メイヤスーの論文のいくつかは英訳され、イギリスの哲学雑誌『Collapse』に掲載されたことで英語圏での関心を集めた。未刊行の博士論文『L'inexistence divine』（1997年）は、単著として出版を予定されている。2011年9月、メイヤスーはステファヌ・マラルメについて論じた著作『Le nombre et la sirène. Un déchiffrage du Coup de dés de Mallarmé』をフランスで発表した。第二作目にあたる同書にて、彼はマラルメの有名な詩『骰子一擲』を詳細に読み解き、テクストに秘められた数的暗号を解き明かしている。メイヤスーは2012年にベルリン自由大学で行った講義にて、『有限性の後で』で表明した見解のいくつかを明確化した上で部分的に修正している。
メイヤスーは高等師範学校で哲学者のベルナール・ブルジョワとアラン・バディウの薫陶を受けた。バディウはメイヤスーの処女作『有限性の後で（Après la finitude）』（2006年）の序文を執筆し、そこで同書は近代哲学にとっての全く新しい選択肢を紹介するものであり、イマヌエル・カントの3つの選択肢、すなわち批判主義、懐疑主義、独断主義のどれとも異なるものであると述べた。同書は哲学者のレイ・ブラシエにより英訳された。メイヤスーは思弁的実在論運動に関連付けられている。同書でメイヤスーはポスト・カント哲学が「相関主義（correlationism）」と彼が呼ぶものに支配されていると主張している。それは人間は世界なしに存在できず、また世界も人間なしには存在できないとする立場で、あまり公言されることはない理論である。メイヤスーによれば、これは不誠実な戦略であり、あらゆる人間のアクセスに先立って世界がどのように存在しているか、そしてそれをいかにして記述するかという問題を回避してしまう。彼はこの前‐人間的な現実を「祖先以前的（ancestral）」領域と名付ける。師であるアラン・バディウが数学に対して関心を抱いていた影響もあり、数学は物体の知覚において表れる二次性質ではなく一次性質そのものに達することができるとメイヤスーは主張する。原因と結果の存在を疑う不可知論的懐疑主義者たちは、そもそも因果的必然性など全く存在しないというラディカルな主張を取るべきだとメイヤスーは示そうとする。この主張により、自然法則が偶然的であるということそれ自体は絶対的に必然的である、という主張をメイヤスーは宣言することになる。世界は超（ハイパー）カオス的であり、無矛盾律は保持されるが、充足理由律は打ち捨てられるのである。これらの理由により、メイヤスーは哲学においてカントのコペルニクス的転回を拒絶する。カントは観察者である人間の条件に世界を依存させてしまっており、「プトレマイオス的反革命」を起こしたとしてメイヤスーは非難する。
2008年2月2日と3日の2日間、グランドプリンスホテル新高輪で、日本教職員組合（日教組）の全体集会が予定されていた。ホテルはいったん予約を受理したが、2007年11月になってから、右翼団体の抗議活動による周辺住民への迷惑、特にこの日を中心に行われる入学試験に重大な影響を与えるおそれがあるとして、受け入れ拒否に転じた。2008年2月には、前年3月に予約を受け付けていた日教組の教育研究全国集会の契約解除通告をめぐり、解約の無効と、使用させる義務があることを確認した東京高等裁判所の仮処分命令を無視して、予定されていた会場の使用を拒否した（宴会場「飛天」で開催されるはずだった）。当日は就職フェア開催を受け入れ、二重予約とした。これに抗議する意味で、上部組織日本労働組合総連合会がプリンス系ホテル及び関連施設の利用をボイコットする旨を表明した（2009年1月の、日本経団連の新年会に会長が来賓として招かれたが、これにより欠席）。傘下の全ての組合にも同様の行動を呼びかけるという。全国労働組合総連合や全日本教職員組合、日本弁護士連合会も懸念を表明する談話を出した。2月18日に衆議院予算委員会における山井和則議員からの質問に対し、鳩山邦夫法務大臣は個別の案件についてではなく一般論であるとして、「いかなる紛争であれ、裁判所が公正な審議を経た上で出した裁判、それを無視して、あえてこれに反する行動をとられる当事者がもしいらっしゃるとすれば、法治国家にあるまじき事態である」との見解を示した。また、舛添要一厚生労働大臣は同ホテルが集会参加者の約190室分の予約を取り消したことについて、旅館業法に違反している疑いが濃厚だとの見解を示した。2月21日以降、港区は旅館業法違反の疑いでホテル側から事情聴取を行った。3月28日の再度の事情聴取の際、渡辺幸弘社長は、宿泊契約の解約が旅館業法に違反することについては「反省している」と述べた。プリンスホテル側は使用拒否の理由として、高裁判決の仮処分命令が出たのは開催予定日の3日前であり、警察当局からの具体的な相談もないことから安全に集会を開催することは困難であること、また、日教組側が周辺住民への事前説明を行っておらず混乱は不可避であったこととする。契約を解除したことについては、予約を受けつけたことが問題の発端とする批判は甘んじて受けるとしつつも、日教組側の説明が実態と大きく異なるものであり、実態を確認したためとする。4月15日、港区はプリンスホテルの「宿泊拒否」が旅館業法違反にあたるとして、口頭で厳重注意する。8月、日教組は刑事告訴し、2009年3月17日、警視庁保安課は、旅館業法違反で、プリンスホテルと渡辺社長ら幹部社員4人と、法人としての同社を書類送検した。2010年7月、起訴猶予処分。また日教組は2008年3月14日、損害賠償を求める民事訴訟を東京地裁に提起し、2009年7月27日、東京地裁はプリンスホテル側に2億9千万円賠償と謝罪広告を命じる判決を下した（日教組の請求を全面認容）。控訴審となり、2010年11月25日、東京高裁はプリンスホテル側に約1億2500万円の賠償を命じる判決を下した。謝罪広告の請求は認められなかった。双方が上告しなかったため、東京高裁判決が確定した。