Willsは1981年に下方比較の概念を提唱した。下方比較とは、人が自己評価の意味として使う防御的な傾向のことである。下方比較においては、個々人が他の個人や比較集団を、知覚される同質性よりも解離させるために、及び、彼ら自身や彼らの個人的な状況をより良く感じるために、より悪く考えられていると見なす。社会的比較研究は、上方比較における優越感や、より良い他者との比較は、自尊心が（相対的に）低め、一方、下方比較は自尊心を上げることが出来る。下方比較理論は、自身の主観的幸福度を増大させる点において、比較の積極的効果を強調する 。例えば、乳がん患者達は、彼ら自身よりも、より不幸な多数派の比較集団を作り出す、という現象が見出されている。　人びとは、彼らの個人的現実を積極的に認識するように、或いは彼ら自身の認識を改善する為に、彼ら自身よりもよいと彼らが認識する他の集団を意識的・無意識的に上方比較集団として作るのである。一つの上方比較において、人びとは、彼ら自身をエリートや優れている者の一部だと信じたがり、比較集団と、彼ら自身の共通点を示す集団を作ることを望むのである。上方比較は、改善への示唆を供給するという見解も提唱されている。ある研究では、乳がん患者が下方比較を行う一方で、彼らがより幸福な他者に関する情報を参照を示していることを見出している。　要約すると、下方比較は自身達について、心地よさを感じさせる傾向があり、上方比較は、より高い達成や研究を我々に動機づける傾向がある。
ThortonとArrowood(1966)によれば、社会的比較の二つの機能として自己評価と自己高揚がある （Singerの分類では'評価（evaluation）'と '自己評価（validation of the self）'が分けられている）。これらが社会的比較における人びとがどのように関わっているのかを動機づけている。　後の理論的進展により 自己高揚は、自己問診en:self-assessment、自己検証en:self-verification、自己改善en:self-improvementなど 4つの自己評価動機のひとつとされている。
理論の登場以降、初期の枠組みには幾つかの進展があった。社会的比較の根底ある動機や社会的比較の特殊なタイプを理解するための鍵となる発展がなされた。比較に関する動機は、自己高揚や 積極的な自己評価の維持、評価と属性の要素や 閉鎖の回避を含んでいる。一方、フェスティンガーの当初の概念にも変更が見られる。
日本ではかつて、特に男性においては「滅私奉公」等の言葉に代表されるように、己の身を顧みず職業に邁進することこそが良いとする規範が存在し、己よりも職を優先することが、社会的に求められた。この中では、有給休暇を取ることすら罪悪のようにみなされた。高度経済成長期からの日本では、第二次世界大戦に敗れた後の戦後の貧しい時代の経験から、国の復興と経済発展に邁進することこそが社会から個人に求められ、先の滅私奉公の精神とあいまって、仕事に邁進する人が多く見られた。この当時、まだ日本では女性の社会進出が進んでいなかったこともあり、女性会社員が家庭を顧みずに働くことはまれで、家庭で男性を支えることが求められた。男性会社員が家庭を顧みずに仕事を優先させることは当たり前であるとする風潮も見られ、地域社会の希薄化もあって、育児はもっぱら母親の責任とされた。特にエリート職であるビジネスマンを始めとして、サラリーマンでも家庭を顧みない人は多く見られ、職場を「戦地」に例え、そこに赴く「企業戦士」という言葉も生まれた。しかしこの日本でも、高度経済成長期から一時の不況を経てバブル期に差し掛かると、職業に没頭した挙句に健康を害したり、または過労により死亡する人が目立つようになり、社会問題として仕事に没入することの危険性が指摘され始めた。また労働災害や職業病に見られる安全や健康を損なってまで就労することの是非も問われた。なおこの時期には女性の社会進出も進み、過労で体調を崩すキャリアウーマンも少なからず発生した。また、その高度経済成長期に家庭を顧みず会社のために毎日遅くまで仕事に没頭し、休日ですら会社幹部や取引先との「接待ゴルフ」で家族サービスすらもしなかった男性サラリーマンが定年退職する際に、家庭で家政婦同然に扱われた妻から突然離婚を切り出される「熟年離婚」の問題（実際には年金分割制度の実施も影響している）も浮上している。この方向性は、米国などから「エコノミックアニマル」（1969年には流行語にもなった）とまで批判（あるいは驚嘆）され、1990年代には経済成長の鈍化を受けての労働時間短縮もおこった（→サラリーマンの項を参照）。その後、少数精鋭採用と人員削減により、賃金上昇を伴わない長時間労働が広がる傾向にある（→名ばかり管理職などを参照）。日本の労働時間には統計に現れない無償労働（→サービス残業）が多く含まれている。日本における長時間労働とサービス残業の蔓延は、少子化の原因としてよく論じられる点のひとつである（ただし、それが少子化の原因であるとの明確な論拠はない。近年は平均労働時間は下がってきているが、少子化は改善していない。これは出生率自体は改善傾向にあるものの、子育て世代の人口自体の減少により出生数が減っていることが最大の原因である）。特に日本では、男性では20代後半から30代半ば、女性では40代半ばから50代前半に多く見られる傾向にある。仕事中毒だけに限らず、過労によるうつや精神疾患、自殺など、私生活の多くを犠牲にする仕事・労働は悲劇に繋がりやすい。こうしたことから、2007年末頃より日本政府などがワーク・ライフ・バランス（仕事と生活の調和）の取り組みを始めた。大企業を中心に、育児休業制度など仕事と育児を両立しやすくする制度を設けたり、有給休暇の取得励行、定時退社励行などの取り組みがなされている。職場において人が機械同然の扱いをされることを「人間疎外」とも言う。