父親は月面宙返りを編み出したミュンヘンオリンピックおよびモントリオールオリンピック金メダリストの塚原光男。母親の千恵子（旧姓：小田）もメキシコオリンピックの体操女子代表選手。このような環境にあったが、体操開始年齢は11歳と遅めである。朝日生命体操クラブにて11歳から体操を始め、明星学園小学校、明大中野高校、明治大学卒業。朝日生命所属。インターハイ2連覇、NHK杯3連覇、全日本選手権5連覇（1996-2000年、当時の歴代最多タイ記録）と長きにわたって日本のトップに君臨。1999年（平成11年）には世界選手権個人総合2位に輝く。高校時代より父・光男の現役時代の好敵手だったニコライ・アンドリアノフの指導を受ける。オリンピックは3大会連続出場し、日本体操の低迷期を支え続けた。ついに2004年（平成16年）、アテネオリンピック団体総合にて金メダルを獲得した。なお、日本のオリンピック史上初の親子金メダリストである。2008年5月のNHK杯では8位に入賞するが、北京オリンピックの代表には選出されなかった。その後も現役を続行する一方、父・光男が校長を務める「塚原体操センター」で技術アドバイザーを務め、後進の指導にも当たる。2009年よりオーストラリアに体操留学をし、オーストラリア国籍取得を前提に、ロンドンオリンピックへの出場を目指していたが、国籍取得手続きが間に合わず2012年1月開催の五輪最終予選の代表を外れた。2012年6月の国籍変更の手続き完了予定の間も、オーストラリアの代表選手として国際大会出場を目指し、翌年2013年4月にオーストラリア国籍取得した。リオデジャネイロオリンピック出場を目指していたが、2016年2月のオーストラリア代表選考会で3位に終わり五輪出場はならなかった。2016年3月をもって現役を引退した。
2人で対戦を行う2人用モード。それぞれ1Pが青色、2Pが赤色のウルトラハンドを操作し、制限時間内にコンロのニクを取り合い、得点を稼ぐことが目的。コンロの総数は4台で、各2台ずつ交互に並んでいる自分の色のコンロや敵の色のコンロのニクを取り合う。
かつて、任天堂が発売したウルトラハンドを題材としたミニゲーム。WiiリモコンのAボタンとヌンチャクのスティックを使用してウルトラハンドを操作し、コンロの上で焼かれている『ニク（肉）』をリモコンのAボタンでつかんで画面手前の皿の上まで運ぶという内容。ニクが黒焦げになるまで取らない、もしくは皿に運ぶ途中にハンドを放して（Aボタンを離す）地面にニクを落としてしまうとゲームオーバーになる。スコアが記録されるようになっており、焼き上がりが最高状態のニクを連続で取るとコンボが成立し高得点を狙えるなど、やり込み要素も備えている。また、Wiiリモコンからヌンチャクが抜けると注意書きが出る。差し直すと消える。。
フルート3（第4曲のみピッコロ1持替）、オーボエ2（第3曲のみコーラングレ1持替）、クラリネット2、ファゴット2、コントラファゴット（第3曲のみ）、ホルン4、トランペット3、トロンボーン3、チューバ、ティンパニ、シンバル、大太鼓、タムタム、トライアングル、ハープ、弦五部
レーガーがマイニンゲン宮廷楽団の音楽監督を務めていた時期の、1912年から1913年7月にかけて作曲された。初演は1913年10月12日にエッセンで行われ、作品はユリウス・ブーツに献呈された。アルノルト・ベックリンの4枚の絵から受けた印象をそれぞれ音化したもので、レーガーが珍しく標題音楽の領域に足を踏み入れた作品の一つである。カール・シュトラウベに宛てた書簡の中で、レーガーはこの作品を同時期に書かれた『バレエ組曲』（"Eine Ballettsuite"）作品130とともにいずれ書かれる「交響曲への最終準備」と表現している。しかし健康的経済的その他の理由から、結局レーガーが交響曲を完成させることはなかった。
1950年代、東京は急激な人口増加によって過密状態となっていた。このため政府は、1956年（昭和31年）に首都圏整備委員会（以下、委員会）を設置し首都機能の一部を移転することに関する検討を始めた。委員会は、都内のすべての大学を移転し70万人都市を建設する試案や都内のすべての官庁を移転し18万人都市を建設する試案などを立案していった。1961年（昭和36年）9月、「首都への人口の過度集中の防止に資するため、各種防止対策の強化を図るべきであるが、先ず、機能上必ずしも東京都の既成市街地に置くことを要しない官庁（附属機関及び国立の学校を含む。）の集団移転について、速やかに具体的方策を検討するものとする。」とした閣議決定がなされ具体的な検討が始まった。委員会は1963年（昭和38年）に移転の候補地として富士山麓、赤城山麓、那須高原、筑波山麓の実地調査を行い、同年9月に筑波山麓（注：現在のつくば市と牛久市）に4,000haの研究学園都市を建設することが閣議了解された。筑波山麓の利点として東京から距離が離れすぎていないこと、霞ヶ浦から十分な水が採取できること（水質汚濁は1960年代以降）、地盤が安定した平坦地であること、鉄分の多い水質であったため土地所有者が農地を手離すことに理解があり、用地買収が容易だったことなどが挙げられる。翌月、委員会は基本計画としてNVT（Nouvelle Ville de Tsukuba：筑波ニュータウン）案を提案するが激しい地元住民の反対にあった。その後、田畑・人家をできるだけ避け赤松林を中心に造成するため南北に細長くし、計画面積を2,700haに縮小した案を提案、試行錯誤しながら建設の計画を進めた。1967年（昭和42年）9月、6省庁36機関（その後43機関に増加）を移転することを閣議了解、1968年（昭和43年）10月に旧科学技術庁防災科学技術センターが着工した。しかし多くの機関は工事に着工しなかったため、1970年（昭和45年）5月に筑波研究学園都市建設法を施行することで着実に都市建設と機関の移転が進み1980年（昭和55年）に機関の移転が終了した。並行して都市機能の整備が進められた。1985年（昭和60年）には筑波の国内外における知名度の向上と民間企業の誘致のために国際科学技術博覧会（通称「科学万博」）が開催され、この前後数年の間に中心部の商業施設や交通機関が特に大きく拡充された。その後も住環境の都市化が進み、約300に及ぶ研究機関・企業と約1万3000人の研究者を擁するに至る。なお、計画面積の縮小に伴い最も影響を受けたことの一つが共同利用施設の計画縮小である。そのため、省庁の枠を超えた研究機関同士の交流や産官学の連携は不十分なものになったが近年連携の強化を模索している。