7人兄弟の5番目（四男）。ガンバ大阪のジュニアユース出身。興國高校に進み（同級生に金容輔（田代容輔））、3年次にはU-18日本代表としてSBSカップ 国際ユースサッカーやウズベキスタン遠征のメンバーに選出される。2013年10月には横浜F・マリノスへの加入内定が発表された。横浜FMではトップチームでの出場機会が得られず、2シーズンでカップ戦1試合の出場（他にJリーグ・アンダー22選抜としてJ3リーグ9試合に出場）にとどまり、出場機会を求めて2016年シーズンにレノファ山口FCに期限付き移籍、開幕戦の先発メンバーに抜擢された。2016年シーズンをもって、山口への期限付き移籍が契約満了を迎え、また横浜FMからも契約満了により退団となる。2017年よりV・ファーレン長崎へ加入した。2018年5月29日にFC岐阜に育成型期限付き移籍で加入。シーズン終了後、岐阜に完全移籍。
この戦いに加わらなかった第2軍団アウグスタを指揮していた司令官ポエニウス・ポストゥムス(en)は、戦勝の知らせに触れ自らの栄誉が地に墜ちたことを悟ったのか、剣をもって自殺した。一度はブーディカ軍に敗れたクィントゥス・ペティリウス・ケリアリスは71年にブリタンニア長官に任命され、逃亡したデキアヌス・カトゥスについては何の記録も残っていない。皇帝ネロは、反乱蜂起の知らせを受けて激しく動揺し、ブリタンニアからの全面撤退を考えたと言われている。しかし、ブーディカ軍鎮圧を知り、ブリタンニア遠征の継続を決めた。だが、残党狩りの準備を進める強硬派のスエトニウスと穏健に転じたネロとの間には意志の齟齬が生じ、スエトニウスは解任されローマに呼び戻された。彼は68-69年の内戦ではオトに属したがクレモナの戦いで敗れ、以後の履歴については記録が無い。いったんは沈静したブリタンニアだったが、現地人の鬱積は完全に無くなったわけではなかった。69年にはブリガンテス族(en)ヴェニュティウス王(en)の反乱など、ブーディカの故事よりも深刻な打撃をローマに与える戦乱はその後も続いた。
43年、ローマ帝国は規模の小さな王国が多数並存していたブリタンニア南東部への遠征の途上にあった。ただし、征服と言ってもそれは比較的緩やかなもので、軍事的に占領された王国もあったが、一方で帝国と同盟を結び自治を維持していた国も多数存在した。そのような独立王国のひとつ、現在の東ブリタンニアノーフォーク地域を支配していたイケニ族の王プラスタグスは、自身の死後も独立を保とうと、王位継承権を持つ二人の娘とともにローマ皇帝を共同統治者とする遺言を残した。しかし、彼が60~61年頃に亡くなると、彼の思惑は無視された。ローマ人は領地を奪い、非道にも彼の家族に大変な屈辱を味わわせた。彼の未亡人ブーディカは鞭打たれ、二人の娘は辱められた。さらに奢侈な生活を好んだ行政長官デキアヌス・カトゥスやローマの財政官たちは、債務の返済に充てるためイケニ族の財産を没収し重税を課したとも推測されている。
相対式ホーム2面2線をもつ行違い可能な地上駅。駅舎と改札口は上りホーム側にあり、反対側の下りホームへは構内踏切で連絡している。近鉄四日市駅管理の無人駅で、PiTaPa・ICOCA対応の自動改札機および自動精算機（回数券カードおよびICカードのチャージに対応）が設置されている。
2014年に閉店したダイエー熊本下通店（旧：大洋デパート）及び隣接する櫻井總本店跡地に、2017年4月27日に開業した施設である。熊本市内における大型商業施設の開業は、2016年の熊本地震以降では初となり、下通など熊本市街地の活性化が期待されている。当施設は南栄開発と櫻井總本店が建設した「下通NSビル」の地下1階から地上5階までを占めており、6階から8階まではオフィスビルとして運用されている。「COCOSA」の由来は熊本の童謡「あんたがたどこさ」の一節から。ファッションゾーンにある44のテナントのうち30が九州初出店である。また、当初はかつてこの地にあったダイエーおよび櫻井總本店もテナントとして出店する予定であったが、ダイエーは2015年にイオンの子会社になり、イオン九州およびマックスバリュ九州に事業を継承したため、マックスバリュの店舗として開業することになった。
環境省では、オフセットするための削減活動が実質的な温室効果ガスの削減に結びついていないと指摘される事例などの発生をうけ、2008年2月に取りまとめた「我が国におけるカーボン・オフセットのあり方について（指針）」に基づいて、適切かつ透明性の高いカーボン・オフセットを普及するため、カーボン・オフセットフォーラム（J-COF）を設立し、オフセットの取組に関する情報収集・提供、相談支援等を行うとともに、各種ガイドラインの策定及び取組支援など、取組を行ってきた。また、環境省、経済産業省、農林水産省が3省合同でカーボン・オフセットに用いる温室効果ガスの排出削減量・吸収量を信頼性のあるものとするため、国内の排出削減活動や森林整備によって生じた排出削減・吸収量を認証する「J-クレジット制度」を創設。（経産省の国内クレジット制度、Ｊ－ＶＥＲ制度が発展的に統合した制度）。郵便事業株式会社では、京都議定書第一約束期間に合わせて2008年から2012年までの5年間、カーボン・オフセットはがきを発行した。カーボン・オフセットはがきは、50円のはがき代に加え5円の寄付が付与され55円で販売され、この寄付金をカーボン・オフセットを伴う各種申請事業に配分し、国内のカーボン・オフセットの普及啓蒙に重大な役割を果たした。