東京帝国大学応用化学科卒の技術者で、先発メーカーの日本ペイント、東亜ペイントを経て独立。1917年に関西ペイント工業所を創業した。研究施設や工場拡大のための資金調達に窮し、岩井勝次郎を紹介され1918年、岩井商店の援助により関西ペイントを設立する事となる。援助の代償として経営権を岩井商店に譲渡。自分は取締役兼技師長に退いたが、豊潤な資金を元に、国産初となるラッカーの開発に成功。企業として発展のきっかけを作った。二男一女をもうけたが、2人の息子が若くして戦死したことにより、現在の関西ペイントの経営に玉水家は全く無縁である。
1990年代後半、その独特の風貌（加藤浩次からは「ミニラ」と呼ばれた）やキャラクター、物言いが女子高校生などに受け、改編期に橋田の旅番組が制作されたり、フジテレビ『森田一義アワー 笑っていいとも!』（1998年 - 2001年）にレギュラー出演したりするなど、一時期はレギュラー番組を多数抱えた（「スガコブーム」）。しかし、相手のトークを遮って突然喋り始めることもあり、基本的にバラエティ番組に不向きな性格だったことが次第に明らかになって、「スガコブーム」は終わりを告げた。ただし、橋田本人は「話好き」「目立ちたがり屋」と公言しており、声がかかればテレビ番組にも積極的に出演していることから、現在でも他の著名脚本家と比べればメディアへの露出度は群を抜いて高い。特にTBSの番組には、自身の番組宣伝も兼ねて出演することが多く、期首期末特番『オールスター感謝祭』などにも頻繁に登場した。公私共に親しい泉ピン子と一緒に出演することも多かった。また、笑っていいとも!での共演して以降中居正広や香取慎吾がMCを務める番組への出演は度々あったが、2017年11月15日放送の「おじゃMAP!!」では、SMAP解散後、元SMAPメンバーとの初共演となった。
来宮神社の氏子としても知られ、当地熱海市上多賀・同西山町の賛同する付近の民芸品店などには、橋田ドラマの掲示が数多く掲げられている。また、毎年節分に来宮神社で開催される豆まきには、20年以上参加している。自宅は相模湾沿いから比較的近く、地元から手伝いに訪問する同年代のファンも多い。日本で離婚が増加してきたことについて、「結婚に男女平等はありえない」「若い人たちが相手に何かを求めすぎている」「女性にとって結婚というのは尽くすことだと思う」と苦言を呈している。また、夫・岩崎からは「どんなことがあっても、俺の前で脚本を執筆するな」と言われ、主婦業に手を抜かず、岩崎が寝ている時や不在の時に執筆活動した。これを岩崎が死去するまで徹底的に守り通したという。夫・岩崎の遺言である「不倫と人殺しの話は絶対書くな」という言葉を守っている。共にテレビ朝日のドラマである『相棒』や『科捜研の女』を視聴する一方、両作いずれも「初期の方が面白かった」と評している。
泉ピン子などに代表される、「橋田ファミリー」に属する役者が頻繁に起用される。ただし、ファミリーのみでのドラマ制作は無論限界があり、かつ、主人公を演じられる俳優は限られるため、乙羽信子、八千草薫、渡辺美佐子、池内淳子、佐久間良子、宇津井健、橋田の盟友・石井ふく子と共に高く評価していた三田佳子や大原麗子、石井親子と二代に渡り交流のあった杉村春子、山村聰や森光子などが主役・準主役・あるいは特別出演扱いで出演している（森繁久彌とは接点がなかった）。丹波哲郎や小林桂樹も重要な役どころで出演しており、いかりや長介や伊東四朗が役者として活躍するきっかけともなった。橋田が俳優として努力する様子に感じ入ったというガッツ石松も、良い役を与えられ、幾度となく出演している。子役は坂上忍、伊藤淳史、えなりかずきに目を掛けていた。また、イケメン・美女・美少女を登場させる場合には、ジャニーズ事務所、石原プロモーション、オスカープロモーションからの出演が目立つ。多くの橋田作品のプロデューサーを務める石井ふく子とは公私ともに親しく、「石井さんには（石井プロデュースではない作品でも）何でも相談する」と公言している。
公判では当時新基準での会計をしなかったことの違法性が争われた。2004年5月、一審・東京地裁は旧経営陣3名に対して執行猶予付きの有罪判決を下した。窪田元会長は懲役1年4月執行猶予3年で東郷重興元頭取、岩城忠男元副頭取両人は懲役1年執行猶予3年を言い渡した。判決では会計に置いて新基準で行わなかったことの違法性が認定された。弁護側はこの判決に対して控訴したが、2007年3月に二審・東京高裁も窪田元会長ら旧経営陣三名に有罪判決を言い渡した。日債銀事件の最高裁判決が出る前にこの事件の構図と似た長銀事件が最高裁で逆転無罪判決が出たことから、日債銀事件でも何かしら判断に影響があると予想される中で最高裁は2009年12月に二審判決を破棄した。判決では当時は金融の過渡期であり、旧基準による会計をしても違法性を問えないとしたが、融資先が親会社として支援する責任がある関連ノンバンクだった長銀事件と異なり、日債銀事件では独立系ノンバンクなどが融資先であったため、旧基準に従って評価した場合に独立系ノンバンクなどへの貸出金を回収不能や無価値とすべきかについて審理する必要があるとして高裁に差し戻した。差し戻しとなった二審では前述の通り、会計の旧基準での査定でも回収できなかったかどうかが問われた。2011年8月30日、東京高裁は無罪判決を下した。飯田喜信裁判長は検察が違法とした査定について経営判断として許されると認定した。検察はこの判決に対して再上告を断念。無罪判決が確定。