クライン派とは対照的に、プラント最高評議会において、地球連合に対する急進派となる派閥。その筆頭となるパトリック・ザラはコーディネイターに対しての迫害と尊敬を一身に受けてきた世代であり、それが高まるほど優越思想に傾倒していった。そのため、コーディネイターの出生率低下が問題視された際も、パトリックはその思想を捨てたシーゲルとは対照的に、あくまで科学技術の発展によるコーディネイター存続を望んでいた。パトリック・ザラの議長就任後は「オペレーション・スピットブレイク」によって地球軍本部を壊滅に追い込み、地球圏の支配権を握る目算を立てていたものの、情報の漏洩によって同作戦に失敗。ただし、同時期に起こった「フリーダム強奪事件」によってラクス・クラインの犯行が明らかとなったため、これを機に司法局を動かし、クライン派議員の拘束を行う。これによって議会はザラ派優位の方向へ傾くものの、ヤキン・ドゥーエ攻防戦の最終局面によってパトリック・ザラが死亡した事と、幽閉されていたカナーバらクライン派議員が蜂起をしたために政権は転覆。その後の戦後処理もカナーバを議長として臨時政権によって執り行われる事となった。CE73年においては穏健派のギルバート・デュランダルが政権を握ったため、軍部においてそれに意に反する旧ザラ派の支持者の一部は脱走兵となり、テロリストとして活動した。
元々、コーディネイター社会においてはその迫害の歴史から優生思想が発生していたが、シーゲル・クラインはコーディネイターの出生率低下によってその未来に疑問符を感じ、将来的には交雑によってナチュラルへと回帰する路線を思案する。また、クライン派は宇宙に存在し得る未知の遺伝子を入手し、出生率の低下を抑える思索もしていた。こうしたシーゲルを筆頭とした派閥はプラント最高評議会において、地球連合との早期講和とナチュラルとコーディネイターの融和を目標に穏健路線をとるようになった。しかし大戦末期になるとパトリック・ザラへの政権交代により、議会における政策はザラ派寄りのものとなっていく。これを受け、シーゲルはレジスタンス組織を結成。シーゲルが暗殺された後は和平を願うラクス・クラインが父の人脈を利用し、一つの勢力を構築。クライン派は軍艦エターナルを奪取して第3極の立場となり、地球連合とプラント間の紛争を武力により終息させようとする「ラクス・クラインの支持者」という意味あいが強くなる。前大戦の終結後、これらクライン派は地球連合を含む各勢力からの非戦派とともに「ターミナル」や「ファクトリー」を結成し、その活動を継続した。アークエンジェルやエターナルへの補給や情報提供も行っている。また、プラント内においても旧クライン議長の支持派は残っているため、プラントの高官やザフト技術者もクライン派に参加。私的な活動者も含め機密情報や機体の横流し、機体開発までを行うことで彼らを支援している。C.E.74年に二次大戦の停戦を迎えた後は、プラント側の代表であるルイーズ・ライトナーがオーブ連合首長国と講和。最高評議会の要請により、ラクス・クラインが帰還した。
銃の部品の図面をダウンロードし、3Dプリンターにより部品を作成することで、殺傷能力のある銃が作成されるという懸念がある。米国では非営利団体「ディフェンス・ディストリビューテッド」が2013年に3Dプリンターで作成できる銃の図面を公開している。これは「リベレーター」と名づけられている。日本では2014年5月8日に3Dプリンターで作成した銃を所持していた大学職員の男が銃刀法違反で逮捕され（詳細は「3Dプリンター銃製造事件」を参照）、2018年9月7日には、過酸化アセトンを製造したなどとして逮捕されていた男子学生が、3Dプリンターで作成した銃を所持していたとして銃刀法違反で再逮捕されている。元々3Dプリンター自体は自動車業界などで試作品をつくるために使われてきていたが、2010年代に入ると低価格化が進み量販店で売られるようになったため、広く一般に出回るようになった。これまでの法規制は、「物」は有体物、3Dデータの様な「情報」は有体物ではないものの典型として明確に分けて規定し、有体物としての銃火器の製造・所持・流通を取り締まるものであったが、技術の進化で両者の境目が曖昧になってきたため、3Dプリンター銃の製造による事件が発生するようになった。それまでにも、部品の一部を3Dプリンタで製造した銃火器は作られていたが、2013年にUSAのDefense Distributedという団体により、Liberatorという世界初の全部品が3Dプリンタによって製造可能な拳銃のデータが公表された。これを受け、国務省は同団体に、銃火器の輸出規制を規定したInternational Traffic in Arms Regulationsに違反するおそれがあるとして設計図の公開を行わないように通達を行っている。USAのフィラデルフィアでは、2013年末に、3Dプリンタを用いた銃の製造に対する規制が始まったが、2014年の段階ではまだ3Dプリンタによる銃火器製造を受けた法改正はほとんどの国で行われていない。そもそも、樹脂で造った銃そのものが使用者にとって危険であり、その観点からも規制が望まれているが、Liberator公開直後から他にも同様の設計ファイル公開が相次ぎ、当初は単発しか発射できなかった3Dプリンタ製銃火器も、すぐに複数発発射が可能な改良版が登場するなど、どんどん進化を遂げている。3Dプリンタ製銃火器の危険性に対しては、「簡単かつ安価に銃火器が出まわるから規制せよ」との声が大きい一方、様々な反論がある。弾薬を3Dプリンタで製造できないという事実は多く指摘されており、3Dデータを活用する会「3D-GAN」の相馬達也は「一貫して言っていることですが、3Dプリンタで銃を作ることはできます。ですが、他の製造法に比べて著しく有利だということはないので、社会的脅威にはなり得ません。弾薬が手に入るのなら、もっと有利な銃の製造法は他にたくさんありますから、3Dプリンタの所持を規制する必要も意味もありません。」と、3Dプリンタで銃火器をつくること自体の優位性を否定している。また、Defense Distributedの開発責任者コーディー・ウィルソン(Cody Wilson)は、「権利（武装権）を乱用して人に危害を加える可能性は、誰にでもあるという事実と向き合いたくないだけだ。危害を及ぼす可能性の有無にかかわらず、与えられている権利は守られるべきだというのが、我々の立場だ。さらに言えば、危害を受ける可能性があるからこそ、権利は保障されるべきだと思う」と武装権を根拠に反論している。