貞観19年（877年）父・年名が臨終にあたって上表して致仕した際、既に起居が困難となっていた年名の代わりに、良臣が参内して上表を行っている（この時の官位は従五位下・内蔵助）。その後、陽成朝では引き続き内蔵助を務める。元慶8年（884年）光孝天皇の即位後まもなく阿波介として地方官に転じる。その後、母親が没したことから喪のために一旦官職を辞任するが、仁和3年（887年）2月に阿波介に再任されている。その後、零落して博打打ちとなったらしく、南助（南淵氏の内蔵助）の渾名で呼ばれながら、道端で半裸で賭博に興じていた姿が、延喜元年（901年）作の菅原道真の漢詩の中で零落した名家の子女の事例として詠まれている。
アンダンテ・モルト・トランクイーロ。平和の歌。第2楽章から切れ目なく続けられる。弦楽の静かなコラールで開始される。木管やホルンも加わり、静かに進んでゆく。突如、金管群の明るいフレーズが挟み込まれる。再び静かになり、明るい賛美歌風のコラールが管楽器に登場する。一度盛り上がりを見せるが、静かになる。しかし再び盛り上がり、悲壮な叫びとなる。この部分が終わると、また静かなコラールとなり、盛り上がってゆき、ホ長調主和音が響く。これを境に音楽は沈静化してゆき、弦楽器と木管やトランペットが静かに対話し、最後にちいさな盛り上がりを見せ、ホ音だけを残して消えてゆく。
アレグロ・モルト。脅すような戦乱の空気を象徴している。第1楽章から切れ目なく続けられる。バスーンや弦楽器が半音階的に動き回る。やや断片的な音楽の合間に行進曲のリズムが挟み込まれ、やがて行進曲となる。行進のリズムはほぼ全体に響き、威圧感を与える。幾度も爆発し、最後の爆発の後、トランペットが静かに消えてゆく。
ソステヌート、アッサイ。不安と戦闘、そして降伏を象徴している。弦楽器が悲痛に歌い開始される。やがて、金管のどっしりとした行進曲となる。やがて、木管群が激しく動き回り、不安をあおる。全合奏による圧倒的な響き。しかし、突然静かになり、弦楽器のトレモロの上で木管に静かで優しい旋律が現れる。行進曲が戻って来て再び厚みを増し、不協和音の鳴り渡る頂点を境に下降音形が繰り返され、低弦と金管が静かに動き、ティンパニのロールが静かに響く。
世界初演は1986年4月24日、ギュンター・ヘルビッヒ指揮、デトロイト交響楽団によって行われた。ヨーロッパ初演は同年5月14日、作曲者指揮、アムステルダム・コンセルトヘボウ管弦楽団により行われた。
1985年4月、ドラティはアムステルダムの書店で一冊の本を手にとった。それはエラスムスの「平和の訴え」であった。この本から啓示を受け、かねてから「平和」をテーマにした交響曲の構想を持っていた彼は、すぐに作業に取りかかり、8月には完成した。
事件を受け、各国は遺憾の意を表明した。日本は駐日インドネシア公使を外務省に呼び、「事実であれば遺憾だ」と伝え、事実解明と責任者処罰を求めた。このほか、インドネシア大使館の前ではハンガー・ストライキが行われた。また、11月19日には東京都調布市議会が「東ティモール政策の見直しを求める決議」を採択した。これは、日本の対インドネシア政府開発援助（ODA）を条件に、東ティモールからのインドネシア国軍撤退を求めるものだった。また、「東ティモール問題を考える議員懇談会」も262人の議員の署名とともに、援助見直しや国連調査団の派遣などを求める書簡を宮澤喜一首相に渡した。アメリカ合衆国は、1975年以来インドネシアの軍人に対して続けてきた「国際軍事教育プログラム」（IMET）の停止を発表した。延べ2,600人に行ってきたIMETの停止は初めてだった。また、オランダ、デンマーク、カナダがインドネシアに対する新規援助の停止を発表した。しかし、オランダが2億ドル（1990年）、デンマークが400万ドル（1992年予定）、カナダが4600万ドル（1990年）の援助額レベルで、年間の援助総額が約50億ドルにのぼるインドネシアにそのインパクトは欠けていた。最大援助国で13億8253万ドル（1991年）を援助している日本は援助停止の必要はないと判断し、政治的影響力の強い米豪も支援を続けた。インドネシアは、こうした動きに対抗して1992年3月25日、オランダの援助拒否を発表した。旧宗主国のオランダはインドネシア債権国会議（IGGI）の議長国を務めており、インドネシアの人権侵害にしばしば言及していた。インドネシアはこうした援助と人権を関連づけるやり方に反発しており、スハルト大統領自ら会見を行い、「自分たちでこの国を開発しよう」と訴えた。この翌日、オランダは新規援助のみならず現行援助の停止と、IGGIを招集しないと発表した。これによりIGGIは解散し、世界銀行を議長とするインドネシア支援国会合（CGI）が設立された。しかし、同年7月にパリで開かれた事件後初めてのCGIでは、各国の援助総額が49億4900万ドルに達し、前年の提示総額を1億3000万ドル上回っていた。一方、国連では1992年にブトロス・ブトロス＝ガーリが新たな事務総長に就任し、同年2月にケニヤの検事総長アモス・ワコを特使としてインドネシア、東ティモールへ派遣した。また、第48回人権委員会では、拷問の特別報告者、コーイマンスがインドネシア国軍は違法な逮捕や拷問などを行っているが、予防措置を講じていないとする報告書を提出した。同年の人権委員会は東ティモールの討議の結果、決議ではなく、議長声明を採択した。議長声明は、通常ポルトガルの立場を代弁したEUがインドネシアと協議してつくる合意で、決議よりは劣るもののインドネシアの合意を得ているため、実行性は高かった。議長声明には、行方不明者の捜索、公正な裁判、非暴力活動が理由で逮捕された者の即時釈放、人権団体の入国許可などが盛り込まれていた。しかし、インドネシアはこれらの要求にはほとんど応えなかった。