両社が鎮座する小野盆地は、通称を「頼母（たのも）の里」または「憑（たのめ）の里」と言われる。『枕草子』では「里は」の段で「憑の里」とあるほか、『夫木和歌抄』や菅江真澄の『委寧能中路』にも記載があり、都人にも知られた地であった。これに由来して、現在の小野神社・矢彦神社の例祭も「田ノ実祭」「憑祭」と称される。そのほか、小野盆地には信濃28牧の1つ・小野牧があったことでも知られる。両社の境内は同一の社叢内にあり、北に小野神社、南に矢彦神社が鎮座する。その社叢は針葉樹と広葉樹が混ざった混交林で、その種類は150種にも及ぶ。社叢の面積は36,326平方メートルで巨木も多く、この地方の天然林を残していることから「矢彦小野神社社叢」として長野県指定天然記念物に指定されている。なお、小野駅前には両社共通の大鳥居が建てられている（位置）。
国史・神名帳等の文献には小野神社・矢彦神社に関する記載はない。神名の初出は、諏訪大社上社の『祝詞段』（嘉禎3年（1237年）成立）にある「小野ワヤヒコ北方南方末若宮大明神」の文言である。永禄10年（1567年）の下之郷起請文中の仁科盛政の条では「小野南北大明神」と見える。また、信濃国の二宮として崇敬されたといわれ、天正7年（1579年）の南方久吉契状に「小野二之宮造営」の記載がある。両社は古くは1つの神社を成していたといわれるが、小野盆地において飯田城主毛利秀頼と松本城主石川数正の領地争いがあり、天正19年（1591年）に豊臣秀吉の裁定によって盆地が北小野・南小野に分けられたことに伴い、神社境内も分割された。北小野・南小野の境界線は南方の小川であるため、小野神社・矢彦神社とも境内は北小野の地籍であったが、社叢南半分の矢彦神社が南小野の氏神となり、矢彦神社境内は南小野の飛地という扱いとなった。そしてこの状態が現在に至るまで続いている。明治に入り、両社とも近代社格制度では県社に列した。
創建年代は不詳。伝承では、建御名方命が諏訪に入ろうとしたところ諏訪には洩矢神がいて入れなかったため、建御名方命はこの小野の地にしばらく留まったという。また矢彦神社社伝では、大己貴命が国作りに勤しんでいた折、御子の事代主命・建御名方命を従えてこの地に立ち寄ったという。そして欽明天皇年間（539年-571年?）、大己貴命と事代主命を正殿に、建御名方命と八坂刀売命を副殿に祀って祭祀の形が整ったと伝える。創祀の年代等は明らかではないが、当地が古くから交通の要衝であったこと、社宝の神代鉾・鉄鐸・御正体があることなどから、古い時期から祀られた神社であると見られている。
上場企業は、九州周辺（九州・沖縄・中国および四国地方）に本店を有する企業および九州周辺以外に本店を有する場合であり、九州周辺において事業活動の実績があり、今後具体的な事業計画を有している企業に限られている。TOKYO AIM市場（現在のTOKYO PRO Market市場）が登場するまで日本の証券市場としてはもっとも上場数値基準が緩い市場であった。（株主資本が正であり、株式時価総額が2億円以上など）
Q-Board（キューボード）は、福岡証券取引所が開設する新興企業向けの株式市場である。2000年5月11日に開設され、近畿・中国・九州地方に本社を構える企業が上場している。
マルチメディア放送は動画放送をするのでテレビジョン放送の一種に見えるが、放送法施行規則別表第5号第5放送の種類による基幹放送の区分において(4)テレビジョン放送と(5)マルチメディア放送と区別され、電波法施行規則第2条第1項第28号の4の2のマルチメディア放送の定義においても「（前略）テレビジョン放送に該当せず、（後略）」としており、法令上区別されるのでテレビジョン放送と別項にして説明する。2010年に移動受信用地上放送により実施するものとして制度化された。 地上波テレビがデジタル化した後のVHFを使用して携帯電話端末により受信することを想定し、制度化当初から衛星放送と同様に事業者はハードとソフトが分離している。放送法の全面改正後は移動受信用地上基幹放送とされる。VHF-high帯（207.5-222MHz）を利用する全国放送から事業化するものとされ、NTTドコモ傘下のジャパン・モバイルキャスティングとmmbiがそれぞれ基幹放送局提供事業者と認定基幹放送事業者になり、mmbiがNOTTVの愛称で2012年4月1日から放送を開始、2014年11月1日の鳥栖局開局で、全都道府県の主要部でサービス可能にはなった。しかし、コンテンツに衛星放送のサイマル放送が少なくなく、蓄積型放送が実施できるものとされたがめぼしいものもなく、NOTTVの独自性が生かせるものは少かった。参入条件が緩和されてもマルチメディア放送への参入はなく、2015年4月1日からテレビジョン放送として利用されたのみで、NOTTVは赤字が累積し2016年6月末に放送終了した。VHF-low帯（101.285714MHzまたは105.571429MHz）は、広域放送・県域放送をするものとされ、エフエム東京傘下のVIPが6広域圏と北海道の基幹放送局提供事業者と、東京マルチメディア放送、北日本マルチメディア放送（東北広域圏と北海道を担当）、中日本マルチメディア放送、大阪マルチメディア放送、中国・四国マルチメディア放送、九州・沖縄マルチメディア放送の6社が認定基幹放送事業者となり実施する。i-dioの愛称で2016年3月1日より東京・大阪・福岡で、7月1日より名古屋で放送を開始した。