エコロ・ジャパンは、世界の緑の党の共通憲章である「グローバル・グリーンズ憲章」の基本理念である「エコロジー」「社会的公正」「参加民主主義」「多様性の尊重」といった「サステナビリティ」社会の前提条件を満たす、日本初の緑の政党(エコロジー政党)を構築すべく、これらの理念を反映する総合政策集「持続可能な社会のためのグリーン・マニフェスト」を完成するとともに、活動に共感する活動家のネットワークを構築し、「緑の政治」の普及・浸透をめざした。主に環境・社会政策の分野の専門家やNGOを招き、首都圏において定期的に政策セミナーを開催する一方で、緑の党に関連した文献の日本語訳本の出版、理念に合致した候補者の選挙活動の支援や評価(グリーン・マニフェスト・キャンペーン)などを行った。2006年には同団体の学生メンバーが姉妹団体として大学生を中心としたユース組織Japan Young Greensを設立し、環境関連プロジェクトやキャンペーン活動を展開した。「特定の支援母体に寄らず、緩やかで自由な組織体制を敷く」という規約方針の下、政治団体やNPO法人ではなく、個人有志による政策ネットワークという形を維持していた。セミナーや政策マニフェスト形成を通じて内外のNGO団体と幅広く交流を重ねる一方、数多くの海外の緑の党の政治家・活動家と交流。2003年に欧州緑の党ベルリン大会に参加、2006年10月には欧州緑の党(ブリュッセル)訪問、同ジュネーブ大会参加ツアーを開催。さらに2008年5月のロンドン市長選およびグローバル・グリーンズ2008(サンパウロ大会)、アジア太平洋緑のネットワーク大会2010(台北)に参加。2008年より2011年まで、世界の緑の党連盟(グローバル・グリーンズ)の地域支部組織であるアジア太平洋グリーンズ・ネットワークの正加盟団体となり、2010年5月には、団体代表が同運営委員に選任された。2009年8月には、設立当初からの運営委員である加藤正法委員(神奈川3区)が総選挙(衆院選)に立候補したため、団体推薦候補として応援したが落選。2011年4月の全国統一地方選挙時には、NGO活動家有志による「グリーンハーツ・キャンペーン2011」を団体後援・応援した。公募選出により首都圏の5名の環境派候補を応援(うち2名が当選)したほか、設立当初以来の運営委員の加藤正法氏が神奈川県議選に初当選を果たした。活動の行き詰まりから2011年9月に活動停止(解散)する。
エコロ・ジャパン(英称:ECOLO Japan)は、世界の緑の党に代表されるグリーン・ポリティクス(緑の政治)を日本で普及・啓発することをめざした任意団体。2004年1月に、フリーライターで市民活動家の今本秀爾(いまもと しゅうじ)]の呼びかけにより設立。前身は欧州圏の環境政策について懇談する任意団体「緑の政策プロジェクト21」。7年間の活動期間を経て2011年9月に解散。
ラメントは古くからあり、『イーリアス』、『オデュッセイア』、『ベーオウルフ』、ヒンドゥー（Hindu）のヴェーダ、それに『ウル市滅亡哀歌』などのメソポタミアの都市のラメントやユダヤ教のタナハ（旧約聖書）を含む古代中東（Ancient Near East）の宗教的テキストの中にも登場する。古代・近代を問わず、多くの口承の中では、ラメントは普通女性によって演じられるジャンルだった。「lamentation（哀歌）」という語は旧約聖書の『Lamentations of Jeremiah（エレミアの哀歌）』の短い書名として使われる。芸術においては、「キリストの哀悼（Lamentation of Christ）」は「キリストの生涯（Life of Christ）」からのよくあるテーマで、磔刑後、人々に悼まれるキリストの遺骸を描いたものである。
相撲は古来の伝統文化・芸能であり、疑似家族・疑似一族による成員から成り立つことが一般的である東洋の他の伝統文化・芸能と同様に、従事者（力士・年寄・行司・呼び出し・床山）と相撲部屋はいずれかの一門に属しているのが原則である。現行制度では一門に属することが義務付けられているが、かつては無所属でも許されたことがあった。かつて、一門は実体として存在していた。本場所では優勝決定戦等を除き一門系統別総当たり制であり、一門内の対戦を禁じていた。巡業も一門を単位として行われるのが一般的であった（歌舞伎の劇団制と同様）。一門を超えて力士が交流するということもなく、またできるだけ他の一門に情報を明かさないようにしていた（江戸期までの囲碁・将棋と同様）。その性質上、昭和戦前まで一門は巡業組合という意味合いで「組合」と呼ばれていた。当時は月給制が存在せず、力士や親方の経済基盤の多くは祝儀と巡業により成り立っていた。1957年（昭和32年）、衆議院議員辻原弘市（日本社会党）が文教委員会において、民法上の認可法人である財団法人大日本相撲協会（当時の名称）の目的がいわゆる君臣の関係を基とした武士道の精神の涵養であること、力士の（祝儀収入を除いた）収入の低さ、協会理事の利益相反行為（利権を持つ相撲茶屋を理事が実質経営）などの問題について質問を行った。これを機に大日本相撲協会は一連の改革を行う。改革の一環として財団法人日本相撲協会と改称し、巡業は日本相撲協会そのもので廻るようになり、一門を単位とする巡業はなくなった。本場所は1965年（昭和40年）1月場所から部屋別総当たり制に改正された。しかし、力は衰えてはいるものの、公益財団法人に改組された現在でも日本相撲協会の人事、とりわけ理事の選出は一門の枠組みで決定されている。また一部の年寄株や行司の名跡にも襲名制限がある。協会からは毎年、各一門へ助成金が支給され、さらに一門の責任者が所属する各部屋に分配している。一門に所属していない部屋には当然助成金は支給されない。役員以外の年寄衆で構成される年寄会には、各一門より会長もしくは副会長を選出している。ある一門に所属していた親方が、別の一門に所属を変更して部屋を開いた場合は外様の扱いになる。現在は出羽海一門を破門された高砂一門の九重部屋が該当する。これまで後述のようにいずれの一門にも属さない「無所属」などの活動も見られたが、2018年（平成30年）7月の理事会において、同年9月27日の理事会までにすべての年寄が存在する5つの一門のいずれかに属することが義務付けられた。前月に一門を解散した貴乃花親方を追放に追い込むために作られたルールであるとして批判が集まっており、事実、どの一門にも所属を拒否された貴乃花は協会を退職せざるをえなくなり、事実上の追放に追い込まれている。