マリピエロはカゼッラとともにイタリア器楽の復興に尽くした「1880年代生まれの作曲家」に属する。初期のマリピエロの作品は主にフランス印象主義音楽の影響、とりわけドビュッシーの影響を受けており、自由な形式と非伝統的な楽章構成、斬新な和声法と線的な対位法を用いて作曲を続けた。そのため、ソナタ形式やフーガに縛られることを拒否した。カゼッラほど極端から極端へと渡り歩くことはなく、イタリア的な旋律の魅力は放棄されていない。多数ある交響曲のうち、第4番はクーセヴィツキー夫人ナターリアの追悼音楽であり、第6番は弦楽合奏のための作品である。門弟にブルーノ・マデルナほか。ダッラピッコラと異なり、自ら無調や十二音技法を用いることはなかったが、学生が新たな作曲技法に挑戦することに寛容だったと言われる。
茨城県立土浦第二高等学校、学習院大学文学部卒業。大学在学中に国語の教師を目指したが、2010年に『モーニング』第27回MANGA OPENにて奨励賞を受賞した。その後、担当者の勧めで小山宙哉と小山の師匠であるこしのりょうのアシスタントとなった。
岸野久（きしの ひさし、1942年- ）は、日本の歴史学者。元桐朋学園大学短期大学部教授。専攻は日本キリシタン史。東京府八王子生まれ。1975年立教大学大学院文学研究科博士課程単位取得修了。桐朋学園大学短期大学部助教授、教授、2013年退任。2000年「キリシタン開教期の研究」で立教大学文学博士。
弓場 季彦（ゆば すえひこ、1943年10月5日 - ）は奈良テレビ放送(TVN)の前社長、奈良県吉野郡十津川村にある玉置神社の元宮司。
イラン人コミュニティの集う拠点として最初に利用されたのは公園である。代表的なものに上野公園と代々木公園（原宿）があった。公園では、在日イラン人が輸入イラン製品を小さな屋台で売り、新規渡航者に仕事を斡旋する日本人・イラン人ブローカーに接触することもできた。しかし周辺住民の不満と、公園における違法テレホンカード販売などに対するメディアの否定的報道は公園での警察の介入を招くことになった。また入国管理局も不法残留者の検挙・取り締まりを定期的に公園で実施するようになる。この結果イラン人自身が公園を避けるようになった。また彼らは定期的に公園に集まるイラン人と同定されることを嫌った。こうして在日イラン人コミュニティにおける公園の重要性は失われることになったのである。ほかにコミュニティ空間としての利用がモスクである。イラン本国同様、在日イラン人の大部分はシーア派ムスリムである。日本への渡航が始まった当初にはモスクを設立することが間に合わず、東京のイラン大使館の礼拝所を用いていた。東京都中央区日本橋小伝馬町にもモスクが設置されている。管理委員会はイラン人が多いが、他国籍人も参画している。モスクは非イスラーム的休日、特にノウルーズなどでもコミュニティの集う場所として用いられている。シーア派の日本人聖職者が婚姻・離婚手続きを執り行う組織もある。
他のムスリム諸国からの労働者と同じく、ほとんどの在日イラン人は中年層である。20歳代以下が6％、50歳代以上が3％であるのに対し、30歳代および40歳代が76％である。圧倒的大多数が男性で、20代30代の大部分は単身者で、日本渡航以前に海外旅行の経験をもたない。また既婚者であっても一般的に渡航に家族を伴っていない。在日イラン人のほとんどは渡航以前にはイランの都市居住者で、テヘラン南部地区や東アーザルバーイジャーン州からの者が多い。言語ではペルシア語話者、テュルク語（アゼリー語）話者が代表的。教育水準については、日本へのイラン人渡航者は他のムスリム集団、たとえばバングラデシュ人と比較して低い。帰国した120人の元在日イラン人を対象とした調査では、大学ないし大学院教育経験者は2％以下で、73,1%が第三段階で教育終了であった。日本滞在中、平均月712ドルを送金している。雇用先は大部分が建設産業であった。しかしバブル崩壊後、建設関連の雇用機会は減少し、駅周辺での無店舗小売りに転じた。携帯電話が普及する以前、日本人が作った違法テレホンカードを売却する犯罪者が増え、イラン人は不法入国者で非合法な活動による利益で生活していると認識されるようになった。。
在日イラン人の大部分は首都圏に住む。合法の在日イラン人登録居住地の多くが関東地方であり、うち東京都に1031人、神奈川県に524人、埼玉県に477人、千葉県に426人、茨城県に212人、群馬県に178人、栃木県に138人となっている。その他愛知県に187人、大阪府に169人が多くなっている。滞在資格別でみると最も多いのが永住者で2,600人と大半を占める。その他、日本人の配偶者等311人、家族滞在224人、留学220人、定住者195人と続く。
第2次世界大戦が勃発すると、ソ連援助を目的とした武器貸与法の法案作成に参画し、これは1941年3月に成立している。1941年11月17日に「日米間の緊張除去に関する提案」を財務長官ヘンリー・モーゲンソーに提出、モーゲンソーは翌18日にこれをフランクリン・ルーズヴェルト大統領とコーデル・ハル国務長官に提出した。これがハル・ノートの原案である「ホワイト試案」（または「ホワイト・モーゲンソー試案」）となり、大統領命令により、ハル国務長官の「ハル試案」と併行して国務省内で日米協定案とする作業が進む。25日に大統領の厳命により、ハル長官は「ハル試案」を断念、この「ホワイト試案」にそっていわゆる「ハル・ノート」が日本に提示される。この「ホワイト試案」の採択には、カリーとその盟友であるオーウェン・ラティモアの暗躍があった。ブレトン・ウッズ協定及び国際通貨基金 (IMF) の発足にあたって、イギリスのケインズ案とアメリカのホワイト案が英米両国の間で討議されたが、IMFはホワイト案に近いものとなり、以後世界ではドルが基軸通貨となる。 1945年「対ソ100億ドル借款案」がモーゲンソー財務長官を経て、ルーズヴェルト大統領に渡っている。モーゲンソー・プランでは、ドイツからすべての産業を取り去り、戦争ができない農業国にするよう提言した。