趣味は写真、特技はバスケットボール、ギター。地元の先輩に誘われて自主制作映画に参加したことがきっかけで俳優になる。モデルとして仕事を始め、2008年4月にPureBOYS（2012年10月27日解散）のメンバーに加入。その際に眼鏡を着用することとなり、それ以降は黒縁メガネがトレードマークとなる。2015年8月をもって10年間所属していたヒラタオフィスを退社した。2016年3月2日にTwitterにてアービングに所属した事を発表した。
地割役は、町年寄と同様に拝領された屋敷地を経営し、その地代収入によって、職務を遂行する経費としていた。地割役の樽屋は、日本橋の拝領屋敷の他に、須田町二丁目代地に192.5坪を拝領し、その地代収入は明治2年（1869年）に書上げられた書類によれば年200両であった。『安永撰要類集』によると、地割役は地面の区画調査や、屋敷の受け取り・受け渡しの業務を一般的に担当するだけではなく、出火場の跡見分が大変な仕事であった。火災後の跡地に手代と絵図師を派遣して区画の整理・確定を行うのであるが、火災が多い場合には、見分のため何年にもわたって担当者を出張させ続けなくてはならず、その給金や筆墨紙などの諸費用は巨額になると報告している。
当初、町方の地割・地渡しにともなう土地の測量業務は、町奉行の依頼によって、大工頭の木原内匠という者が担当していた。木原は検地道具と役人を出張させて業務にあたったが、依頼件数が増加したため、これらの役人たちを町方で引きうけることにした。木原内匠の親類であった木原勘右衛門が、以後町方地割常役人として勤めることになり、日本橋南通一丁目と本石町三丁目の会所地に拝領屋敷が与えられた。しかし、三代目与右衛門が不行跡により宝永7年（1710年）2月に解任された。そのため、同年に日本橋の名主であった樽屋三右衛門（たるや さんえもん）が木原氏に代わって地割役を勤めることになる。三右衛門の先祖は、町年寄樽屋の先祖であった樽三四郎の次男・惣兵衛である。三右衛門は通一丁目新道にあった木原の居宅（480坪）を拝領し、勘右衛門の時代から仕えていた手代たちを召抱えて業務にあたった。この地割役は樽屋の分家として当主は代々三右衛門を名乗り、名主役の樽屋と分離していた。慶応4年（1868年）4月、維新政府は、町年寄3人の職務多忙を理由に地割役・三右衛門を「町年寄並（なみ）」とした。地割役が町年寄に準ずる業務と考えられており、町地の地割役の業務が町年寄役の補完的役割を果たしていたからであった。明治2年正月、樽三右衛門は町年寄達とともに免職となり、その後のことは明らかとなっていない。
地割役（じわりやく）は、江戸の町の地割を担当する役人。町地の受渡しに町奉行所の役人や町年寄とともに立合った。町方を支配する町奉行の下に町年寄三家があり、地割役はその下に付随した。
ボローニャの文献検索サービスによれば、「オステリア・デル・カペッロ」は1375年までその歴史を遡ることが可能である。このオステリアは1700年までの間に店舗を何度も移転している。実際に、店舗の位置は検索サービスでは確認できず、店舗の位置が変更されても宿の目印はそのままであることが多かった。オステリア・デル・カペッロの実際の位置が特定できるのは、当主のドメニコ・シモンチーニ（Domenico Simoncini）がマッジョーレ広場付近のVia de' Fusariに宿を構えることを決断した1652年までである。1712年、ボローニャの彫刻師であるジュゼッペ・マリア・ミテッリがゲーム盤「Giuoco nuovo di tutte le osterie che sono」 にこのオステリアのロゴを彫った。これは現代の店と同じロゴである。ロゴはこのゲーム盤の番号41の場所にあり、ラードをよく塗った美味しいヤマウズラが食べられる居酒屋として、クルトンとともに彫られている。オステリア・デル・カペッロはオステリア・デル・ソーレとともに、宿のみが現存してボローニャで営業している。
両院協議会は、各議院の協議委員のどちらも3分の2以上の出席がなければ、議事を開き議決することができない（国会法第91条）。首相指名の議決における両院協議会では、各議院で指名された人物以外の第三者を議題とすることができない。なお、両院協議会は国会議事堂中央の両院協議室（通常は、会期決定や延長の際に開かれる常任委員長会議がひらかれる委員長室をその日だけ名称変更する）で開催される。協議会の議事の進行については、まず各院がそれぞれの議決の趣旨を説明する。その後、必要に応じて質疑、懇談などを通じ協議会案の作成のための協議が行われる。そして、最後に討論を経て採決となる。独自の協議会案が作成された場合は、その案の採決が行われ出席協議委員の3分の2以上の多数で可決されたとき成案となる（国会法第92条第1項）。両院協議会案の作成に至らなかった場合は、衆参双方の主張する案を順に採決して成案に至らないことを確定させるか、または両院協議会の議長が「意見の一致がないため成案が得られなかった旨両院に報告したい」と宣言し協議委員の同意を得て採決をしないまま議事を終了する形をとる。成案を得なかったときは各議院の協議委員議長は、各々その旨を議院に報告しなければならない（国会法第94条）。両院協議会は傍聴することが禁止されている（国会法第97条）ため、協議委員（及び速記者等の必要最低限の国会職員）以外は退席しなければならない。ただし、秘密会ということではないため、その内容は（いわゆるオフレコ扱いで速記が止められる「懇談」部分を除き）後に国会会議録を作成し、公開する会議録公開となっている。