ターターは1944年11月から1945年2月までの更なる改装の後、東インド諸島艦隊への配属が決まった。1945年3月に、ターターは数隻の護衛空母を護衛してジブラルタルへ向かい、トリンコマリーへ発つ前に地中海で演習を実施した。4月20日のトリンコマリー到着後、ターターは第10駆逐艦戦隊と共に艦隊護衛やアンダマン・ニコバル諸島周辺の日本海軍艦船の捜索を行った。それからターターはカー・ニコバルやポートブレアへの空襲作戦、ラングーンへの上陸作戦であるドラキュラ作戦に参加している。6月12日、第65任務部隊（Force 65）として行動中だったターターとヌビアン、エスキモー、ペン、パラディンはスマトラ島サバン北方において日本海軍の第57号駆潜艇と雑役船第二黒潮を撃沈している。これは第二次世界大戦において、物資輸送の妨害を目的としたイギリス海軍による最後の水上戦闘であった。ターターは艦隊護衛と敵船舶捜索を継続したが、この期間中には何度も空襲に見舞われた。しかしターターに損傷や犠牲者が出ることは全くなかった。ターターはマレー半島への上陸作戦であるジッパー作戦への参加が決まるが、日本の降伏に伴い中止された。1945年9月2日の東京湾における日本の降伏文書調印にターターも立ち会った。
1944年3月から4月にかけて、プリマス管区に配属されたターターは第10駆逐艦戦隊（10th Destroyer Flotilla）旗艦としてドーバー海峡を行く船団の護衛と共に、フランス沿岸の敵船団捜索・攻撃に従事する（トンネル作戦）。5月にはノルマンディー上陸作戦に備えフランス沿岸に機雷敷設を行う敷設巡洋艦アポロを軽巡洋艦ベローナと護衛、上陸が始まった6月6日にターターと第10駆逐艦戦隊の僚艦は、上陸船団へのドイツ軍による妨害を阻止すべくドーバー海峡で活動した。6月9日にターターを含む第10駆逐艦戦隊とドイツ海軍の艦艇との間で戦闘が発生した（ブルターニュ沖海戦）。この海戦でドイツの駆逐艦ZH1とZ32を沈めたが、ターターも反撃を受けて損傷した。ターターの艦橋と厨房が被弾し火災が発生、4名が戦死し艦長兼戦隊司令（Captain (D)）バジル・ジョーンズ大佐を含む12名が負傷した。ターターのメインマストは横倒しになり、全てのレーダーと無線通信が使用不能になった。戦闘後、ターターはデヴォンポートで修理を行った。ドーバー海峡周辺での任務に復帰したターターは、7月7日にチャンネル諸島沖でドイツ海軍第46戦隊の掃海艇を迎撃し、掃海艇M4601とM4605の2隻を撃沈した。8月6日にターターとベローナ、駆逐艦アシャンティ、カナダ海軍の駆逐艦ハイダとイロコイはサン＝ナゼール沖の敵船団を攻撃し、掃海艇M263、M486、哨戒艇V414そして1隻の沿岸ランチと小型船4隻を沈めた。
1945年（昭和20年）の敗戦後も同法の運用は継続され、むしろ迫りくる「共産革命」の危機に対処するため、断固適用する方針を取り続けた。同年9月26日に同法違反で服役していた哲学者の三木清が腎臓病の悪化により獄死している。10月3日には東久邇宮内閣の山崎巌内務大臣は、イギリス人記者のインタビューに答え、「思想取締の秘密警察は現在なほ活動を続けてをり、反皇室的宣伝を行ふ共産主義者は容赦なく逮捕する」方針を明らかにした。1945年8月下旬から9月上旬において、司法省では岸本義広検事正を中心に、今後の検察のあり方について話し合いを行い、天皇制が残る以上は治安維持法第一条を残すべきとの意見が出ていた。ほか、岩田宙造司法大臣が政治犯の釈放を否定している。1945年10月4日、GHQによる人権指令「政治的、公民的及び宗教的自由に対する制限の除去に関する司令部覚書」により廃止と内務大臣山崎巌の罷免を要求された。東久邇宮内閣は両者を拒絶し内閣総辞職。後継の幣原内閣が10月15日、昭和20年勅令第575号『「ポツダム」宣言ノ受諾ニ伴ヒ発スル命令ニ基ク治安維持法廃止等ノ件』（ポツダム命令）を制定し、治安維持法は廃止された。また、特別高等警察も廃止を命じられた。GHQから指示された人権指令には、10いくつかの法律が「廃止すべき法令」として列挙されていたが、実際には戦前の治安法規は85もあった。そのため日本政府は、すでに列挙されている10いくつかの法律は廃止せざるをえないが、そこに列挙されていない法律は意図的に見逃すことによって人権指令を無内容化し、最低限の実施で切り抜けようとした。そのため、たまたま見つかった治安警察法は廃止されたが、それ以外の法律は廃止リストになかったため、その後も残されることになった。人権指令の実施にあたっては、GHQと内務省、司法省との間で折衝が行われている。治安維持法の廃止直後に「大衆運動ノ取締ニ関スル件」が閣議決定され、GHQとの折衝の結果、治安維持法廃止の4日後に「大衆運動ノ取締ニ関スル件」が新たな治安法規として登場している。この件について、GHQと日本政府はあうんの呼吸を持っていたとされる。治安維持法廃止から10日後の1945年10月26日に、内務省と司法省は共同の新聞発表を行い、朝鮮人や中国人などの「多衆運動に伴う各種犯罪」に対しては、「もっぱら既存法規をもって取締処分せんとするにすぎない」と発表し、社会不安が濃厚な社会状況に対しては、旧来の法令によって厳重な取り締まりを行うと宣言している。旧来の法令とは、人権指令で廃止を免れた暴力行為等処罰ニ関スル法律や、行政執行法、行政警察規則、警察犯処罰令、爆発物取締罰則などを指しており、戦前の治安法規の本体である治安維持法や治安警察法が廃止されたことを受けて、その周辺にあった治安法規が前面に出てくることになった。予防検束を可能にしていた行政執行法の適用は、1945年には27万人だったが、1946年には64万人に倍増している。戦前には法律として冬眠状態にあった爆発物取締罰則の活用が期待されるようになり、爆発物取締罰則の第一条が、GHQや日本政府に対する批判的な社会運動の取り締まりや、新たな「国体護持」の役割を、治安維持法などに代わる治安法規として担うことになった。