胞子紋（ほうしもん、spore print）とはキノコの胞子を紙の上に落下させてできる紋様のこと。成熟したキノコの子実体の傘を柄から切り離し、紙の上に置き、コップ等でふたをしておくと作ることが出来る。紙は胞子が白っぽいときは黒いものを、その他の場合は白いものを使うのが一般的である。胞子は一般的に夜明け頃が落下が多い。キノコの同定に際して顕微鏡下で観察される胞子の形態、大きさ、色彩の他に、胞子の集団の肉眼的色彩も必要とされるため、採集したキノコから胞子紋を得ることが研究者や愛好家によって一般的に行われている。胞子の量によって多少色が異なって見えるので、胞子紋を同定に用いるときには注意が必要である。色を調べるには、反射光を分光光度計にかけ、吸光度を調べる方法が、数値化されることによって確実性は上がるはずであるが、菌類の分類学研究室やアマチュアの愛好家がそうした機器を持っていないことが多いこと、また、顕微鏡的形態など多くの同定に必要な形質の中の一つに過ぎないこともあり、実際はほとんどそうしたことは行われず、文献に記された色彩名と肉眼観察の照合に頼っている。
北海道生まれ。1978年から国立教育研究所（現・国立教育政策研究所）で研究活動を展開し、その後、2003年からは武蔵工業大学（現　東京都市大学）にて後進の指導にあたった。 いわゆる状況論（状況的認知）のリーダーの一人として、佐伯胖や茂呂雄二らとともに国内外で活動した。1990年代に、サッチマン（Lucy Suchman）、レイヴ（Jean Lave）、マクダーモット（Ray McDermott）、グッドウィン（Charles Goodwin）らとの交流を通して、状況的学習論に基づく研究コミュニティを形成した。さらに、活動理論、エスノメソドロジー、アクターネットワーク理論へとそのネットワークを拡張し、個人による知識や技能の獲得としてではなく、コミュニティのメンバーや人工物との関係を形成していく過程として「学習」を捉える視点を定着させた。二元論的な視点や官僚的な見方を徹底して排し、2000年代後半からは、Web2.0や、AR（拡張現実）といった新しい技術による社会的関係の再構築に関心を寄せつつ、制度的な組織やコミュニティを超えて広がる野火的活動や、資本主義的な商品経済では収まりきらない、労働や知識の交換を自ら組織することを通して、状況的学習論の捉え直しを図った。
現代的な社会起業家として良く知られているのは、2006年にノーベル賞を受賞した、グラミン銀行の創設者であり経営者であるムハマド・ユヌスとその成長中の社会起業ビジネスグループグラミン・ファミリーである。ユヌスとグラミンの業績は、ビジネスの原理が社会起業に統合されたときの絶大な相乗効果を強調する、今日の社会起業家たちの間で反響を呼んだ。バングラデシュやアメリカなど、いくらかの国で、社会起業家は、比較的「小さな国家」がやり残した空白を埋める作業をしている。他の国、特にヨーロッパや南米などでは、社会起業家は国家レベル、地域レベルの双方で、公的機関とより近い状態で活動する傾向にある。ジョージ財団 (The George Foundation) の女性自立プログラムは、女性に教育、共同農業、職業訓練、貯蓄プラン、事業開発をほどこすことで、女性に力を与えている。2006年には、共同農業プログラムBaldev Farmsの耕作面積が250エーカーとなり、南インドで2番目に大きなバナナ農園となった。農園からの利益は、労働者の経済的地位の向上や、財団の他の社会的活動のために用いられている。また、営利団体を作った者もいる。最近の例は、マッキンゼー出身でSKS Microfinanceの創設者かつCEOのヴィクラム・アクラ (Vikram Akula) で、インドのアンドラプラデシュ州で小口融資(microlending)ベンチャーを創設した。このベンチャーは利益を目的としているが、村の貧しい女性たちに既に急激な変化を生み出している。厳密な意味で誰を社会起業家とみなすのかは議論の対象となっている。顧客から直接稼いだ収入に頼っている団体の創設者に限定する用語だとする立場がある。また、公共団体の請負業務を含むと拡大解釈する立場もある。助成金や寄付を含めるとする立場もある。この議論はすぐに収束しそうにはない。例えば、ピーター・ドラッカーはかつて、ほとんどの先進国では大学の大半が州からの資金援助を受けているのに、新しい大学を作ることほど起業的なことはない、と記している。今日では、非営利団体、非政府組織、基金、政府、個人が、世界中の社会起業家に振興・出資・助言を行っている。多くの大学等が、社会起業家の教育・養成を目的とするプログラムを創設するようになっている。アショカ財団（Ashoka: Innovators for the Public）、スコール財団（Skoll Foundation）、オミディア・ネットワーク（Omidyar Network）、シュワブ社会起業財団（Schwab Foundation for Social Entrepreneurship）、エコーイング・グリーン (Echoing Green)、UnLtd（イギリス）、社会起業家スクール（イギリス）、マンハッタン・インスティテュート（Manhattan Institute）、ドレイパー・リチャーズ基金（Draper Richards Foundation and Civic Ventures）、カナダ社会起業財団といった支援組織が、世界中の隠れた社会起業家を発掘し、光を当てている。 アショカ財団は、喫緊の問題解決に実践レベルで取り組むコミュニティづくりのために、社会起業家に対しオンラインでアショカの社会資源オープンソースプラットフォーム「Changemakers」を提供し、問題解決を競い合うコラボレーションを作り出そうとしている。 北米の支援組織は、一部の社会起業家に焦点を当て、ヒーロー化する傾向があるが、アジアやヨーロッパでは、社会起業家はチームの一員であり、ネットワークの一員として、社会を変えていることをより重視している。