静岡エフエム放送の久保田克敏ディレクター （当時。通称：D久保っち）がおニャン子クラブの懐古特番を企画したのをきっかけに、地方FM放送局では珍しいアイドル情報番組としてスタート。1988年4月、平日深夜25:00 - 27:00の自社制作枠「Hits On Paradise」がスタートし、その月曜枠となった。当初のDJは入社したてのアナウンサー・鈴木秀明が務めた。加藤貴子が、アイドルグループ・Lip's（リップス）の在籍時代にレギュラー出演した番組である。関西のローカルテレビ局・サンテレビにも同名のテレビ番組があった（プレアイドルの出演番組）。
1955年以来、反核兵器運動が進められてきた。しかし、5つの核保有国は未だに放棄しようとはせず、逆にインド、パキスタンが核兵器を保有し、イスラエルが保有疑惑の指摘を無視し続け検証に応じようとせず、北朝鮮が新たに核実験を新たに行ったりと、地球上に核兵器が存在し、核廃絶にはほど遠いのが現状である。但し、核保有国が核兵器を放棄した例が無いわけではなく、南アフリカ共和国が1990年に密かに保有していた核兵器を完全に放棄した。また、リビアなど核兵器の開発計画を放棄した国もある。ベルギーのように非核三原則を法制化しようとする動きもある。なお、中国は核兵器を増やしている。
「抗議」「要求」「要請」「メッセージ」などの表現例があるようである。米国には「抗議」、北朝鮮や中国には「反対」、インドやパキスタンには「メッセージ」など、一部の団体は対象国によって表現を使い分けているとの意見もある。広島市の場合、核実験（臨界前核実験含む）には「抗議」、核兵器廃棄は「要求」や「要請」といった具合に使い分けているのだがCTBT発効以降、米国、英国とロシアくらいしか核実験を行っておらず、しかも実際に実験が行われたことが速報で公開されているのが米国のみの現状の為に米国に特に「抗議」が多い。フランス、中国はCTBT発効後、公的には臨界前も含め核実験を行っていないので「抗議」されることがほとんどない。また、ロシアが臨界前核実験を行ったと報道された後、ロシアに対して抗議したことがあるが、これは誤報であった為にロシアに逆に抗議され謝罪したことがある。但し、北朝鮮に対しては核保有宣言以降は全て「抗議」であるように、広島市は核実験以外にも「抗議」を行うこともあり、表現は一貫していない。
広島国際文化財団は、反核運動を世界に広める被爆六十年プロジェクト「広島世界平和ミッション」として核保有国や紛争地へ中国新聞記者とともに原水禁系広島被団協の被爆者や若者らを派遣。原爆被害の実態や、悲惨な体験の中から広島市民、県民が歴史の教訓として学び、はぐくんできた「平和と和解の精神」を直接人びとに伝える運動を行い、南アフリカ、イラン、中国、フランス、イギリス、ウクライナ、ロシア、インド、パキスタン、米国を訪れたが、中国においては核廃棄運動への協力の呼びかけに「日本は反省していない。原爆資料館にも日本軍の加害の記録が展示されていない。協力できない。無理だ」と面会した南京大虐殺記念館館長に拒絶されたことが中国新聞に掲載された。1999年に広島原水禁と広島被団協は平壌にて原爆展を開催し、被爆被害の現実を訴え核兵器反対を北朝鮮政府高官に直接要求した。平壌市民の原爆展を見ての感想は「作りものではないか」であり北朝鮮政府高官の返答は「核兵器は持たない」というものであった。2006年11月1日、2日に広島から核廃棄と平和のメッセージを発信する「広島国際平和会議2006」が開催されダライ・ラマが核廃絶と世界平和を訴えた。
政府は1994年以降、国連軍縮委員会に毎年、核軍縮決議案を提出してきたが、2001年11月5日の国連軍縮会議では、政府が提案していた核廃絶決議案「核兵器の全面的廃絶への道程」が賛成多数で採択。決議案が国連総会の本会議に上程され、無修正で採択された。核兵器国は、英・仏が賛成、中・露が棄権、米は反対。反対国は、米・印の2ヶ国。棄権国は、中・露のほか、ブラジル、南ア、スウェーデン、アイルランド、メキシコ、エジプト、ニュージーランド、北朝鮮、キューバ、イスラエル、イラン、ミャンマー、パキスタン等。 共同提案国は、日本、豪、レバノン、フィジー、パプアニューギニアの5ヶ国であった。
福音主義の貧しい家庭のもとに、グアテマラシティで生まれる。サン・カルロス・デ・グアテマラ大学から、経営学と神学の学位を取得した。「モラレハス」というテレビ番組に兄弟のサミーとともに出演し、コメディアンとして有名になった。2011年には、氏名をハメス・エルネスト・モラレス・カブレラからジミー・モラレスに正式に改めた。同年、モラレスはミスコ市長選挙に、右派の小政党である国家発展行動党から立候補した。2013年には小政党の国民集中戦線 (FCN) に合流し、その幹事長になった。2015年、モラレスは国民集中戦線の大統領候補に指名された。当初は泡沫候補とみられていたが、予備選の第1回投票で1位につけ、本選挙に進出することができた。モラレスは保守的な価値観を掲げ、腐敗との戦いをアピールした。モラレスのスローガンは「腐敗もなし、泥棒もなし」 (Ni corrupto, ni ladrón) であった。自らをナショナリストとして位置づけ、死刑を支持し、妊娠中絶に反対した。その上、先住民族のイシル族に対して行われたジェノサイドを否定した。元副大統領のロサナ・バルデッティと退任するオットー・ペレス・モリーナ大統領が詐欺と汚職の容疑で逮捕されたことも、モラレスの当選につながった。彼の成功は、伝統的な政治エリートに対する多くのグアテマラ国民の不信のあらわれと受け止められた。既婚で、4人の子どもがいる。