低速トルクおよびターボラグ改善には小型のタービンが有効であるが、高回転域で背圧の上昇とバイパスする排気ガス量の増大によって、ポンピングロスの増加とタービン効率の低下が起こり、エンジン出力が低下してしまう。これを改善するため、小型のターボチャージャーを二つ設置するアイデアが生まれた。レイアウトとしては、エンジンからの排気管を排気干渉が少なくなるよう二系統にまとめ、それぞれに小型のターボチャージャーを取り付ける。これにより、排気ガス流量が少ない低回転域では排気干渉の減少からシリンダー内のガス掃気効率が向上する。また、動圧過給を積極的に利用しタービン入力エネルギーを増大させられるのでタービン回転の立ち上がりが早くなる。さらに、同一性能を発揮する1基のターボチャージャーに対し、小型のターボチャージャーを使用することで回転体の慣性モーメントを低減できるので、ターボラグが低減できる。3気筒ずつの排気を合流させると排気干渉が低減できる直列6気筒エンジンや、V型、水平対向の6気筒エンジンのように片バンクの排気タイミングが等間隔で排気干渉が少なくなるレイアウトの場合に採用例が多い。W型16気筒のブガッティ・ヴェイロンは4基のターボを搭載している（クアッドターボ）が、片バンク8気筒分の排気を4気筒ずつに分離してターボチャージャーへ導入しており、これも排気干渉低減を狙ったものである。なお、クロスプレーンタイプのクランクシャフトを使用するV8エンジンの場合、片バンクの排気をそのまままとめると排気が不等間隔でターボチャージャーに流入することになる。これを解消するには左右のバンクを跨いで排気系を取り回す必要があるが、排気管が複雑になるなどデメリットが大きくなってしまうため、やむなく片バンクずつ排気をまとめているものが多い。ところが、BMWはS63B44で排気ポートをバンク内側にするレイアウトとし、さらに特殊な排気系を用いることでそれぞれのターボチャージャーに等間隔で排気ガスが流入するようにしている。S63B44のベースで、バンクごとに排気をまとめているN63B44に対して、ツインスクロールターボの採用なども相まってトルクは約13%（600N・mから680N・mに）向上している。
神奈川県川崎市生まれ。開成中学校、開成高等学校を経て、ユタ州立大学に留学。帰国後、ワーナー・ミュージック、ドリームステージエンターテインメント、レッドブルジャパン等に勤務。2010年、みんなの党の候補者公募に応募し、合格。2011年4月の神奈川県議会議員選挙に地元である川崎区選挙区からみんなの党公認で出馬したが、最下位で落選した。同年に自由民主党が実施した三重県第2区支部長の公募に応募し支部長に就任。2012年12月の第46回衆議院議員総選挙で三重2区に自民党から出馬。民主党の中川正春に敗れたが、比例復活で初当選した。2014年12月の第47回衆議院議員総選挙で三重2区に出馬し、再び中川に敗れたが、比例復活で再選。2017年10月の第47回衆議院議員総選挙では、小選挙区の区割り変更による候補者調整により、これまで三重県第1区から出馬していた川崎二郎が三重2区から出馬することとなり、島田は岡田克也の地盤である三重県第3区から出馬することとなった。総選挙の結果小選挙区では岡田に敗れ、国替えにより惜敗率が大きく下がったため比例復活での当選にも届かず、落選した。選挙後の2018年1月に三重3区支部長を辞任する意向であると報じられた。
渋谷 隆一（澁谷隆一、しぶや りゅういち、1930年2月23日 - ）は、日本の経済史学者、駒澤大学名誉教授。東京生まれ。1957年早稲田大学大学院商学研究科博士課程満期退学。1965年「資本主義の発展と高利貸資本 貸金業の実証的研究」で東北大学経済学博士。農林省農業総合研究所研究員、1966年駒澤大学経済学部助教授、教授。2000年定年、名誉教授。日本の金融業の歴史を研究した。
大宰府や国衙の官人には職分田（職田・公廨田）などが支給され、そこからの収入が給与とされていたが、勿論官人自身が職分田を耕作する訳ではなく、彼らに代わって耕作をしたり、その他の雑用などに駆使されたりする者が置かれた。それが事力である。与えられる事力の数はその官人の地位によって異なり、大宰帥は20名、大国国守は8名で、以下官職に従って差があり、最も少ないのは大宰府及び諸国の史生の2名であった。その後、和銅元年（708年）に新設の傔仗が、宝亀10年（779年）には国博士・国医師が、史生に準じて職分田・事力支給することとされた。また、天平宝字3年（759年）以後は鎮守府の官人に対しても事力が与えられた（『類聚三代格』巻6・天平宝字3年7月23日付乾政官奏）。事力の設置の種目的な職分田の耕作にあったため、その設置人数は職分田の面積によって定められ、何らかの事情で職分田が支給されなければ事力も支給されなかった（例えば、国内に職田（職分田）が置かれていなかった志摩国の国衙には事力は設置されていなかった。また、遥任の場合には職分田・事力は支給されなかった（『延喜式』民部省式上）。更に任命から1年以上経っても現地に赴かない国司に対しても特別な事情がない限りは遥任と同様の措置が取られていた（『類聚三代格』巻6・貞観12年12月25日付太政官符））。軍防令によれば、事力は上等戸に属する正丁から選ばれ1年交替、その間庸は免除されるとある。だが、一方で賦役令では事力の期間中は舎人・史生とともに課役免除とあり、規定に違いがある。だが、職分田の耕作に留まらず、官人による様々な命令に駆使された事力の負担は決して軽いものではなかった。このため、律令法では禁じられていた事力が官人に金品を納めることで実労働を免除される行為も実際には行われていた。勿論、朝廷も事力制度の改革を図って、和銅2年（709年）には大宰府の事力を一律半分にして代替に綿を与えることとした（ただし、薩摩国・多禰国の国司など一部対象外あり）が、綿が供給できなかったためか7年後に旧制に戻されている。延暦16年（797年）に畿内の職分田と事力を廃止したものの、4年後には復活させている。また、事力の補助要員として、弘仁11年（820年）に事力1人あたりこれを補助する副丁4名を配置した。天長10年（833年）に事力の庸・課役免除を止めて、雑徭として算入することが因幡国で実施され、以後断続的に各地で実施された。貞観10年（868年）には副丁の数を4名から6名に増員している。だが、それでも状況は改善せず、10世紀に入ると事力制度は機能しなくなった、あるいは雑徭制度に吸収されたと考えられている。