ネパールはインド同様のヒンドゥー教主流の国であり、首都のカトマンズにはパシュパティナート（Pashupatinath）というインド亜大陸の4大シヴァ寺院のひとつに数えられるネパール最大のヒンドゥー寺院があり、その裏側にはガンジス川の支流でもあるパグマティ川が流れており、河原のガートでは一日中火葬の煙が絶えることはない。カトマンズの朝霧は、火葬場の煙といわれるほどである。上流階級の者ほど上流側のガートで焼かれる。輪廻転生を信じるヒンドゥー教徒は墓は作らない。焼かれた灰は箒とバケツの水でパグマティ川に無造作に流される。また、火葬の際には、親族の男性は火葬の傍らで髪を剃る習慣がある。河原では、火葬台の脇で人々が沐浴をしたり少年が遺体から流された供物を盗もうとして咎められたりする光景が始終見られる。寺院自体はヒンドゥー教徒以外は立ち入れないが、火葬場は有料ながら誰でも見学できる。
中華民国（台湾）の台北市第二葬儀場は火葬炉の廃熱で発電（火力発電、汽力発電）を行っている。また、英国イングランドのレディッチの区議会は2011年2月8日、火葬場の廃熱を暖房や温水プールに利用することを承認した。
厚生労働省による研究費補助の対象となった調査で、棺を乗せるステンレス台が長く高温に晒されることにより、焼却灰中に六価クロムなどの有害な物質が発生することが明らかとなった。調査にあたった研究者は、有害物質を出さない材質のものに変えるなどの措置をとる必要があるとしている。またこれとは別に、ダイオキシン発生を抑止する観点から、多くの火葬場において、副葬品の内容に制限を加えている。
日本では、火葬後に骨上げを行い骨壷に収めるという流れになっているため、炉前で遺体を見送り、火葬後に拾骨するというところまでがセットになっている。また、骨上げをする関係から骨をきれいに残すことが重視されるため、火葬技術者には独特の高度な技術が求められている。
火葬後には骨が残される。骨上げでは、西日本は主要な骨のみを骨壺に収める部分拾骨のため骨壺も小さく、拾骨されなかったものは火葬場に残される。部分拾骨は富山県、岐阜県、愛知県を含む西日本側が部分拾骨である。東日本では基本的にすべての骨を骨壺に収める全骨拾骨で骨壺も大きい。多少の残灰が残される場合がある。骨壺に入れられなかった残骨灰の処理は火葬場により多様であるが、場内の慰霊墳墓や公営墓地で合葬される例が多い。一部では専門業者が回収し、コバルト・ニッケル・チタンなど希少金属や貴金属の選別回収を経て合葬または埋め立て処分されている。
都市部以外の農村漁村地帯や山間部で恒久的火葬炉を備えた初期の火葬場は「三昧（さんまい）」等と呼ばれる木材や藁を燃料とした簡易な火葬炉があるだけ、あるいは集落の墓地に付属する火葬炉といった素朴・単純なものだった。この三昧は無くなったわけではなく、北陸、近畿、中国地方では、個人所有または集落や自治会所有でありながら、府県知事または保健所長の許可を受けた正式な火葬場として多数現存している。但し、管理放棄されて実用不可能となった施設や長期間使用されていない施設が大多数である。これは、近隣住民同士で葬儀や火葬埋葬の作業に協力する「講（こう）」や「組（くみ）」等の互助組織の衰退が著しいこと、三昧で火葬を行うための知識技術を持った者が激減してしまったことと、多少遠方でも新しい公営火葬場を利用した方が手間や費用を小さくできるようになったためである。およそ昭和中期以降に建設された火葬場では、従前多用されていた仏教色の強いデザインを排して宗教色を感じさせないデザインが主流となった。また、火葬炉と炉前ホールの他に、骨上げを行う収骨室や、他の遺族と交わらずに棺の小窓を開けて最後の別れができる告別室が備えられていることが多い。一部の大規模な火葬場は通夜・葬儀が行えるように式場と親族控室、遺体用冷蔵庫を備えた霊安室を併設しており、売店や骨上げまでの待合室として喫茶室やレストランなどが設けられている総合斎場もある。
明治時代までの主たる火葬燃料は、藁・木薪・木炭であり、日没後に火葬開始（点火）して翌朝に拾骨するのが普通（多くの自治体で日中火葬を禁止していた）であったが、大正時代後半には、電気式火葬炉、石炭・コークスを用いる火葬炉、電動送風機と重油バーナーを併用する火葬炉が出現して燃焼速度が飛躍的に速まり、即日拾骨が可能になった。また、即日拾骨が可能になると、火葬場内に会葬者用控室や休憩室を設ける施設が増えていく。
ルーズベルト大統領は、年金の早期支払いを望んでいなかったが、復員軍人たちが再びワシントンまで行進を行った際には、より洗練された対処を行った。彼は、妻（ファーストレディ）のエレノア・ルーズベルトを復員軍人たちのもとに送り、彼らとしゃべり、コーヒーを飲ませた。エレノアは多くの復員軍人たちを説得し、彼らをフロリダ・キーズ諸島でのオーバーシーズ・ハイウェイ（アメリカの国道1号線南端部）の建設工事に就かせた。しかし1935年9月2日、「1935年のレイバー・デイ・ハリケーン」(en)として知られる大暴風雨によって、道路建設現場で働いていた259人の退役軍人が死亡した。ニュース映画で退役軍人たちの様子を知って大衆感情は盛り上がり、1936年が選挙の年である以上、議会は年金問題をこれ以上等閑に付すわけにはいかなかった。ルーズベルト大統領の拒否権も覆され、年金支給は現実のものとなった。1944年には復員兵援護法（G.I. Bill）が成立した。これは、第2次世界大戦の復員軍人たちが市民生活に戻るにあたって、連邦政府に求めていた援助を保障するのに大いに役に立った。この援助こそは、ボーナス・アーミーに参加した第1次世界大戦の復員軍人たちがほとんど受け取れなかったものであった。そしてボーナス・アーミーという活動は、1963年のワシントン大行進や、あるいは20世紀後半に行われた著名な政治集会のひとつの雛形ともなった。