観測装置は観測を行うための装置である。古くは、シンプルな望遠鏡なども立派な観測装置であった。人がそれを覗き込みじっくりと観察し、人が自分の手でスケッチブックにスケッチを描く、などということを行った。ガリレオ・ガリレイもそうして天体の観測を行った。近年の観測装置は、大まかにいえば、自然現象と接する（自然現象をとりこむ）部分と、量的な要素を抽出し（数値化、データ化し）記録する部分から成っていることが一般的である。上記の両方を備え、それ自体で完結している装置も多い。広義には（前半の）自然に接する機能に特化した部品的な装置、（後半の）量的な要素を抽出し、記録する機能に特化した部品も「観測装置」と言うことがある。いずれにせよ、観測のために用いる装置だからである。たとえば、測定・記録の機能に特化している部品で、望遠鏡や人工衛星等の装置に取り付けることで観測装置として完成するものもある。フィルム式カメラにフィルムが入っていないと観測は行えない。また、カメラが無い状態で、フィルムだけがむき出しで置かれていても観測は行えない。両方がそろうことで観測は可能となる。カメラにフィルムが取り付けられること（レンズとフィルムが組み合わされ、適切な位置関係に置かれ、適切な時間　カメラの外の光がとりこまれフィルムに届くと光の束（画像）を記録でき、観測ができるわけである。デジタルカメラの場合には、レンズは光学系望遠鏡にあたり、CCDセンサーは光を電気信号に変換、デジタル化し、小型コンピュータがそれを処理し、メモリーカードなどの記録媒体にデジタル情報として記録が行われる。望遠鏡に、後づけで、光を検出し記録する装置を装着することで、完結した観測装置に仕立て上げる場合もある。この場合、望遠鏡はカメラのレンズ部分に当たり、光検出・記録を行う装置がフィルム（やCCD+メモリカード）に当たる。なお、かつては、装置自体は記録は行わず、人がつきっきりで数値や画像などを確認し分析し（必要とあらば）手で記録する、というものも多かった。近年の観測装置は自動で観測を行うものも増えてきている。観測装置に付属する（あるいは観測装置に外付けした）制御コンピュータに観測の時間間隔、観測対象の種類、観測対象の位置などをあらかじめ入力・指定しておくことで、（その場に人がついていなくても）観測装置が自動的に観測を行ってくれるのである。観測装置によって測定されたデータは、記録装置や記録媒体に記録され、その後 分析が行われる。人間が分析を行うものもあり、分析の大部分もコンピュータで自動に行うようにしている場合もある。
1994年4月4日から1994年12月26日まで、NHK BS2の衛星アニメ劇場枠内で月曜 18:00 - 18:30の時間帯において放送された。全39話。
イタリア王国成立後も南イタリアではボルボーネ朝復辟を求めてたびたび反乱が起きた。マリアもその動きを積極的に支援したが、成功しなかった。それでもボルボーネ家の復活を求める動きは現在の南イタリアにも存在する。最後の国王であるフランチェスコ2世には実子（子供が1人も）いなかった。そのため、国王の弟アルフォンソの家系が両シチリア王国滅亡後の家督を継承している。ただし、2つの家系に分裂して、両シチリア・ボルボーネ家家長の地位と王位請求権を争っている。
1977年、東京大学大学院を修了。同大学に採用され、原子核研究所の助手として着任した。1982年、東京大学の原子力研究総合センターにて、助教授に昇任した。2003年以降の原爆症認定集団訴訟では、国側の証人として出廷し、国の主張に沿った証言を行った。特に被爆者の放射線量を評価するシステム、DS86とDS02については妥当性を主張しており、この点で原爆症の認定が不十分であるとする原告の主張と対立している（被爆者約25万人のうち、国が原爆症と認定した者は約2000人である）。2005年、東京大学大学院において、工学系研究科の原子力専攻にて教授に昇任した。2011年3月16日、福島第一原子力発電所事故にともなう放射線拡散の影響について、単なるアドバイザーではなく、官僚が耳を傾ける立場であるはずの内閣官房の参与の役職を兼務することになった。（経緯は助教授当時、原子力工学専門課程で学んでいた同郷の学生衆議院議員空本誠喜のインタビュー参照）2011年4月29日、衆議院第一議員会館にて参与辞意を表明する記者会見（会見資料全文、報道記事）を行った。涙をうかべながら「私のヒューマニズムからしても受け入れがたい」と述べた会見は「いろいろと官邸に申し入れてきたが、受け入れられなかった」と述べ、特に、原子力発電所の作業員の緊急時被曝線量限度を年100ミリシーベルトから年250ミリシーベルトに引き上げたことについて「もぐらたたき的、場当たり的な政策決定を官邸と行政機関が取り、手続きを無視している」と主張するとともに、緊急時迅速放射能影響予測ネットワークシステム（SPEEDI）の測定結果の公表が遅いと指摘した。校庭利用基準である年間20ミリシーベルトについては、「この数値(校庭利用基準の年間20ミリシーベルト)を、乳児・幼児・小学生にまで求めることは、学問上の見地からのみならず・・・私は受け入れることができません。参与というかたちで政府の一員として容認しながら走っていった(基準値引き上げを強行した)と取られたら私は学者として終わりです。それ以前に自分の子どもにそういう目に遭わせるかといったら絶対嫌です」と辞任に際しての記者会見で述べた。2011年4月30日、内閣官房参与を辞任。5月2日、報道関係者向け説明会を計画するも中止。空本誠喜は守秘義務について指摘されたことが理由としているが、官邸は全て否定している。なお、2011年5月3日、それまで公開されていなかった緊急時迅速放射能影響予測ネットワークシステムの事故当時の予測値が突然理由もなく公開され、当初の文科省指針である「子供に対する年間20ミリシーベルト」について再検討という変化をもたらした。東京大学大学院にて、工学系研究科の原子力国際専攻の教授を務めていたが、2015年3月末に定年退官した。。