日本国内において公で編集している地形図には、国土地理院発行基本図、森林基本図（縮尺1/25,000）、海の基本図などがある。地形のほか、道路、鉄道、建物、高圧線など土地の利用状態も把握できる。そのため道路・河川等の工事や住宅地図・道路地図等の作成に利用される。地形図は、国土地理院が日本全域について統一した規格と精度で作成している。また、いろいろな分野で利用しやすいよう、表示事項の取捨選択、線の太さや地図記号、名称の文字の大きさなど一定の図式に従って表現されている。道路工事などの公共測量で同一レベルの地形図を作成する場合はその図式に従うことになる。大型書店や国土地理院で入手可能であるほか、地形図の一部について国土地理院のウェブサイト「地理院地図」で閲覧できるようになった。また、国土地理院が地理院地図で一般に無償提供しているデータを活用することにより、単に地形図を閲覧するのみにとどまらず、情報発信者が保有する独自の情報を国土地理院のサーバから提供する背景地図情報に重ね合わせ、地理情報発信サイトを構築することも可能になっている。2012年7月から公開されていた「電子国土Web.NEXT」は、2013年10月30日より「地理院地図」と名称変更になり、正式公開された。「ウォッちず」（2万5千分の1）では2011年2月から電子国土基本図（地図情報）に切り替えられた。これに伴い、旧来の2万5千分1地図情報は2011年7月31日までしか閲覧できないと告知されていたが、『閲覧継続の要望が多く寄せられた』として2011年8月1日以降も閲覧可能となっている。ただし、2万5千分1地図情報は、2013年に更新された。類似サービスの「地理院地図」は更新されている。
多くの国で地形図作成に軍が関係しており、地形図作成機関が軍に所属する例も多かった。英国のen:Ordnance Surveyは、その名称を直訳すると「兵器部測量局」である（現在は、名称はそのままだが自治省管轄下の独立行政法人である）。日本でも、明治初期には多くの省が測量や地図作成に関係していたものを、参謀本部陸地測量部へ集約した。軍の関連施設のための記号が豊富に設けられる一方で、情報漏洩を恐れて一部情報が改描されたり（戦時改描）、1942年（昭和17年）から終戦まで地形図そのものの販売が禁止されるなどした。現在では多くの国で組織改変がされ、地形図作成機関が軍や国防省に所属する国は減っている。しかし韓国では法律で国立地理院発行の5万分の1以上の縮尺の地形図を国外に持ち出すことは禁止されている。中華人民共和国では5万分の1や2万5千分の1の地形図を一般人は入手できない。
20世紀中ごろから、世界的に見て正角図法が多く利用されている。地形図では地形や人工物の形状に加えて傾斜も重要な情報である。正角図法では狭い範囲での形状の歪みがなく、傾斜の方向や大きさも正しく表現される。日本等が現在採用しているユニバーサル横メルカトル図法をはじめとした横メルカトル図法（ガウス・クリューゲル図法）、スイス等の斜軸メルカトル図法、フランス等のランベルト正角円錐図法、オランダの平射図法がある。正確な縮尺は図法の基準点・基準線からの距離により変化するが、中縮尺以上の地図での距離や面積の測定の場合は範囲が狭く、基準線まで遠くないので、一般的な用途であれば誤差は小さい。精密さを求められる用途の場合、たとえば日本における自治体への補助金の算定に使われる面積の測定では、地形図の図葉ごとに縮尺補正を行って計算する。
2011年3月11日の本震により、当時来日中であったBBCフィルハーモニックが日本でのツアーを打ち切り、読売日本交響楽団が同月14日の東京での定期演奏会を中止した。また、仙台市青年文化センターとミューザ川崎シンフォニーホールが本震で被災して使用不可となったため、前者を本拠地とする仙台フィルハーモニー管弦楽団が同年6月まで、後者を本拠地とする東京交響楽団が2013年3月まで、それぞれ付近の他ホールを代用せざるを得なくなった。このほか、東京国際フォーラムの一部ホールが余震で一時使えなくなり、クラシック音楽祭ラ・フォル・ジュルネ・オ・ジャポンが大幅な規模縮減を強いられた。そんななか、本震発生当日は、日本フィルハーモニー交響楽団がアレクサンドル・ラザレフ指揮の下、新日本フィルハーモニー交響楽団がダニエル・ハーディング指揮の下、それぞれ東京での定期演奏会を敢行。また、来日公演中であったチョン・ミョンフン指揮のチェコ・フィルハーモニー管弦楽団がツアーを続行し、ズービン・メータ率いるフィレンツェ歌劇場も同月13日からの日本公演を予定通り開始した。しかし、日に日に悪化が伝えられる原子力発電所事故により、チェコ・フィルはチェコ政府から、フィレンツェ歌劇場はフィレンツェ市からそれぞれ帰国命令が下り、揃って同月16日からの公演をキャンセル。それ以後、読売日本交響楽団常任指揮者のシルヴァン・カンブルラン、プラシド・ドミンゴ、ギドン・クレーメル、デニス・ラッセル・デイヴィス（以上 同年4月）、エリアフ・インバル、マルタ・アルゲリッチ、チョン・ミョンフン（以上 同年5月）、ファビオ・ルイージ率いるメトロポリタン歌劇場（同年6月）などは滞りなく来日し、また同震災直後に離日を強いられたズービン・メータ（同年4月）をはじめ、クリストフ・ルセ、ケント・ナガノ（以上 同年6月）などが急きょ訪日してチャリティー公演を実施したものの、ヒラリー・ハーン（同年3月）、新日本フィルハーモニー交響楽団音楽監督のクリスティアン・アルミンク、ウィーン少年合唱団（以上 同年4月）、アンネ＝ゾフィー・ムター、マリア・ジョアン・ピレシュ（以上 同年5月）、アンナ・ネトレプコ、ドレスデン・フィルハーモニー管弦楽団（以上 同年6月）など数多くのアーティストが同原発事故を理由に来日せず、多くの公演が中止へと追い込まれたり、内容の変更を余儀なくされた。