フランス・ルルド生まれ。名門の高等師範学校フォントゥネ・サン・クルー校を卒業し、リヨンのエコール・ノルマル・シュペリウールCERPHI(修辞・哲学・思想史研究所)に哲学研究員として所属。デクーヴェルト社の叢書「ゾーン」編集長も務める。現在、フランス国立科学研究所（CNRS）研究員。専攻は科学哲学（指導教官は同じく科学哲学者のドミニク・ルクール）。関心は、医学史から戦争論、技術哲学、近現代政治学、近代社会史まで多岐にわたっている。著書以外に、英語および独語からフランス語への翻訳多数。ジョナサン・クレーリー『24/7：眠らない社会』、マルクス『ルイ・ボナパルトのブリュメール18日』、クラウゼヴィッツの教科書『軍事的戦略の基本』、エルンスト・カップ『技術の哲学的原理』、『KUBARK：CIA精神操作・心理的拷問秘密マニュアル』ほか。
石川県出身。1975年より活動し、1986年フリーランスとなる。主に映画界で活躍するほか、宇多田ヒカルやUAなどのアーティストや、NHK『ドレミノテレビ』での衣裳も担当する。また映画『アカルイミライ』（監督・黒沢清）のメイキングフィルム『曖昧な未来、黒沢清』（2002年）では、製作スタッフとして自身が出演している。舞台作品では、日本のダンスカンパニーDAZZLE(ダズル)の公演衣裳を『Re:d』『花ト囮』の2度にわたって手がけている。『妖怪大戦争』での豊川悦司（加藤保憲役）と栗山千明（アギ役）の2人に関しては、彼ら専属のスタイリストとして映画にクレジットされている。
約 4,000 本の真空管と600個の継電器を使用する大規模なものでこれまでに製造されたアナログ計算機としては最大規模だった。ペンシルベニア州ジョーンズビレの海軍研究所に設置され、ミサイルの飛翔経路のシミュレーションに使用され、100個のダイヤルと6000本の端子で入力して出力はプロッタや抽象的な縮尺模型で表示された。
1966年、イタリアローマ生まれ。2001年にヴィアレッジョ賞、2007年にストレーガ賞を受賞した。2001年の作品Io non ho paura（邦題『ぼくは怖くない』）は、2003年にガブリエレ・サルヴァトレス監督により映画化された。また、2010年の作品Io e Te（邦題『孤独な天使たち』）は、2012年にベルナルド・ベルトルッチ監督により映画化され、2013年4月に日本でも公開される。
TsNIITochMashは1944年にクンツェヴォの第304工場に創設された小火器や航空機関砲などの研究機関、NIISPVA（НИИСПВА）を母体とする。社名は Центральный Научно-Исследовательский Институт ТОЧного МАШиностроения（精密工学中央研究所の意）の頭字語。ロシア連邦軍および内務省軍向け銃器と弾薬の研究開発を主な任務とし、自走砲、兵器のシミュレーターやラトニクの個人装具なども開発している。
テソ地方 (Teso) はウガンダ北東部の伝統的地方である。主にナイル系のテソ族と南西部にクマム族が住む。北東にカラモジャ地方、南東にブギス、ブケディ、キオガ湖を挟み南西にブソガ、北西にランゴ地方と接する。ナイル系の住民は伝統的には北部に属するが、テソ地方は1974年に東部州に入れられて以降政治的には東部として扱われる。イギリス植民地時代にテソ県が置かれ、1912年にソロティが県庁所在地とされた。1974年に南東部が分割され、1980年にソロティ県とクミ県に改名された。ヨウェリ・ムセベニ政権初期にはウガンダ人民民主軍及び神の抵抗軍と国民抵抗軍の戦争に苦しめられた。またカラモジャ地方からの略奪の被害を受けた。1997年3月にソロティ県東北部がカタクイ県に分割され、2001年7月にソロティ県西部がカベラマイド県に、2005年7月にカタクイ県の西部がアムリア県に分割された。2006年7月にクミ県南東部がブケデア県に分割された。
国民の経済的幸福度を測るには本源的には効用ベースによるものであるが、それを実際に計測すること及び国民全体の効用として統合することは非常に困難であり、代替変数として消費の大小でもって国民の幸福度を測ることが次善の策となる。そして、投資（公共事業の一部や民間投資）は生産力増大により将来の消費を増加させることにこそ意味があり、現在の消費と、将来の消費に関わる投資を足し合わせたものであるという点において、GDP統計を国民の幸福度を表すものとして見る意味がある。以上のことを前提とすると、本当に穴を掘って埋めるだけで生産性ゼロの公共事業は、確かにGDPを増加させるものの、現在の消費も将来の消費も直接には増やさないという点で、望ましいとも望ましくないとも言えない。GDPと公共事業はパラレルに変化し、消費+民間投資は一定なので、現在および将来分を考えた消費は増えない。ただし、所得再分配が起きることから低所得者層の消費が増えるという点で意味はある。さらに、穴掘って埋めもしないような公共事業の場合、生産性を低下させてしまうことも考えられる（現実的には、生産性がほぼゼロの道路や箱物なのに、その維持に労力が必要となり、機会費用が発生してしまう場合や、単純に生産活動を妨げるような設備への投資など）。このような時には、現在の消費は変わらず、将来の消費は生産性の低下から減少してしまうので望ましい状態とは言えない。非自発的失業という社会的な無駄が発生している場合に公共事業でもってその無駄を無くすということは一般的には望ましいが、それでもその労働力をどのようなものに向けるかによって望ましさは大きく異なることとなる。このことは、どのような事業が好ましいかが昔ほど明確ではない2013年現在において、その事業の内容を問わず公共事業でもって有効需要を増やせば良いとする考え方の問題点が大きくなってきていることを意味する。結局、有効需要の理論は、投資先によってその優劣があるという当然のことが「穴掘って埋めてもいい」の言葉でうやむやにされたこと、本来は現在および将来に渡る消費こそが問題であるのに、そことは関係なくGDPを増やせば良いという見方をされるようになったこと、などの問題点を持つ。