+12Vの負荷が非常に小さくなった状況下で+3.3V/+5Vの負荷が大きい場合、従来の電源ユニットでは出力が不安定となりシステムが不安定となる場合がある。2013年ごろ発売の、Intelの第4世代CPUであるHaswellファミリ以降、CPUやシステム全体の低消費電力化がより顕著になったため、前述の問題が顕著になっている。また、ACPIのC-State C6/C7において+12Vの最小電流0.05Aをサポートする必要がある。GPUのCPU内蔵化（すなわちグラフィックボード不使用）やPCのストレージがHDDからSSDに移行した事で+12Vの消費が従来よりも減っている（+12VをSSDは使用しない）事も遠因となっている。以上のような状況を背景とし、前述の状況下でも安定した出力を行える電源ユニットを「Haswell対応」としてうたっている製品がある。
ATX電源の給電能力が不足するとPCの故障の原因となる可能性がある。また、給電需要が定格内であっても供給に余裕があまり無ければ電源ユニットが相応に発熱するため、寿命はその分短くなる。供給可能な電流値も各電圧ごとやレーンごとで異なるため、総出力値だけでは判断できない。一般に電力の変換効率は定格出力値の50%付近が最適になるように設計されており、電源容量については余裕を持った選択が望ましい。+5VSB (+5V standby voltage) はシャットダウン後（ACPI S3ないしS4モード）も待機電力として常にマザーボードなどに供給され続けているため、部品交換などPC筐体内部に触れる時に主電源スイッチをoffにするか電源プラグを抜くことを怠ると、故障の原因となる恐れがある。また、主電源を切ってもしばらくはコンデンサなどに電気が蓄えられているため、異常な電気的負荷を内部部品にかけることで故障や寿命短縮しないように、PC内部の作業時には主電源を切ってから電源ボタンを空押しすべきとされる。製品に記される品質と安全の証明となる様々なマークは、ULマークと、GSマーク、TÜV、NEMKO、SEMKO、DEMKO、FIMKO、CCC、CSA、VDE、GOST R、そしてBSMI。 EMI/RFIのための一般的な証明書マークは、CEマークと、FCCと、C-tickである。これらのマークは商用電源に接続される電源機器に必須とされるものが各国で制定されており、品質検査を受けた証として認定されたものに表示が許される。
欧州連合理事会と欧州議会が「エネルギー使用製品のエコデザインに関する指令」として知られるEuP指令、および、その対象範囲を広げた「エネルギー関連製品のエコデザイン指令」つまり、ErP指令がそれぞれ告示・発効されたことによって、欧州域内で使用／販売される広範な電気製品類のエネルギー消費に関する規定が設けられた。この規定によって、欧州域で用いられる（可能性がある）ATX電源は、EuP指令の中でのLot6（オフモード、待機モード電力消費量基準）で示される「オフモードでの消費電力」と「待機モードでの消費電力」がそれぞれ1.00Wを超過しないという基準値に適合することが求められるようになった。
1982年に富士通の半導体部門が発売した低価格8ビットパソコン『FM-7』は1984年4月の販売終了までに22万台を売り上げ、パソコンのシェアで富士通はシャープを抜いて日本電気に次ぐ2位の座に上り詰めた。一方で、コンピュータ部門が1981年に発売した企業向け高級16ビットパソコン『FACOM 9450』は日本電気のN5200や日本IBMのマルチステーション5550と対等な戦いを繰り広げていた。日本電気のコンピュータ部門は1982年に同社半導体部門の従来機との互換性を重視した16ビットパソコン『PC-9801』を開発。オフィスコンピュータで業務処理を手がけてきた経験を活かし、サードパーティーのソフトハウスに対して発売前から積極的に開発を支援。対応アプリケーションソフトを増やしてユーザーとソフトハウスの囲い込みに成功した。一方、FM-11はプログラミング言語にデファクトスタンダードのMicrosoft BASICではなく独自ブランドのF-BASICを採用したことで、他社製機種からの移行を難しくし、対応ソフトが少ないままであった。FM-16βは半導体部門がFMシリーズの最上位機種として開発した。外部記憶装置に5インチ1MBフロッピーディスクを標準として採用し、キーボードはJIS配列とOASYS方式親指シフト配列が選択できた。日本電気は、1983年末にPC-9801Fを発売した時点では5インチ1MBフロッピーディスクは信頼性が低いとして採用を見送ったが、FM-16βの登場に合わせて1MBフロッピーディスクドライブを内蔵したPC-9801Mを発売した。FM-16β発売時の機種に対する評価は悪くなかったが、富士通のパソコン戦略の誤りが日本電気に決定的な差を付けられる結果となった。富士通はFM-16βをビジネス向けと位置づけたにもかかわらず、担当は産業市場を相手に電子部品を供給する半導体部門であった。また、標準OSとして当時優勢になりつつあったMS-DOSではなく、CP/M-86を推進した。1985年5月、富士通は電算機事業本部にパーソナル機器事業部を新設し、パソコンの開発担当を半導体部門からコンピュータ部門に移管する。7月には標準OSをCP/M-86からMS-DOSに変更することを宣言した。この時点ではもはや手遅れで、16ビットパソコン市場における日本電気のシェアは90%を超えることになった。1987年2月、FM-16βはアーキテクチャーを一新したFMRシリーズに置き換えられた。FM-16β用の周辺機器はディスプレイやキーボードを含むほとんどがFMRシリーズに流用できなかった。これについてパソコン雑誌『月刊アスキー』は、「OASYS環境を融合するのが目的であれば、ディスプレイやハードディスクなどの従来機との互換性を捨てる必要はないはず。（中略）今回の大幅な設計変更には何か別のストーリーがあるはずである。それが何なのかはっきりしないが、富士通が昨年暮れに明らかにした、80386マシンの87年度中の発売に何か関係があるのかもしれない。」とコメントした。この新しいアーキテクチャーは1989年に発売されたFM TOWNSへ繋がることになった。