豊受山にある風穴神社前の風穴からやまじが吹き出していると古くから言い伝えられており、その風穴に365個（うるう年は366個）の団子を投げ入れて風の神を慰め、やまじを封ずる風鎮祭が毎年7月下旬（旧暦6月13日頃）と9月13日頃に行われている（9月の大祭が新暦で行われているのは、旧暦で行うと嚴島神社（豊岡町大町）や他の神社の秋の大祭と重なるため）。
建物の主な被害は、看板の飛散や落下・プレハブ小屋の転倒・瓦や屋根のめくれや飛散・ブロック塀の倒壊、また鉄筋コンクリートの家屋でも、倒れてきた電柱の直撃などがある。
最近では、気象庁・日本気象協会がホームページで、また四国中央市ではホームページや広報無線、防災メールなどで警戒を呼び掛けるようになった。暴風警報が発令されると大きな被害が発生する恐れがある。
温帯低気圧の中心が東シナ海・朝鮮半島・日本海などに位置する時に発生しやすい。特に、台風の中心が四国や九州の西側を通ったり、日本海を通るような場合にやまじを併発し甚大な被害をもたらす事が多い。
やまじが吹くときは、必ずフェーン現象を伴うため、時間帯に関係なく昇温する。天気予報で東予地方の気温予想には新居浜市が用いられるが、やまじの際には四国中央市（以前のアメダス観測点は三島、2009年2月13日からは旧川之江市妻鳥町）の気温はこれに5～8℃も上乗せされる。例えば2007年3月24日の最高気温は、新居浜市・西条市・今治市が12℃台だったのに対し、三島では20.5℃を記録している。
低気圧の中心が日本海を通過する際に、四国山地に南から吹き付けた強風が、石鎚山系と剣山系の間の鞍部になっている法皇山脈に収束し、その北側の急斜面を一気に吹き降りることにより発生する。やまじは年間を通じて見られるが、春に最も多く発生する。
近年｢やまじ風｣(やまじかぜ)と表現されているが､本来｢山風｣と表記して｢やまじ｣と読むので､｢やまじ風｣(やまじかぜ)とは云わない｡古くから地元の人々は｢やまじが吹く｣と言っていた。気象台の調査報告書などで「やまじ風」と呼称されたことから、この呼び方が一般的になっている。
外濠川から楓川までの約500mの川（運河）であったが埋め立てられた。日本橋プラザや高島屋の南側の道路を東西に流れ、中央警察署、中央区立阪本小学校近くの首都高速都心環状線付近で楓川に接続していた。紅葉山に向かって掘られていたことから由来する。 中央区立阪本小学校の隣に、かつて東京都立紅葉川高等学校があり、紅葉川高等学校の校舎を間借りして中央区立紅葉川中学校が開校された。
セミパラレルワイヤー（HiAm）で、直径7 mmの亜鉛メッキ鋼線を平行（若干のねじりがある）に束ね、その上から防錆、ケーブル保護のために高密度ポリエチレンを直接押し出して被覆した。なお、ケーブルカラーは主塔の色が映えるように黒とした。ケーブルは主塔から放射状（ファン型）に伸びて主桁に連結している。主桁の両サイドで連結する2面吊り方式で、12本（12本が8面あるため合計96本）のケーブルで支えるマルチケーブル配置である。
支持層は東海層で、その深さは海面下30 mにあって名港トリトンでは最も浅い。3大橋の地層断面は東海層群が基礎を成し、西に向かうほど深く傾斜することから他の2橋はそれよりも浅い位置にある地層に支持を求めたが、東大橋は東海層が近接するため、直接支持地盤とした。基礎形式は海中部橋脚のP-3がフローティング工法によるニューマチックケーソン、同じく海中部橋脚のP-2は潮見ふ頭岸壁に近接して水深も浅いことから築島工法によるニューマチックケーソンを採用した。端部橋脚のP-1、P-4は現場打ちコンクリート杭である。このうちP-2は鋼矢板による二重締め切りのうえで、その中に土砂を投入して島を構築した。整地後、ケーソン安定沈下および急激な沈下を抑制するための地盤改良を施し、軟弱地盤の沖積粘土層に砂杭の複数打ち込みを行った（サンドコンパクション工法）。陸上部のP-1、P-4基礎は長さ30 mの鋼管杭を複数打ち込んでいるが、これは埋め立て地であるために地盤が軟弱であることを考慮したものである。
手形法・小切手法は商人の慣習法として成立したが、17世紀に近代的統一国家が出現すると各国で手形法・小切手法が制定されるようになった。このような各国法の違いは国際的に流通する手形や小切手の取引の障害となるため、19世紀後半には統一化が試みられるようになった。オランダ政府の呼びかけで1910年と1912年に手形法統一会議を招集し、為替手形及び約束手形の統一に関する条約が成立した。さらに1930年にはジュネーブで手形法統一のための国際会議が開催され、1.為替手形及び約束手形に関し統一法を制定する条約並びに第一及び第二付属書、2.為替手形及び約束手形に関し法律のある抵触を解決するための条約、3.為替手形及び約束手形についての印紙法に関する条約の3条約が成立した。1931年には小切手についても手形に関する3条約に対応する条約が締結され、1934年1月1日に発効した。大陸法系の国々ではジュネーブ統一法による統一が図られたが、イギリスは印紙法に関する条約のみの批准にとどまり、アメリカもオブザーバー資格での参加にとどまった。そのため大陸法系と英米法系の立法例が存在することになったが、有価証券のうち特に手形については国際商取引の決済手段として重要な役割を果たすようになったため、1971年の国連国際商取引法委員会で統一規則を作成することが決定された。そして1988年12月9日の国連総会で国際為替手形及び国際約束手形に関する条約が採択された。