米国留学から帰国後、薬学全体の研究方向が化合物の合成研究より生体内の変化や動態に進んでいる方向を考慮して研究対象を薬物投与後の体内動態に変えることとなった。その手始めとして消化管吸収をより生理的な状態で測定した。実験方法としてはラット腸管還流法により還流液の浸透圧を変化させることによって腸管壁を通しての水の移動が起こり、薬物はこの水の移動に従って移動していることが見出された。また浸透圧を調整する物質によっても吸収率そのものが変化することも示された。これらの研究結果は薬物の消化管吸収は単純な膜透過現象で解明できるものではなく、管内の浸透圧や内容成分によって複雑に変化するものであることが示された。
抗結核薬PASの投与量が多く副作用による患者の苦痛が大きかったため、投与量を少なくするためにPAS誘導体を合成し、誘導体の体内での動態を測定するなどの評価を行った。合計１００種類以上の新規化合物を合成し、いくつかの有望な化合物を得ることが出来たが、当時結核の罹患率はすでに低下していたので市販するには至らなかった。この研究の結果は学位論文「体内活性化を目的にしたPAS誘導体の薬剤学的研究」に集約されている。
昭和7年、京都市東山区に生まれる。母方の祖母は建仁寺境内で官許の助産婦を開業し社会福祉活動（後に藍綬褒章を受章）をしていた。父が神嘗祭の式辞の文章を推敲している間に生まれたため式文と名付けられる。京都府立京都第二中学校に進み、一年次8月に終戦を迎える。中学二年生の時に肋膜炎を患い、休学、絶対安静の中ラジオで聞いていたクラシック音楽や英会話、劇場中継などがその後の趣味ともなっている。病気から回復した後、京都市立堀川高等学校に復学。英会話や化学に興味をもち、薬学を志望するようになる。
特筆すべきは、多くの生物の絶滅である。特にヴュルム氷期の終末期から後氷期初期にかけて、アメリカを中心に大型動物の絶滅が目立つ。マンモス（北アメリカ・シベリア）・メガテリウム（南アメリカ）などが一例である。これについては、氷期の急速な終わりに伴う気候の激変に原因を求める説と、同じ頃勢力を拡大した人類による狩猟が原因であるとする説があり、やはり定説は無い。しかし、後氷期を通じて人類の活動によって広範囲に動物相・植物相が破壊されて来たのは疑う余地がない。農耕の開始から文明の発展に伴い、広い土地が切り開かれて荒廃した。例えば、地中海沿岸から西アジアにかけては、かつては豊かな森林に恵まれた土地であったが、耕地の拡張が行われ、また大量の燃料や建築材料の需用によって森林は大規模に伐採され、植林等の回復措置は一切取られなかったため、裸になった土地は雨に洗われて栄養分に富んだ表土は流失、現在見るような荒れ地と化している。草原も耕地となって灌漑が行われたが、その結果、地中の塩分が上昇して不毛の地となった。そうした植物相の破壊によって動物も影響を受け、居住地や食物を失って絶滅した種が多い。また、無軌道な狩猟や、牧畜被害防止のための駆除による絶滅もあり、また人間の世界各地への移住によって家畜などの動物が違う土地に持ち込まれ、その地の生態系を破壊した例も枚挙にいとまがない。
大陸や島嶼部の分布は現在とほとんど変わらない。氷期の終了により、1万6000年ほど前から海進が顕著になり、氷期に陸化していた大陸棚部分は海面下に没した。北大西洋では、水温の高い海水が高緯度まで北上して大気中に熱を供給するようになったので、ヨーロッパは氷期や新ドリアス期から一転して温暖な気候に変わった。後氷期には、海岸近くの浅海に河川が運んできた土砂が堆積して各地で広大な沖積平野が形成された。完新世の旧称である「沖積世」はそのような事情をよく表している。沖積平野は平坦で肥沃であるため、人類の居住や農業に適しており、日本でも、歴史時代を通じて多くの人口が集中し、経済・文化活動の中心となった。
事故耐性燃料 (じこたいせいねんりょう、英: Accident tolerant fuel、ATF) は、全電源喪失等の過酷な状況が発生した場合においても、炉心溶融のようなシビアアクシデントに進展しない、またはシビアアクシデントへの進展を大幅に遅らせるような核燃料である。ATFの概念は米国エネルギー省が提唱したもので、2011年3月の福島第一原子力発電所事故を契機として開発が始まった。これは、燃料被覆管や燃料ペレットに新素材や新技術を適用して燃料集合体の放熱性・耐熱性・化学的安定性を高めることにより、設計基準事象を超える事故で能動冷却が失われた場合であっても破局的な事態に至らないようにすることを目標としている。第一の目標は燃料被覆管のジルコニウムと冷却水の反応により水素が生じることを防ぐことで、これは原子炉圧力容器や原子炉格納容器を破壊し、炉内物質を環境中に撒き散らす恐れのある水素爆発が起こる可能性を減じることに繋がる。一方、燃料集合体の放熱性・耐熱性・化学的安定性の向上は、通常運転時においても高燃焼度化 (燃料交換周期の延伸) や高発熱化 (電気出力向上) に寄与し、経済面でもメリットがある。2019年現在、フラマトム、GE日立ニュークリア・エナジー/グローバル・ニュークリア・フュエル、ウェスティングハウスの3社が米国エネルギー省から資金供与を受けて開発を進めている。米国エネルギー省はATF燃料棒をノルウェーのハルデンにあるハルデン炉やアイダホ国立研究所にある高性能試験原子炉および過渡反応炉試験施設 (TREAT)で試験する予定である。また、一部の電力事業者が ATF の先行発注を行っている。また、ロシアのロスアトムも独自に ATF のコンセプトに基づく次世代型燃料集合体の開発を進めている他、中国でも候補材料の照射試験が行われている。日本でも資源エネルギー庁が主導して実用化評価研究が行われている。