1725年7月20日、君主の孫として、カンバーランドはグレートブリテン王国の公式紋の使用を許可された。この時の紋章は、銀の地に5つの星、真ん中の星に赤の十字、、それ以外の星は赤のカントン（盾）を背景にしている。1727年8月30日には、王子の公式紋の使用を許可された。それには星が3つ、中央の星に十字があしらわれている。
カンバーランドは競走馬生産に力を入れ、1750年からウィンザーで馬産を始めた。ヘロド、エクリプスといったサラブレッド前史における最重要とも言える名馬を送り出したことはカンバーランドの功績であり、現代競馬に多大な貢献をしたと言える。
カンバーランドの晩年は、1760年10月25日のジョージ2世崩御により即位した、甥のジョージ3世の治世の始めのころであった。カンバーランドは国王への、最も影響力のある顧問であり、第一次ロッキンガム内閣の組閣を手助けした。閣議はウィンザーの彼の住居であるカンバーランドロッジ、またはロンドンでの邸宅であるアッパー・グロブスナー・ストリートのいずれかで開かれた。デッティンゲンでのけがが完治することはなく、肥満体であった。1760年の8月に脳卒中を起こし、1765年の10月31日にロンドンの邸宅で死去した。遺体はウェストミンスター寺院のヘンリー七世礼拝堂の、身廊（ネーブ）の下に埋葬された。カンバーランドは未婚であった。カンバーランド公位は一旦消滅し、後に甥のヘンリー・フレデリックが、再度設けられたカンバーランド公爵に叙された。
1746年のフランドル方面作戦にはカンバーランドは参戦しなかった。この時フランスはブリュッセル包囲へ大きく前進し、ロクールの戦いで連合軍を破った。翌1747年、カンバーランドは大陸へ戻って、連勝を続けているサックスにもう一度戦いを挑み、1747年7月2日、ローフェルドの戦い（ヴァルの戦い）で大敗を喫した。ここはマーストリヒトの近くであった 。この戦いとベルヘン・オプ・ゾームの戦いで、両軍は交渉の席に着き、1748年にアーヘンの和約が結ばれて、カンバーランドは帰国した。カンバーランドは指揮官としてよりも、戦士としての能力に優れていた。しかし勇猛であるが思慮が足りず、血の気の多い人物であったと伝えられる。そのため指揮する部隊が小さいうちは武勲をかさねたが、総大将として戦闘に当たると、敵方の奸計にはまって敗走を余儀なくされる場面が多かった。カロデンの戦い以降、カンバーランドの人気は下り坂となって行った。これが政治で名を成すことへの妨げになった。フレデリック・ルイスの死によって、その王子であるジョージが次の国王に決まり、カンバーランドは、摂政の地位が可能であったにもかかわらず、その地位に自分がふさわしいと主張することができなかった。妥協策として、摂政の地位は、王太子未亡人のオーガスタに付与された。オーガスタはカンバーランドを敵とみなしていたが、彼女の権力は大きいものではなく、12人から成る委員会の助言を受けることになった。その委員会の筆頭委員はカンバーランドだった。
「屠殺者」は、政治がらみの皮肉として、ロンドンで最初に記録に残されたものである。兄で王太子のフレデリック・ルイスは、父王の代理で従軍する許可が下りておらず、カンバーランドへの悪意のある攻撃を奨励しているようにも見えた。カンバーランドによって、すぐに戦争が終わったと言っても過言ではない。スコットランド住民の大部分、そのスコットランド人以外のイギリス国民、そして植民地の住人が、ジャコバイトの威嚇からの救世主として彼を持てはやした。その一例として、カンバーランドはグラスゴー大学から、名誉学位を授与されていた。カンバーランドは野営地にかなり厳しい規律を設けていた。彼は任務と判断したことを実践する際、兵をえこひいきせずに使った。そうでありながら、彼の注意を引くような特殊な場合には、温情的に自らの影響力を行使した。何年か後、ジェームズ・ウルフがカンバーランドについてこう述べている。「公はいつも高貴で寛大な人物である」カンバーランドの勝利の効果は、年間2万5千ポンドの支出がなされることが決定したこと、さらにその上王室費からも経費が出ることが認められた。またウルフやコンウェイには、カンバーランドがパトロンとなっていた。この勝利の、神への感謝の祈りがセントポール寺院で捧げられ、ゲオルク・フリードリヒ・ヘンデルが、特にカンバーランドのために作曲したユダス・マカベウス（征服せし英雄）が初演された。
さらに自由化や規制緩和が叫ばれるようになった1990年代以降はJR東西線（1997年開業）や京阪中之島線（2008年開業）、阪神なんば線（2009年開業）といった「都心直通路線」や「都心貫通路線」が建設されるようになってきている。営業施策面においても、民営化後のJR西日本による攻勢に対抗する必要性が生じたため、スルッとKANSAIやPiTaPaなどに大阪市交通局も積極的に参加するなど、私鉄各社との協調路線に転じた。この時期になると私鉄や民営バスの排除などといった強硬な姿勢はもはやなくなり、阪神なんば線の建設及び保有を行う企業である西大阪高速鉄道に大阪市も出資するなど、市営モンロー主義はもはや形骸化していた。2011年12月に橋下徹が大阪市長に就任すると、大阪都構想の一環で市バスと市営地下鉄の民営化計画が打ち出され、また橋下自身も「民間に移譲可能な部分は民間で行わせてもよいのではないか」と（同業他社を含む）民間への開放の意向を示し、また大阪市営交通そのものを民営化する意向を示したことから、ここに市営交通一元化政策＝市営モンロー主義は事実上消滅した。大阪市は2017年の市議会に地下鉄事業の廃止議案を提出して3月28日に可決され、2018年4月より地下鉄は全額を市が出資する新会社に移管された。これにより平成の末期で市営モンロー主義は完全に消滅した。市営鉄道は「大阪市高速電気軌道」が受け皿となった。なお、この時既に橋下は大阪市長を退任していた（民営化時点では吉村洋文が就任していた）。