本書『最も高潔な人種』は2010年の刊行当時、非常にメディアに注目され、アメリカ合衆国内の各種新聞で「書評欄が荒れ狂った」。いくつかの書評においては、北朝鮮国民によるゼノフォビア（排外感情）の実例が紹介され、韓国の国際結婚率の高さが心配された。21世紀初頭に北朝鮮への訪問経験があるジャーナリストのクリストファー・ヒッチェンズは、かつての訪問時に抱いた「北朝鮮はスターリン主義体制国家である」との認識が皮相なものであり、かつ、誤りであったと結論付ける長い書評を書いた。ヒッチェンズはまた、本書の分析から導き出される「嫌悪せざるを得ない帰結」として、多くの韓国人が自分たちの政府よりも北朝鮮体制のほうを「正統性のある」コリアだと思ってしまう可能性を指摘した。雑誌『ニューヨーク・タイムズ』は、本書の特徴を「直感に反する」事実が次々と提示され、議論が「用意周到且つ複雑」に展開されると評した。しかしながら、The New Republic 紙のブラッドリー・マーティン（Bradley K. Martin）は、スターリン主義、毛沢東主義、東アジアの伝統思想が北朝鮮のイデオロギー形成に与えた役割を、本書に基づいて軽視してしまってはならないと述べる。マーティンは、ファシズム体制以前の日本の「甘え」（amae, dependence on parents）、「万歳」（banzai, wishing long life for the ruler）といった日本語の単語によって、北朝鮮イデオロギーの心理学的な理解が可能であると論じた。
本書が分析したところによると、北朝鮮政府のプロパガンダにおいて韓国は、外国人支配勢力（特に在韓米兵）により、汚染された地として描写される。反米主義は北朝鮮の外交政策の要石である。北朝鮮国民が「不浄の世界からの命令」は清い朝鮮人種には適用されるべきではないから公然と無視してよいと考えるようになっていることを著者は憂慮する。北朝鮮の国内向けプロパガンダにおいては、食糧支援などのアメリカによる人道支援が、アメリカの臆病さの表われであるかのように描写される。そこには、アメリカの「善良な」労働者と「邪悪な」資本家の区別すらない。この点はかつて冷戦期ソ連のプロパガンダも同様であった。
本書『最も高潔な人種』のは、北朝鮮政府の最重要イデオロギーが極左思想に基づいてはおらず、むしろ、極右思想に基づいていると述べる。2009年の改正により朝鮮民主主義人民共和国社会主義憲法には、もはや共産主義への言及すらなくなった。著者マイヤーズによると、主体思想は北朝鮮の主要イデオロギーではない。むしろ外国人を欺くために、意図的に「主体思想こそが指導原則である」と言っているのではないか、というのが証拠に基づいた著者の推測である。さらに本書は、北朝鮮国内で黒人のキューバ人外交官が暴徒に襲われた事件や、他民族との混血児を身ごもった北朝鮮女性に中絶が強いられた事件の調査報告を引用し、北朝鮮体制の本質が排外感情と軍国主義にある点を指摘する。本書が論じたところによれば、北朝鮮体制を支えるイデオロギーは、マルクス＝レーニン主義ではなく朱子学的儒教思想でもない、むしろ日本型のファシズムとの間に関連が見出せるという。本書は、政府が自民族を人種差別主義的に規定していることにより、「朝鮮民族」が（外国人とは対照的に）汚れがなく道徳的にすぐれた存在であるが軍事的には脆弱であり、それゆえ金日成のカリスマ的指導と保護を必要とする存在であるとする、優生学的なナショナル・アイデンティティがもたらされていると議論する。ただし、著者マイヤーズによると、これは大衆を統制するために必要な抑圧と監視の総量を北朝鮮政府なりに削減しようとする戦略の一つかもしれない。
本書『最も高潔な人種』（The Cleanest Race）は二部構成になっている。前半はプロパガンダを通して考察した北朝鮮の歴史であって、日本統治時代からアメリカ人ジャーナリスト拘束事件が発生した2009年までを扱う。後半はプロパガンダに表現されるテーマごとの章立てになっており、「母なる朝鮮」、金日成、金正日、外国人観、「南朝鮮」といったテーマごとに北朝鮮の国内向けプロパガンダを分析する。本書で採用されているプロパガンダ分析の手法は、朝鮮語の詩や記念建造物に込められたメタファーを論じ、そうしたメタファーに込められた自民族優越思想（＝人種差別主義）的ニュアンスを言語化するというものである。本書にはカラー口絵が16ページ含まれる。カラーページに引用されているポスターは、日本人やアメリカ人の人種差別主義的カリカチュアや、亡くなった指導者金日成と金正日を慈父のようなイメージで描いたものである。
通常、賃金と価格は、国家の計画によって強制的に決められていた。東ドイツではかなりの消費財が、全般的に不足していた。統一的な販売価格によって、主に生活必需品には助成金が出されていたのに対して電化製品（technische Geräte）や外貨獲得のために輸出されていたような商品は、（国民の購買力に比べて）高かった。カラーテレビは、1980年代には3,500〜6,900マルクであったのに対して、パンひとつは、5ペニヒ（0.05マルク）であった。重要なのは、東ドイツの消費財の多くは、国内で生産されたことである。もちろん良い製品は輸出され、国民が所有することはほとんど、あるいは全くできなかった。消費財の不足を表す事例として有名なのは、1970年代後半の「コーヒー危機」である。党指導部が、コーヒー輸入を削減して外貨を節約しようとしたのだが、国民の激しい抵抗運動に会ったため、撤回しなければならなくなった。国家指導部は、最初から価格の安定性を宣伝していた。実際、たいていの商品価格は、何年ものあいだほとんど変わらなかった。それに対して収入は持続的に上昇していた。ザクセンリンク人民公社のシンプルなカラーテレビは、1960年には6,586マルクで、1989年には16,237マルクである。価格の上昇に対して、商品の質はほとんど上がっていなかったので、潜在的な購買力の相当が消化されないままであり続けた。国民は、商品の内容には、それに見合うだけの価値があるとは思わなかったので、貯蓄を好む傾向にあった。預金の利率が3%と高かったことも関係を悪化させた。国家は、これらの預金を投資資金として使っていたので、この問題を解決できるとは思っていなかった。この点に東ドイツの金融政策上の無策さが表れている。給料の上昇あるいは固定価格によって、実際には存在しない豊かさを国民に演出していたのである。