アメリカ・カリフォルニア州ウィルソン山天文台の光学干渉計施設（口径1m望遠鏡6台を使用）でレグルスの大きさ・形などの観測が行われ、その結果及び他で行われたスペクトル観測、コンピュータによるモデル計算によりレグルスの形が明らかになった。その結果、レグルスは高速で自転しているために赤道部分が遠心力で膨れ上がり、赤道半径は極半径より30%も大きいことがわかった。そのため、極の温度は15,100℃なのに対し、赤道部は10,000℃しかない（つまり、極は赤道部より5倍も明るい）。レグルスの自転軸は天の北極より86度も傾いている。しかも、レグルスの固有運動の向きはその自転軸の向きに一致している。自転速度は秒速300km（時速108万km）を超え、所要時間は15.9時間である。自転速度があと16%早ければ、遠心力が重力を上回り、レグルスは崩壊してしまうだろう。
智頭街道沿いにあって当時山陰一といわれた江戸時代から続く老舗の由谷呉服店を経営していた由谷正太郎が、米原章三らと共に、1937年（昭和12年）2月17日に資本金30万円で株式会社丸由百貨店を設立し、鳥取駅前に鉄筋コンクリート4階建の店舗を建設して同年12月に丸由百貨店（まるゆうひゃっかてん, Maruyu Department Store）を開いたのが始まりである。丸由百貨店は米原章三の意見で当時繁華街ではなかった鳥取駅前に店を構え、社長にも米原章三が就任するなど由谷呉服店が母体だったにもかかわらず創業時から米原章三が大きな力を持っていた。第2次世界大戦後丸由百貨店として1階のみで営業を再開させ、1949年（昭和24年）12月3日に大丸（現：大丸松坂屋百貨店（J.フロント リテイリング傘下））と資本･業務提携して株式会社鳥取大丸（とっとりだいまる, Tottori Daimaru）として本格的に営業を再開した。市の全世帯の半数に近い5,228戸が焼失した1952年（昭和27年）の鳥取大火災の後からは、徐々に店舗のある鳥取駅前周辺に商店街が移り、1970年（昭和45年）に若桜街道の商店街にアーケードが設置され、同商店街に1972年（昭和47年）にダイエー鳥取店が進出するなどして商業の中心地になって行ったことも相俟って、鳥取を代表する百貨店に成長し、区画整理と幹線道路の拡幅等が行われた市街地再開発事業にのって1975年（昭和50年）に同じく米原家が経営するホテルニューオータニ鳥取と一体的に建設された現在の店舗に移転・増床した。その後も1979年（昭和54年）に鳥取駅高架化に伴って駅内にショッピングセンター「シャミネ」の開店、1989年（平成元年）に鳥取駅南口側にジャスコ鳥取店を核とする「新日本海ショッピングタウン」（後の鳥取ショッピングシティ）やダイエー鳥取駅南店（現在の鳥取市役所駅南庁舎）の進出などで、鳥取駅周辺が中心市街地における大型店の集積地になっていった。しかし、1966年（昭和41年）の鳥取大学農学部・教育学部が郊外移転して教職員や学生を中心街から遠ざけ、2000年（平成12年）に鳥取駅から北西約5キロの郊外にジャスコ（現在のイオンモール鳥取北）が開業し、その隣に2005年（平成17年）にトイザらスなどが入るショッピングセンター「トリニティモール」が開業し、2007年（平成19年）10月にジャスコ鳥取北店が大幅に増床して「イオン鳥取北ショッピングセンター」（32,272m²）として開業する（認可は2006年（平成18年））など、2007年（平成19年）に鳥取市が郊外型の大型ショッピングセンターの出店を規制する方針を打ち出すまでに急速に進んだ郊外への大型店進出が、1960年（昭和35年）に1,608台から1975年（昭和50年）には2万4,000台に自動車保有台数が急増したモータリゼーションの進行と合わさって中心市街地の商店街への来街者を奪うなどしたため、2001年（平成13年）2月にダイエー鳥取駅南店が撤退するなどして、サンロード入り口で1999年（平成11年）の3,692人が2006年（平成18年）1,525人と半分以下に、本町通りで1999年（平成11年）の2,452人が2006年（平成18年）1,725人で休日はもっと少なくなるほど集客力が低下した近隣商店街と共に、低迷に苦しんでいる。その為、1995年（平成7年）から本格的に鳥取市周辺だけでなく鳥取県西部、島根県、兵庫県を対象に通信販売に乗り出し、1999年（平成11年）4月1日に日本電信電話と組んで通信販売としては西日本ではじめてのナンバー・ディスプレイとCTIを組み込んだシステムが導入するなど、通信販売の強化に取り組んだものの、1997年（平成9年）2月期に140.04億円だった売上高が2000年（平成12年）2月期に約120.69億円と13.8%の減少し、そこにいわゆるリーマンショック以降の消費低迷が重なって2010年（平成22年）2月期で売上高が72.6億円とピークの約半分に落ち込んだ為、2009年（平成21年）6月中旬から希望退職者を募集し、8月末に正社員の約3割に当たる36人が退職するなど経営体制の見直しを行っている。また、2012年（平成24年）夏に着工予定の鳥取市道駅前太平線を覆う大屋根設置による商店街との連携の強化、店舗前に開設が予定されている芝生広場（約300 m²）でのイベントやオープンカフェなど、鳥取駅周辺の再開発による中心市街地活性化策による、集客力強化も狙っている。