2008年の大統領選挙では、戦争と景気後退が争点となった。しかし、ジョン・マケイン、バラク・オバマ両候補はともに様々な角度から対中政策についても語った。両候補とも中国と主要な問題で協力を続けていくことでは一致していたが、貿易政策は異なっていた。オバマ候補は中国が自国の輸出業者が利益を得るよう通貨価値を低く設定していることに対し懸念を表明していた。マケイン候補は自由貿易は重大で大きな影響を中国に与えると主張した。しかし、マケイン候補はアメリカは中国と利害は共有しているかもしれないが、価値観は共有していないと指摘した。トーマス・クリステンセン東アジア・太平洋担当国務副次官補は「対中政策の方向性選択：次政権の課題」について語り、両国の関係は近年大きな進歩があったこと、問題を解決するためにアメリカは中国に対して積極的な行動を続けなければならないことを主張、米中関係の問題の多くはミャンマーやスーダンなど第三国にも影響を与えていると示唆している。
2001年6月15日に中国は、NATOに批判的なロシアや中央アジア諸国とともに安全保障機関「上海協力機構」（SCO）を結成して、西側諸国を牽制。2005年に同機構は、アメリカ軍が中央アジアから撤退するように要求した。その後、上海協力機構にはアメリカの同盟国であるパキスタンと友好国インドのみならず、アメリカと対立するイランもオブザーバー加盟した。同機構加盟国はしばしば共同軍事演習を行ない、2005年には中ロ共同軍事演習、露印共同軍事演習、2007年には正式加盟6か国となり、中印共同軍事演習が実施された。なおアメリカは2006年にパキスタンが中国の技術提供により核武装を進めつつあるため、インドと米印原子力協力協定（Indo-US civilian nuclear agreement）を締結し、日本も自由陣営の一員として2006年11月には麻生太郎外相が「自由と繁栄の弧」政策を打ち出し、2007年8月には安倍晋三首相が訪印して日印の安全保障・防衛分野での協力を確認した。
2001年4月1日、中国南部を飛行していた偵察機EP-3Eと中国の戦闘機J-8が空中衝突事故を起こした。EP-3は大きく損傷したが、海南島に緊急着陸することが出来た。中国の戦闘機に搭乗していたパイロット王偉は衝突後行方不明になった。EP-3は接触する前、中国人民解放軍に対するスパイ活動を行っていたと広く信じられている。広範囲にわたる交渉の結果、EP-3のパイロットは「2つのお詫びの手紙」を書くことで11日後、中国を出国することが許された。しかし、損傷したアメリカの偵察機の機体は3ヶ月間出国することが許されなかった。またこの「お詫びの手紙」については、在北京アメリカ大使が中国外相に宛てた書簡の中の「regret」「sorry」の多義性を利用して中国に都合のよいように宣伝したとする見方もある。事件後、両国の関係は険悪化したがゆっくりと改善した。
1997年、中華人民共和国主席としては1985年以来となる江沢民の訪米が実現し、1985年に結ばれた平和的な核の協力についての協定を実行することで合意した)。1998年6月には民主党のビル・クリントン大統領が訪中し、中国の様々な都市を巡り、ラジオ番組で演説を行うなど中国の人々と直にふれあい、アメリカ人の理想や価値観を伝えた。しかし、クリントン大統領は中国の人権蹂躙について十分な注意を払っていないという批判もあった。1999年5月、在ユーゴスラヴィア中国大使館がNATO空軍による誤爆を受ける事件が発生すると、両国の関係は再び緊迫した。原因は情報に誤りがあったためだとされるが、中国の一部の人々は意図的なものだったと信じていた。しかし1999年の終わりまでに関係は快方に向かい始め、1999年10月、両国はベオグラード市と中国の大使館への損害への補償及びけがや死亡した犠牲者に対する人道的な補償を行うことで合意した。
1995年、中国軍部副参謀総長熊光楷は「もしアメリカが台湾に介入したら、中国は核ミサイルでロサンゼルスを破壊する。アメリカは台北よりロサンゼルスを心配した方がよい」と、台湾海峡での武力紛争にアメリカが介入した場合、中国はロサンゼルスに対して核攻撃する可能性があると表明した。翌1996年中華民国総統選挙に際して中国は台湾海峡においてミサイル演習を行い、台湾の有権者を恫喝した。アメリカは2つの空母機動部隊を派遣、第三次台湾海峡危機が危ぶまれた。その後、台湾海峡の緊張は緩和し、高レベル交流及び人権・核不拡散などの協議が行われ、米中関係は改善された。
1973年5月、米中両国は正式な国交を樹立するための努力の一環として、北京とワシントンD.C.に米中連絡事務所を設立した。1973年から1978年の間にデヴィッド・K・E・ブルース、ジョージ・H・W・ブッシュ、トーマス・S・ゲイツ、レナード・ウッドコックが事務所の特命全権公使として任命された。共和党のジェラルド・フォード大統領が1975年に訪中し、アメリカの対中関係正常化の意思を再確認し、1977年には民主党のジミー・カーター大統領が米中共同声明の目的を再確認した。1978年12月15日、米中両国は1979年1月に国交を樹立することを発表した。
前々作の『フルスイング』に続き、実在の現代人がモデルとなった。1970年代に自動車販売の世界に飛び込み、努力と才覚を発揮して後に外資系自動車販売会社の社長にまで上り詰めた、日産自動車元執行役員・元東京日産自動車販売社長(後にダイエーCEOを経て2009年より横浜市長)の林文子の半生を基にしたドラマ（フィクション）である。NHKは公式には林文子を「モデル」とはしておらず、「資料提供」としている。事実、主人公の槙野久子が車のセールスを始めたミヤケグループは戦時中に戦闘機を作っていた（岡野英二営業所長は特攻基地の整備兵としてミヤケの戦闘機を整備していた）という設定になっているが、林文子が車のセールスを始めたホンダは戦後に設立された会社であり、ホンダの創業者が戦前に経営していた東海精機も戦時中は自動車用部品を製造する会社で、戦闘機を作っていた事実はない。クランクインは2007年12月4日。2008年2月初旬に、埼玉県川越市内でロケが行われ、地元幼稚園の車庫も使用された。