ガスを燃焼させた時に発生する熱を、直接室内に放出させることで室温を上昇させる機器。熱の放出方法により、対流式と反射式に分かれる。形状は石油ストーブに類似しているが、比較すると点火から放熱までの時間が短く、点火・消火時、および燃焼中でも未燃焼ガスによる臭いが生じにくい等の利点がある。構造が簡単で全般的に安価であり、また稼働中に電力を必要としない機種が多い反面、都市ガスやプロパンガスを使用するタイプのものの欠点としては、ガスタンクを本体に内蔵できないため、必ずガスコードと呼ばれるガス種ごとの専用の丈夫なホースで元栓と接続させる必要があり、設置や移動において制約を生じる。ただし近年は、カセットガスコンロ用の（ブタンガスの）ボンベを使う持ち運び可能な小型のガスストーブが発売されており、これは屋内でも屋外でも持ち運びが可能である。この場合カセットガスの容量分しか燃焼は継続できないため、2時間ほどしか使用できない。また一部カフェなどでは冬でも屋外で飲食が可能なよう、プロパンボンベを内蔵した屋外型の比較的大型のパラソル型ストーブがあり、独立して移動可能である。これは元々は欧州などで普及していたものであり、日本でも近年見られるようになった。電力を使用しないタイプのガスストーブは、稼動時、自動での細かな燃焼調整が行われない（多くは火力を手動操作する強と弱の二段階しかない）ため、ガスファンヒーター等、他のガス暖房機と比較し、燃費は不利である。また、プロパンガスの単価は都市ガスと比較し、一般的に高いため、ランニングコスト等の問題により、ガスストーブはプロパンガス地域で店頭販売されていることは稀であるが、都市ガス地域ではポピュラーである。ただ、ガスの調整弁を各ガス種のものにすることで、本体部品の多くを共用可能であるため商品ラインナップとしては各ガス種のものが取り揃えられてはいる。なお、燃焼ガスを常時室内へ放出しているため、屋内では定期的に室内空気を外気と換気することが、いずれの場合でも必要である。
ガスを燃焼させた時に発生する熱を、直接・間接的に利用して室温の調整を行うための機器。一部を除くほとんど全ての機種が暖房専用で、冷房機能が付属している場合はガス以外の動力を用いる。
給湯能力もしくは追焚能力の高いものは、それだけ燃焼排気も多量に排出するため、屋内に設置する際にはほとんどの機種で給排気設備を設ける必要がある。小型湯沸器と、飲料用貯湯湯沸器のうち最も能力の小さいもののみ屋内に直接排気を出すことが認められているが、それ以外の屋内設置機器は必ず、原則として単独で屋外まで排気を出す必要がある。給排気設備の不備は、直接燃焼不良による給排気事故を起こしかねないため、これらの機器の設置や移動の際には特定ガス消費機器の設置工事の監督に関する法律に基づくガス消費機器設置工事監督者の資格を有したものが、直接工事の監督をする必要がある。
浴槽と風呂釜本体を2本のパイプで接続し、ポンプで強制的に水を循環させて加熱するタイプの風呂釜。CF式風呂釜が新たに浴室内に設置できなくなったため、その交換用として製品化された。風呂給湯器の追い焚き部分のみを独立させたものだが、一部には自動湯張り機能を有する機種もある。
一般には、風呂釜と呼ばれる機器。浴槽内の湯を沸かす単機能のものと、浴室内でシャワーも使える複合機がある。BF式風呂釜の一部には、浴室から他栓へ給湯が可能なものも存在する。
水頭圧が10m以下で伝熱面積が4平米以下、なおかつ逃がし管もしくは逃がし弁を備えたものを簡易ボイラー、水頭圧が10m以下で伝熱面積が8平米以下、なおかつ逃がし管もしくは逃がし弁を備えたものを小型ボイラー、それ以外のものをボイラーと呼ぶ。いずれも本体内部にタンクを備え、タンク内の水を沸かして湯もしくは蒸気として供給する。給湯の場合には、ボイラーの二次側にラインポンプなどを設置して給湯圧を確保することが多い。
給茶用などに高温の給湯が必要な場所で使用される。主に事務所などの給湯室や、大食堂などに設置される。能力は内蔵するタンクの容量別に、10リットルから300リットル以上まで複数の種類がある。
給水口から入った水を、本体内部の貯湯槽と呼ばれるタンクに一時溜め置き、それをあらかじめ加熱しておいて給湯するタイプの給湯器。瞬間給湯式に比べて構造が単純なため故障が少ないが、民生用としては用途が限られるため販売される量は限られている。タンク内の水を沸かすために瞬間給湯式では得られない高温の湯（90℃以上）を給湯することが可能であるが、タンク内の溜め水を利用するために給湯圧は低い。タンク内の温度が放熱により低下すると、給湯していなくても再点火することがある。
伊豆沼とその周辺は、江戸時代の初めまでは遊水地として未開の野谷地であり、近隣の村々の入会による葦や茅の刈場だった。江戸時代に新田開発が日本各地で盛んに行われるようになると、伊豆沼とその周辺地も開発地として着目された。貞享年間（1684年から1688年）に、伊豆沼周辺地において土地改良が行われ、後に開墾が行われた。伊豆沼の干拓計画もあったが、下流域住人がこれを遊水地を狭める行為と見て反対したために、伊豆沼干拓による新田開発は行われなかった。水田として開墾された伊豆沼周辺地だったが、低湿地だったことから度々水害に見舞われた。昭和の始めに伊豆沼沿岸耕地整理組合が結成され、用水路や排水路の整備とさらなる土地の改良が行われることになった。この事業は1927年（昭和2年）から1933年（昭和8年）にかけて行われた。排水については、自然排水から機械排水に移行して水害に備えた。太平洋戦争が始まると、国策として食糧増産が急務とされ、長沼と共に伊豆沼を干拓する計画が立案された。伊豆沼の干拓は第1工区から第3工区に分けられ予算2億5400万円をもって1942年（昭和17年）に始まった。この事業は戦後の1964年（昭和39年）まで継続して行われ、伊豆沼の262.69ヘクタールが干拓された。伊豆沼は1966年（昭和41年）に鳥獣保護法に基づく宮城県の鳥獣保護区に設定され、1967年（昭和42年）に文化財保護法に基づく天然記念物に指定された。また1973年（昭和47年）に宮城県の自然環境保全地域に指定された。伊豆沼の鳥獣保護区の設定は1982年（昭和57年）に宮城県から国の指定へと変わった。1985年（昭和60年）に伊豆沼は隣接する内沼と共にラムサール条約に登録された。1996年（平成8年）、伊豆沼は当時の環境庁が企画した「日本の音風景100選」に選ばれた。