国内議会と比較すると欧州議会は議員の入れ替わりが大きい。2009年の選挙後で初めて欧州議会議員となったのは全体の49.8%であった。その一方で、欧州議会の最初の直接選挙が実施された1979年から欧州議会議員を務めているのは1人（ハンス＝ゲルト・ペテリング）しかいない。
タラッシュは実践家としても大きな業績を残している。1908年に当時の世界チャンピオンであるエマーヌエール・ラスカーへの挑戦者となっている。結果はタラッシュの3勝5引き分け8敗に終わったが、世界チャンピオンへの挑戦者となったことは理論面だけではなく実践面でも功績を残したチェスプレーヤーであることを証明している。
エフエム山口ではヘヴィー・ローテーション（パワープレイ）のことを「FMY PUSH ONE」（プッシュ・ワン、「一押し」の直訳。FMY検定によるとサブタイトルは「炎の皿回し」ということである）と呼び、月一回洋楽と邦楽一曲ずつ選んで5分枠または自社制作番組の中で放送している。また、年1回8月にFMQリーグの共同企画としてヘヴィー・ローテーション企画「FM Q LEAGUE POWER PLAY」を放送している。
5:00を起点とした24時間編成を行っている。基本的に毎週月曜 0:30 - 5:00を放送休止時間にあてており、多くの場合試験電波を流している。
開局以来、本社以外のスタジオは所有していなかったが、2018年にJR新山口駅（山口市小郡）北口広場にサテライトスタジオを新設。山口市の「新山口駅ターミナルパーク整備事業」の一環で整備されたもので、整備事業のコンセプト「まちと駅をつなぐ0（ゼロ）番線」にちなみ、「0スタジオ」（ゼロスタジオ）と称する。駅前広場オープン当日の2018年3月22日の記念特番より運用を開始し、「COZINESS」と「Happy Happy FRIDAY」が本社スタジオから移動した。
1985年12月1日に全国20番目のFM局、全国69番目のラジオ放送局として開局した、山口県唯一の県域民放FM局である。全国FM放送協議会 (JFN) 加盟局の一つで九州・山口のJFN系列8局で構成するFMQリーグにも参加している。放送開始当初からジャパンエフエムネットワーク (JFNC) 制作番組のネット比率が高い。2015年時点の資本金は4億9500万円であった（後述）が、2017年7月に大幅な減資を行っている。山口県が大株主となっており、社長も山口県庁OBが務めてきたが、2015年6月に初の生え抜き社長として藤井正史が就任している。現在のロゴタイプは2005年の開局20周年の際にリニューアルしたもので、上大岡トメがデザインしたキャラクター「緑山タイガ」もこの時誕生した。完全子会社として、番組制作とイベント音響を手がける「(株)ZERO・db（ゼロ・ディービー）」（前身社名「サウンドオフィスFM」）がある。
対外関係が悪化するなかで、陸軍省医務局長小泉親彦は1936年の徴兵身体検査交見会において「此の重大時局に処するの覚悟が必要」であり、そのために国民全体が徴兵合格に堪えるだけの体力を保持すべきであるとの持論を展開した。小泉は折からこうした兵業に堪えない青年の増加（壮丁体位の低下）の問題を取り上げ、衛生・保健の知識を活用した「人的戦力」の強化を掲げていた。他方では、国民に蔓延する結核が大きな問題となっており、政府の過去数度にわたる大規模な撲滅キャンペーンにもかかわらず、その罹患率は増加の一途をたどっていた。特に戦争の長期化・総力戦化が見込まれるなかで、結核患者の過半を占めていた15～40歳の青壮年層を守ることが、人的資源確保の上で重要視されていた。小泉の働きかけによって1938年に設置された厚生省は、翌1939年に「国民体力管理法案」を取りまとめ、1940年4月8日に国民体力法を制定・公布するに至った。この法律は同年9月25日に施行された。第一条　政府ハ国民体力ノ向上ヲ図ル為本法ノ定ムル所ニ依リ国民ノ体力ヲ管理ス前項ノ管理トハ国民ノ体力ヲ検査シ其ノ向上ニ付指導其ノ他必要ナル措置ヲ為スヲ謂フかくして成立した国民体力法は、もっぱら徴兵対象となる青年男子を念頭に置き、彼らを徴兵検査が課される20歳前の段階でふるいにかけ、その体力を管理することを狙いとしていた。同法に基づく体力向上策としては様々な仕方がありえるなかで、政府が実際に手を付けたのが筋骨薄弱者対策であった。ここに述べられている筋骨薄弱者とは、徴兵検査基準において丙種合格（事実上の兵役不適格）とされていた青年たちを指すが、日中戦争下の徴兵基準改正によって彼らが第二・第三乙種に格上げされたこと、またこのころから壮丁全体の体位が低下し始めたことから、その体力向上は焦眉の課題であった。1941年の時点では、「国民体力向上修錬会」と呼ばれる1週間程度の指導合宿が企画されたが、その対象は勤労青年のうち事情が許す者だけとされていた。1941年12月の太平洋戦争の勃発とともに身体関連運動政策はいっそう強化され、第3次近衛内閣の厚生大臣に就任した小泉の下で、1942年4月から新たに「健民運動」が展開された。ここで示された「健民運動実施要綱」によれば、その目的は聖戦目的完遂の一助として人口増殖とその資質の向上を図ることにあった。この運動を背景として、施策の具体化を図るために1942年8月に閣議決定されたのが「結核対策要綱」であった。健民運動は、表向きは結核対策を旗印に掲げていたが、その内実は国民体力管理の徹底強化を意図したものであり、実際のところ結核と筋骨薄弱者との関係はなんら証明されていなかった。