食用になるが、商業的に消費されるほどの収穫量はない。ヨーロッパではさほど重視されず、ほかのきのこを調理する際の増量材的な位置づけがなされているに留まる。ひるがえって、日本においては、調理すると黒ずむものの、適度なぬめりがあって美味であるとされている。油を使った脂肪質の料理（油炒めや揚げ物など）にも、淡白な料理（すまし汁や炊き込みご飯、あるいは煮つけなど）にも合うという。
和名は、子実体の側面観において、疎で柄に長く垂生したひだを扇子の「骨」にみたてたものである。方言名としては「あかたけ（鳥取）」・「あかぼ（秋田）」など、赤みを帯びたかさの色調を捉えたと思われる名や、「さまつ（新潟）」・「まつちょんぼり（秋田）」・「ろうまつたけ（大分）」などの、マツ林に好んで発生する性質にちなんだと考えられる名が知られている。秋田ではまた、古い子実体が次第に黒ずむ点に注目したと推察される「くろがわり」の名で呼ぶ地方がある。属名「ゴンフィディウス」はギリシア語で栓や楔・太釘を意味するゴンフォス（'γομφος'）に由来する。種小名「ロセウス」はラテン語で「バラ色の」を意味する。英語圏では「rosy spike-cap（直訳すればバライロクギタケ）」あるいは「pink gomphidius（直訳ではモモイロオウギタケ）」などの名で知られている。
1821年、エリーアス・フリースによって、初めて記載された。この時点では、ひだを備えたハラタケ類全般を意味する広義のAgaricus 属（現代の分類学上のハラタケ属とは定義が異なる）に置かれ、Agaricus glutinosus（現代の分類体系上でのシロエノクギタケを指す）の一変種として扱われた。後（1838年）、フリース自身によって変種から種のランクに引き上げられ、同時に、広義のAgaricus属から、シロエノクギタケをタイプ種としてフリースが設けたGomphidius 属に移され、Gomphidius roseus (Fr.) Fr. の新組み合わせ名が作られた。以後、この学名が正式なものとなっている。胞子を形成する子実層托はひだ状をなしてはいるが、系統分類学上ではイグチ目に属する菌の一つである。その根拠として、ひだの構造（散開型）や、前述したような子実体の含有成分の共通性が挙げられている。また最近では、分子系統学的な解析からも、この位置づけが広く認知されている。
1940年6月22日、ドイツはヴィシー政府と独仏休戦協定を締結し、さらに仏伊休戦協定を締結した。これにより、形式的にはフランスにヴィシー政府の主権が残ったものの、半分以上の領域はドイツ軍・イタリア軍によって占領されることとなった。また、アルザス＝ロレーヌには民政が敷かれ、「ドイツ国民経済への急速かつ効果的な編入のための諸措置」がとられるなど、事実上ドイツ領に編入された（第二次世界大戦下のアルザス＝ロレーヌ）。ドイツ軍の占領地域はジュネーヴとスペインをつなぎ、トゥール（アンドル＝エ＝ロワール県）を経由するラインの北西側という、パリを含む広大なものであった。これらの占領区域のうち、大西洋に面する地域とベルギー国境付近（現在のノール＝パ・ド・カレー地域圏）は「禁止地域」とされ、フランス側の官憲は立ち入りできなかった。また仏伊国境の地域はイタリア王国に占領された（イタリア南仏進駐領域）。フランス軍政部（Die Befehlsstelle des Militärbefehlshaber Frankreich）はパリに設置され、オットー・フォン・シュテュルプナーゲル大将が軍政長官（Militärbefehlshaber）となった。軍政部はインフラの修繕・捕虜の監視・宣伝・通信・防諜を担当する軍務局と民政局の二つに分かれていた。民政局は三つの課に別れ、人事・通訳・許認可を担当する総務課、警察・学校・運輸・文化・芸術の保護を担当する行政課、補給・経済・労働力・企業のアーリア化を担当する経済課に分かれていた。ただし軍政当局さほど強力ではなく、警察の権限を親衛隊に譲り渡し、ヴィシー政府との交渉はドイツ大使館に一任していた。さらに全国指導者ローゼンベルク特捜隊やトート機関、労働力配置総監などはフランス軍政部から独立して行動した。やがてフランス軍政部はこれら錯綜した勢力の連絡調整センターにすぎなくなった。また、休戦協定22条に基づき、休戦条件の達成を確認するための休戦委員会が設置されたが、この委員会はドイツの国防軍最高司令部の監督下にあるとされ、フランス側には「要望を表明し」「執行についてドイツ休戦委員会から諸規則を受諾するため」の代表を送ることしかできなかった。さらに20条ではドイツに捕らえられた戦時捕虜はそのまま抑留されることとなっており、占領地区の武器はドイツに引き渡されることとなり、自由地区の武器はドイツ・イタリア両軍の監督下に置かれただけでなく、陸軍は10万人に限定され、新たな軍備装備の製造は禁止された。またヴィシー政府はドイツ軍とイタリア軍の占領経費を支払わねばならなかった。1940年6月25日からドイツに対して毎日2000万マルク（4億フラン）、イタリアに対して月額5000万マルクを支払うこととなった。ドイツはこの費用を経済大臣の管掌に任せ、ドイツ企業がフランスにおいて資本や企業を買収する費用に充てられた。占領経費の支払いは10日分を一括で、前払いであった。ヴィシー政府は一応正統な政府としてイギリス以外の各国から承認されたが、自由地域でもドイツの要求を拒むのは困難であった。ヴィシー政府の支配地域の南部は自由地域とされたが、自由地域と占領区域の間には境界線が配置された。境界線はドイツ軍の許可がなければヴィシー政府閣僚ですら通行できず、小荷物は郵送できるが、手紙のやりとりは禁じられた。