1789年にフランス革命が勃発する。通常、フランス革命をもって国民国家の誕生と言われているが、イタリアにもその思想が入り、統一への気運が高まる。1796年にナポレオン・ボナパルトがイタリアに侵攻すると、フェルディナンドは徹底抗戦の構えを見せるが、逆にフランス軍のナポリ侵入を招いてしまい、家族と共々シチリアへの逃亡を余儀なくされた。王を失ったナポリでは、1799年にパルテノペア共和国の成立が宣言される。フェルディナンドは王党派とホレーショ・ネルソン提督の支援でナポリの奪還に成功するものの、フランス皇帝となったナポレオンによって1806年に再びナポリを追われ、イギリス海軍の庇護の許でシチリアに逼塞することになる。ナポレオンは最初に兄ジョゼフを、次いで義弟ジョアシャン・ミュラをナポリ王位に就けた(ジョアッキーノ1世)。ナポレオンがロシア遠征に失敗して失脚すると、ウィーン会議によりボルボーネ家はナポリを奪回することに成功する。ミュラはナポリ奪回の動きを示すも、失敗して処刑されるが、その支持者はナポリに広く残存した。1816年にナポリとシチリアは完全に統合されて両シチリア王国が成立し、フェルディナンドは両シチリア王フェルディナンド1世を称するが、これはナポリによるシチリア支配以外の何物でもなかった。シチリアの民衆の鬱積は溜まり、最終的にはボルボーネ朝滅亡への道を開くのである。
ハプスブルク朝断絶後、フェリペ5世が即位してスペイン・ブルボン朝（ボルボン朝）が成立するが、スペイン継承戦争の結果、ナポリとシチリアはオーストリア・ハプスブルク家に奪われた。フェリペ5世の後妻エリザベッタ・ファルネーゼは失地回復を目指し、息子であるパルマ公カルロは1733年に勃発したポーランド継承戦争に乗じてナポリ・シチリアを制圧することに成功した。1738年のウィーン条約でカルロはナポリ・シチリアの所有権を認められ、ナポリ王カルロ7世及びシチリア王カルロ5世として即位したが、その際に「両シチリア王」と名乗っている。とはいえ2カ国は統一された訳ではなく、宮廷及び政府機関はもっぱらナポリに置かれ、シチリアには総督が派遣されることになった。カルロはピサ大学の元教授ベルナルド・タヌッチの補佐を得て国王主催の国務会議を開き、教会、司法、商業、税制等の諸改革を行ったが、保守派の抵抗に遭い、成功しなかった。やがて、異母兄のスペイン王フェルナンド6世が嗣子を残さずに1759年に死去すると、カルロは8歳の三男フェルディナンドに両王位を譲り、自身はスペイン王カルロ3世として即位した。通常、フェルディナンドをもってブルボン（ボルボーネ）＝シチリア家の始まりとする。フェルディナンドの即位後も、実権はタヌッチが握ったままであった。タヌッチは1764年の飢饉への対処、イエズス会の解体とその土地の配分、世俗の国立学校の設置等の功績を残したが、フェルディナンドに疎まれて1776年に罷免される。タヌッチを駆逐した後、フェルディナンドは啓蒙主義者たちを加えた財政最高評議会を設置したり、開明派貴族のドメーニコ・カラッチョをシチリア総督にして諸改革を行った。後者は特に成功を収めた。
シチリア晩祷戦争以来分裂していたナポリ王国とシチリア王国は、シチリア王を兼ねたトラスタマラ家のアラゴン王アルフォンソ5世のナポリ征服により、一旦同じ国王を戴くことになった。この時アルフォンソ5世は「両シチリア王」の称号を用いたが、ナポリとシチリアではそれぞれの政治体制が維持されたままであった。その後、シチリア王位はアラゴン王位とともにアルフォンソの弟フアン2世からその息子フェルディナンド2世へ継承され、ナポリ王位はアルフォンソの庶子フェルディナンド1世からその子・孫へ継承されるが、フェルナンド2世の再征服によって王位は再び統合された。フェルナンド2世の後継者であるハプスブルク家のカルロス1世以後、スペイン王が同時にナポリ王・シチリア王を兼ねることになった。
各国版の『レント』が上演された国は次の通り（2007年4月現在、五十音順）： アイスランド、アイルランド、イギリス、オーストラリア、韓国、スウェーデン、スペイン、中国、ドイツ、日本、ハンガリー、フィリピン、フィンランド、ポルトガル、メキシコ。
こうして新たな治水計画である「北上川上流改訂改修計画」が定められたが、北上川下流の迫川や江合川は宮城県によって独自に河川開発が進められており、上流との整合性が求められた。また先述した食糧不足解消のためのかんがい整備による農地開墾、さらに戦時中の電力施設空襲による打ち続く電力不足の解消を図るための水力発電開発が必要となり、これらを効率的に組み合わせて地域経済の発展を加速化させるには、物部長穂が提唱した「水系一貫開発」が合理的であるとの考えが政府や経済安定本部、建設省（河川事業管掌。現・国土交通省）、農林省（かんがい事業管掌）、商工省（電力事業管掌。現・経済産業省）で支配的となった。背景にあるのはアメリカ合衆国大統領・フランクリン・ルーズベルトが推進したニューディール政策の根幹、TVAの成功である。世界恐慌以後不況が深刻だったアメリカの経済を短期間で回復させ、太平洋戦争勝利の原動力となったTVAが日本復興の鍵であると彼らは見ていた。総司令部民政局官僚の多くがニューディール政策の信奉者（ニューディーラー）であったことも影響している。1950年（昭和25年）第2次吉田内閣は「国土総合開発法案」の制定を閣議決定し、国会にて可決・成立させ国土総合開発法が成立した。「国土を総合的に利用し、開発し、及び促進し、並びに産業立地の適正化を図る」（第一条）を最終目的としている。この中で第二条第一項では「水その他の天然資源の利用に関する事項」を、さらに第二項では「水害、風害その他の災害の防除に関する事項」を定めた。これは河川開発を念頭に置いたものであり、第十条第一項における「地域指定の理由」の中で選定された地域は、そのほとんどが日本における重要な水系と一致した地域開発となっている。従って国土総合開発法では、より強力な河川開発を推進することが産業育成の要であると考えられた。同法の施行後北海道を除く全国から多くの地域が指定地域に名乗りを挙げたが、最終的に二十二箇所の地域が対象地域として選定され（対象地域については一覧表を参照）、ここに特定地域総合開発計画が決定した。東北地方では岩木川・十和田湖を中心とした「岩木川・十和田特定地域総合開発計画」（青森県）、米代川・雄物川を中心とした「阿仁・田沢特定地域総合開発計画」（秋田県）、名取川を中心とした「仙塩特定地域総合開発計画」（宮城県）、最上川を中心とした「最上特定地域総合開発計画」（山形県）、只見川を中心とした「只見特定地域総合開発計画」（福島県・新潟県）ほか一地域が指定された。北上川については岩手県・宮城県の複数県にまたがり、北上川水系のみならず隣接する鳴瀬川水系を含めた形で「北上特定地域総合開発計画」が定められた。ここにおいて、治水と農地かんがい、そして水力発電を目的とした大規模な河川総合開発事業がスタートしたのである。