日本の清涼飲料水における生産量のシェアは28.7%（2010年）と、2位の炭酸飲料の18.5%を抑えてトップになっている。特に無糖の茶系飲料はどんな食べ物にもあう点が消費者に評価され、コンビニエンスストアの店舗および弁当販売増加の影響などもあって、売り上げを伸ばしている。清涼飲料水一般と同様に、茶系飲料の市場は寡占化が進んでおり、特に緑茶飲料については2006年の時点で上位10社が年間販売金額の95.5%を占め、さらに伊藤園とサントリーの2社だけで54.5%を占めている。なお、緑茶飲料とブレンド茶飲料、麦茶飲料を合わせた日本茶飲料では、日本コカ・コーラと伊藤園の2社が同年の販売金額の53.3%を占める。一方で、伊藤園は緑茶飲料の自社工場を持たないなど生産は委託化が進んでおり、茶系飲料の委託生産比率は生産量の76.8%に達する。ブレンド茶および緑茶飲料ではそれぞれ86.4%、82.3%と特に委託比率が高い。清涼飲料水の製造事業所は従業員19名以下の零細な事業所が44.4%を占めており、ブランドオーナーの大企業は新商品開発に特化し、生産は小規模な下請けメーカーに委託する傾向がある。2007年の時点で茶系飲料のペットボトルの使用割合は生産量の81.9%を占め、清涼飲料水全体の59.5%に比べて顕著に高い。1982年の食品衛生法改正によって清涼飲料水向けに使用可能になると、ウーロン茶飲料向けなどに大型のペットボトルが用いられた。やがて茶系飲料全体に使用が広がり、さらに500mlなどの小型のものも登場し、軽量なペットボトルの存在は茶系飲料の生産増加の一因となった。
日本において初めて生産された茶系飲料は、1970年代の紅茶飲料である。1981年に主に業務用として発売されたウーロン茶飲料が痩身効果の宣伝によって家庭用として消費を拡大するにつれ、茶系飲料の生産は拡大した。1985年には世界初の緑茶飲料として伊藤園が缶入り煎茶を発売すると、多くの飲料メーカーが緑茶飲料の生産に参入した。日本の緑茶は蒸し茶のため保存期間が長いと変質しやすいが、ビタミンCを添加することによってこの問題が解消されている。1990年の時点ではウーロン茶飲料と紅茶飲料が、茶系飲料の生産量に対してそれぞれ55%、45%のシェアを占めていたが、1990年代から2000年代にかけて、ペットボトル入りの商品の登場などもあって右図のように緑茶飲料は市場が急激に拡大している。また、1993年にアサヒ飲料がお茶どうぞ 十六茶、日本コカ・コーラも同年に爽健美茶を発売したことをきっかけに、ブレンド茶飲料も市場を拡大した。なお、右図で「その他」に入っている麦茶飲料は、年間20kL程度の生産量を維持している。また、2000年代に入るとヘルシア緑茶やサントリー黒烏龍茶など、特定保健用食品にあたる製品が開発され、商品の単価を大きく上昇させた。一方で、原料の輸入茶に残留農薬が発見された問題の影響などもあって、茶系飲料の生産は2005年頃をピークとして成熟期に入っている。
茶系飲料（ちゃけいいんりょう）は、茶葉を原料とした飲料。缶やペットボトルや入れた状態で販売されているものを特に指す場合もある。本項では、主に日本国内の茶系飲料について述べる。
ピンボールやポケットゲームをプレイして、条件をクリアすることで「ジェッターズバッジ」が手に入り、それにより解放された絵を閲覧することができる。『ボンバーマンジェッターズ〜伝説のボンバーマン〜』や『ボンバーマンジェッターズ』に使用された設定絵などが収録されている。
鹿児島県を中心にさまざまな事業を展開している岩崎グループが、佐多岬周辺の観光開発を目的として建設した道路である。1957年（昭和32年）11月に、桜島における有料道路と並んで同時に出願したが、桜島の有料道路は後に取り下げられ、佐多岬ロードパークのみ着工した。当時、起点となる大泊までは自動車の通れる道路がまだなく、工事に用いるブルドーザーとその燃料の輸送には苦心し、海上を船で運搬する策を採っている。またこのために1958年（昭和33年）10月に私有道路の許可を受けた際には、ほかの自動車通行可能道路と接続されていない有料道路を認可することができないとの理由で、岩崎グループが大隅半島で運営していたバス会社である三州自動車（南薩鉄道と1964年（昭和39年）に合併して鹿児島交通となる）の専用道路としての認可であった。錦江湾観光開発株式会社により7年の歳月と総工費5億7000万円を費やして建設し、1963年（昭和38年）7月29日に開通した。この際に県道も大泊まで開通して道路網と接続されたことから認可変更の申請を行って、1964年（昭和39年）5月2日に一般有料道路となった。佐多岬へ通じる観光道路としてだけではなく、途中にある田尻集落にとっての生活道路としての役割もあり、建設に際しては集落の共有地を提供するなどの協力が行われた。1973年に通行量がピークとなり、年間6万台の自動車が通行した。しかしその後減少に転じ、2005年には年間2万台まで減少していた。これにより路面補修等の作業も滞るようになった。2004年頃から岩崎グループでは道路の休止を検討し始め、実際に運輸局に2004年5月10日からの1年間の休止を申請した。観光振興と生活道路の維持の観点から地元の町との協議が行われ、当面岩崎グループによる運営を続けるほか、町が別途取得した県有地など合計1万平方メートルの土地との無償交換により町に道路を移管する方針となった。2007年4月26日から第1料金所から第2料金所までの約6 kmの区間が地元の南大隅町へ譲渡され、無料で通行できる町道となった。その後も第2料金所より先の約2.2 kmの区間については岩崎側が管理していたが、国立公園の中であり規制が厳しいことや、観光施設の改善に多額の経費が必要となることなどから今後投資する計画はなく、一帯を行政側に委譲したい意向を示していた。2012年10月、南大隅町が5億2560万円で残る全区間を購入することが明らかになった。町が購入するのは入園券売り場(旧第二料金所)から公園入り口までで、遊歩道などその他の施設は併せて無償譲渡されることになった。使用されていない公園内のレストハウス跡や展望台は解体し、県が新たに整備する計画という。2012年10月30日に譲渡が行われ、全区間が南大隅町の町道となった。