活動場所は平塚市湘南キャンパスであるが、大学本部が渋谷区代々木キャンパスにあるため、東京都大学吹奏楽連盟に属している。これにより、コンクールやアンサンブルコンテストなどの吹奏楽連盟主催事業は神奈川県ではなく、東京都の大会に出場することになる。だが、コンサートなどの自主公演や依頼演奏は、活動場所から近い神奈川県内で行うことが多い。
『犬あそび』（いぬあそび）は、一條裕子の漫画。1999年9月から2000年7月まで小学館の青年誌「週刊ビッグコミックスピリッツ」にて連載された。2000年7月に単行本（小学館）が刊行されている。
BMW・K1100は、BMW・K100の後継シリーズとして1992年から販売された、BMW製の排気量1093ccの自動二輪車である。エンジンはK100RS-4Vを踏襲して拡大されている。トルク重視のセッティングで、100馬力/7500rpm、10.9kgm/5500rpm。アンチロックブレーキングシステムは標準装備となった。
かつては西神戸有料道路の一部として一体的に運営されており、雲雀ヶ丘分岐点より少し西にある鵯料金所でも料金を徴収していた。しかし2008年10月1日西神戸有料道路が無料開放された際に天王谷料金所の料金が変更され、同時にETCの利用ができるようになった。
天王谷ICは国道428号と接続しており、布引トンネル方向と国道の箕谷方向（北側）との間でのみ乗り降りができるハーフインターチェンジになっている。 また、ここには本線料金所があり料金を徴収する。天王谷ICからは従来どおりの片側1車線となる。この区間もトンネルが多いが、ところどころに開口部がある。道路はひよどりごえ森林公園内にある雲雀ヶ丘分岐点で下方から登ってくる旧西神戸有料道路（現・神戸市道夢野白川線）と合流し、山麓バイパスとしては終了する。
生田川ICから天王谷ICの区間は片側2車線で、東行きが「布引トンネル」・西行きが「第二布引トンネル」というそれぞれのトンネルがほとんどを占めている。このうち東行きは新神戸駅前の新神戸オリエンタルシティと一体化した「三宮出口」とその少し先の生田川沿いにある「生田川出口」でトンネルが終了し一般道と接続するのに対し、西行きは国道2号入り口からしばらく阪神高速32号新神戸トンネルと路線を共有し、新神戸トンネルに入ってすぐのトンネル内の布引JCT（布引公園直下）で第2布引トンネルと分岐する。もともとは布引トンネル1本で片側1車線の対面通行を行なっていたが、1992年に第2布引トンネルを新たに建設。従来の布引トンネルを東行に、第2布引トンネルを西行きにすることで片側2車線になった。
神戸市中心部から六甲山地の山中を東西に抜ける道路。三宮付近から市中心部の北西にある西神ニュータウンへ自動車で行く場合はこの道路が最速のルートのひとつとなる。道路は東側（三宮側）の生田川ICから中間の天王谷IC付近までが片側2車線、西側（西神ニュータウン側）の天王谷ICから雲雀ケ丘分岐点までは片側1車線の対面通行になっている。制限速度は天王谷ICより東側では60km/h、西側では50km/h。自動車専用道路ではない（標識は青色）が、原動機付自転車（原付）の通行は禁止されている。原付は、雲雀ケ丘分岐部で神戸市道夢野白川線を通行するよう案内されている。
ミズーリ州セントルイス生まれ。ライス大学で1973年と1974年に電気工学の理学士号と理学修士号をそれぞれ取得。1976年にハーバード・ビジネス・スクールで経営学修士号を取得。1974年、8ビットマイクロプロセッサの 8080 を開発していたインテルに入社しエンジニアリング・マーケティングを担当。1980年KPCBに加わり、以来コンパック、ネットスケープ、シマンテック、サン・マイクロシステムズ、Amazon、Google を含む多くの企業に投資を行ってきた。現在は Google、Amazon の取締役会を務めている。2009年2月にはアメリカ合衆国大統領バラク・オバマが発足させた経済回復顧問委員会（President's Economic Recovery Advisory Board）の委員に任命された。2009年4月、アメリカ芸術科学アカデミーのフェローに就任。
日本側は政治関係と経済関係は別個のものとして、貿易関係の進展を望む「政経分離」方式を望み、貿易再開に向けて交渉を続けたが、中国側は「政経不可分の原則」を譲らず、1959年（昭和34年）の石橋元総理と周恩来との会談でも確認された。石橋のほかにも、松村謙三・宇都宮徳馬・古井喜実ら親中派の自由民主党議員が繰り返し訪中し、貿易再開・国交正常化への打診が行われた。また対中慎重派の岸内閣が安保改定問題で退陣し、「寛容と忍耐」を標榜する池田勇人内閣が成立。池田は1961年（昭和36年）1月国会で中国大陸との関係改善、中でも貿易の増進は歓迎すべきであると述べるなど、積極的に日中貿易の可能性を模索した。これらの動きを受け、1960年（昭和35年）8月周恩来首相は日中貿易促進会の鈴木一雄専務理事（廖承志アジア・アフリカ団結委員会主席の招きで訪中）との会見で「貿易三原則」（政府間協定締結・個別的民間契約の実施・個別的配慮物資の斡旋）を打ち出した。この原則に伴い、民間契約による友好商社取引という形態で貿易が再開された。中国対外貿易部傘下の専業貿易公司と日本の友好商社を通じたこの限定的貿易は、覚書締結後もLT貿易と並ぶ日中貿易の二本立てとして継続した。