1875年サイード・パシャの後任イスマーイール・パシャは、かさむ対外債務のためにやむを得ずエジプトが持つスエズ運河会社の株式を400万ポンドで手放す決意をした。この情報を入手したイギリスは国策を転換し、急遽資金を調達してこの株を購入、スエズ運河の株44%を保有する筆頭株主となった。この決断をした首相のベンジャミン・ディズレーリは、議会の承認なしに事を進め、購入資金をロスチャイルド家から借り受けたことがイギリスの憲法制度に反するとウィリアム・グラッドストンに告訴された。1882年にウラービー革命で起こった暴動を口実に、イギリスはエジプトに軍事介入を続け、1888年にはスエズ運河の自由航行に関する条約（Convention of Constantinople）にてスエズ運河はイギリス管轄下の中立地帯と定められ、第一次世界大戦を経てイギリス軍の駐留が続いた。これは1915年にオスマン帝国から攻撃を受けた際、戦略上重要な防衛線となった。1936年のアングロエジプト条約（イギリス・エジプト同盟条約）ではイギリスが運河の管理権を主張し、スエズ運河に軍隊を駐留させた。1951年10月8日エジプト政府は、第二次世界大戦後も過剰な居座り状態を続けるイギリス軍に対し、アングロエジプト条約の破棄を宣言し軍の撤退を要求した。さらにストライキで端を発した運河労働者らエジプト住民にも反英行動が広がった。イギリスはアメリカ・フランス・トルコと共同で運河を防衛する同盟をエジプトにも呼びかけつつ、治安維持名目で住民デモへの発砲や施設占領などの強行策にも出た。この事態は、民衆運動がゲリラ活動など民族闘争まで発展し、エジプト王朝を脅かすところまで及んだため国王が中心となって妥協が図られ、イギリス軍は駐屯を維持された。しかしこの事件によってエジプトの社会・経済体制の矛盾が露呈し、6か月後のエジプト革命に繋がる一因となった。
多くの技術的、政治的、財政的問題は克服されたが、それでも運河の総建設費は当初予想の二倍に膨らんだ。そして1869年11月17日午前8時、運河は開通した。「東と西の結婚」と形容された開通式では、フランス皇后ウジェニーが乗る皇室所有のエーグル号が先頭を切り、イギリスのP&O liner社船が続く総勢48隻がポートサイドから運河を渡り、オーストリア皇帝などヨーロッパ中から1000名以上の賓客が出席した。1867年以来、日本に駐在した英国外交官ミットフォードは、1870年に帰国のため、シンガポールからマルセイユまで搭乗したフーグリー号が「開通式に披露行事として通った船を除けば、我々の船が、営業開始後の一番目の船」となったと回顧としている。運河開通直後、スエズ運河会社は財政難にあった。完工は1871年まで長引き、当初の2年間は運河利用数は予想を下回った。収益を改善するためレセップスは、1854年にイギリスの商船法へ導入された理論上の総トン数(en)で通行料を決めるムーアサム・システム（Moorsom System）に加え、船舶の実積載能力を算出基礎とする追加口銭（tonneau de capacité）を上乗せする改訂を行った。続いて行われた商業上および外交的交渉の結果、コンスタンティノープルで国際委員会が開かれ、1873年12月18日付け議定書にて純トン数（net tonnage, NT）の基準と料金表が定められた。これは、現在でも用いられるスエズ運河トン数（Suez Canal Net Tonnage, SCNT）とスエズ運河特殊トン数（Suez Canal Special Tonnage Certificate, SCSTC）の起源となった。運河開通は世界貿易に劇的な効果をもたらした。6か月前に完工していた大陸横断鉄道と接続することで、地球を一周する時間は大きく短縮された。さらにヨーロッパのアフリカ植民地化に拍車をかけた。運河建設には一貫して反対して来たイギリスだったが、蓋を開けてみるとスエズを通過する船の8割がイギリス船籍だった。なお、1873年に日本の岩倉使節団も帰路に、スエズ運河を航行しており、当時の運河の様子が記録されている。
中世において福音という語evangelischeが、教会批判の意味を持ちながら使われていた。Vita evangelica et apostolicaが代表的用例である。 宗教改革期において、福音主義evangelischeという語と概念はローマ・カトリック教会を批判する場合に使われ、マルティン・ルターの教えとルター主義者と呼ばれた支持者たちを示す際に用いられた。しかしながら、ルター自身の名から作られたルター派という教会名称に関しては、ルター本人は明確に拒否していた。ルターはルター派という自己表示名称を拒否したが、「福音主義」という語で自身の神学的立場を表明した。しかし、ルターにとって「福音主義」という語は決して一つの党派的名称ではなく、「キリスト教的」 christlichと同じ意味で用いられていた。福音主義に関する理解において、宗教改革の教えは直接聖書の福音に依拠しているものと見なしていたからである。1555年のアウクスブルクの宗教和議によって、1530年のアウクスブルク信仰告白に署名した諸侯や帝国自由都市の福音主義信仰が認められた。この信仰告白に署名しなかった者たちが次第に「改革派教会」を名乗るようになり、アウクスブルク信仰告白側の勢力は「福音主義」という呼称を自分たちを示すものとして使うようになったのである。教派化の流れの中でルター派教会、改革派教会という教会組織も形成され始め、福音主義教会Evangelische Kirche という呼称はルター派教会、改革派教会の上位概念になっていく。ルター派だけでなく、改革派教会も容認したヴェストファーレン条約(1648年)締結後、福音主義という語は重要な組織概念になった。その後、ルター派教会、改革派教会という教会名称も神聖ローマ帝国において公的なものとして認知された。1817年のルター派と改革派教会の教会合同によって成立したプロイセン福音主義教会において、「福音主義」という語が合同教会を包括的に示すものとして使われた。なお、ドイツ語圏において「福音主義」という語は、ルター派、改革派教会、合同教会以外のメソジスト派等の自由教会においても使われるようになった。ドイツでは教会税申告時に福音主義教会evangelischen Kircheの所属を示すものとして「福音主義の」evangelischeという語が使われている。その時は、プロテスタント、ルター派、改革派教会という名称は使われない。