2007年4月 - 7月放送分を『おきなわのホームソングその1』、同年9月 - 12月放送分を『おきなわのホームソングその2』として沖縄県内で発売している。当初は4月 - 12月放送分を1括にしての発売を予定していたが、急遽2回に分けて発売されることになった。2008年2月 - 5月放送分を『おきなわのホームソングその3』として2008年5月に、さらに6月には『その1』『その2』収録分のDVDを発売した。2008年11月に、7月 - 10月分を『おきなわのホームソングその4』として発売した。上記CD1 - 4が2008年、第50回日本レコード大賞の企画賞を受賞。2009年10月に、2008年12月 - 2009年9月分を『おきなわのホームソングその5』として、2010年7月に、2009年11月 - 2010年7月分を『おきなわのホームソングその6』として発売。
統和初年、拽剌詳穏に任じられ、まもなく南京統軍使に転じた。13年（995年）、南征して四岳橋で会戦し、100人あまりを斬首した。北宋を攻撃して、戦功により東京留守となり、楚国公に封じられた。28年（1010年）、高麗遠征に参加して、耶律盆奴を補佐し、康肇を銅州で捕らえた。30年（1012年）、西北部で反乱が起こると、南府宰相耶律奴瓜の下で反乱軍を攻撃した。禁軍を統率して、軍令は行き届き、諸部の多くを降伏させた。まもなく侍中に転じ、死去した。
ライブラリ（gogo.dll）とフロントエンド（wingogo.exeなど）は別個のソフトウェアとして扱われている。これはgogo.dllを単独で再配布可能とすることで、外部ソフトウェアからの利用を促進するためであったが、上記のバイナリ配布問題が浮上してからは、MP3のライセンス問題をフロントエンドのプログラムに波及させないための一種の防衛手段となった。2000年に開催されたコミックマーケット58、59で、gogo.dllをACMコーデックとして利用するための「午後のこ〜でっく」と、フロントエンド「午後のこ〜だ with さくらとも呼ばれるひと」が収録されたフロッピーディスクが販売された。このディスクにはgogo.dllは収録されていなかったので、エンコード機能を利用するには別途gogo.dllを入手する必要があった。
2000年11月から、MP3の特許ライセンス問題のために実行可能形式およびライブラリ形式での配布が中止された。そのため、利用希望者はソースコードをダウンロードした上で、自力でコンパイル作業を行う必要があった。プログラミングの知識が無い一般利用者にとって、これは実質的な「配布停止」であった。結局、2002年3月にMinGWを元にしたコンパイル環境を同梱し、インストール時に半自動的に実行バイナリを生成する方法に変更され、一般にはこれをもって「配布再開」と認識されている。しかし現在でもバイナリ形式での配布は行われていない。個々の利用者が動作環境で実行ファイルを作成するのだから、それらは私的な生産物であり特許侵害とはならない、という考え方であるが、ダウンロードしたファイルを実行すればほぼ自動的にバイナリが得られる点で、バイナリを配布しているのとほとんど手間が変わらず、この手法をグレーゾーンであるとする意見もある。もっともこの意見では、再配布可能で自動実行できるコンパイラが存在しなければ、ソースコードを配布する事は「グレー」ではなかったのか、といった点で論拠が不明瞭である。また、名目としても、実問題の処理最適化の研究としてのエンコーダ配布と位置づけられた。利用者がベンチマーク結果を製作者側に送付する（機能として備わっている）ことで、研究に協力している、という体裁を取っていた。これにより、午後のこ〜だはmp3のアルゴリズムを業として実施するものではない、という建前になっていた。もっとも、午後のこ〜だの開発成果については情報処理学会で報告が行われるなど、ただの建前ではない。情報処理学会研究報告
午後のこ〜だの名称は、かつてアングラサイト上で「MP3」を逆綴りで「3PM」とし、そこから「午後3時」「午後」と呼んでいた隠語に由来する。MP3のエンコーダ、すなわち午後のこ〜だとなる。また、キリンビバレッジの『午後の紅茶』にかけた駄洒落でもある。波ダッシュ（〜）が正式な表記であり「午後のこーだ」は誤記である。
TAJIMA号は、日本郵船が全額出資してパナマ国内に設立したウェルマウス・プロプリエタリィ社が所有し、日本の共栄タンカーが運航するパナマ船籍のタンカーであった。 2002年4月7日、台湾沖の公海上を航行中の同船から日本人の二等航海士が行方不明になったと第十一管区海上保安本部に通報があった。海上保安本部の巡視船と台湾当局が協力して捜索にあたったものの二等航海士は発見できなかった。その後日本人船長宛に、フィリピン人乗組員が同人を殺害し海中へ投げ込むのを目撃したとの乗組員の密告があったため、船長は警察権を行使し容疑者二名を船内で拘束するとともに、海上保安本部へ援助要請を行った。4月12日に同船は姫路港へ入港し、パナマ側の要請により海上保安官による現場検証が行われた。 しかしながら当時の日本国刑法には公海上の外国籍船内で外国人により日本人が殺害された場合の処罰規定が設けられていなかったため、旗国であるパナマが唯一刑事裁判管轄権を持つ事になり、日本政府はパナマの要請がない限り一切介入できないが、同国から被疑者の収監・送還の要請があれば直ちに対応するという立場をとった。パナマ政府は翻訳や本国での検討のため返答が遅れたが、37日後の5月14日に日本政府へ仮拘禁を請求し、これに基づき海上保安庁がフィリピン人乗組員の身柄を拘束した。その後パナマ政府は犯罪人引渡し請求を行い、日本政府は9月6日になりパナマ政府へ両名を引き渡した。2005年5月18日に始まった公判で、パナマの第二高等裁判所は二名の乗組員に無罪を言い渡した。