山線の終点は西中金駅であったが、三河鉄道が当初足助まで延伸する計画を立てていた。しかし、世界恐慌の影響や用地買収の難航などが足助付近の建設に支障し、路盤のほとんどの完成を見た時には太平洋戦争の開戦に見舞われた。敷設されるはずだったレールは南方戦線に供出されてしまい、ついに電車が走ることのなかったかつての路盤は現在、細い市道となっている。足助には紅葉の名所として知られる香嵐渓があり、毎年秋のシーズンになると三河線に並行する国道153号（飯田街道）が激しい渋滞を起こすため未成線になってしまったことが悔やまれているが、通年利用者数が期待できず、採算性の面から実現は乏しかったとする見方もある。また、三河鉄道の子会社である新三河鉄道が取得していた八事（名古屋市） - 挙母間の鉄道敷設免許は、会社の合併によって三河鉄道、名鉄へと引き継がれ、紆余曲折を経て名鉄豊田線として開業した。
海線は三州瓦で知られる高浜市を経て衣浦臨海工業地域東岸の碧南市に至る路線で、三河鉄道によって最初に開業した区間でもある。近年は東海旅客鉄道（JR東海）によるダイヤ拡充で東海道本線の利便性が向上し、接続する刈谷駅でJR線に乗り換えて名古屋駅や金山駅などへ向かう乗客が増えている。そのため知立駅経由（名古屋本線直通）で名古屋へ向かう利用客が減少したため、名古屋方面への直通電車を取り止めた。海線区間のうち高架駅は刈谷市駅のみで、三河高浜駅と刈谷駅が橋上駅になっている。知立駅 - 重原駅間、刈谷駅 - 刈谷市駅間が複線化されているが、区間が短いため列車のすれ違いはほとんどない。ワンマン運転は2006年に導入されたが、山線側で採用されたホームへのセンサー取り付けは行われていない。ただし、車両は山線の車両と共通運用である。海線の有人駅は知立駅、刈谷駅、碧南中央駅の3駅である（高浜市の代表駅である三河高浜駅や終点の碧南駅は無人駅）。乗客の流れは、知立駅からの名古屋本線、あるいは刈谷駅からJRの東海道本線を経て、名古屋などとの往来が主体となっている。
山線区間は自動車産業が盛んな愛知県豊田市の真ん中を貫いている。同市の玄関駅は豊田市駅で、一駅北の梅坪駅から名古屋の中心へ向かう豊田線（名古屋市内は名古屋市営地下鉄鶴舞線と相互乗り入れ）が分岐している。三河八橋駅付近と豊田市駅 - 越戸駅間は高架線であり、豊田市駅 - 梅坪駅間は豊田線の列車も走るため複線になっている。越戸駅から猿投駅までは、林の中を抜けていくようなローカル色の濃い区間である。2001年に線区の合理化を進めるべく、いち早くワンマン運転を開始した。1973年までは上挙母駅から挙母線が分岐していた。山線の有人駅は知立駅、若林駅（朝のみ駅員配置。それ以外は駅集中管理システムにより無人）土橋駅、豊田市駅、猿投駅の5駅である。乗客の流れは、知立駅からの名古屋本線、あるいは豊田市駅・梅坪駅から豊田線を経て、名古屋などとの往来が主体となるが、豊田市内の自動車関連工場への通勤利用による流れも見られる。近年になって利用者が増加したため、従来の2両編成に替わって4両編成での運行が増加している。
名古屋本線の知立駅から南北に分岐する支線で、名鉄路線の中では名古屋本線に次ぐ路線距離を持つ。路線の前身は三河鉄道で、当初は全線が一体となって運行されていたが、1950年代に知立駅の配線がスイッチバック形状に変更されてからは同駅を境に運用が分断され、以来猿投方面の山地へ向かう北側を山線（やません）、碧南方面の海に近い南側を海線（うみせん）と通称するようになった。2016年3月に導入された駅ナンバリングもこの慣例に合わせて山線、海線とで別々の記号が付与された。三河線ではスプリングポイントが使われており、島式ホームとなっている一部の駅では右側通行で列車交換を行う。これは構内踏切の配置関係から左側通行より安全であることに加え、かつてタブレット閉塞を実施していた時の名残で、右側通行の方が通過列車の通票交換が容易であったためである。運賃計算区分はC（運賃計算に用いる距離は営業キロの1.25倍）。すべての駅でmanacaなどの交通系ICカード全国相互利用サービス対応カードが使用できる。全線が東海地震の防災対策強化地域に含まれており、東海地震に関する警戒宣言が発令された場合、列車の運行が休止されることになっている。
1954年、忠清南道公州郡（現在の公州市）出身。1972年に京畿高等学校、1976年にソウル大学校法科大学、1976年に同大学の法学専門大学院の修士課程を終え、外交官試験12期に合格。1978年に外務部（現在の外交部）に入省する。慶應義塾大学訪問研究員として研究生活を送ったほか、1993年には外交部通商第1課長となり日韓貿易分野を担当する。1996年12月から在日韓国大使館の参事官を務めるなど、日本との関係は深い。また2001年には駐中大使館の公使参事官兼総領事となり、在任中に脱北者問題が発生した際には、中国と本国との間の調整を図り、問題の解決に向け主導的役割を果たした。こうした経歴から、アジア太平洋地域全般における政治、経済、領事分野の外交問題に対して精通した外交官と評価されている。また2004年には在外同胞領事局局長、2009年には在外同胞領事大使に就任するなど、在外国民問題を扱う重要ポストの経験もある。こうした経歴から、駐日大使として在日韓国人に関する問題への対応が期待されることとなった。2006年に駐ニュージーランド大使となり、2010年には李明博政権下で次官級の外交安保研究院長に就任する。2012年9月に駐インド大使となり、2015年10月に離任した。2016年5月下旬に次期駐日大使への就任が内定したことが報じられ、日本政府の同意（アグレマン）を得た上で7月1日に韓国政府より任命された。7月8日に着任し、8月10日に信任状捧呈式。