名鉄では、1984年の貨物営業廃止後も、線路保線作業用の業務用貨物列車などに運用するために電気機関車を保有・運用していた。こうした業務用の貨物列車は、他の大手私鉄では車籍を持たない保守用モーターカーの使用へ移行する傾向があったが、名鉄においては電気機関車の使用を継続しており、2015年初頭においても6両の電気機関車が運用されていた。しかし、名鉄が保有するこれらの旧型電気機関車は最新の車両でもすでに製造から70年を超え、老朽化が問題となっていた。また、旧型電気機関車は通常でも最高速度が45km/hと遅く、たとえ必要があっても日中時間帯に運行するわけにはいかず、早朝・深夜の時間帯にしか運用できなかった。このため、豊明・新川・犬山の各検車区に分散配置を行うことを余儀なくされていた。その上、電気機関車の運転操作は電車とは大きく異なるため、名鉄では運転士の中から必要最小限を選抜し電気機関車の乗務員訓練を行っていたが、これでは突発的に電気機関車を運行する必要が生じても、要員の手当てがつかない可能性があった。こうした事情から、名鉄では旧型電気機関車の置き換えを検討した。大手私鉄他社のような保守用モーターカーへの移行は、保守用車両の耐用年数が通常の車両より短いことから、動力車に機関車を用いた上で大事に使用するほうが経済性が高いと考えた。また、保守用車両と異なり、機関車であれば非常時の電車牽引や甲種車両輸送にも使用が可能であると判断された。そこで、旧型電気機関車が有する問題点を解決した、新しい電気機関車を導入することになった。このような経緯を経て登場した新型電気機関車がEL120形である。EL120形の製造は東芝が受注したが、これは東芝にとっては約45年ぶりとなる私鉄向け電気機関車の製造となった。
大館曲げわっぱ体験工房を大館市大町に開設し、大館曲げわっぱを展示するとともに、手作りの体験教室を実施している。（2019年3月31日閉館）
天然秋田杉の香りの良さや、美しい木目と色合いが食べ物をより一掃美味しくさせ、高級感があるという利点があるが、原材料が木材（杉）のため、湿気や熱湯に弱く、割れやすい、傷みやすいなどの欠点もある。主におひつや、弁当箱・わっぱ飯などに使用される。秋田音頭の歌詞の中で秋田の名物として大館曲げわっぱが歌われるなど、秋田県を代表する特産品のひとつで、秋田県伝統的工芸品に指定されている。なお、従来は天然秋田杉の薄板を曲げて作られる円筒形の曲物だけだったが、昭和時代後半から、コーヒーカップやビールジョッキ、コップ、照明器具など、曲げわっぱの技術を使ってさまざまな器などを製作するようになり、曲げわっぱのイメージを刷新するようなところが評価され、木工作品コンテスト（日本木工機械協同組合主催）で林野庁長官賞を受賞した。また、同じ大館市の名物、大館駅駅弁・花善の鶏めしの器でも採用されたことがある。
大館曲げわっぱ（おおだてまげわっぱ）は、秋田県大館市の工芸品で、財団法人 伝統的工芸品産業振興協会によって経済産業大臣指定伝統的工芸品に指定される曲物のことである。江戸時代から伝わる伝統工芸品で1979年（昭和54年）に設立された大館曲げわっぱ協同組合に加盟する各社でそれぞれ製作販売されている。
単一神教（たんいつしんきょう、henotheism） は、一柱の神を信仰する信仰、宗教の形態。同じ一神教でも唯一神教が他の神々の存在を認めないのに対し、単一神教は他の神々の存在を前提とし、その中の一柱を主神として特に崇拝する。パンテオンの中に主神に従属的な神々を認める点で、他宗教の神々の存在は認めるものの自己が崇拝する対象の中に他の神を持たない拝一神教とも異なる。単一神教はインドのヴェーダの信仰をモデルにフリードリヒ・マックス・ミュラーによって「多神教の実態と一神教の原則」を併せ持つ信仰形態として概念化された。多神教における主神への崇拝との相違は、まず、パンテオンとしての神々の体系、相互関係がスタティックに確定していないことである。祭儀や、祭祀集団によって、主神は交替し、その際、他の神々は二次的な位置に格下げされ、それらの伝承は相互に矛盾する場合もある。主神になりうる主要な神々の間の関係について、確定した教義はなく、それぞれの場合に、それぞれが、唯一絶対の根源的な神のように扱われる。シヴァ、インドラ、ヴィシュヌなどが典型である。
ドイツ代表としてU-18、U-19、U-21の各年代でプレーし、UEFA U-21欧州選手権2013メンバーにも選出された。A代表はルーツのあるボスニア・ヘルツェゴビナ代表を選択し、2013年11月18日に行われたアルゼンチン代表との親善試合で代表初出場を果たした。
コロンビアで1970年代後半から、アメリカ合衆国向けに密輸するコカイン栽培が急増した。アメリカ合衆国で1960年代後半からコカイン摂取がブームになったことがきっかけだった。コロンビアでコカイン生産を行ったのは、アンデス山中の大都市で動いていた犯罪組織メデジン・カルテルだった。その後犯罪組織はコロンビア国家の政治・経済も支配するようになり、コカイン栽培が国家産業の一つにまで発展した。ミャンマーにおいては、主としてシャン州周辺で古くから栽培されており、同州にはミャンマーからの分離独立を志向する少数民族が多く存在する事、1960年代以降のいわゆる「ビルマ式社会主義」によってミャンマー経済が慢性的な停滞に陥り多くの人材が麻薬産業に流入した事、シャン州から主要な「市場」であるタイや中国に比較的近距離である事、60年代以降のミャンマー政府が国際的に孤立主義の傾向を取り続けた事などから、ケシ栽培を中心とする麻薬産業が急速に発達した。少量の生産販売で多額の利益が得られる事、多くの麻薬植物は容易に栽培が可能である事から、多くの国の反政府ゲリラや民兵組織が資金源として麻薬産業を保有する事が多い。また、同様の理由で、かつ、中央政府の支配力が及ばない事から貧しい農家が「究極の換金作物」として麻薬植物を栽培するケースも多く、アフガニスタンや内戦当時のレバノン・ベッカー高原などでは盛んに麻薬植物が栽培されている。2012年の第67回国連総会では、メキシコ、コロンビア、グアテマラといったラテンアメリカ諸国の大統領は、薬物の流通を制限するという証拠は乏しく、暴力につながるこうした政策の変更を提案した。メキシコでは、カルデロンの任期中6年間に、薬物に関連した暴力により死者は6万人を上回り、コロンビアでは撲滅運動にかかわらず依然としてコカインの世界最大の生産地の1つである。2013年の国連の薬物乱用防止デーにおいて、法の支配は一部の手段でしかなく、罰することが解決策ではないという研究が進んでおり、健康への負担や囚役者を減らすという目標に沿って、人権や公衆衛生、また科学に基づく予防と治療の手段が必要とされ、このために2014年には高度な見直しを開始することに言及し、加盟国にはあらゆる手段を考慮し、開かれた議論を行うことを強く推奨している。