2001年にスタンフォード大学（カリフォルニア州）に進学し、同年のNCAA選手権（英語版）でこれまで決勝戦では無敗を誇ったカリフォルニア州立大学ロングビーチ校（英語版）戦で19本ものアタックを決めて優勝に大きく貢献した。この活躍により、Pac-10バレーボールマガジン誌及びAVCA（全米バレーボールコーチ協会）太平洋沿岸地域の最優秀フレッシュマン（1年生）賞に選出された。2002年にもNCAA選手権決勝に進出したが、Pac-10のライバル校であるUSCに敗れ準優勝に終わった。同年にはAVCAセカンドチームメンバーに選出されている。2003年には、大学1シーズン新記録となる627本ものアタックを決め、ホンダスポーツ賞候補者とAVCAファーストチームメンバーに選出された。最上級学年となった2004年に再びNCAA選手権で優勝を果たし、同大会のMost Outstanding Player（最優秀選手）賞を獲得したのみならず、AVCA全米優秀選手賞やホンダ・ブロデリック杯、ホンダ・スポーツ賞、NCAAトップ8賞を獲得した。オガナは人間生物学の学位を取得して同大学を卒業した。
イリノイ州ブルーミントン出身。イリノイ州立大学ノーマル高校（英語版）に通い、バレーボールだけではなく、バスケットボール選手でもあった。同校は1999年と2000年にイリノイ州高校選手権で優勝を遂げている。実妹もバレーボール選手で後にスタンフォード大学で共にプレーし、現在はプロ陸上競技選手のラッセル・ウルフ・ブラウン（英語版）と婚約している。また実弟がおり二人とも陸上競技選手である。オガナに全米50州のうち49州の有力大学からオファーが殺到した。高校の最上級学年においては、全米年間ゲータレードプレイヤーに選出されている。"ナマニ"姓はイボ語でone who knows the land （土地をよく知る者）を意味し、ナイジェリアの由緒ある家系である。実父は後のイリノイ州立大学の元副学長であり、親族のケン・ナマニ（英語版）はナイジェリアの元上院議長である。実父はオガナの誕生前に、よりよい教育環境を求めて渡米した。2012年8月25日に、オガナはスタンフォードのメモリアル協会で元フットボール選手と結婚式をあげた。新郎はオガナと同じスタンフォード大学の経済学部卒業で、大学院工学修士課程卒、スタンフォード大ビジネススクールの博士号を持つエリートであり、現在は投資ファンド会社に勤務している。
4月19日午後までに、大山山腹で1番機の残骸（機体番号を確認）と乗員8名の遺体が発見された。2番機も大山で発見されたが、残骸は1番機よりも広範囲に散乱していた。2番機乗員は20日未明までに4名、20日午前中に2名の遺体が発見された。
菅島事故（すがしまじこ）は、1983年（昭和58年）4月19日に菅島で発生した、航空自衛隊のC-1輸送機2機の連続墜落事故。1957年3月のC-46輸送機の事故以来26年ぶりの輸送機による事故で、乗員計14名が殉職する惨事となった。
長野県出身。1972年長野県小諸商業高等学校卒業。1977年に明治大学政治経済学部を卒業し、1978年に外務省入省。在外では、エジプト、スーダン、ニュージーランド、イスラエル、シンガポール等で公務。本省では、日米安全保障課沖縄担当、経済協力局技術協力課青年海外協力隊事業担当、中東アフリカ局中東第二課（サウジ担当）、領事局邦人安全課（緊急事態担当）などで勤務。2010年、本省国際協力局民間援助連携室長。2013年ジッダ総領事。2016年からレバノン駐箚特命全権大使。
山口 又宏 （やまぐち またひろ、1953年（昭和28年） - ）は日本の外交官。ジッダ総領事等を経て、レバノン駐箚特命全権大使。
1997年7月にアジア通貨危機がタイで勃発するとグローバリゼーションの元で経済危機は瞬く間にアジア各国に飛び火すると、自力での建て直しを断念した国が続々とIMFに支援を要請した。同年8月にIMFは世界銀行（WB）やアジア開発銀行（ADB）と一体的に支援パッケージを取りまとめ、同時に日本や米国は当該国との二国間支援を発表した。とりわけ日本は40億米ドルの資金調達によってアジア各国を援助するなど大きな役割を果たした。この成果を踏まえ同年9月のG7で日本は、通貨危機の際のバックエンド政策としてAMF構想を非公式ながら打ち出した。これは、参加国の拠出で資金をプールし国際的な通貨基金を設立する事で、外貨不足に陥った国を支援するなど流動性を確保しようとするものである。榊原英資・黒田東彦らの各国訪問による説得の結果、AMF構想に対する韓国とASEANの賛同は得られたものの、日本の台頭を恐れた米国と中国がIMFとの重複や規律の緩みの懸念を口実に反対を表明し、また、9月の時点では支持を表明していたIMFの専務理事ミシュル・カムドシュも11月には態度を一転させ「IMFから独立した形での地域通貨機構は許可しない」と発言するなどAMFの設立に対する逆風は強まり、結果としてAMF構想は頓挫する事となった。なお榊原は後に、米国や中国に対する根回しの時間が十分になかった事を、失敗の要因として挙げている。1997年11月、韓国は日本に対しAMF融資を申し入れたが、榊原英資大蔵省財務官は米国の反対のためこれを拒否。イム・チャンリョル経済副総理が三塚博大蔵大臣が申し入れを行ったが同じく拒否した。その数日後、韓国はIMFに救済を申し入れた(IMFによる韓国救済)。