戦前の巨人軍は基本的に、ニューヨーク・ヤンキースに倣って打順によって背番号を決めていた。例えば1936年夏季の場合、1番・田部武雄（上層部との対立により公式戦参加前に退団したので、その後は林清一が受け継いだ）、2番・津田四郎、3番・中島治康、4番・永沢富士雄、5番・伊藤健太郎までは背番号と打順が一致する。当時の巨人軍には背番号6の選手がいなかったため、6番は背番号7の筒井修、7番は背番号8の白石敏男が「繰り上がり」、8番は捕手、9番は投手が入るのが基本オーダーだった。背番号9の山本栄一郎をはさんで捕手の背番号は10番から始まり、10番が中山武、11番が内堀保、12番が倉信雄と続いていた。13番からが投手の背番号で、青柴憲一（13番）、沢村栄治（14番）、畑福俊英（15番）と続く。再び16番が欠番でヴィクトル・スタルヒン（17番）、前川八郎（18番）と続いた。秋季以降に加入した選手はヤンキース方式の背番号が適用されず、19番は田部と同様に上層部との対立により退団したもののその後復帰した水原茂、林が1番に変更して空き番となった20番は青森林友から入団したチーム初の左腕投手・成田友三郎、21番は助監督として入団したものの夏季のチームの不甲斐なさに現役復帰を決意した三原修がつけ、藤本定義監督がチーム最大となる22番をつけた。選手が増えたため1938年以降はこの基本から外れることが多くなったが、川上哲治が16番をつけたのはヤンキース方式の背番号の名残で、川上が投手として入団した証拠とも言える。
「ジャイアンツタイム」という定刻の30分前に選手・スタッフが集合する暗黙のルールが存在する。遅刻魔と評される松井秀喜はほとんどがこの「ジャイアンツタイム」に遅れていたとの指摘もある。
巨人では、登録名は原則として本名およびそれに類する芸名・通名のみであり、イチロー（本名：鈴木一朗）などに代表される愛称の使用は認められておらず、カツノリ（野村克則）やサブロー（大村三郎）も巨人への移籍にあたって登録名を本名に戻している。1996年に当時の長嶋茂雄監督の発案で、特例として河野博文の登録名を「ゲンちゃん」で申請したことがある。この時は、当時のセ・リーグ会長により却下されている。その他特例が認められた例としては、ジェレミー・ゴンザレスが、すでに在籍していたルイス・ゴンザレスおよびジェレミー・パウエルと混同しないように「GG」（読みは「ジー・ジー」）となった例や、マイケル中村が登録名を日本ハム時代と同じ「MICHEAL」に変更した例、ギャレット・ジョーンズが、「ジョーンズ」だと登録例が多いことから、よりインパクトを強める形で「ギャレット」となった例などがある。
2月26日、判決公判が開かれ、さいたま地裁は県警の名誉毀損事案についての対応を「不誠実な対応」「期待と信頼を裏切った」と批判した上で、遺族に対し計550万円の賠償金支払いを命じた。一方で「適切に捜査をしていたとしても（殺害実行犯の）4人に接触し、犯行を断念させることができたと認める証拠はない」として捜査怠慢と被害者殺害の因果関係については否定した。被害者の両親は判決後の記者会見において「改ざんなどで裁かれた警察官がすでにいるので、捜査の違法性を認めるのは当然」とした上で、「慰謝料が欲しくて裁判をしたわけではない。（被害者）の無念は晴れなかった」、「こんな判決じゃあ娘に報告できない」と述べた。一方の県警は警務部長がコメントを出し、「名誉毀損事件の捜査の過程で、家族の心情に配慮しない、捜査に積極的でないなど多くの至らぬ点があったことを改めて謝罪し、ご家族の皆様方に対してお悔やみを申し上げます」などとした。のち遺族と県警は双方とも控訴。遺族に対しては「市民ひとりひとりに関わる問題だ」とする上智大学教授・田島泰彦らにより「支援する会」が結成され、署名活動や講演活動などが行われるようになった。高裁判決公判は2005年1月27日に開かれ、秋山寿延裁判長は一審判決を支持し、両者の控訴を棄却する判決を下した。会見において被害者の母親は「あれだけ苦しい思いをして警察に駆け込んだのに何もしなかったことを堂々と認める判決。私たちはどこへ行ったらいいんですか」と述べ、父親は「これでおしまいなのかと呆然とし、愕然とした。（被害者）の無念が全く消えない。こういう司法でいいのか。非常に残念だし、怒りが爆発するような気持ちでいます」と述べた。県警は遺族への悔やみの言葉を述べつつ、一審の捜査怠慢認定が覆らなかったことついては「怠慢とされた具体的な行為が何を指すのか、精査して判断しないとコメントしづらい」と述べた。遺族、県警の双方とも上告したが、2006年8月30日、最高裁第2小法廷の今井功裁判長は両者の上告を棄却する決定を下し、これにより事件についての「捜査怠慢は認定、怠慢と殺害との因果関係は否定」という判断が確定した。被害者の母親は「不当な決定だと思う。警察は市民を守るためにあるはずなのに、娘を助ける機会を逃した。裁判は終わったけど、私たち夫婦はおかしいことはおかしい、と一生言い続けるつもりです。次の被害者が頑張れば、司法は変わる」と述べた。清水潔は裁判所の判断について「殺害前の嫌がらせ行為と、殺害行為を分離している」と指摘し、自殺により被害者殺害について捜査されなかったAが、刑事裁判においては存在が考慮されていないために至った判決だと論じている。また、ストーカー問題に詳しい弁護士の長谷川京子は「判決はストーカー行為の本質を理解せず、生命侵害の危険性への評価を間違えている」「ストーカー行為は小さな暴力的言動を繰り返すことで被害者に命の恐怖を感じさせ、重大犯罪につながる危険があるから規制する」と指摘したうえで、判決は危害行為とビラ撒きなどのストーカー行為を分断して考えているため、名誉毀損として過小評価していると批判した。なお、県警が本裁判の証拠品として提出した、つきまとい・無言電話等に関する相談件数についての報告書では、1997年から2000年までの間に「本県警察が、市民から『つきまとい・無言電話』等の相談を受けた事案について、殺人事件にまで発展したという事件は、皆無である」とされていた。