街灯の過剰な明かりは歩行者や車の運転者に危険を及ぼすこともある。夜、街灯の光源から届く眩しい光（グレアと呼ばれる）が目に入ると、目がくらんで、暗いものまで見えるように開いていた瞳孔が収縮してしまい、影になった暗い部分が見えなくなってしまい危険である。また、防犯のために家庭に取り付ける明かりも、設置の方法が不適切な場合、照明で照らされた明るい場所のみが見えて、その影に侵入者が隠れていると逆に侵入者が見えなくなり、防犯灯としての正しい効果が得られなくなる場合がある、というテスト結果もある。理屈としては、夜間に自動車を運転している際に、自車のライトで照らすことで歩行者の顔は視認できるが、対向車に乗っている人の顔は（たとえハイビームにしても）全く見ることができないのと同じである。これと同様の理由から、道路を横断している歩行者を、歩行者の向こう側にある強力な光源＝対向車のライトが逆光になる事によって全く視認できなくなり（蒸発現象）、車ではねてしまうという事故例がよく知られるが、これがグレアによる危険の典型例である。もちろん不適切な構造の街灯などでも同じ危険が生じるので、順次対策品と入れ替える動きが広まってきている。
過剰な照明使用や、人の生活圏外である空に向けて光が漏れることは、エネルギーの浪費である。国際エネルギー機関による2006年の記者発表によれば、現状のまま不適切な照明利用が続けば2030年には照明に使われる電力は80％増加するが、適切な照明利用が行なわれれば2030年でも現在と同等の消費電力に抑えることができるという。
研究者の中には、光害が人間や動物、昆虫の行動に影響を及ぼしていると考えているものもいる。ウェルズリー大学で動物プランクトンについて研究したマリアン・ムーアは、湖の周囲の光害が、魚が水面の藻を食べるのを妨げ、赤潮などの有害藻類ブルームが魚を全滅させる原因になっていると考えている。また、光害は他にも生態系に影響を及ぼしている可能性がある。例えば、夜に開花する花を受粉させる蛾の行動の変化などである。多くの鱗翅類学者や昆虫学者は、夜間の照明が、蛾の飛行能力を妨害していると考えている。鳥類にも同じ事が言えると考える学者もいる。また、植物への影響も報告されている。明るい街灯のそばで夜間も長時間光を浴びつづける街路樹などには、紅葉の遅れなどの異常が起きることがある。これにより、植物の寿命が短くなってしまうことがある。稲にも、至近距離の明るい街灯から照らされつづけた場合、異常出穂や稔実障害が発生することが報告されている。
光害の影響として最も代表的なのは、夜空が明るくなり、星が見えにくくなってしまうことである。自然のままの状態の夜空であれば、月明かりがない時には、肉眼で数千の星や、天の川が見える。しかし、光害が進んだ地域では、天の川が全く見えないのはもちろん、肉眼で見ることのできる星も極めて限られてしまう。現在の日本では、都市部で天の川を見ることは不可能である。人工光により夜空が明るくなると、天文台での天体観測や、アマチュア天文家の天体観望や写真撮影（撮像）などの妨げとなることが多い。観測限界等級の上昇（可視光の波長域では顕著であるが、赤外線の波長域ではほとんど問題にならない）、水銀灯などに由来する水銀輝線の混入が代表的なものである。ナトリウム灯のオレンジ色の光の影響は、光量で見れば水銀に比べて軽微であり、観望や撮像の時には無視できる。分光観測においても、ナトリウム輝線は2本のみであることと（ナトリウムそれ自身を除いて）天体観測に重要な輝線と重ならないことにより、判別・分離が容易である。このため、天文台近辺で照明が必要な場合はナトリウム灯を採用することが多い。
イタリアの光害科学技術研究所（Light Pollution Science and Technology Institute）のファビオ・ファルキ（Fabio Falchi）らは、光害が地球上のどの地域でどのぐらい進んでいるかについて、数万箇所の地上観測点および地球観測衛星スオミNPPからのデータにより推測し、可視化している。それによれば、世界人口の83%、日本のほぼ全人口が明るい人工光のもとで暮らしており、天の川を肉眼で視認できない人口は全世界の1/3以上、欧州の60%、北米のほぼ80%に達している。
日本では、川崎市在住のアマチュア天文家川村幹夫により、「公害」の一種と捉え、敢えて同じ発音を持つ「光害（こうがい）」と命名され、この用語が広まった。最近では「公害」と発音が同じでまぎらわしいとの指摘から現在は「ひかりがい」の呼称が用いられる事が多い。上記以外にも、昼間、ビルの窓ガラスに太陽光が反射して生じる影響についても、自動車の安全運転などに支障をきたすことなどにより、一種の光害とされる。
光害（こうがい、ひかりがい、英: light pollution）とは、過剰または不要な光による公害のことである。夜空が明るくなり、天体観測に障害を及ぼしたり、生態系を混乱させたり、あるいはエネルギーの浪費の一因になるというように、様々な影響がある。光害は、夜間も経済活動が活発な都市化され、人口が密集したアメリカ、ヨーロッパ、日本などで特に深刻である。
温泉街の多くに当てはまる問題点として、1970年代のオイルショック以後から1980年代のバブル期にかけて、温泉施設の大型化に伴い、温泉街の持つ土産品や歓楽街の機能を温泉ホテルの中に組み込む動きが各地で見られた。これは営業利益を追求する中で生まれた営みといえる。温泉ホテル内で全ての歓楽行為が充足される仕組み＝温泉で使う金のすべてが、ホテル経営者の利益になるように考え出されたものであった。この動きは温泉街にとって極めて大きな打撃となり、縮小や消滅を余儀なくされたのである。しかしながら近年、温泉街の持つ情緒とそれを散策する楽しみに注目する旅行客が増えてきたこともあり、誘客の一環として温泉街を含めての温泉郷全体の魅力が問われている。だが、バブル崩壊以後の長期不況下において、かつての温泉街を復活・復興させることについては、大きな困難が待ち受けている懸念がある。また石和温泉や山中温泉、雄琴温泉、皆生温泉は慰安旅行をはじめとする団体旅行客の集客を目的に風俗街を兼ね備えているが、団体旅行の衰退とそれに代わる個人旅行・家族旅行やインバウンドの発展という時代の変化に対してイメージの低下が懸念されている。これに対して温泉組合などでは取り締まりや再整備により風俗街の機能を衰退させたり（石和、山中、皆生）、温泉街と風俗街を完全に分離する対策（雄琴）をとっている。そんな中、2001年に別府温泉で始まったオンパクの取り組みは、このような構造的問題で悩む各地の温泉街へと拡大を見せており、その動向は注目に値する。