実包を模したもので銃の弾薬装填動作訓練に用いる。薬莢は実包のものに準じ、胴部に二条のローレットを施してある。弾丸は黄銅製で中空のものであり、弾尾が薬莢内に半田付けされている。雷管は銅製で爆粉を充填していないものである。初期の擬製弾は三十年式銃実包と同一形状のもの（全体重量14g）であったが、1922年（大正11年）に三八式銃実包と同一形状のものに改正された。なお紙函の標紙には識別のため青色で印字してあった。擬製弾の区分は弾薬ではなく兵器の属品扱いだったため、制式名称は「○○式○○銃弾薬擬製弾」とはせず「○○式○○銃擬製弾」と称した。しかしながら6.5mm銃用の擬製弾のみは例外であり、挿弾子に装されたものが単に「小銃擬製弾」、保弾板に装されたものが単に「機関銃擬製弾」とされた。後に名称統一のため双方とも「六粍五銃擬製弾」へと改称された。資源節約のため材質や製作方法が変更されたり、部隊の火器班で独自に作成されたりしたため、非常に多くのバリエーションが存在している。例としては、弾丸が棒鋼から削り出したもの（「六粍五銃擬製弾」として1943年（昭和18年）10月仮制式制定、全体重量18.5ｇ）や木製となったもの、弾丸の固定方法として莢口部が締めつけられているだけのもの、雷管が鉄製のもの、ローレットのピッチや位置が異なる（あるいは存在しない）もの、打殻薬莢を再利用したもの等がある。価格は10,000発当たり挿弾子と紙函付きで365円、紙函のみの場合は320円。
小銃用のものと機関銃用のものがあった。小銃用は弾丸がボール紙製の中空の紙弾であり、表面に紅色のワニスを塗抹した。装薬として一号空包薬0.8gを充填し、全体の重量は10.42gであった。後に使用済みの薬莢を再利用するため装薬量を0.6gに減じた。機関銃用は弾丸が椹製の木弾であり、装薬として二号空包薬2.10gを充填していた。また機関銃においては作動を確実にするため、専用の空包銃身を用いた。なお紙函の標紙には識別のため赤色で印字してあった。後に名称統一のためそれぞれ「小銃空包」および「機関銃空包」へと改称された。価格は小銃用が10,000発当たり挿弾子と紙函付きで340円、紙函のみの場合は280円。機関銃用が10,000発当たり挿弾子と紙函付きで385円、保弾板と紙函付きで470円、紙函のみの場合は325円。
小銃射撃動作訓練用の弾薬。狭窄射撃実包は銃腔中に鉛が残留し腔中局部膨張の害を生じやすかったため専用の銃を用いた。初期のものは三十年式歩兵銃のものとほぼ同様のもので、弾丸は径6.6mm、重量1.7gの球形の鉛玉で、弾丸の直下に円筒形の木塞を装してある。実包全体の重量は11.8g、装薬として黒色小銃薬（後に小銃薬）0.2gを充填してあった。その後鉛の弾身を銅やアルミの被甲で覆った、長さ7.5mm、径6.65mm、重量2.3gの先端部に若干丸みを帯びた円筒形の弾丸が使用されるようになった。紙函は通常のものとは異なる狭窄射撃実包専用の20発入直方体のものが用いられた。後に名称統一のため「小銃狭窄実包」へと改称された。価格は10,000発当たり紙函付きで310円。
装甲目標を貫徹するための弾薬。被甲は黄銅第二号を使用し、弾身は棒鋼至硬鋼であったが後に銃用鋼第三号に変更された。弾丸重量は7g、実包全体の重量は19gであった。8mm鋼板を三八式歩兵銃ならば150m、四四式騎銃ならば100mの距離で貫徹する。価格は予価で10,000発当たり挿弾子と紙函付きで1,895円、保弾板と紙函付きで1,975円、紙函のみの場合は1,835円。
銃腔内に付着した被甲を除去するための弾薬。弾丸以外は実包のものに同じである。弾丸の弾身は硬鉛で、鋼製の被甲をもつ。使用の際は一回につき機関銃ならば30発、小銃ならば10発を連続発射する。多数弾射撃直後の銃身過熱状態において使用するとより一層効果が望める。弾丸重量が実包より約0.3g軽いため、混用した場合命中精度を期待することはできないとしていた。実包と区別するために被甲表面を銅で覆っていた。後に名称統一のため「三八式除銅実包」へと改称された。価格は10,000発当たり紙函付きで472円。
チャールズ・リヒターが1935年に地震が発生させるエネルギー量を基準にした指標値であるローカル・マグニチュード（リヒター・スケール）を定義してから、マグニチュードと表面波の関係が研究されている。ローカル・マグニチュードは地震計の測定した振幅と震央から測定地点までの距離からマグニチュードの値を決定しており、そこに直接的には表面波は関わっていなかった。1936年にベノー・グーテンベルグとチャールズ・リヒターはローカル・マグニチュードを用いる条件を補足し、地震計が計測する表面波の周期が約20秒であること、震央と測定地点の角度が20°以上であることを付与し、それらの条件から大きく逸脱している場合はローカル・マグニチュードで算出した値は適切ではないとした。また、震央と測定地点の角度が20°以上であれば、地震が発生させる表面波の振幅と周期が変数を伴わない一次方程式の関係にあると述べた。ベノー・グーテンベルグは1945年に、表面波の周期から表面波の振幅が算出できることに着目し、マグニチュードが表面波の振幅と震央距離（角度）から測定できると述べた。この時、マグニチュードの特性・指標値はローカル・マグニチュードを踏襲し、計測式を地震計・観測地点特有の補正を含む対数スケールで定義し、計測値をローカル・マグニチュードの近似値にするために定数の和・積で補正した。この計測式を用いる条件として、表面波の周期が約20秒であること、震央距離が20°以上であることとした。ヴィット・カールニクは1962年にベノー・グーテンベルグの計測式を改善して表面波マグニチュードの計測式を定義した。計測式を用いる条件として、震央距離が20°から160°の範囲であること、震央の深さが50km以内であることとした。IASPEIは1967年に震央の深さが50km以内の浅い地震のマグニチュードを計測する標準的な手法として、ヴィット・カールニクの定義した計測式および表面波マグニチュードを推奨することを合意した。1999年から中国での地震規模によるカテゴライズのため中華人民共和国国家標準（GB 17740-1999）として採用されていたが、2017年により正確なマグニチュード値でカテゴライズするために国家基準を更新してモーメント・マグニチュードが代わりに採用されている。