同年代の友人がAVにスカウトされて出演した際の話を聞いたことがきっかけで興味を持ち、2005年にAVデビュー。それまでロマンポルノは観たことあるが、AVは観たことが無く、全く知らなかったという。2006年10月に開催された第1回熟女クイーンコンテストでグランプリを受賞。2007年3月15日に日本アダルト放送大賞 2007年度熟女女優大賞を受賞。2008年1月8日の公式ブログで、2007年の年末をもってAV女優の活動を一時休止していたことを発表したが、2008年5月13日のブログでAVへの復帰を宣言した。2009年3月25日、スカイパーフェクTV!の「スカパー!アダルト放送大賞」の最多出演女優賞を受賞。2010年4月7日の公式ブログで、3月末をもってAV活動を卒業したこと、今後は写真モデルやサイン会・撮影会などAV以外の活動を行っていくことを発表した。また、元AV女優・友田真希とAV女優・倖田李梨との3人グループ「Female-ing」を結成。AV女優として経験したことを元にしたイベントの企画・プロデュースなどの活動を開始。公式ページも開設してイベントの告知や活動報告などをしていたが、短期間のうちに公式ページは閉鎖され、活動自体も休止状態になっている。2011年8月、AV女優としての活動を再開。AV監督の溜池ゴローによれば、知性やスタイルの良さから「イイ女」「高嶺の花」という存在感を持ち、AV史に残る存在と高く評価されている。
1928年、岡倉の還暦を祝して、教え子や関係者45名を発起人とする記念事業団体「岡倉先生還暦祝賀会」が発足し、実行委員に市川三喜、石川林四郎、勝俣銓吉郎、久保田正次、福原麟太郎が就任する。縁故者のみならず、一般からも寄付金を募り、12月に石橋和訓作の肖像画を贈呈し、英語英文学者の寄稿による『岡倉先生記念論文集』を発行した。1932年、残金と論文集の収入合わせて約三千円を基金とする「岡倉氏還暦記念委員会」（市河三喜代表）を発足し、「英語・英文学・言語学」に多大なる貢献をした著述を対象とする「岡倉賞」を創設した。賞金は壱百円。第1回は5月に開かれ、規約により『英語青年』で公表された。以後毎年春に選考会が行われ、戦時中も中断せず、1946年度まで計15回開かれた。※1947年度は該当者なしで中止。1939年度からは、「英語教育」の業績を讃える「岡倉英語教育賞」が併設された。戦火が激しくなった第14回（1945年）と、交通が復旧していない第15回（1946年）は会合はせず、市河・福原の推薦を元に文書にて意見を交換する形で選考された。また、1945年7月には選考委員の一人沢村寅二郎が贈呈式前に甲府空襲により死去している。
英語発音練習カードを考案、また、ラジオや通信教育による英語講座を初めて行い、英語学習ブームを起こした。英語で書かれた著書『The Japanese Spirit』(1905年)は、イギリスを中心に広く読まれグレーアム・ウォーラスの『政治における人間性』(1924年)にも引用されている。
岡倉 由三郎（おかくら よしさぶろう、慶応4年2月22日（1868年3月15日） - 昭和11年（1936年）10月31日）は、日本の英語学者。
煙草を吸うことで、一時的に疲労や苦痛が緩和されることから、古来から煙草は薬草とする場合が多かった。しかし同時に、喫煙者の様子や、煙草の常習性などから、喫煙は薬ではなく毒ではないかという認識が存在した。例えば、ドイツの哲学者のゲーテは「喫煙にはひどい無作法、無礼な非社会性がある。喫煙者はあたり一帯の空気を汚し、喫煙したくない、社交性のある、普通の優しい人間を窒息させる……」と手紙に記している。日本でも面山和尚など、何人もの仏教僧侶や医師が煙草の害、受動喫煙の害などを報告している。スコットランド及びイングランドの国王ジェームズ1世は喫煙を「肺に危険な風習」、そして煙草の煙を「地獄から立ち上る業火の煙」と表現、煙草に重税をかけた。1900年、生命統計学者らが肺癌の増加を指摘（喫煙と疾患の関連を示唆した最初とされる）。その後さまざまな研究が行われ、たばこやたばこ煙の成分が分析され始めた。やがて臨床的・病理学的・疫学的に、たばこの人体への影響の研究が進み、1930年には肺や循環器疾患の発症率や死亡率の上昇が指摘された。その後もさまざまな国・研究機関でたばこの研究は増えていき、ドイツではナチス統治下で、またアメリカ合衆国では1938年ごろ生物学者レイモンド・パール（Raymond Pearl）が、たばこは健康に悪影響を及ぼすと発表している。1939年から1963年の間に、肺癌に関してだけで29の逆向き研究が行われ、1952年-1956年の疫学研究の発表以降、喫煙と肺癌の関係が特に注目されるようになり、1950年代から1960年代の間に医学界や各国政府のコンセンサス「喫煙は、特に肺癌や心臓血管疾患に関して健康を脅かす」が発表された。リーダーズ・ダイジェスト誌も、喫煙がいかに公衆衛生に害を及ぼすかを示すことによって喫煙率を減少させるキャンペーンを始めた。1954年初頭、たばこ産業の代表者らは、喫煙と健康の問題研究を後押しする目的で、「たばこ産業研究会」（Tobacco lndustry Research Committee／TIRC）を設立し、研究に積極的に資金提供・情報収集を行い、喫煙が健康を害するとの科学的な証拠はないと主張した。以前と比べると禁煙活動が進んだが、世界保健機構（WHO）は2008年時点で、「世界各国で喫煙による死の予防が不十分である」と表明している。また、同機構は、「たばこにより世界全体で毎年540万人が死亡している」と報告している。2017年11月26日よりアメリカ連邦裁判所は、タバコ会社大手であるアルトリア、R.Jレイノルズ、フィリップモリスUSAなどに対し、タバコの健康への有害な影響について告知広告を出すように命令を下した。約1年間テレビCM、新聞により告知広告が行われている。その中で、平均で1日に1200人のアメリカ人が喫煙により死亡していること、殺人や自殺、交通事故による死、エイズや薬物乱用、アルコールが原因の死などを全部合算した数よりも多くの人が、喫煙により死亡していることを明記するように求めている。日本でも現在では、受動喫煙による死者が年間15000人と推定され（厚生労働省）、ガンや心筋梗塞、中耳炎や虫歯などの口腔の病気、不妊や流産などの原因になることが指摘されている。