戦後は、1946年（昭和21年）1月24日、改めて開館した。同年11月3日付および同6日・8日付の『京都新聞』が、市内の映画館・劇場におけるストライキを連日報じており、同館に触れている。日本映画演劇労働組合（日映演）が指導する労働者が勤務する東宝系・松竹系の映画館・劇場のうち、同館のほか松劇、京映、昭和館、都館、京都座、松竹座（京都松竹座）、南座が同年11月2日、ストライキに突入したと報じ、同6日付同紙によれば、松竹下加茂撮影所、南座、松竹座、松劇、京都座、長久座、西陣キネマがスト解除、と報じられている。実際には6日スト解除、7日平常営業を行ったとのことである。1950年（昭和25年）前後には、個人経営に戻り西陣長久座と改称している。当時の同館の経営は田村克寛の個人経営、支配人は熊谷次雄、興行系統は輸入映画であり、鉄筋コンクリート造二階建で観客定員数は380名であった。黒澤明の回想によれば、黒澤が大映京都撮影所で監督し、同年8月26日に公開された『羅生門』を同館で上映したことがあり、その際には、同館の風習として、上映前に作品の内容について同館の職員が解説していたという。1956年（昭和36年）には、田村克寛の経営のもと、支配人が森諒に交代した。1958年（昭和33年）には、経営が田村克寛から槌田千代子に移り、支配人は引き続き森諒が務め、このとき、興行系統が変わり、新東宝の封切館になった。1960年（昭和35年）には、閉館している。閉館後は、千杉会館になり、2014年（平成26年）現在は、跡地にローソン千本一条が建っている。
1936年（昭和11年）、松竹が買収、直営館となって京都長久座と改称、松竹作品および輸入映画（洋画）の二番館に位置づけられ、封切作品の1週遅れでの上映を行った。小説『五番町夕霧楼』で知られる水上勉が、回想記『わが女ひとの記』（1983年）で戦前の「西陣京極」の映画館について言及しており、「長久座は松竹、昭和館は新興キネマ、西陣キネマは大都映画である」と述べているが、これは、この時代の同館を指している。『枕草子』研究で知られる田中重太郎（1917年 - 1987年）が学生であった1930年代には、西陣京極にある同館や西陣八千代館といった映画館で映画を観たという。翌1937年（昭和12年）11月1日からはニュース映画館に転向、このとき、東宝映画の封切館であった西陣昭和館が松竹直営の封切館になっている。1940年（昭和15年）には大都映画および全勝キネマの上映館になった。1942年（昭和17年）には第二次世界大戦による戦時統制が敷かれ、日本におけるすべての映画が同年2月1日に設立された社団法人映画配給社の配給になり、すべての映画館が紅系・白系の2系統に組み入れられるが、『映画年鑑 昭和十七年版』によれば、同館の興行系統は「時・文」（記録映画・文化映画）であると記されている。当時の同館の経営はひきつづき松竹、支配人は浅倉正雄、観客定員数は354名、所在地も「千本通一条下ル」と記載されている。時期は不明であるが、鉄筋コンクリート造二階建に建替えられ、席数が増えている。当時の西陣地域の映画館は、松竹が経営する同館および昭和館、京都土地興行が経営する千本座および西陣帝国館、大映が経営する新興映画劇場（のちの西陣大映、中立売通千本東入ル）、従来からの西陣キネマ（西陣京極町、経営・佐々木菊之助）、堀川文化映画劇場（東堀川通長者町33番地、経営・五十棲彦一）、それに千船映画劇場（千本通鞍馬口下ル、経営・原田喜盛）、富貴映画劇場（大宮通寺ノ内下ル、1942年から大鉄映画劇場、経営・大阪鉄道）、と同館を含めて9館が存在した。
棟別銭は本来は臨時の課税であり、朝廷や幕府によって日本全国あるいは特定の令制国内の荘園・公領の区別なく賦課され、内裏や寺社の修繕、天皇の譲位や大嘗祭などの朝廷儀式の費用として用いられた。後に同様の臨時の課税であった段銭とともに恒常的な賦課へと変質していった。13世紀末期に成立したとされているが、その由来についてはかつて朝廷が臨時雑役の一環として賦課してきた在家役の変形とする説、寺社による勧進活動が権力機構と結び付いて租税化した説（「勧進の体制化」）、反対に権力側が町村の事情に通じた勧進活動に徴税を請け負わせる形で開始された税とする説などがある。当初、棟別銭は朝廷の官宣旨に基づいて徴収されていた。南北朝時代に入ると、朝廷に代わって室町幕府が守護などを通じて徴税を行うようになり、やがて幕府が棟別銭の免除決定や自己の財政の為に独自に棟別銭をかけるようになった。この時期になると、勧進活動に代わって守護請など現地を治める領主を介在させて定期的に徴収されるようになっていった（鎌倉公方による円覚寺造営時には、小田氏・大掾氏・宇都宮氏など守護以外の有力武家に対しても守護（佐竹氏・小山氏）とは別箇に棟別銭徴収が命じられている）。やがて、室町幕府の衰退とともに徴税権は守護に移り、更に戦国時代になると戦国大名によって棟別銭の掌握されるようになった。また、この時期には惣村において村役の一環として棟別銭が村の家々から徴収されて村の運営費用に充てられる事例も見られるようになる。戦国大名や惣村の棟別銭は恒常的な租税としての徴収されていた。戦国大名は棟別銭を段銭と並んで租税制度における中核の地位に据え、その確保のために検注・検地や家数調査を行って基本台帳を作成した。そのため、正確な家数や「本屋・新屋」といった家の規模や造りに関しても把握され、それに基づいた綿密な徴収が行われた。また、棟別銭の地位の上昇は課税額からも伺え、棟別銭が成立した鎌倉時代後期には棟あたり10文程度の徴収が一般的であったが、戦国時代には武田氏が200文・後北条氏が50文（後に35文）など、おおよそ100文前後の賦課がされていた（勿論、鎌倉時代と戦国時代では税体系が異なるため、単純な負担の比較は困難である）。棟別銭・段銭の一部は、寺社や家臣にも給付され、大名家の政治的・軍事的基盤の確立・維持の支えとなった。棟別銭は安土桃山時代から江戸時代にかけての石高制の確立とともに姿を消していくが、一部分は運上など名目を変えて存続された。