1941年6月に本国艦隊の任務に復帰し、エニグマ暗号機や重要書類をドイツの気象観測船から捕獲することを目的とした小部隊に配置された。6月26日、軽巡洋艦ナイジェリアを駆逐艦ベドウィンと護衛したターターはスカパ・フローからヤンマイエン島へ向かった。6月28日にターターらはドイツの気象観測船ローエンブルグを発見し、ターターは移乗隊を送り込んで船を確保すると共に重要文書を回収した。最終的にローエンブルグはターターの砲撃で沈められた。7月28日にターターは、援ソ船団の給油地として使用することができるかどうかを確かめるためにスピッツベルゲン島を偵察した。ターターは8月を通じて北極海で行動した。8月2日にビュルネイ島の気象観測基地を破壊し、島のロシア人をムルマンスクへ脱出させた。8月8日にスカパ・フローへ帰還後、国王ジョージ6世の訪問を受け、訓練展示を行った。同月17日には大西洋会談に出席するウィンストン・チャーチル首相が乗る戦艦プリンス・オブ・ウェールズを護衛した。会談後、プリンス・オブ・ウェールズは東へ向かう73隻の船団を追い越したが、引き返すと再度船団を通過して首相と船団は互いに挨拶を交わした。クライド川にプリンス・オブ・ウェールズが到着した後、ターターはロンドンへ帰る首相をグリーノックへ送り届けた。8月20日にターターは、スピッツベルゲン島へ守備隊を輸送する兵員輸送船エンプレス・オブ・オーストラリアと支援船オリガルヒを護衛した。任務成功後、今度は島から避難するロシア人とノルウェー人を乗せたエンプレス・オブ・オーストラリアをムルマンスクまで護衛。その後ターターはロンドンのロイヤル・アルバート・ドックに入渠し、9月から10月中旬にかけて改装を行った。この改装でターターにはマストの換装、後部煙突の短縮、爆雷の装備位置変更、285型火器管制レーダーの装備といった工事が行われた。作業完了後にはスカパ・フローへ戻り、第6駆逐艦戦隊旗艦になった。1942年1月から2月には援ソ船団護衛に従事し、PQ-7B、QP-5、PQ-12、PQ-13、QP-9船団を護衛。3月8日にターターは、不成功に終わった本国艦隊による戦艦ティルピッツ捜索を護衛した。悪天候下での高速航行が原因で前部主砲に大きな損傷を負ったため、3月の終わりにハルへ向かい、ブリガム・アンド・コーワンズ造船所で6月まで修理を行った。
携帯電話においては、幾度かの端末業界再編が実施されてきた。まず2000年から2002年にかけての第2世代から第3世代への過渡期には、第3世代対応端末の開発費用が第1世代及び第2世代に比べて大幅に上昇したことを受け、パイオニア・デンソー・ケンウッド・日本無線・日立国際電気等が携帯電話事業から撤退していった。更に2007年には、総務省がこれまでの端末価格を抑える代わりに利用料で元を取る従来プランをやめ、月々の通信費用負担を抑えるかわりに端末の実勢価格を払う（一括・月賦払いを選択可能）、新しい料金プラン（分離型プラン）についての意見をまとめた。2008年は、3大キャリアのいずれもが、端末販売奨励金を廃止した分離型プランと、端末販売奨励金付きの従来型プランを並行して販売したが、大多数のユーザーは、分離型プランを選択したと報じられている。この為、必然的に、ユーザーの端末調達コストは跳ね上がり、分離型プランの2年縛り条項とあわせて、端末の買い替え間隔は、従来より大幅に伸びている。このため、既に飽和に近い携帯電話保有率と併せて、ここ数年、5000万台弱前後で推移してきた国内年間販売台数は、2007年をピークとして、以降減少に転じ、MM総研の調査データによると、2008年度3578万台、2009年度3440万台を記録した。このような市場環境の変化にともない、将来展望が描けないことから、下位端末メーカーの中には、携帯電話製造からの撤退を発表するところも出てきた。2008年4月には、京セラが三洋電機の携帯電話事業を427億円で買収した。また、2008年3月には、三菱電機が携帯電話事業からの撤退を発表したほか、ソニー・エリクソンが端末納入計画を見直していると発表された。さらに世界市場首位のノキア（当時日本でのシェア1%程度）も、世界金融危機による世界的な端末需要の減退、スケールメリットと市場将来性の見込めないことなどを理由として日本市場に見切りをつけ、超豪華端末ブランドのVertuを除く、NOKIAブランドの日本市場向け端末開発から撤退することを、2008年10月に発表した。また、モトローラも2007年以降の業績不振により2009年2月27日をもって日本国内向け携帯電話事業から撤退している。また、東芝は日本国内での携帯電話市場の将来性が見込めないことから、2009年10月以降は携帯電話の国内生産からの撤退することを2009年5月に発表し、端末納入計画を見直すこととなった。さらに端末メーカーの業界再編の流れは続き、2009年12月に、NEC、日立製作所、カシオは、それぞれの携帯電話事業を統合する事を発表した。新会社、NECカシオ モバイルコミュニケーションズは、2010年6月に発足した。続いて、2010年6月には、富士通と東芝が同じく携帯電話事業を統合すると発表し、2012年4月に富士通モバイルコミュニケーションズが発足した(2016年2月に、富士通本体の携帯電話部門が新設会社の富士通コネクテッドテクノロジーズに吸収分割で移行したため、富士通モバイルは、富士通コネクテッドの子会社となっている)。2013年にはパナソニック モバイルコミュニケーションズとNECカシオ モバイルコミュニケーションズが国内向けスマートフォンから撤退した。かつて11社存在した国内携帯電話メーカーは、2018年時点で、シャープ、富士通コネクテッドテクノロジーズ (NTTドコモ のみ)、ソニーモバイルコミュニケーションズ、京セラ の4社に集約されている。