2010年8月31日にクリス・ベルコムミラーとのトレードでコロラド・ロッキーズに移籍。ロッキーズでは0勝2敗、防御率6.48、WHIP1.92に終わった。12月2日にFAとなった。
2002年1月から2006年1月までテレビコマーシャルを放送しており、当時はグラビアアイドルを起用した「For-side PLUS」の宣伝（雑誌広告も含む）を行っていた。公式サイトでも配信されていたが2006年4月に終了した。
For-side PLUS（フォーサイド・プラス）は同社が運営・管理するポータルサイトで、2004年7月にサービス提供を開始する。コンテンツには「タダメロPLUS」やWindows Media Playerで視聴できる「タダカラ!OK?」など無料サービスとポイントを貯蓄して利用する有料サービスがあった。しかし、このポイント目当てで利用者が特に意味もない投稿をしたり、回答を続け、その後ポイント制限がかけられ、「意見検索」システムは下火に。そののち、2006年12月25日をもってこのポータルサイトは終了した。
基本的に関東ローカルで放送。※の番組はキー局（製作局）以外にもネット。スポンサーになった番組の一部は期間限定でインターネットテレビとして視聴可能であり、テレビドラマはYahoo!動画にて、グラビアイメージビデオはGyaOにて、それぞれ配信されている。2007年3月をもって自社単独スポンサーの番組は終了し、同年4月からポニーキャニオンと共同でスポンサー提供を行っている。
2007年3月30日の株主総会には株主提案により、安嶋社長と川崎CFOの解任決議案が提出された。2007年3月30日の株主総会にて否決された。
2005年にオリックスなどから100億円超をかけて消費者金融会社キャスコの過半数以上の株式を取得。2006年12月25日発表の4Q決算にてグレーゾーン金利撤廃の影響による利息返還損失引当金を計上。2006年12月にGaraxy Resource s Group Incに1億円で売却する。結果として110億円以上の資金を失った（オリックス等から120億円程度で買収して結局GRG社に1億円で売却したという意味で119億円である。2006年12月末のIRでは関係会社株式売却損約31億円という表記である）。2005年（平成17年）10月の買収からわずか1年あまりでの大損失という惨敗に終わった。
これはアメリカにあった子会社である。（旧 Zingy,inc）2009年2月19日のIRによると関係会社株式清算損 約13億3千万円の特別損失を出して解散
これは欧州にあった子会社である。欧州地域の企業への投資は480億円にも及んだ。i touch元経営者をトップとする会社に76億円で売却。 2007年2月28日のIRによると特別損失337億円を出して売却
同社の監査法人は上場以前から中央青山監査法人であった。しかし2006年4月11日付けのIRにて「公認会計士等の異動に関するお知らせ」が出され、それにより2006年4月28日付で監査法人がトーマツに変更されることが明らかになった。この変更は中央青山の辞退の申し入れ（理由不明）によるものであった。ジャスダックとはいえ上場企業の監査を降りたいと監査法人のほうから申し入れたことは異例中のことで様々な憶測を呼んだ。
いちよし経済研究所、三菱UFJ証券などのアナリストがレーティングを停止している。理由としては、確度の高い業績予想をすることは困難であると判断したため。その後、スマートフォンの急速な普及や電子書籍市場の拡大を背景に、2010年2月24日には日刊ゲンダイに「スマートフォンや電子書籍で成長期待」とする証券アナリストのコメントが掲載された。
同社は大幅な下方修正をともなった2005年10月期の決算発表をその年の株式市場が終了した大納会の後に開示したこともあった。2006年には「純利益」を「純損失」と表示していることに気がつかなかったロイターが同社の大幅増額修正の情報を誤配信してしまう事件もあった。2007年12月期の決算発表においては2007年2月28日の午前4時に決算遅延の開示を行い問題視された。2007年3月末の株主総会においては東洋経済の記事に関する株主の質問に関して安嶋社長が「UBS証券か、東洋経済のどちらかを必ず訴訟します」と発言。
1945年（昭和20年）8月6日の広島市への原子爆弾投下に際し、爆心地から至近距離にあった広島城周辺に駐屯する、中国軍管区司令部を初めとする陸軍部隊は直撃を受けて壊滅、藤井洋治司令官は被爆死した。広島駅北側の東練兵場に駐屯していた第2総軍司令部は壊滅は免れたが大きな被害を受け、ほとんど機能停止に陥った。また地方官庁たる中国地方総監府・広島県庁・広島市役所も大きな被害を受け（特に爆心地近くの水主町に所在（当時）していた県庁は完全に壊滅した）、大塚惟精地方総監・粟屋仙吉市長が被爆死したため、行政機能もほとんど停止した。6日夕刻になって市外への出張で難を免れていた高野源進知事のもとで比治山麓の多聞院に臨時県防空本部が発足した。この結果、爆心地から4km前後離れていた宇品に駐屯し大きな被害を受けなかった船舶司令官（佐伯文郎陸軍中将）が、翌7日以降「広島警備本部」として市内の救援活動や警備活動の指揮をとることとなり県庁・県防空本部を指揮下に入れた。麾下の暁部隊は市内での活動に総動員され、これに従事した部隊員の中から多くの二次被爆者を出すことになった。被害を受けた広島電鉄の復旧のため、部隊が所有していたマスト300本が電柱として利用された。