現在の国立鉄道博物館は、クラハムにあったイギリス鉄道博物館と、現在の場所とは別の場所にあったヨーク鉄道美術館の収蔵品を引き継ぎ、1975年に現在の場所に開業した。ヨーク鉄道駅に隣接する3つの車両庫を展示ホールとして活用し、100両を超える機関車と、約200両の客車・貨車などの他に数十万もの鉄道関連アイテムが収蔵されている。鉄道博物館の規模としては世界最大級で、常設展示には王室専用客車（ロイヤル･トレイン）などがあり、毎年75万人もの来場者がある。博物館への入場は無料であるが、有料パンフレットも発売している。2004年にはダラムのシルドンに国立鉄道博物館の分館としてシルドン機関車博物館（Shildon Locomotion Museum）が開設された。2012年12月19日、さいたま市大宮区の鉄道博物館と姉妹館として提携することが発表された。2016年4月28日、京都鉄道博物館との姉妹提携継続調印式が行われた。
沿岸運転免許センター（えんがんうんてんめんきょセンター）は、岩手県公安委員会が管理する運転免許試験場。正式名称は、岩手県警察運転免許課沿岸運転免許センター。所長は、岩手県警察釜石警察署交通課長が兼務する。
バル＝イラン大学（バル＝イランだいがく、אוניברסיטת בר-אילן, Bar-Ilan University, BIU）はイスラエル・ラマト・ガンに位置する大学である。ユダヤ教・ユダヤ文化の教育・研究に力を入れておりイスラエルの大学に於いて比較的保守的な大学である。正統派に人気が高いが世俗派（宗教的ではないユダヤ人）やアラブ人の学生も多い。イスラエルの学術機関では国内第二位の規模を誇る。1955年、ベラルーシ出身の宗教シオニスト(Religious Zionism)のラビ・メイール・バル＝イラン(Meir Bar-Ilan)により創設された。現在、3万6000人の学生、1700人の学科のメンバーがいる。
相対式ホーム2面2線を有する地上駅になっている。互いのホームは構内踏切で連絡している。八戸駅管理の無人駅。2005年（平成17年）12月10日ダイヤ改正までは直営駅（駅長配置、POS端末設置、指定券取扱）であったが、八戸線のCTC化により無人化された。当駅には同じ八戸線の陸中八木駅に次ぎJRで二番目に遅くまで腕木式信号機が残存していたが、2005年（平成17年）6月16日に撤去され色灯式に変わった。駅の外の駐車場の一角に腕木式信号機が保存されている。当駅 - 久慈駅間特殊自動閉塞化と同時に2番線の八戸方に出発信号機が設置され、八戸方面への折り返しが可能になった。2007年（平成19年）9月に運転された快速「風っこシーガル」で実際に当駅で折り返し運転を行った。また、東日本大震災に伴う暫定ダイヤでも、当駅で折り返しを行っていた。
サイゴン交通運輸機械総公社(SAMCO＝サムコ)により、ホーチミン市9区には既存の東部バスターミナルに替わり、16ヘクタールの規模の新たなバスターミナルが建設される。敷地全体のインフラ整備とともに、バスターミナルのほか駐車場、乗降場、廃水処理場を併設し、2017年末をめどに竣工。完成後は、都市鉄道1号線（ベンタイン～スオイティエン間）および各路線バスと接続し、利便性が大幅に向上する。既存バスターミナル跡地には、路線バス、観光用車両の駐車場、ホテル、ショッピングセンター、賃貸オフィスなどを併設する複合商業施設を建設する計画。
薬局向けの薬剤の調剤機器を中心に、病院向けの滅菌機器などの開発・製造をおこなう。会社設立当初から、錠剤を主とした薬剤の分包機の調剤方式で特許を取得したこともあり、医療機器の分野で今日に至るまで成長を続けている。この他にも、調剤台や病棟機器など、ほぼ100%に近い割合で医療機器の取り扱いが占めており、シェアは極めて高い。近年では、カルテ等の電子化に伴い、同社が開発したソフトウェアとPCのキーボードとタッチパネルとを組み合わせた「Brain Box V2」なるカルテシステムや医療業務用のソフトウェア等の開発も進んでいる。
2003年よりドーハ国際空港に代わる新空港の計画が始められた。2013年1月、カタール首長のハマド・ビン・ハリーファ・アール=サーニーの名前から、ハマド国際空港として開港させると発表された。後に、同年4月1日に暫定開港と発表されたが、直前になって開港が延期された。同年12月1日より貨物便が利用を開始し、2014年4月30日より、一部旅客便の利用が開始された。同年5月27日に旧空港からすべての便が移行した。その後もターミナルの内装工事が続けられていたが2015年に完了した。2017年6月、カタールに対してサウジアラビアなどが国交断絶（2017年カタール外交危機）措置を通告したため、エミレーツ航空やエティハド航空、サウジアラビア航空などの乗り入れが中止された。
独自の個人金融資産の安定的な成長を求める為の原則である「個人のお客様向け商品についての原理原則（いちよし基準）」を守り続け、「いちよし基準」に基づいた金融商品の品揃えを行っている。また、中堅企業等の公開業務においても特色があり、主幹事実績は49社、幹事・シ団会社実績は1,040社（2017年12月現在の累積社数）。ガバナンスについても、2003年6月委員会等設置会社となるなど積極的に取組み、日本コーポレート・ガバナンス研究所の発表するJCG Indexでは上位にランキングされている。支店数は19都府県に50店舗を展開する。特に、2010年以降は小規模の証券会社を吸収合併して新たに支店を設けることで店舗網を拡充しており、これまで支店がなかった県にも展開している。また、2014年からは「プラネットプラザ」の名称で出張所も開設しており、一部の支店からの移行拠点を含めて7カ所を展開している（支店数・「プラネットプラザ」拠点数はいずれも2017年11月現在）。