詩人のアレキサンダー・ポープとは、トルコへ出発する以前に出会い、トルコ滞在中は、お互いに手紙のやり取りをしている。ポープの手紙にはモンターギュ夫人の機知と優雅さに魅了されている様に見えるが、モンターギュ夫人の返信は熱意のないものであった。イギリス帰国後は手紙のやり取りは稀になり、疎遠になったことを示している 。1728年から書かれたポープの著作、『愚物列伝』ではモンターギュ夫人を攻撃する記述が見られる。
メアリー・ウォートリー・モンタギュー（Mary Wortley Montagu、1689年5月15日 - 1762年8月21日）はイギリスの貴族階級の女性、著述家である。外交官の妻として、トルコに住み、トルコの社会についての記録を『トルコ書簡集』(Letters from Turkey)の形で残した。
東端にセンチュリー豊田ビルがあり、西端では新名フード、サンロードおよびフードターミナル（連絡街）と接する。地下街全体が錦通地下に所在し、地下街の下には地下鉄東山線が走っている。1963年9月21日に近鉄グループに属する名古屋都ホテルが開業した際に、各路線の名古屋駅から都ホテルへの連絡を図る意味もあって開設された。地下街の名前は都ホテルにちなんでのものである。その開設の目的もあり地下街の運営は近鉄グループが行ってきたが、2000年に名古屋都ホテルが撤退したことから近鉄グループとしては地下街を保有する意義を失ったため、2003年に地下街を三井不動産へ売却、その後名古屋鉄道子会社の名鉄産業が取得し、2018年現在では同社が管理を行っている。三井不動産の買収当時、ミヤコ地下街の南側でモード学園スパイラルタワーズ（2008年完成）を建設中であり、それと一体化する形で周囲の発展を目指す目論見があったとされている。
山野はその作風からは想像もつかない長身と端正な顔立ちで知られており、初期の頃から作品を高く評価していた青山正明は「山野氏は背も高く、かなりの二枚目である。何か相当のコンプレックスがあるのだろうか」と作者と作品の非一致を早くから指摘していた。友人の吉永嘉明も「山野一さんは常識的で真面目でクールな人で二枚目の男性だ。ねこぢるよりもむしろ山野さんこそ不思議で『四丁目の夕日』とか『混沌大陸パンゲア』とか、なんであんな分裂的で過激な作品を描くのかよくわからない」と打ち明けている。これに関して友人漫画家の根本敬は「（ねこぢると山野は）二人とも本当はよく似てる」「ただの共作者とか夫婦とか友人とかとは違う、ジョンとヨーコ以上の何か深いものを感じていた」としながら「社会とのつながりを最低限ちゃんと保つために役割分担をしないと社会と折り合っていけないから、山野さんだって本来そういう人じゃなくても、ねこぢるがいることによって、そう演じざるを得なかった」と分析している。なお、山野は鬼畜漫画を描き続ける動機について「鼻をかんだりクソしたりせんずりこくのと一緒」とインタビューで答えており、「自分の中に同化できないようなものを出しちゃってるんだと思います。それが不満というものなんでしょうね」と回答している。
「東欧革命」「冷戦終結」「湾岸戦争」「ソ連崩壊」といったカドラプルパンチは、世界中の人々に大きな衝撃を与え、価値観の転換を迫った。「核」の恐怖に怯えながらも、冷戦という対立構造は、歴史学に「安定した時代」として安寧をもたらし、政治思想にも「共産主義vs反共主義」という「二者択一の安定」をもたらしていた。しかし、東欧革命は、この「安定」を覆した。「安定」を覆された混乱は大きく、歴史学では「近代」という枠組みのあり方に大きな議論を呼んだ。フランシス・フクヤマの言う「歴史の終わり」や、ナタン・シャランスキーが言う「圧制に打ち勝つ自由の力」という発想も、1989年から1991年までの3年間の出来事から生まれた発想である。2018年現在のヨーロッパ史では、東欧革命までが「近代」という枠の中で捉えられているが、東欧革命以前から行われてきたPostmodern（ポストモダン）という近代を批判的に捉える運動すら「近代」の枠組みに入ってしまうという混乱を招いた。つまり、歴史学は、もう一度歴史の再点検を迫られたのである。又、ソビエト連邦が崩壊した後のアメリカ合衆国では、第二次世界大戦の連合国だった時代の歴史認識が復活している。アメリカ合衆国の政治家は、単に「反共主義」なのではなく、「民主主義」と「ファシズム」を区別するようになっている。つまり、政治思想の対立軸が、「共産主義vs反共主義」から、「全体主義vs民主主義」に変わったのである。この認識が、2012年現在のアメリカ合衆国とロシア連邦、中華人民共和国、朝鮮民主主義人民共和国、イラン・イスラム共和国との緊張状態を生み出している。イデオロギーによる対立軸が過去の遺物となった今、アメリカ合衆国を批判する勢力はもっぱら一党独裁（中国）、あるいは個人独裁（ロシア）の国々である。こういった国々は、グローバル市場経済への参入により経済力を高める一方で、国内外からの民主化要求を拒否（開発独裁）し、国力、軍事力を背景にアメリカの覇権に抗し、上海協力機構などの同盟を立ち上げている。アメリカ側も「21世紀はアメリカの世紀となるべきだ」（「中国の世紀」に対するミット・ロムニーの発言）、「第二次世界大戦、ベトナム戦争での過ちはもはや許されない」（バラク・オバマの発言）と警戒を示し、日米豪印戦略対話のような対抗の動きを示している。第二次世界大戦は「民主主義vs共産主義vsファシズム」の構図とも言えるが、その後に到来した冷戦時代には、「第二次世界大戦は、『国際主義の連合国vsファシズムの枢軸国』の葛藤」という歴史認識が広まっていた。しかし、東欧革命によって、「共産主義はファシズムと同じ全体主義体制だった」という歴史認識が広まるようになった。この「全体主義vs民主主義」という歴史認識が、バルト三国や東ヨーロッパで「鎌と鎚」を「鉤十字」と同等に禁止する運動（前述）につながっている。