スケネクタディ郡は1809年に設立された。1683年にニューヨーク植民地で郡が作られたとき、現在のスケネクタディ郡地域はオールバニ郡に属していた。これは巨大な郡であり、ニューヨーク州北部とバーモント州の全てを含んでおり、さらに理論的には西の太平洋岸まで広がっていた。1766年7月3日に、カンバーランド郡を分離し、1770年3月16日にグロスター郡を分離したが、どちらも現在はバーモント州に含まれている。1772年3月12日、オールバニ郡が3分割され、オールバニ郡、トライアン郡（現在のモンゴメリー郡）、シャーロット郡（現在のワシントン郡）の3郡になった。1772年かr1786年のオールバニ郡には、現在のオールバニ郡以外にコロンビア郡、レンセリア郡、サラトガ郡、スケネクタディ郡の全体と、グリーン郡とワシントン郡の一部が含まれ、また現在のバーモント州南西隅を含むものだった。オールバニ郡は1786年にコロンビア郡を分離し、1791年にはレンセリア郡とサラトガ郡を分離し、ケンブリッジの町をワシントン郡に移管した。さらに1795年、その一部とオチゴ郡の一部を併せて、スカハリー郡を設立した。1800年にもその一部とアルスター郡の一部を併せて、グリーン郡を設立した。1809年、スケネクタディ郡がオールバニ郡から分離設立された。
打撃においては通算打率、通算出塁率、通算OPS+などの指標でメジャーリーグ歴代ワーストランキングの上位に顔を出しており、「史上最低の打者の一人」（"one of the worst hitters of all time" , "one of the worst hitters in baseball history" ）、「歴史的にひどい打者」（"historically awful hitter" ）などと評されている。守備においては、フレーミングやショートバウンドした投球のブロックが巧みである。またリード（"game-calling"）、つまり配球の面で所属チームの投手やコーチから特に高い評価を得ている。ただし現状では、捕手のリード力の巧拙を客観的に評価できる統計的指標が存在しない。マシスの捕手防御率は所属チームの他の捕手よりも優れているものの、セイバーメトリクスで捕手防御率は捕手のリードを評価するための信頼性の高い指標と見なされていない。こうしたことからマシスは、「統計では真価を判断できない選手」（"the ballplayer who cannot be judged by statistical evaluation" ）であるとも評される。
2016年12月5日にアリゾナ・ダイヤモンドバックスと2年合計400万ドルで契約を結んだ。2018年7月9日のサンディエゴ・パドレス戦では、スタメンで出場しながらも、同点で迎えた延長16回からは投手として登板した。しかしエリック・ホズマーに勝ち越しのホームランを浴び、敗戦投手となってしまった。10月18日にFAとなった。
日本において学齢の概念が現れた時期は、義務教育制度が開始された時期とほぼ時を同じくする。1872年（明治5年）に定められた学制では、学齢については特に規定がなく、下等小学と上等小学の計8学年を必ず卒業すべきこととしていた。その後すぐ、1875年（明治8年）の文部省布達により、満6歳から満14歳までの8年間を学齢と定められた。このように、当時は4月1日を起点とするものではなく、誕生日を起点とするものであった。このため、学齢の始期と就学の始期は一致しておらず、学齢に達してもすぐには小学校に入学できないのが通常であった。1900年（明治33年）の改正小学校令では、「満6歳の翌月から満14歳」との規定に変更された。なお、この当時の義務教育年限は、1900年の改正小学校令によって、「学齢到達日以降の最初の学年の初めから、尋常小学校の修了まで」と定められていた。すなわち、始期については年齢主義で、終期については課程主義で定められていたのである。ただし、注意すべきことは、学齢期は8年間とされていたのに対し、尋常小学校の修業年限は当初4年間、途中から6年間となったことである。すなわち、尋常小学校に義務教育の始期と同時に入学して、6年間で修了した場合、なお学齢の終期まで2年間の余裕があることになる。この場合、学齢の終期に達していなくても、小学校課程を修了したので義務教育はそこで終了するとみなされていた。逆に、尋常小学校を修了していなくても、学齢の終期に達すれば、義務教育はそこで終了するとみなされていた。このように、義務教育の終期については、年齢主義と課程主義の組合せによって定められていた。戦前の全ての時期は、義務教育とは学齢期のうちの一部の時期に行われるものに過ぎず、学齢期であることがすなわち義務教育の対象であるということではない。初期においては、社会的な事情によっては学齢期のうちの義務教育期間は最低16ヶ月（年間4ヶ月の授業を4年分）でよいという規定ですらあった。また、戦時期の青年学校義務化では男子は19歳までの就学義務があったが、これは当然学齢（14歳まで）を超えている。このように学齢と義務教育の結びつきは固定化しておらず、自由度が高かった。なお、明治維新から終戦直後まで、義務教育期間は幾度も変更されているが、学齢期はずっと「6歳から14歳まで」の8年間のままほぼ変更されていない。1941年（昭和16年）の国民学校令の条文では、「6歳の4月1日から14歳の4月1日の前日まで」の8年間が学齢期・義務教育期間とされた。すなわち、これまでの義務教育終期を課程主義併用で定める方式を廃し、始期・終期ともに年齢主義のみで定め、また学年の始期と終期にも一致させたため、法令上では学齢期と義務教育期がイコールとなったのである。しかし、国民学校は当初6年制のまま経過させ、1944年以降の8年制化を計画していたが、戦局の悪化によって国民学校令等戦時特例が制定され、それ以降も6年制のまま制度は消滅したため、やはり法令上の学齢期（義務教育期）と実際の義務的就学期間は一致していない。すなわち、この時期も課程の修了と学齢の到達の両方が終期とみなされるという点で、実際には従前と同じく年齢主義と課程主義の併用であった。戦後の学制改革により、1947年（昭和22年）には「6歳の4月1日から15歳の4月1日の前日まで」の9年間が就学義務期間（学齢）と定められ、2年間の移行期間を経た上で、1949年からは実質的にも義務教育期間が9年間となり、現在に至っている。現在の制度では、義務教育の始期と終期は完全に年齢主義での規定となっており、その期間を学齢期と呼ぶことから、義務教育期と学齢期は同じものをさしている。