長年、東京本社（関東首都圏向けのみ 2010年3月まで）と、2007年4月以後の北海道・西日本（統合前は大阪・名古屋・西部）本社版の地域宅配版では、最終面にテレビ番組面を掲載していた。関東版については、親企業である朝日新聞社が1992年にGコードを掲載するようになってから、長らくそれを付けていた が、地デジ対応のため、2009年3月29日付で廃止）が、現在は中面見開きとなった。後述するが、関東版は2010年4月1日から、それ以外も2011年4月1日からはテレビ欄を全国的に中面に移動（これにより最終面はダブル1面に）2011年度から関西・関東版はテレビ欄の字を読みやすく2ページ見開きになる。
明朝体の「日刊スポーツ」の文字は創刊以来不変（前述のとおり、創刊当初の極数年、下に「THE DAILY SPORTS」という文字が入っていた）であるが、1990年代後半頃まで、太陽をイメージしたライン（地紋）を、東日本（沖縄を含む）は左、西日本（沖縄除く）は右からそれぞれ横に伸びる形式で描かれていた。なお大阪・名古屋版は1990年代の一時期、左端に縦で題字を書いていたが、この時もラインは右から伸びるものであった。現在は「日刊」を少し大きく出し、スポーツという文字を少し小さくして、そこに青いラインが入る。その下に太い青枠で、白抜きで「Nikkan Sports」（Sは赤文字）と書かれている。なお、題字スペースのサイズはその日の1頁の紙面構成により変動する。
1946年3月6日に日本最初のスポーツ新聞として東京で創刊した。創業者で初代会長は徳島県出身の川田源一、二代目会長は川田博美であった。日刊スポーツは全国各地の4社から発行されている。日刊スポーツ新聞社（東京都）、日刊スポーツ新聞西日本（大阪府、愛知県、福岡県）、北海道日刊スポーツ新聞社（北海道）、沖縄タイムス社（沖縄県、印刷・発行委託）があり、いずれも株式会社であり、商号においては「株式会社」を先に置いている。朝日新聞社と関係が強く、日刊スポーツ新聞西日本の前身会社となる名古屋日刊スポーツ新聞社・大阪日刊スポーツ新聞社・西部日刊スポーツ新聞社の歴代社長は、全て朝日新聞社出身である。また、沖縄タイムス社は朝日新聞社と報道協定を結ぶなど協力関係にあり、沖縄版の現地印刷・発行の委託を開始するなど、事実上のフランチャイズ契約を結んでいる。なお、1面題字横の発行所クレジットは北海道日刊スポーツ新聞社発行の北海道版と沖縄タイムス社発行の沖縄版を除き、所属する地域に関係なく、全て「日刊スポーツ新聞社」と表記されている。英語表記が「Daily - 」でないのはデイリースポーツと同じになってしまうためであるが、創刊当初は題字下に「THE DAILY SPORTS」という英題字が使われたことがあった。
八幡製鐵（現、日本製鉄）と九州電力の共同出資により設立された戸畑共同火力株式会社が運営する火力発電所で1969年4月に1号機が運転を開始、4号機までが建設された。その後、老朽化により1号機が廃止され、2010年には5号機が増設された。発電された電力は、戸畑共同火力の親会社の新日鐵住金と九州電力に供給されている。隣接する日本製鉄八幡製鉄所で発生する副生ガス（高炉ガスや転炉ガス、コークス炉ガス）、液化天然ガス (LNG)、石炭を燃料に発電を行っている。
2001年にトレンガヌFAで選手となって以来、殆どをトレンガヌ州のクラブで過ごしている。例外は2004年から2005年で、この時はムラカ・テレコムに移籍していた。その後トレンガヌFAに復帰、同クラブの主将を務めた。2013年にTチームFCに移籍、同クラブの主将を務めた。
1978年8月にローマ教皇に就任したヨハネ・パウロ1世は、就任後に宗教事業協会の不透明な財政についての改革を正式に表明し、その一環として、宗教事業協会の投資運用と資金調達を行う主力行としての業務を行っていたイタリア国立労働銀行の子会社のアンブロシアーノ銀行との関係見直しを表明した。さらに水面下では、当時の宗教事業協会で、アンブロシアーノ銀行やマフィア、極右秘密結社の「ロッジP2」などとの不明朗な関係が噂されていたアメリカ人のポール・マルチンクス大司教の更迭を決め、マルチンクス総裁以外にも、宗教事業協会の汚職に関係していたジャン＝マリー・ヴィヨ国務長官をはじめとする複数のバチカン内部の関係者の更迭を決定し、ヴィヨ国務長官やマルチンクス大司教などその一部に対して更迭を言い渡していた。就任後間もないにもかかわらずこの様に大胆な改革を進めたことが、多くのバチカン内の改革派と信者からの支持と喝采（そして対象者とその利害関係者からの抵抗と非難）を受けたが、教皇在位わずか33日目の1978年9月28日の午前4時45分にバチカン内の自室で遺体となって発見された。急死後にヴィヨ国務長官に対する更迭布告文書がヨハネ・パウロ1世の寝室から紛失したことや、死後直ぐに死体に防腐措置が取られるなど、不可解な証拠隠滅や情報操作が行われた上に、ヨハネ・パウロ1世によるバチカン銀行の改革と自らの追放を恐れていたマルチンクス大司教が、普段は早朝に起床することがないにも関わらず、なぜか当日早朝に教皇の寝室近辺にいたことが判明し、更迭が言い渡されていたヴィヨ国務長官やマルチンクス大司教、そしてマルチンクス大司教と関係の深かった「ロッジP2」のリーチオ・ジェッリ代表、さらにこの2人と関係の深い、アンブロシアーノ銀行のロベルト・カルヴィ頭取らによる謀殺説が囁かれることになった。