紀元前219年の巡幸の際、瑯琊（ろうや、現在の山東省青島市黄島区）に建てたもの。この時始皇帝は「瑯琊台（ろうやたい）」と呼ばれる人工の丘を作り、その下に建てたという。現存する刻石の一つであるが、これも保存状態が悪く北宋代の時点で二世皇帝の部分のみが残っている状態であったという。清代に県令が原石を保護、廟を建てて保存していたが、光緒26年（1900年）に猛烈な雷雨のために海中に没し行方不明となった。のち民国10年-11年（1921年-1922年）頃に再び発見、現在は中国歴史博物館に保存されている。行の上下に線を切って文字が刻まれており、13行86字が残っているが、摩滅で石にひびが入って文字が涙を流したようになっている。拓本は原石から採ったものと、模刻したものから採ったものがある。
紀元前219年の巡幸の際、「霊山」として中国歴代王朝の皇帝に崇敬された泰山に建てたもの。現存する刻石の一つであるが、極めて保存状態が悪く、記録によれば北宋代の時点で既に始皇帝のことについて書かれた部分は剥げ落ち、二世皇帝の部分のみが残っている状態であったという。この当時はそれでも判読可能な文字が146字あり、判読不可のものも含めれば計222文字が確認出来たが、その後摩滅が著しく進み、明末には29字まで減少。さらに清代に入った乾隆5年（1740年）、火災に遭って行方不明となり、後に発見された時にはわずかに10字を残すのみとなってしまった。現在、原石は泰山の麓にある泰安博物館において厳重に保存されている。拓本としては十字本、二十九字本、五十三字本、百六十五字本の4つが伝わっている。
紀元前219年の巡幸の際、鄒県（現在の山東省済寧市鄒城市）の嶧山（えきさん、「えき」は「澤」のへんを「山」に変えた字）に建てたもの。七刻石の最初のもので、その知名度はかなり高く、そのために高官や皇帝などもたびたびこの碑の拓を求めるようになった。その結果、地元の官吏や農民が採拓にたびたび狩り出されて酷使されることとなり、耐えかねた村人が徒党を組んで碑を燃やしてしまう事態に見舞われる。原石はこの際に失われ、その後見かねた県令の手によって模刻され再建されたものの拓本が現在伝わるのみである。
「七刻石」の名の通り7基存在したが、漢代から北宋代以降にかけて次々と失われ、現在は泰山刻石と瑯琊台刻石のみが残されている。拓本も模刻された石からのものばかりで、原石からのものはこの2つの刻石のもののみが伝わっている状態である。
『史記』秦始皇本紀によれば、始皇帝は紀元前221年の建国の翌年から10年間のうち4回にわたって国内巡幸を行い、この際に七刻石を建碑したという。この時巡幸し、建碑したのは主に東方・南方の地域であった。この地域は秦にとっては征服地であり、そこに重点的に建碑したのは被征服民に秦の絶対的権力を見せつける目的があったと考えられている。のち二世皇帝も同様に巡幸を行い、父の刻石に自分の顕彰文を付け加えている。
始皇七刻石（しこうしちこくせき）とは、秦の初代皇帝・始皇帝が権力誇示のために国内6ヶ所に建てた、秦及び始皇帝の徳を讃える7基の顕彰碑の総称。始皇帝の側近であった李斯の筆と言われるが定かではない。秦の公式書体である篆書体で刻まれ、篆書体の数少ない書蹟として知られる。『史記』秦始皇本紀にも詳細に記録されている碑群であるが、残存しているものは極めて少なく2基しか残されていない。
Core Textは、Mac OS X v10.4で初めて導入され、Mac OS X v10.5で公開されたmacOSのCore Foundation風のAPIで、古くからmacOSにあり非推奨となったQuickDrawやATSUIに代わってテキストレンダリングの機能を担うものである。アップルによると、Core Textは高いパフォーマンスと利用の容易さを意識して設計され、このレイアウトAPIはシンプルで安定しており、Core FoundationやCore Graphics、Cocoaと密接に関連している。
台湾は従来、尖閣諸島を含む日本側の排他的経済水域に食い込む範囲である「暫定執法線」を台湾側の操業範囲として主張していたが、2004年9月の協議で日本は、この暫定執法線について、一方的な措置であるとして認められないとしていた。このため日本は、日本の排他的経済水域に進入する台湾漁船を海上保安庁が水域外へ追い返しており、日台間漁業関係者の関係がギクシャクし、漁業協議は事実上停止状態が続いていた。2013年の協議ではこれに代わるものとして、緯度経度の視点による漁業水域の策定がおこなわれ、最終的に取り決め文書への署名に至った。水域は北緯27度より南側に定められ、漁業操業に関して日本と台湾の漁船が同水域に乗り入れる。なお魚釣島をはじめとする尖閣諸島周辺の日本の領海は、この取り決めの漁業域に含まれていない。日本の水産庁は、法令適用除外となる水域のルール順守に向けて、沖縄県石垣市に漁業取締船を配備したいとの意向を示している。なお、北緯27度より北側には、日本と中華人民共和国のあいだの日中漁業協定の協議で定められた「日中暫定措置水域」が隣接している。