第一次世界大戦中、幾つかの航空機製造会社が三葉機の形態を戦闘用に変えた。実際には、これらの三葉機は一般に複葉機よりも劣った性能を示し、二種の飛行機だけが、比較的少ない数量とはいえ、量産するに十分なほど成功した。ニューポール社は1915年から1917年にかけ、一連の三葉機の試作型を製作し、搭乗員の視界の改善のため、上翼を後方へ大きくずらして配置した。また特徴的な三角形の支柱配置で三つの翼を支えた。この設計は貧弱な操舵という結果に終わり、打ち切られた。1916年、ソッピース社は3種類の異なる設計で開発を行った。一つめ、ソッピース三葉機として知られる機体は量産が開始され、作戦任務に投入された最初の軍用三葉機となった。この機体は高アスペクト比かつスパンの同じ翼を持ち、これをソッピース・パップ複葉機とほぼ同じ胴体に搭載した。また翼の両側に一本の強靱な支柱を備え、最小限のワイヤーで張り占めて支えた。この機体はイギリス陸軍航空隊とイギリス海軍航空隊によって発注された。しかし結果としては、イギリス陸軍航空隊向けの機体は別種の機体と交換され、イギリス海軍航空隊のみでソッピースの三葉型が任務に就き、成功裏に働いた。このようなソッピース三葉機の性能の優位と、アルバトロス D.IIIを超える初期の成功は、設計に対する軍の関心を、ことにドイツとオーストリア・ハンガリーで刺激した。一連の試作機が1917年から1918年にかけ、軍の圧力下でしばしば不承不承に製作された。例としては、アルバトロス社、アヴィアティーク社、ブランデンブルク社、DFW、オイラー社、フリードリヒスハーフェン社、LFGローラント社、ローナー社、ナグロ社、オファーク社、プファルツ社、ザプラーティンク社、シュッテ＝ランツ社、ジーメンス・シュッカート社、W.K.F社、そしてアメリカではカーチス社である。これらはどれ一つ量産に至らなかった。フォッカーのV.4（いくつかの文献ではV.3とされる）試作機は、張り締めることなしに片持ちとされた珍しい翼を持ち、上翼は胴体へ支柱だけで取り付けられた。この翼は飛行中に過度の振動を起こし、次の試作機であるV.5では、ソッピースと同様、両方の翼の間に一つの支柱が追加された。しかしワイヤーは用いられなかった。この機体は有名なフォッカー Dr.I三葉機の試作機となった。1917年、この機はマンフレート・フォン・リヒトホーフェン、通称レッドバロンと最も密接にかかわり、航空機としてまず消えることのない名声を得た。この機体は良好な上昇率と高い運動性能を有したが、格別に速いということはなかった。この二例の機種が空中において衰退した後、こうした形態の機体は強化のために任務から外されたが、再就役したときには、もはやこれらの機体は性能面で最前線になかった。戦闘機としての三葉機の性能は、改善された複葉機によってすぐに追い抜かれた。しかしながら、1919年と遅い時期にも、ソッピース・スナークの試作型3機が飛行していた。
バブル期に帝産グループは、中部銀からの融資を元手に不動産投資を拡大させたが、バブル崩壊によってそれが不良債権化し、負権は約1000億円ほどに達した。責任を明確にするため、良並は1994年3月に帝産グループの経営から退いた。翌年（1995年）には中部銀の会長からも退き、日銀出身の飯塚明が頭取に就任した。飯塚は依然として大株主であった帝産グループの影響力を削ぐことを目的に1998年3月、協栄生命（現：ジブラルタ生命）との資本提携を締結。さらに、県内企業や金融機関に株式を売却する方針を執った。これにより、帝産グループの持ち株比率は98.29%から2.2%まで低下した。この渦中には、帝産グループの経営を奪取しようとしていた右翼幹部と良並が結託して乗っ取りを企て、不法にグループ企業の役員に就任したとして、警視庁捜査四課と品川署から、公正証書原本不実記載の疑いで逮捕された。1998年4月、飯塚が会長に退き、後任には同様に日銀出身の栂井尚志副頭取が昇格。経営改革に取り組んでいた所、2000年10月、協栄生命（現：ジブラルタ生命）の破綻により48億4600万円の特別損失が発生。2001年3月、個人や取引先を対象に35億円の第三者割当増資を実施し資本を増強した。2001年11月の金融庁検査の結果、2000年9月末の自己資本比率が単体で3.05%、連結で2.63%に悪化。2001年12月28日に早期是正措置発動を受け、信用不安をかき消そうと、2002年1月14日に国内の証券系企業200億円程度の増資の折衝を行う経営改善計画を発表、地元紙一面に全面広告を掲載し「増資後の自己資本比率は10%以上に」とPRした。しかし、実情として増資計画は行き詰まっていたにもかかわらず基本合意に達したと広告したことから、2002年3月5日に金融庁から業務改善命令を受けた。2002年4月1日からのペイオフ解禁を控え、金融庁は不良金融機関に対して強い態度に臨む方針を示していたほか、地方自治体もペイオフ解禁を控え独自の基準を設け、金融機関を査定していた。そうした中、静岡県が独自に策定した基準を満たすことができなかったため、新年度（2002年4月1日）から中部銀に預けていた公金を他行へ移す方針を固めたとの風評が流れた。これによって、預金流出は多い日で1日に10億円程度、業務改善命令の発動直後は20億円程度に跳ね上がり、結局、早期是正措置発動からわずか2ヵ月間に預金量の1割以上の445億円が流出した。2002年3月7日には臨時株主総会を開催し増資を決議、払込みが予定通りに進めば、2002年3月期末の自己資本比率は単体、連結とも健全性の目安となる4%台を回復するはずだったが、信用不安は解消せず、預金流出は続き、増資の引き受けもままならなかった。結果、ペイオフ解禁後にさらに信用不安が拡大するのは必至と判断。2002年3月8日預金保険法第74条第5項の規定による申出がなされ、破綻処理を申請した。後の金融庁検査で、破綻時は▲281億円、自己資本比率は▲10.77%の債務超過が判明する。破綻後は日本承継銀行を経て、静岡県内の支店は清水銀行と静岡中央銀行に、神奈川県と東京都の支店は東京スター銀行に営業譲渡された。本店の跡地には、土地がつながっていた愛知銀行旧静岡支店の跡地と駐車場と合わせた土地に清水銀行の静岡支店が建てられ、現在に至る。