イギリスからは紅茶だけでなく、伝統的なティータイムの習慣もオーストラリアに持ち込まれた。紅茶はオーストラリア人に欠かせない飲み物だったが、コーヒーに取って代わられつつある。牛乳および乳製品の生産量と消費量は多いが、長期の保存は困難であるため、粉ミルク、コンデンスミルク、エバミルクなどに加工される。オーストラリアでは「グロッグ（Grog）」という言葉は元々ビールやラム酒を指して使われることが多かったが、現在では酒類全般を総称する言葉になっている。アメリカでの禁酒法の施行と同時期にオーストラリアでも禁酒運動が活発になるが、禁酒法の制定には至らなかった。禁酒運動の影響は後の時代にも残り、酒屋が町の外れに置かれて夜早い時間に閉まるなど、飲酒に対して厳しい態度が取られている。多くのレストランでは客が自前の酒を持ち込むBYO（Bring Your Own）のシステムが採用されている。ビールの醸造は入植後まもなく始まり、1835年に商業化された。オーストラリアは伝統的なビールの消費国であり、主な醸造者としてフォスターズ、カールトン、VBなどの企業が知られている。イギリスやアメリカのビールに比べて、オーストラリアのビールはアルコール度数が高い点に特徴があり、ぬるいビールを飲むイギリス式の飲み方ではなく、冷やして飲まれる。2005年当時はオーストラリアは世界第6位のワイン生産量を誇り、最大のワインの産地であるリヴァーランドやバロッサ・ヴァレーを擁する南オーストラリア州では国内の約半分のワインが生産されている。ワインは輸出製品としてだけでなく家庭にも浸透しており、品質に比して安価なワインが流通している。オーストラリアではニュージーランドと同様に伝統にとらわれない自由な発想がワインの生産に取り入れられ、ブドウのブレンド、コルク栓に代わるスクリューキャップ（ネジ蓋）の使用、紙パックの導入などの新技術の導入による品質の向上が試みられている。ブランデー、ウイスキーなどの蒸留酒の品質はヨーロッパに比べて低い。
オーストラリアの野菜類の多様化は中国系移民の功績だと言われている。19世紀末までには、どんな辺境の町にも天秤棒に野菜を担いだ中国人の商人の姿が見られたという。初期のオーストラリアの料理書に掲載されている野菜料理はわずかなものに留まっていたが、次第にオーストラリアの食生活の実情を反映するようになり、中国系移民による野菜栽培の開始、健康志向の高まり、調理法の多様化の影響を受けて、より多くの野菜料理が料理書に掲載されるようになった。伝統的に野菜は煮られて食べられ、くたくたになるまで煮られた野菜が皿の脇に載せた形で供される。
投下の目標とされたのは原爆投下候補地だった京都市、広島市、新潟市、小倉市の各都市を4つのエリアに分けた周辺都市（広島市ならば宇部市、新居浜市など、新潟市ならば富山市、長岡市など）にあった軍需・民間の大規模工場・鉄道操車場等であった。原爆投下候補都市は、原爆による威力を正確に観測するために、事前の空襲は禁止されていたために周辺都市が目標となった。1945年7月20日、新潟エリアである富山市・長岡市・福島市・東京都（実例の一部として、現在の練馬区大泉学園地区、西東京市の西武柳沢駅近辺）へ計10発投下されたのを皮切りに18都道府県30都市に50発（うち1発は任務放棄し爆弾は海上投棄された）が7月20日〜8月14日に投下され  、全体で死者400名・負傷者1200名を超す被害が出た記録が残っている。1945年（昭和20年）7月24日午前7時40分（四郷村役場の防空日誌には「7時45分」となっている）に四日市市近郊の旧三重郡日永村（1941（昭和16）年に四日市市日永地区）の「第二海軍燃料廠・日永の疎開工場（山の工場）」の敷地内の安政池にパンプキン爆弾が着弾した。安政池の北にあった海軍官舎が被災、29才の母親と8才の二男が死亡。1945年8月8日午前8時40分四日市市千歳橋付近に着弾、死者2名、負傷者56名。同日午前8時50分、四日市市塩浜町鈴鹿川堤防左岸（塩浜小学校の東約500ｍ）に着弾、死者2名。四日市市への投下は3発とも第二海軍燃料廠を攻撃目標としたものである。7月24日の投下は曇っていたためレーダーによるもの、8月8日の投下は2発とも目視投下であった。（工藤洋三・金子力『原爆投下部隊　第509混成部隊と原爆・パンプキン』2013年8月1日初版）しかし投下は爆撃手の目視によると厳命されており、天候などの制約があるため、必ずしもその場所に投下された訳ではない。アメリカ軍の資料によれば、前述の目標に投下できない場合には臨機目標としてどの都市でもいいので町の真ん中に落とすようにという指示があったとされる。その為、7月26日の訓練では天候悪化により富山の軍需工場への爆撃に失敗しその帰りに島田市（島田空襲）、焼津市、静岡市、名古屋市、大阪市など軍需工場とまったく関係ないところにまで投下されたというような例もある。搭載機は原爆投下任務時同様にパンプキンを目視にて投下後、速やかに155゜の急旋回・急加速にて回避行動をとることとされた。これは原爆投下後、搭載機を含めた攻撃部隊が爆発（爆風）に巻き込まれることを避けるためである。もっとも、原爆投下任務全てにおいて爆撃機乗員の生命の安全は何ら保障されていなかったようである。戦後、米戦略爆撃調査団はパンプキンに対して「当該爆弾が目標に直撃及び至近弾となった場合、目標に相当量の構造的被害を与える非常に合理的かつ効果的な兵器であった」との評価を下した報告書をまとめている。原爆投下より前の模擬投下は「フェーズI」として行われ、その後「フェーズII」として8月14日に春日井市に4発、挙母町（現豊田市）に3発投下されている。これは戦後にこの爆弾を使用して効果が得られるかどうかのテストとして行われたもので、有効な兵器とされたが生産コストに見合わないとして不採用とされた。そのため、テニアン島に残っていた66発のパンプキン爆弾はその場で海に沈められ破棄された。爆弾の破棄には機密保持の意味もあったとされる。陸軍航空隊のエリートパイロットでB-29「ストレートフラッシュ」の機長であったクロード・イーザリーは、7月20日の訓練で郡山市の天候悪化のため皇居に向けてパンプキン爆弾を投下（昭和天皇の殺害を目論んだとも言われている）するも目標を外し、呉服橋に着弾させている。アメリカ軍は、降伏交渉相手であると同時に日本人に対する心理的影響を懸念し、皇居を狙ったいかなる攻撃も禁止していた為、イーザリーのこの独断行為は命令違反とされた。その為、本来広島への原子爆弾搭載機に指定されていたイーザリーの搭乗する「ストレートフラッシュ」は任務を外され、気象観測機として「エノラ・ゲイ」に随伴する事となった。