学し、甲子園出場を目指す。開学当初より毎年4月に韓国に修学旅行に行くのが恒例となっているが、2017年度からしばらくは北朝鮮情勢を考慮して中止し、希望者のみの研修旅行に変更されることが決定している。1991年より大阪の韓国総領事館から講師を招き、ハングル講座も開始された。