チンギス・ハーン、及びその後継者達の率いたモンゴル帝国の軍隊では、太鼓奏者は駱駝(この場合はユーラシア大陸であったためフタコブラクダ)に太鼓を乗せて騎乗で攻撃の指揮を伝えている。太鼓奏者が太鼓を打ち鳴らし合図を送ると弓騎兵達が一斉に火のついた矢を敵に放ち追撃した。また、656年イスラム帝国4代目カリフのアリーとバスラで会戦したムハンマドの未亡人アーイシャはその際に戦場をよく見渡せるラクダに騎乗して軍隊を指揮したとされる。そのためこの戦いは「ラクダの戦い」とも呼ばれる。近代以前のアラブ人は戦争の際はラクダ騎兵でなくとも裕福な者は1人に2頭、そうでない者でも3人に対して2頭のラクダを連れて戦場に赴いた。ラクダ以外にもロバや車も用いられはしたが地形の制約からラクダの使用が圧倒的だった。ラクダには単に戦闘に必要な装備を運ぶだけでなく、医者や負傷者を運ぶ役割もあり、多くの場合アラブ人は敵よりも速い行軍が可能であった。駱駝騎兵は、自動車が発達した現代でも、砂漠地帯のパトロールなどに利用されている。
重装の駱駝騎兵にはローマ帝国と戦ったパルミラの駱駝騎兵がおり、これは騎手とともに駱駝にも装甲を施したカタフラクトであったが、重装であるが故に機動性は大きく失われる。この場合は武器は槍や細長い剣が主であり、馬に騎乗した他のカタフラクトを援護する戦い方が主だった。こうしたパルミラのカタフラクトによる突撃は歩兵主体のレギオンを苦しめ、ローマ軍はこれへの対策としてまきびしを使用した。砂漠にあって目立たないまきびしはカタフラクト、特に足の裏の広いラクダには効果的であり、突撃による威力を大幅に削ぐことができた。
軽装の駱駝騎兵の長所は、その砂漠での機動力を生かしたゲリラ戦である。灼熱の砂漠の向こうから突然出現し、弓や投槍、銃によって奇襲を行い、敵の追撃が始まる前に追撃の困難な砂漠に逃げる。もしくはあえて追撃させて砂漠に敵をおびき出し、そこで壊滅させるといった戦法である。これには前述したアッシリアと戦ったアラビアの駱駝騎兵がいるが、この場合はアッシリア側の多少の誇張もあるだろうが打ち負かされている。盾も持っていない腰布だけ付けたアラビア人は、二人一組でこれまた何も付けていない駱駝に騎乗していて、一人が騎手、もう一人は射手を担当しているが、兜と鎧を装備したアッシリアの騎兵に追いつかれ弓や槍によって仕留められている。他にもローマと戦ったセレウコス朝シリアでも、また十字軍の遠征に対しても駱駝騎兵は戦っており、いずれの駱駝騎兵もその多くが砂漠での生活に長じたアラビア人がヒトコブラクダに騎乗した騎兵であり、彼らは重装備で機動力に劣るレギオンや騎士を砂漠での戦いで打ち破っている。ヒトコブラクダ以外にもフタコブラクダやこの2種を掛け合わせた種類のラクダも用いられた。近代においてもヨーロッパ列強による植民地化に対して、北アフリカや西アジアの砂漠地帯の住民(ベドウィンやベルベル人)は駱駝に騎乗し、銃を装備しゲリラ戦を行っている。
日本では2012年から動物の愛護及び管理に関する法律により、飼い主の義務が以下に課せられている。第七条 　動物の所有者又は占有者は、命あるものである動物の所有者又は占有者として動物の愛護及び管理に関する責任を十分に自覚して、その動物をその種類、習性等に応じて適正に飼養し、又は保管することにより、動物の健康及び安全を保持するように努めるとともに、動物が人の生命、身体若しくは財産に害を加え、生活環境の保全上の支障を生じさせ、又は人に迷惑を及ぼすことのないように努めなければならない。(中略)５ 　動物の所有者は、その所有する動物がみだりに繁殖して適正に飼養することが困難とならないよう、繁殖に関する適切な措置を講ずるよう努めなければならない。第三十七条 　犬又は猫の所有者は、これらの動物がみだりに繁殖してこれに適正な飼養を受ける機会を与えることが困難となるようなおそれがあると認める場合には、その繁殖を防止するため、生殖を不能にする手術その他の措置をするように努めなければならない。２ 　都道府県等は、第三十五条第一項本文の規定による犬又は猫の引取り等に際して、前項に規定する措置が適切になされるよう、必要な指導及び助言を行うように努めなければならない。第四十四条２ 　愛護動物に対し、みだりに、給餌若しくは給水をやめ、酷使し、又はその健康及び安全を保持することが困難な場所に拘束することにより衰弱させること、自己の飼養し、又は保管する愛護動物であつて疾病にかかり、又は負傷したものの適切な保護を行わないこと、排せつ物の堆積した施設又は他の愛護動物の死体が放置された施設であつて自己の管理するものにおいて飼養し、又は保管することその他の虐待を行つた者は、百万円以下の罰金に処する。 — 動物の愛護及び管理に関する法律 日本においてペットは民法上、個人が占有する財産であり、日本国憲法第29条第1項の規定により財産権が保障されている。よって単に「何頭以上飼ってはいけない」等、複数頭・多頭飼育を禁止することはできない。動物の愛護及び管理に関する法律に基づき、「多数の動物の飼養又は保管に起因して周辺の生活環境が損なわれている事態が生じていると認められる場合」については、日本国憲法第29条第2項にいう「公共の福祉」に適合するように、自治体が調査し、改善を指導、勧告、命令することができる、とされているものの、「過剰多頭飼育状態である」というだけの理由をもって行政当局による取り締まりや動物の没収はできない。環境省はパンフレットを作製・配布、複数の頭数・種類の動物を飼育する難しさを説明し、多頭飼育の注意点の周知を行っているほか、自治体も適正な動物飼養に関するガイドラインを定めている。問題の発生や深刻化を防ぐため、自治体が条例で多頭飼育の届け出を求めたり、民生委員など福祉部門と動物愛護担当部署の連携を勧めたりする動きもある。