ダウンタウンの西端、アレゲニー川とモノンガヒラ川の合流点近くはポイント州立公園にとして整備されている。園内にはピッツバーグに現存する最古の建築物、ピット砦の小要塞跡が残っている。合流点には公園の下を流れる伏流水から取水し、地上から45.7mの高さまで水を噴き上げる噴水が設けられている。この公園はダウンタウンの労働者や住民の憩いの場となっているほか、ピッツバーグの観光名所の1つにもなっている。また、この公園では毎年6月にスリー・リバーズ芸術祭が、また毎年7月には独立記念日の花火大会を兼ねるほか、スリー・リバーズ・レガッタというボートの大会が開かれる。市の東部には、オークランド地区とスクウィラル・ヒル地区にまたがり、約1,845,000m²の敷地を有するシェンレー・パークがある。この公園はカーネギーメロン大学のキャンパスの南、ピッツバーグ大学のキャンパスの南東に隣接している。公園の入口にあたるシェンレー・プラザには庭園やフードスタンド、また家族連れ向けにビクトリア王朝時代のメリーゴーランドが設けられている。園内にはフィップス温室・植物園が立地している。また、この公園にはスポーツ施設も充実しており、ハイキングコース、13面のテニスコート、全天候型の陸上競技場、サッカー場、アイススケートリンク、スイミングプール、18ホールのゴルフコース、および18ホールのディスクゴルフコースがある。また、南東郊のウェストミフリンにはケニーウッドという遊園地が立地している。1898年に開園したこの遊園地は、国家歴史登録財に登録されている、全米で2園しかない遊園地の1つである。ケニーウッドは開園以来2007年まで家族経営であったが、それ以降は世界的に事業を展開しているマドリードの遊園地経営会社、パークス・レユニドス社によって経営されている。
2001年6月22日に成立したハンセン病補償法（「ハンセン病療養所入所者等に対する補償金の支給等に関する法律」）により、元患者らに賠償金が支払われることになったが、「厚労省告示（厚生労働省告示第二百二十四号）」によると、日本国内の国立・私立の療養所や、米軍占領下の琉球政府が設置した施設のみが対象であった。そのため、戦前まで日本が統治した韓国と台湾に建てられ、同様に運営がなされていた二つの施設（韓国小鹿島（ソロクト）更生園―現・国立小鹿島病院、台湾楽生院―現・楽生療養院）については補償対象外となっていた。そこで、この2つの療養所の入所者（以後「原告側」と略す）はハンセン病補償法による補償をするようにと日本政府に請求した（2003年12月25日に小鹿島厚生園・合計117名、2004年8月23日に台湾楽生院25名）。ところが日本政府（厚生労働大臣）は「小鹿島や楽生院は補償法の言う国立療養所には当たらない」として、その補償請求を全て棄却した（小鹿島は2004年8月16日、楽生院は同年10月26日）。そこで、原告側はこの棄却処分（不支給決定）の取り消しを求めて相次いで（小鹿島は2004年8月23日に、楽生院は同年12月17日に）東京地裁に提訴した。そしてその判決が2005年10月25日言い渡されたが、判決は真っ二つに分かれた。小鹿島は棄却処分を取り消さない（訴えを認めない=補償法による補償はしない）、楽生院は棄却処分を取り消す（訴えを認める=補償法による補償をする）、ということになったのである。これを受けて小鹿島の原告らは10月26日、棄却処分を取り消さないとした25日の東京地裁判決を不服として東京高裁に控訴した。また川崎厚生労働相は2005年11月8日の会見で、棄却処分を取り消すとした台湾訴訟について東京高裁に控訴することを正式に表明した。その後原告側は台湾訴訟の控訴の取り下げを求めると共に、両訴訟の政治的判断による早期解決を求める活動を進めた。この間にも高齢の原告団の中には、亡くなる人が続出していて、一刻も早い解決が必要な状態であった。その後、与党では補償額を国内入所者の水準に合わせて「一人800万円」とするハンセン病補償法の改正案を、2006年1月20日からの通常国会に提出する方針を決め、一方、厚生労働省は（韓国、台湾の）ほかにパラオ、サイパン（米国）、ヤップ（ミクロネシア連邦）、ヤルート（マーシャル諸島）の4地域についても調査をし、必要に応じて追加するという方向性を打ち出した。原告側弁護団は上記与党の改正案を受け入れる旨の声明を発表、政府の迅速な対応を求めていたが、同年1月31日改正案は衆院本会議で可決、続いて2月3日参院本会議で全会一致の可決を見、2月10日「改正ハンセン病補償法（ハンセン病療養所入所者等に対する補償金の支給等に関する法律―平成18年2月10日法律第2号）」が成立するにいたった。これにより、楽生院は合計29名全員（当初の25名に4名増加した）に補償金が支給され、原告側は2006年3月17日東京高裁で台湾訴訟の訴えを取り下げた。しかし小鹿島は入所者の資料が散逸しているため、入所年月の特定などが困難を極めたが、448名（提訴当初の117名が増加した）中426名に支給されている(2009年2月9日現在)。2007年3月28日、厚労省はパラオ、ヤップ（ミクロネシア連邦）、サイパン、ヤルート（マーシャル諸島共和国）の各療養所を新たに補償の対象施設に指定すると発表した。現地調査や当時の文献から、患者を強制隔離していた事実が確認できたためで、厚労省は4月上旬から補償の申請を受け付けるとした。