翌建安9年（204年）春、袁尚は袁譚を攻撃したが、曹操がその隙を衝いて、審配の守る鄴を包囲した。同年7月に袁尚は鄴救援に引き返してきたが、散々に撃破されてしまった。さらに曹操への降伏も拒否されたため、中山へ逃走した。袁尚に見捨てられた鄴も翌月に陥落し、審配は処刑された。袁尚は中山でも袁譚に撃破され、幽州の袁煕を頼って、その管轄地の故安に落ち延びた。しかし、袁煕軍の焦触・張南に裏切られ、袁煕とともに烏桓の大人（単于）楼班を頼って、遼西に逃走した。建安12年（207年）、遼西に進軍してきた曹操を、袁煕・袁尚は烏桓王蹋頓（楼班の族兄）らと柳城で迎撃した（白狼山の戦い）。しかしまたしても敗れ、最後は遼東の公孫康を頼って落ち延びた。曹操を恐れた公孫康は、袁煕・袁尚を斬って曹操への手土産にしようと企み、2人を偽って歓迎した。これに袁煕が疑いを抱いたが、袁尚は公孫康の軍を奪い取ろうと考えていたため、そのまま公孫康の下に向かった。公孫康は、到着した袁煕・袁尚を取り押さえて斬首し、2人の首級を曹操のもとに送り届けた。袁尚の亡骸が鄴に運ばれると、かつて袁尚が自陣営に招請しようとした田疇によって弔われた（詳しくは田疇の項参照）。
袁尚は生まれつき美貌の持ち主で、武勇に優れていたため、父と母の双方から寵愛されていた。袁紹は袁譚を差し置いて袁尚に後継させようと目論んでいたとされる。しかし袁紹は建安7年（202年）に病没するまで、後継者を明確に指名しなかった。後継者問題については、袁紹軍幕僚の郭図・辛評が袁譚を後継者に推し、『後漢書』袁紹伝によれば、衆目も年長の袁譚支持だった、としている。しかし同幕僚の逢紀・審配は、郭図・辛評との個人的対立などもあり、袁紹の生前の寵愛を理由に袁尚を後継者として強硬に擁立した。上記袁紹伝によれば、審配らは袁紹の遺言を偽造したとしている。これにより袁尚が後継を宣言すると、母の意を受けて、袁紹の寵妾5人を族滅した。一方、黎陽にあった袁譚は、袁尚に反発して車騎将軍を自称した。兄弟仲の隙を見越したように曹操が黎陽へ攻め込んでくると、袁尚には袁譚から援軍要請がきた。しかし袁尚がこれを拒否したため、怒った袁譚は袁尚派の逢紀を殺害してしまった。両者の仲はさらに険悪化し、決裂は時間の問題となった。袁尚は、高幹・郭援・呼廚泉に曹操の背後となる関西を攻撃させたが、鍾繇・馬超・龐徳らの反撃を受けて郭援が戦死し、失敗に終わった。建安8年（203年）春、袁尚と袁譚は曹操の攻撃に耐えかね、黎陽を放棄した。また曹操は一旦許に帰還した。しかし郭図・辛評の助言・後押しを受けた袁譚が、鄴城外門へ先制攻撃を仕掛けて来たため、ついに袁氏兄弟の対立が決定的となった。反撃に転じた袁尚は、同年8月に袁譚を撃破し、平原に追い詰めた。これにより袁譚は、袁尚との対抗上から、曹操への一時降伏を選んだ。同年10月に曹操軍が北上すると、袁尚は慌てて鄴へ引き返した。しかし呂曠・呂翔は、これに反して陽平に踏み留まり、そのまま曹操・袁譚に寝返ってしまった。
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1956年にエジプトで、イギリス・アメリカによるアスワン・ハイ・ダムの建設が中止になったため、当時のエジプト大統領ナセルは7月、対抗手段としてスエズ運河の国有化を発表した。スエズ運河運営会社の株主でもあり、石油を含む貿易ルートとして、スエズ運河を利用するイギリス・フランス両国はこれに反発した。そのため、10月、イスラエルを支援してエジプトとの戦争を煽動し、自らは仲裁の名目で介入した。戦争は10月29日、イスラエルによるシナイ半島侵攻により開始された。空挺部隊・戦車部隊を活用した攻撃により、エジプト軍は総崩れとなり、シナイ半島の大半は、イスラエル軍が占領することとなった。イスラエル軍が進撃中の、11月5日イギリス・フランスも軍事介入し、スエズ運河地帯に上陸した。しかし、この攻撃にはエジプトを支援してきたソ連はもちろん、イギリス・フランスが支持を期待していたアメリカも含めて国際的な非難が沸き起こり、11月6日に国連の停戦決議を受け入れることとなった。これがPKOの起源である。12月になり、国連の調停により、英仏両国はエジプトによるスエズ運河国有化を受け入れた。エジプトは1957年1月にイギリスとフランスの銀行を国有化し、3月にスエズ運河の運行を再開した。一般には「スエズ動乱」や「スエズ戦争」とも呼ばれる。この戦争においてはイスラエルは第一次中東戦争とは違い、非常に練度が高く優れた装備の軍によって純軍事的にはエジプトを圧倒したが、アメリカやソヴィエトなどの介入により外交的に敗北し、軍事力の誇示以外には何も得るところなく終わった。エジプトは純軍事的にはなすところなく敗北したものの、外交によって戦争目的であるスエズ運河国有化を果たすことに成功し、アラブ世界における威信を大幅に上げ、ナセルはアラブ世界の盟主としての地位を獲得した。この戦争によってもっとも損害を受けたのはイギリスであり、アメリカ・ソヴィエトの両大国の介入になすところなく撤退を余儀なくされたことは世界に盟主の交代を強く印象付け、イギリスの凋落は決定的なものとなった。以後、イギリスは中東地域において能動的な役割をほとんど果たさなくなり、1970年代初頭には残されていたペルシャ湾岸・オマーン・アデン・ハドラマウトの各保護領から撤退してこの地域から完全に手を引くこととなった。