多数の研究者が書き下ろした専門的な内容の論文を時代別・テーマ別に並べて各巻を構成し、全体で世界の原始・古代から現代までをカバーする形式の、いわゆる「講座もの」の叢書である。編集委員会が時代およびテーマを設定して各執筆者に振り分け、出来上がった原稿をチェックして刊行される。一般向けの啓蒙書（全体的な概説や通史）というよりは、大学生以上の専門的歴史研究者や高等学校などの歴史担当教員を読者として想定した、各時代の個別のテーマに関する概説的論文が中心となって収録されている。編集・印刷が完了した巻から順次刊行を行うので、必ずしも各巻の巻数が刊行された順とはならない。第1次・第2次シリーズでも、著名な研究者・文化人等が書いた小文を収めた別刷りである月報を各巻の付録としている。「月報」は各巻の刊行順に番号を付けている。
2001年にコロラド・ロッキーズと契約。2005年にはデトロイトのコメリカ・パークで行われたオールスター・フューチャーズゲームに出場した。2006年9月24日にメジャーデビュー。2009年4月17日にミネソタ・ツインズに移籍。11月19日、東北楽天ゴールデンイーグルス入団が発表された。推定年俸5,000万円＋出来高払いの1年契約。当初阪神タイガースも獲得に興味を示していたが、11月9日にモリーヨがツインズの40人枠に登録され、獲得の代償として移籍金が必要となったことや、代理人を介さずツインズに直接申し入れていた楽天が交渉を有利に進めたこともあり、阪神は獲得を断念した。2010年は、開幕直後に離脱した福盛和男に代わるクローザーとして期待されたが、制球難のため4月10日に二軍で調整することになった。その後一軍に復帰するも右肘の炎症に悩まされ、9月には検査を受けるため帰国した。一軍では7試合の登板に終わったが、12月1日に球団から翌年の契約を継続することが発表された。2011年3月11日に起きた東日本大震災の後、家族を安心させるためという理由で帰国し、3月31日に再訪日の予定であったが結局戻らないまま、震災によって精神的なダメージを受けたという理由で退団を球団側に申し入れた。その後、4月14日に正式に退団が発表された。プロスポーツ選手が東日本大震災の影響により所属チームから退団した例としては、サッカー・ベガルタ仙台のマルキーニョスに次ぐもので、プロ野球では初のケースであった。2012年3月25日にフィラデルフィア・フィリーズとマイナー契約を結んだ。2013年より中華職業棒球大聯盟の義大ライノズに所属。登録名は強克。2014年2月11日にボルチモア・オリオールズとマイナー契約を結んだ。オフに自由契約となる。2015年11月には第1回WBSCプレミア12にドミニカ共和国代表として出場。
観光庁は、この問題の再発防止策を検討する「経営ガバナンスワーキンググループ」を立ち上げた。2017年（平成29年）8月31日に最終報告書をまとめ、2018年（平成30年）4月1日に省令を改正した。改正内容は、第1種旅行業者を対象に弁済業務保証金を引き上げる。引き上げ幅は旅行会社の企画募集型海外旅行の取扱量によって決定される。経営面でも、2018年4月から第1種旅行業者を対象に、5年に1回の提出だった決算申告書などを、毎年提出することを義務付け、旅行業の登録更新の際も、公認会計士などのチェックを受けた書類を観光庁へ提出することを義務付ける。海外旅行保険に関しても、旅行会社の経営破綻により顧客が支払った宿泊料金なども保険金の対象とする特約の開発に取り組み、2018年4月の商品化を目指すとしている。日本旅行業協会もこの問題を受けて、2017年（平成29年）12月21日に、コーポレート・ガバナンス強化の一環として、「海外募集型企画旅行（パッケージ旅行）の企画・実施に関する指針」を発表した。指針では、第1種旅行業者が海外募集型企画旅行について、申込金の収受額を旅行代金の20％以内に設定する他、残金の収受は「旅行開始日の前日から起算し、さかのぼって60日目に当たる日以降」とした。日本旅行業協会は2017年7月5日に、34000件に渡る認証申出に関する資料を被害者に発送。9月6日に10643件の認証申出書を同時に受理した。同年11月16日に、同年10月31日に開催された弁済業務委員会において、旅行者向けに支払われる弁済業務保証金制度について、10643件の債権申出並びに34億2059万948円の債権が認証されたことを発表した。てるみくらぶの弁済限度額は1億2000万円であるため、弁済業務保証金の配当割合は債権総額の3.5%となり、被害者には按分配当した上で還付されるが、還付される金額は最高でも約13万円となる。なお、自由自在の弁済限度額は7000万円であり、153件の債権申出並びに2305万5000円の債権が認証されており、弁済業務保証金の配当割合は債権総額の100%となり、被害者には全額が還付される。12月22日に弁済業務保証金の支払いが完了した。2018年5月28日に開かれた第2回債権者集会にて、破産管財人は三井住友銀行から借入金相殺後の残高である6,908万円の預金返還を受けることで合意したこと、大韓航空から2,996万円の販売奨励金を受領したこと、同年5月1日までに2億31万円の税金還付を受けたことを明らかにし、同時に債権者に対する配当が可能となったことを明らかにした。2019年3月13日に開催される予定の第3回債権者集会までに配当額が決まる予定。