秋田藩では巡見使の来藩が迫っていたこともあり、このままでは噂が世間に広がると対処に追われた。そこで、江戸では藩役人が亀田藩主の岩城隆恭に会い、藩主が直接退散した者へ帰参を命ずる措置をとるか、秋田藩主に正式に帰参を依頼する書面を届けるか、何らかの措置を至急取って欲しいとした。しかし、亀田藩家老が秋田藩を訪れた際には、対応について具体的相談に到らず、期待に反したものであった。その後、何度かの役人の往来で、仙台藩への働きかけもあり、帰藩すれば騒動が起こるに到った最初までさかのぼって原因究明をし、その結論が出るまでは脱藩に対する処分はしばらく見送ることになった。これは脱藩家臣らの共通の願いででもあった。亀田藩だけによる脱藩者に対する処分は出来ず、帰国すれば亀田藩主から秋田藩主に何らかの相談があるはずで、穏便に謹慎するようにと命じ、それが受け入れられ脱藩者の説得が成功した。3重臣については、帰国させて処罰されればとりかえしがつかないことになるので、帰藩させずに秋田藩主から指示があるまで逗留させると亀田藩に連絡した。
初代亀田藩主である岩城吉隆は元々秋田藩主・佐竹氏の同族であり（初代秋田藩主・佐竹義宣の弟の子）、のちに義宣の養子となって秋田藩の2代藩主になっている。このため、秋田藩は亀田藩の検地・城下建設などを全面的に支援している。しかし、5代藩主の岩城隆韶は仙台藩からの養子であり、これ以降の亀田藩は秋田藩との関係が薄れ、仙台藩との関係が強まっていった。そして6代藩主・岩城隆恭の時代に事件が発生した。なお、秋田藩主は8代・佐竹義敦である。この事件より約100年前の1679年（延宝7年）、秋田藩の物流の大動脈である雄物川のうち3kmほどが亀田領内にあることを根拠として、亀田藩が川船に税をかけた大正寺論争が起きていた。この時は最終的に亀田藩が課税を断念したが、この論争を始めとする軋轢が積み重なって、亀田藩と秋田藩の関係は次第に悪化していた。そして事件中の1770年（明和7年）、亀田藩は再度川船へ課税した。秋田藩は当該区間だけを陸送することで対抗しようとしたが、輸送量が多く賄い切れなくなり混乱を来した。論争は1772年（明和9年）に江戸幕府の裁定が下り、亀田藩の全面敗訴となった。
亀田藩士秋田退散事件（かめだはんし あきた たいさんじけん）は、1761年（宝暦11年）4月に出羽国亀田藩から100人以上の藩士が脱藩して、隣接する久保田藩（秋田藩）へ赤平白山越えで逃れた事件である。脱藩者の中には藩主一門の岩城八百之助（やおのすけ）、同じく岩城帯刀（たてわき）、家老の大内図書（ずしょ）という重臣3名が含まれていた。藩内の対立で藩士が他藩に訴えるという事態は、明るみに出れば御家断絶になり兼ねない大事件であった。退散の理由は、藩財政の困窮による俸禄の削減のため、藩士の生活が困難になったことに起因する。秋田藩と亀田藩の調定により、中心となった3重臣を除く全ての脱藩者は帰国したが、1765年（明和2年）に遅れて帰国した3重臣の処遇が秋田藩との約束に反して悪かったため、1770年（明和7年）3月から1784年（天明4年）12月まで秋田藩と亀田藩は絶縁状態になった。この騒動に関して残されている記録は、すべて秋田藩のものであり、他方の当事者である亀田藩ならびに関与した仙台藩からは発見されていない。したがって、この事件は秋田藩の立場から考察を進めざるを得ない。
2015年1月より鈴木軍がプロレスリング・ノアを襲撃、以後定期参戦するが、アーチャーも鈴木軍の一員として行動を共にしレギュラー参戦する。デイビーボーイ・スミス・ジュニアとのタッグチーム「K.E.S.」で第33代GHCタッグ王者となり、歴代最多の10度の防衛を記録した。。
1925年（大正14年）8月に地元有志によって葛ヶ谷耕地整理組合が設立され、以後、1936年（昭和11年）までの間、耕地整理が実施された。1区画300坪で整備され、町の中心を東西に走る道路（幸通り）と南北に走る道路（栄通り）の幅を各8メートル、その他の道路幅を約6メートルとし、縦横に規則正しく道路が造られた。そのため、この地域は現在も碁盤の目状に整備されている。また、耕地整理完了に伴い、道路一本一本に名称が付けられた。主要な道路には、前述の幸通り、栄通りのほか、青柳通り、七草通り、花園通り、弥生通り、寿通り、天神通り、恵比寿通り、旭通り、弁天通り、若葉通り、常磐通り、錦通り、雪見通り、宮前通り等、典雅で縁起の良い名称が付された。細い路地には、黄金通り、白銀通り、霞通り、曙通り、巽横丁、桜横丁、鶉横丁、栄横丁等の名前が付けられた。これら西落合地区の31路線の道路名は、2009年（平成21年）12月3日に新宿区によって道路通称名として認定され、今に至っている。西落合三丁目、四丁目の道は、建設省及び警視庁が1996年（平成8年）に定めた「第6次交通安全基本計画」の中心事業として、車両の通行より人の歩行スペースを優先的に考えた「コミュニティ・ゾーン形成事業」のモデル地区とされた。また、同じく西落合三丁目、四丁目は、警視庁によって、2014年（平成26年）、時速30キロの速度規制を実施するとともに、その他の安全対策を必要に応じて組み合わせ、ゾーン内におけるクルマの走行速度や通り抜けを抑制する「ゾーン30」として整備されている。