2007年末時点で、34つの構造が解明されている。蛋白質構造データバンクのコードは、1IX1、1LM4、1LM6、1LME、1LQW、1LQY、1LRU、1LRY、1N5N、1Q1Y、1S17、1SV2、1SZZ、1V3Y、1VEV、1VEY、1VEZ、1WS0、1WS1、1XEM、1XEN、1XEO、1Y6H、1ZXZ、1ZY0、1ZY1、2AI7、2AI8、2AI9、2AIA、2AIE、2EW5、2EW6及び2EW7である。
デジタルリサーチは1991年にノベルに買収され、さらにカルデラ（2002年SCOに改称）に売却された。現在CP/M資産は同社の子会社であるリネオが所持しており、その大半は同社の許諾を受けた「非公式なCP/Mサイト」からダウンロードすることが可能である。現在、日本国内でのCP/Mの商標は技術少年出版が保有する。
CP/Mのシリーズには、他に、Personal CP/M (P-CP/M、CP/M Ver.2.8) や、複数のプログラムを同時に走らせることができるMP/M1.1やMP/M II、コンカレントCP/M(-86)というものも存在した。Linuxの仮想コンソールのように、画面を切り替えて使う。
後に、16ビットCPUであるインテル8086用のCP/M-86およびモトローラMC680x0用のCP/M-68K、またザイログZ8000用のCP/M-8000が作られた。これら16ビット版と区別するために、8080用のCP/MをCP/M-80と呼ぶようになった。しかし、CP/M-86がIBM PCに公式採用されなかったこともあり、結局MS-DOS (PC DOS) に押されて16ビット以降の世界ではマイナーな存在に終わった。面白い特徴としては、各々トランジェントコマンドの拡張子が異なっており（CP/M-80:.COM、CP/M-86:.CMD、CP/M-68K:.68Kなど）、同一のファイルシステム内で複数のアーキテクチャ用のCP/Mを混在させることが出来た。実際の製品としては、PC-9800シリーズ用のSPARKシリーズがあり、実行を指示されたコマンドを拡張子によって区別し、8086で動作するコマンドと、Z80で動作するコマンドを混用することが出来た。
CP/Mは、シェルであるCCP (Console Command Processor)、OSの本体であるBDOS（ビードス、Basic Disk Operating System）、入出力を処理する下位プログラムの集合体であるBIOS（バイオス、Basic Input and Output System）で構成される。ハードウェア依存部分はBIOSに集中させてあるので、BIOSだけを変更することで大抵のハードウェアに移植可能となっていた。BIOSの機能はシステムの初期化、CCPのリブート（アプリ実行の終了とシェルの再起動）、コンソールなどのキャラクタデバイスのリダイレクト付入出力、フロッピーディスク/ハードディスク等の1セクタ単位の入出力だけである。なお、BIOSという用語は一般化して普通名詞となり、PC/AT互換機の普及以降はROMに記録された低レベル入出力プログラムを指すことが多くなったが、CP/MにおけるBIOSは殆どの場合はディスクからメモリにロードされるものである。
CP/Mは8080マイクロプロセッサ（およびその上位互換CPU）、0番地から配置されたRAM（最小はCP/M 1.4で16KB）、最低1台の8インチフロッピーディスク装置、シリアル端末（CRTディスプレイとキーボード、あるいはASR-33のようなテレタイプ端末）があれば動作した。オプションとして、プリンタ、紙テープ読取装置・紙テープ穿孔装置、ハードディスク装置をサポートした。一般的には32KB以上、可能なら56KBくらいのRAMがあると、当時としては大規模なコンパイラなどが実行できた。
キルドールは、インテルからマイクロコンピュータ開発システム (MDS) 用の高級言語を受注。PL/I風に作られた8080用のシステム記述向け言語であるPL/M（Programming Language for Microcomputer、後のPL/M-80）コンパイラを開発した。このPL/Mの動作環境として、キルドールがインテルに提案したフロッピーディスクベースのDOSがあった。これは採用されなかったため、後に自ら販売することにしたものがCP/Mである。インテルは後に8080/8085からの移行を支援するため、8086/8088用にPL/M-86を開発した。
多くの国では近代化改修などにより旧型戦車の延命処置をおこなうなどして戦車を保有し続けているが、冷戦の終結により大規模戦争の可能性は小さくなっており、低脅威度地域紛争への派兵にともなう新たな戦闘車両への要求が大きくなっている。ソマリアの戦訓やイラク戦争の戦果は装甲車や歩兵戦闘車の有用性を示すものであった。戦闘車両の主敵は敵の戦闘車両ではなくなりつつあり、RPGや路肩爆弾などへの防護が求められるようになっている。また決戦兵器としてではなく歩兵支援兵器として輸送に適し小型軽量、高速走行できる軍用車両の必要性が高まり、従来とは異なった兵器体系の模索が開始された。それまでにも戦車以外の中軽量級の戦闘車両の開発では、モジュール化やコンポーネントの共用化によって開発、生産、運用といった面での経費節減と運用効率向上を図ることがあったが、これらの戦闘車両ファミリーに戦車類似、又は戦車相当の車両を含めて作れないか検討され開発が進められている。こういった戦車類似車両を含む新たな戦闘車両体系は、いずれも味方側との無線ネットワークを使って情報化された高度に有機的な運用方法を想定しているため、戦闘車両単体での購入では能力は発揮できず、導入時には戦闘ファミリー全体の保有が求められる。このような戦闘車両が海外へ輸出販売される場合には、兵器技術の拡散という負の側面もあるが、兵器メーカーでは広範な兵器システムの売り込みが図れ、輸出国では購入国への軍事的影響力がこれまでの単体兵器以上に大きくなると考えられる。