デリーは北アイルランドにおける初期の公民権運動の中心地となった。カトリック教徒は北アイルランドのユニオニスト政府の下で政治的にも経済的にも差別を受けた。1960年代、この都市は制度的ゲリマンダーに関する論争の発火点となった。政治学者のジョン・ホワイトは次のように説明している。ゲリマンダーに関する全ての苦情は、実質的に居住地や地域の政策や、この地域からの公共や民間の雇用に関する不均衡な課徴金額が苦情の全てだ。タイロン州、ファーマナ州、ロンドンデリーカウンティ・バラ、ロンドンデリー州とアーマー州の一部といった地域の人口は北アイルランドの総人口の4分の1以下なのに、差別に関する苦情は4分の3にも遠く達してないためユニオニスト政府は責任を取らなければならない。これはオリジナルのゲリマンダーを通してその後起きるかなり多くの不正行為の温床になっており、抗議運動が繰り返されているにもかかわらず、不正行為の継続に歯止めを掛けようとしない。北アイルランド政府への苦情のほとんどは広範な差別が直接の原因ではないが、北アイルランドの多数の区域に渡る規模の差別を引き起こす原因にはなっている。1968年に北アイルランド公民権協会が公民権デモを起こしたが、政府に許可されず、王立アルスター警察隊に抑えられた。それでもこの運動は1969年のデリー徒弟少年団による行進に受け継がれたが、ボグサイドの戦いに発展してしまい、カトリック教徒の暴徒が警察と衝突したことにより、市民暴動が北アイルランド中に拡大した。この出来事は「厄介事(The Troubles)」の引き金になったと語られることが多い。1972年1月30日日曜日、ボグサイド地域で発生した公民権デモ行進で13人の非武装市民が英軍落下傘連隊による銃撃で死亡、その他13人が負傷し、さらに1名の男性が負傷後に死亡した。この出来事は血の日曜日事件として知られるようになった。
第二次世界大戦の間、この都市は大西洋の戦いにおいて重要な拠点となった。イギリス海軍やカナダ海軍その他同盟海軍の船舶が停泊し、米軍基地も建設された。戦時中、イギリス海軍が2万人以上、カナダ海軍が1万人以上、アメリカ海軍が6000人以上この都市に駐屯した。米軍の駐屯はアメリカ合衆国の参戦前に結ばれた米英密約によるもので、この都市は欧州初の米海軍軍港となり、欧州に行くアメリカ合衆国船団の拠点となった。海軍など軍事活動の度合いが大きかった理由は自明であり、デリーはイギリス最西部の港湾拠点であり、実際欧州においても最西部の連合軍側港湾拠点だったためで、このようにデリーはグラスゴーやリバプールと共に欧州北米間を行き来する船団にとって重要な出港地点だったわけである。これらの数年間、デリーにいた多数の軍人は実質的に都市の性格を変えるようになり、複数の外部のカラーだけでなく国際的かつ経済的な快活さが持ち込まれた。複数の飛行場がメイダウン、イグリントン、バリーケリーといった都市郊外に建設されたが、そのうちイギリス空軍イグリントン空軍基地は現在のシティ・オブ・デリー空港に生まれ変わった。兵役による戦争努力で都市へ顕著に貢献した男たちで最も有名なのは「デリー・ボーイズ」で知られる第9（ロンドンデリー）重対空連隊の500人で、この連隊はイギリスを中心に北アフリカ、スーダン、イタリアで任務にあたっている。船団の商船で任務していた他の多くは戦時中イギリスとソ連で供給任務にあたっていた。都市の境目では軍の護衛隊からの交易品の流入もあり街の開発にとって欠かせない密輸業務が行われていた。第二次世界大戦の終戦時、降伏した60隻のドイツ海軍Uボートがリサハリーにある市の港に入港した。最初の降伏ではウェスタンアプローチ最高司令官のサー・マックス・ホートン提督、第3代北アイルランド首相のサー・バジル・ブルックが随行した。
アイルランド独立戦争の間、この地域は宗教間暴力で揺れ動き、アイルランド共和軍とイギリス軍との間の激しいゲリラ戦が一部行われ、経済的・社会的圧力の影響も受けた。この間、多くの住民が死亡した上に、カトリック教徒やプロテスタント教徒が追放された。その後、地元政治家がユニオニストと共和国側両方に休戦交渉を行った。1921年、英愛条約やアイルランド分割によって、この地は予想外の形で「国境都市」になり、ドニゴール州の伝統的かつ経済的な後背地の多くから分割された。
18世紀の都市再開発で現在も残るジョージア式建築物が多く建てられた。1790年にフォイル川を渡る橋が初めて架けられた。18、19世紀の間、港湾施設は北米に行くアイルランド移民にとって重要な乗船拠点になり、ニューハンプシャー州にデリーやロンドンデリーの名を冠した植民地が複数設立された。また19世紀の間、ジャガイモ飢饉の影響をより深刻に受けた移民の逃亡先となっていった。1778年にWm. McCorkell & Co. Ltd.が設立したマッコーケル・ラインはもっとも有名な海運会社の一社になった。そしてマッコーケルが所有していた最も有名な船はミネハハ(Minnehaha)で「デリーのグリーンヨット(Green Yacht from Derry)」として知られた。
満州族の王朝である清朝は1644年に明朝が女真族によって滅ぼされると、万里の長城を越えて侵攻し、華北・華南を含む漢族の居住地を征服した。以来、中国では少数の満州族が多数の漢族を支配する征服王朝が300年近くにわたって続くことになる。1840年に清朝は阿片戦争で英国に敗北し、さらに1856年のアロー号事件でも敗北すると清朝の衰退が顕在化した。その結果、「満州族を滅ぼし漢族を復興する」運動が高まり、1850年からの「太平天国の乱」などでは「滅満興漢」のスローガンが唱えられた。しかし1884年の清仏戦争および1895年の日清戦争の頃には、「西洋列強による中国の侵略」によって清朝は半植民地になった。このように「滿洲人か漢人か」の国内の民族紛争より重大な「外国からの侵略」という危機にさらされると、「滅満興漢（滿洲人から漢人へ）」のスローガンに代わって、「扶清滅洋（清朝を扶け、西洋を滅ぼす）」がスローガンとして叫ばれる義和団の乱が起きた。中国の近代の歴史において「満州族の清朝を滅ぼす」という「漢族の民族主義」が国内に興る一方で、国外に対しては「西洋列強の侵略」を撃退する「中国の民族主義」が興り、この2つの流れが、歴史を形成していくことになる。なお「滅満興漢」を叫んだ「太平天国の乱」を平定した頃の清朝における、「中体西用」「洋務運動」という「清朝の建て直し（同治の中興）」を担った官僚たち（例:曽国藩、李鴻章、左宗棠）も漢族が多かった。また清朝打倒運動を展開した孫文、宋教仁、黄興、秋瑾などの革命家も漢族が多く、彼らは辮髪を切るなどして、清朝への反逆を表明した。1912年の辛亥革命で清朝が滅亡し中華民国が成立するが、これは「（大多数の）漢族主導による新しい中国」といえ、「滅満興漢」の「興漢」は達成されたといえる。