写真や映画を中心にした映像を、感光剤の化学反応を利用して光学的に記録するメディアである。歴史的観点からは、旧来の写真乾板からの発展である。壊れやすいガラス製乾板に対し取り扱いやすく保存性・即用性に優れ量産しやすい写真フィルムの発明は写真の普及の原動力となった。ガラスでは不可能なロールフィルムの実現もフィルム化と同時であり、映画発明の直接の基盤技術でもあった。カメラ等によって実像に露出して感光させ潜像を生成した後、現像・定着・焼き付けといったプロセスを経て「写真」（いわゆる「プリント」）を得る。以前はベース素材にセルロイドを使用した「ニトレート・フィルム」が使用されていた。ニトロセルロースは燃えやすい特性をもっており、時に火災の原因となった。そのため映画館や写真館の火災保険が高価であった程で、危険物第5類に指定されていた。1950年代以降は燃えにくいアセテート・セルロースをベースとしたセーフティー・フィルムが発売され置き換わったが、セーフティー・フィルムは高温多湿下の環境において加水分解し、分解された酢酸がさらに劣化を早めることが問題（ビネガーシンドローム）となり、1990年代頃からポリエステル製に置換されている。1990年代後半は出荷本数が4億本を超え、1997年（平成9年）9月1日から1998年（平成10年）8月31日の統計ではロールフィルムにおいて日本国内で最多の約4億8283万本を出荷し、日本各地の写真用品店・スーパーマーケットなどに「スピード写真」「0〜10円プリント」などと謳った全自動カラー現像・プリント装置が設置されていたが、その後はデジタルカメラの普及で売り上げが激減しており、全盛期の10年後である2008年（平成20年）には10分の1近くの約5583万本にまで落ち込んだ。一部のフィルムメーカーでは倒産や写真フィルム事業からの撤退があり、また存続のメーカーでもラインナップ縮小という事態に陥っている。カメラ用フィルムの製造には巨額の設備投資が必要であり、一度廃業すると再生産は極めて困難である事から、フィルム式カメラの愛好家には危惧されている。また、デジタルカメラは画像データを保存するCD・DVD・HDD・SSD・フラッシュメモリに湿気・熱・衝撃・静電気・頻繁な書き込みなどといった破損の原因となる弱点があるが、クラウドストレージサービスなどに定期的なバックアップにより元の画質を維持したまま長期保存が可能。もしデータが破損した場合はデータ復旧が可能であるが、専門のデータ復旧業者に依頼した場合は費用が高額になる。一方の写真フィルムが属する銀塩方式の写真は江戸時代のものが今も残っているなど、保存面においては信頼性が高いが、カビなどによる劣化には注意する必要がある。長期にわたる銀塩方式への信頼があるため、考古学の発掘現場などでは未だにフィルムカメラが重宝されている。また、警察の鑑識官が使用するカメラは証拠能力の問題から殆どがフィルム式を採用していたが、近年になってライトワンスのメモリーカードが開発され、デジタル化が進んでいる。
分断国家であるドイツ民主共和国（東ドイツ）では「社会主義のイデオロギー」だけが国家の拠って立つアイデンティティであり、政治の民主化や市場経済の導入といった改革によって西ドイツとの差異を無くしてしまうことは、東ドイツと言う国家の存在理由の消滅を意味していた。このことを東ドイツ首脳部は知っていたため、ハンガリーやポーランド、さらには後ろ盾であるソビエト連邦で改革が始まっても、その波に抗い続けていた。最高指導者のエーリッヒ・ホーネッカー（ドイツ社会主義統一党(SED)書記長・国家評議会議長）は国家保安省（秘密警察）を使って国民に対する締め付けを強め、1988年にはソ連の雑誌さえ発禁処分にしていた。しかし、1989年5月にハンガリーがオーストリアの国境を開放すると、ハンガリー・オーストリア経由で西ドイツへ脱出しようと多くの東ドイツ市民が東ドイツから逃げ出すようになった。既に改革を進めていたハンガリー政府は東ドイツ市民の逃亡を助ける形で1989年8月には汎ヨーロッパ・ピクニックを成功させ、さらには9月になると正式に東ドイツ国民をオーストリア経由で西ドイツへ出国させるようになった。国民の大量出国やライプツィヒの月曜デモ等で東ドイツ国内は混乱していたが、ホーネッカーは事態を楽観視し、改革には背を向け続けていた。10月6日に東ドイツ建国40周年記念式典に参加したミハイル・ゴルバチョフはその際行われたSEDの幹部達との会合で自らの進めるペレストロイカを押し出した演説をしたのに対し、ホーネッカーは自国の社会主義の発展を自画自賛するのみであった。ホーネッカーの演説を聞いたゴルバチョフは軽蔑と失笑が入り混じったような薄笑いを浮かべてSEDの党幹部達を見渡すと、舌打ちをした。これによって、ゴルバチョフが改革を進めようとしないホーネッカーを否定したことがSEDの幹部達の目にも明らかになった。これを機にエゴン・クレンツやギュンター・シャボフスキーらのSED党幹部達はホーネッカーの失脚工作に乗り出し、10月17日にはSEDの政治局会議でホーネッカーの書記長解任動議が可決、翌10月18日にホーネッカーは正式に退任し、失脚した。ホーネッカーの後継者となったエゴン・クレンツ政権は、1989年11月9日、翌日から施行予定の出国規制緩和策を決定した。その日の夕方、クレンツ政権のスポークスマン役を担っていたシャボフスキーはこの規制緩和策の内容をよく把握しないまま定例記者会見で「東ドイツ国民はベルリンの壁を含めて、すべての国境通過点から出国が認められる」と発表し、いつから発効するのかという記者の質問に「私の認識では『ただちに、遅滞なく』です」と答えてしまった。この発表は、東ドイツ政権内部での事務的な手違いによるものだとされる。この記者会見を観た東ベルリン市民がベルリンの壁の検問所に殺到し、殺到した市民への対応に困った国境警備隊の現場指揮官は11月9日の深夜に独断で検問所を開放した。11月10日に日付が変わると、どこからともなく持ち出された重機などでベルリンの壁は破壊され、その影響は世界史的に広まった。12月には社会主義統一党が一党独裁制を放棄し、経済改革や政治の民主化が模索されたがそれは前述したように東ドイツの存在意義の消滅を意味しており、また元々ホーネッカー独裁体制下で疲弊していた東ドイツ経済は国内の混乱などによってさらに疲弊していった。これを受けて翌年の1990年3月に行われた、初の自由選挙では早期の東西統一を主張する勢力が勝利し、新しい東ドイツ政府は7月には東西の通貨統合、8月には東ドイツの西ドイツへの編入を定めた統一条約の締結と、矢継ぎ早に統一への手続きを進めた。こうして、ベルリンの壁崩壊から1年にも満たないうちの10月3日に東西ドイツは統一された。又、ベルリン問題に一応の決着を見たため、1989年12月3日のマルタ会談では冷戦の終結が宣言された。そして何より、チェコスロバキアやルーマニアにおいて民主化を要求する市民たちを大いに鼓舞した。