原爆の投下後の8月14日に日本はポツダム宣言受諾を決定し通告した。このことにより特に欧米では原爆投下が日本に降伏を促したという論が既成事実として受け入れられている。しかし、日本は既に絨毯爆撃で大きな被害を受けていたことに加え、原爆の開発途中から原爆投下候補都市を決めて、通常爆弾による爆撃を禁じており、また中立条約を結んでいたソ連が対日参戦したことが重なることなどから、原爆投下と日本の降伏との関連はいまだに議論されている。なお玉音放送では、原爆投下をポツダム宣言受諾の理由の一つに挙げている。日本の降伏により、1945年11月に予定されていた九州南部への上陸作戦、並びに翌年3月に予定されていた関東地方への一大上陸作戦が中止となった。この作戦が実行されていた場合、計107万人もの米軍が東京に上陸し、双方合わせて広島と長崎の原爆による死傷者をはるかに上回る戦死者を出しただろうと戦後に米軍当局はコメントしている。このコメントが後年、米国における原爆投下正当化の根拠となった（本土作戦に関する詳細は、米軍：ダウンフォール作戦、日本軍：本土決戦・決号作戦を参照）。
広島の3日後の1945年8月9日午前11時2分、B-29（ボックスカー）が長崎市に原子爆弾ファットマンを投下した。投下地点は、当日の天候のため目標であった市街中心地から外れ、長崎市北部の松山町171番地（現、松山町5番地）テニスコートの上空であった。当時、長崎市の人口は推定24万人、長崎市の同年12月末の集計によると被害は、死者7万3884人、負傷者7万4909人、罹災人員：12万820人、罹災戸数1万8409戸にのぼった。
プルトニウム原爆において、反応材のプルトニウム240含有量が7%を超過、爆縮が不完全、軽量化のため爆縮火薬を削減しすぎた余裕のない設計、などの場合では、爆縮方式であってもプルトニウム240の自発核分裂の発生する外向きの爆風が、TNT爆縮火薬の内向きの圧力に打ち勝ってプルトニウム239の塊が充分に核分裂を完了する前に吹き飛ばしてしまう。この現象が過早爆発であり、プルトニウム239の一部しか核分裂しないため、爆発力が計画値を大幅に下回ってしまう。
ガンバレル型（英：Gun barrel）または砲身方式はウランを臨界量に達しない2つの物体に分けて筒の両端に入れておき、投下時に起爆装置を使って片方を移動させ、もう一つと合体させることで超臨界に達するものである。合体の容易性から構造は凹型と凸型の組み合わせ、または筒型と柱型の組み合わせとなる。広島に投下されたリトルボーイがこの方式を採用した。しかしリトルボーイでは、60キログラムとされるウランのうち実際に核分裂反応を起こしたのは約1キログラムと推定されている。その他のウランは核分裂を起こさずに四散した。初期の核砲弾用弾頭などの量産例はあるが、必要な核物質の量に対して威力に劣ることから砲身方式を積極的に選択する意義は少ないため、核開発・製造において主流ではない。
原子爆弾の構造は単純である。本質的には、臨界量以下に分割した核分裂性物質の塊を瞬間的に集合させ、そこに中性子を照射して連鎖反応の超臨界状態を作り出し、莫大なエネルギーを放出させる、というものである。ただし実際には、爆弾に用いる物質の性質に応じて大きく2種類の構造が用いられる。
技術の進歩で使用目的に適した爆発力を持つよう小型化されたものをミニ・ニュークという。少ない核物質で多くの核弾頭を製造可能な反面、一発あたり威力もやや小さくなる。米国の核物理学者トーマス・コクラン博士は爆縮方式の場合、より少量で超臨界が可能であることに着目して臨界量を分析しなおし、今日では従来より少量の核物質で超臨界が可能であり、プルトニウム原爆は最新技術では1.5kg、途上国の技術でも2kgでの超臨界が可能であると発表した。またウラン原爆は爆縮方式なら3-5kgでの超臨界が可能と見られている。長崎型原爆が20キロトンを超えていたのに対し、北朝鮮が2006年に行った核実験では中国への事前通知が4キロトン、実験結果が0.8キロトンだったことから、限界までプルトニウムを節約した小型核弾頭実験に挑んで、結果はやや過早爆発気味であったのではないか、という観測もある。
カナダで初めての映画監督はジェイムズ・フリーヤー（James Freer）と考えられている。マニトバ州の農夫だった彼は1897年にドキュメンタリー映画を製作、その作品はカナダへの移住を促進する目的で、イングランドでも上映された。1903年に最初のフィクション映画「ハイアワサ：オジブワ族の救世主」がジョー・ローゼンタールによって制作された。長編映画としては、1913年にカナダ・バイオスコープ社制作「エヴァンジェリン」がノバスコシア州で撮影、制作された。1938年にカナダ政府はイギリスの映画監督及び評論家のジョン・グリアソンを招聘し、カナダの映画制作の状況を研究させた。その結果、1939年国立映画法を制定、政府の一機関としてカナダ国立映画制作庁（National Film Board of Canada）を設立した。1950年国立映画法ではその目的を「カナダ人及びその他の国々に対し、カナダを理解してもらうため」と規定している。1950年代末には国立映画制作庁「NFBキャンディド・アイズ」シリーズのケベック人監督グループが、「ダイレクトシネマ」または「シネマベリテ」と呼ばれるドキュメンタリー手法を開発した。1954年からその後、1960年代、1970年代にかけて、連邦政府はカナダでの映画産業の育成に注力した。1968年にはカナダ映画開発公社（Canadian Film Development Corporation、後のテレフィルム・カナダ社）を設立、1970年代まで盛んとなったカナダ国内での制作・撮影を優遇税制により支援した。