すがやが自著の漫画の中でも最も思い入れが深いとしている作品。当時のすがやは無線やラジコンが趣味であったため、『テレビマガジン』編集者からの依頼で同誌の増刊号に読み切りとして本作を掲載したところ、アンケートで票の7割以上を獲得して人気第1位となり、本誌別冊付録での連載が開始された。作中では、タミヤの電動ラジコンカー第1号であるポルシェ・934がいち早く登場しており、これは『テレビマガジン』でのすがやの前作『ひみつ指令マシン刑事999』と同じ車種である。後のすがやのヒット作『ゲームセンターあらし』ほどではないが、当時は誌上で一番の人気を独占し続け、単行本が増刷を重ねるほど好調に連載を続けていた。しかし当時の『テレビマガジン』はテレビ雑誌として『仮面ライダー』を強く推しており、オリジナル漫画が一番人気があることが広告などの面で問題視されため、連載中止となった。このため単行本全2巻のうち、第2巻は雑誌未収録の原稿と書き下ろし作品が大半を占めている。連載終了後はすがやの編集部への持ち込み企画により、講談社から『ラジコンカー大事典』というラジコン入門書が刊行され、ベストセラーとなった。また『テレビマガジン』誌上では、本作の主人公たちがラジコンの遊び方を教える「大助のラジコン学校」が掲載された。本作における「ラジコン」の語は主に「ラジオコントロールカー」の意味で使用されている。しかしながら「ラジコン」は増田屋コーポレーションの登録商標であることから、本作品にはその旨の注釈が記載されている。2002年に復刻の企画が持ち上がり、2009年には電子書籍として再版が開始された。
現代のポーランドにおける「サルマツキ (sarmacki)」の用法は、「自意識過剰」を皮肉に表現する言葉である。また時に「ポーランド人気質」の類義語として使われる。この用法においては下記の後期サルマティズムと関連づけられる。
宗教面では当然ながらカトリックが支配的であり、神の摂理と恩寵がしばしば強調され、地上のあらゆる出来事は天国へ向かうための手段と位置づけられた。いっぽう、17世紀のポーランドではシュラフタの2割程度がカルヴァン派プロテスタントであり、この影響も強かった。懺悔は永遠の拷罰をから逃れるための恥ずべき方便と考えられ、神は万物を睥睨しその万物はすべて意味を持っているとされた。人々はミサ、贖罪、巡礼などの宗教生活に進んで参加した。聖母マリアを始めとする聖人とその受難への崇敬にも人々は熱心だった。
現代の歴史家たちは、このサルマティズム伝統において重要だったのは「サルマティア起源説」の類ではなく、ジェチポスポリタ（共和制国家）の多民族社会・多文化社会の統治のあり方を模索できたことだったと考えている。法と秩序、自治、官職公選といった政治体制の形成はサルマティズムと密接不可分の関係にあったのである。選挙で選ばれる国王は、それでも国家の中心を占めていたものの、その権限は様々な立法と要求によって著しい制限を受けていた。さらに言えば参政権、つまりセイムやセイミクへの選挙権を持っているのはシュラフタ（とはいえ膨大な数であったが）だけである。またセイムの成員はいわゆる自由拒否権（ラテン語: liberum veto）の行使によって、議決や立法の流れを止めることさえ可能だった。そして最終的には、国王が貴族の特権について制限したり疑問視したりしようとした場合には、拒否権を行使して国王の行動を阻んだり、軍事力で国王を排除するという状態にいたったのである。ジェチポスポリタの政治体制は貴族階級すなわち「共和国市民」にとっての最良の世界であり、現在のポーランド議会（セイム）の最古の形態だと言われる。この共和制はヘンリク条項を基礎としたものだと言われており、この共和政を否定しそのための行動をする者は重い罪に問われた。
先のインドの産地が港まで遠く、輸送の問題をはじめとしてインフラの整備にコストがかかると判明したこともあって、鉄鉱資源国・オーストラリアに目をつけた。オーストラリアの鉄鉱石は1936年（昭和13年）以来輸出禁止になっていたが1960年（昭和35年）条件付きで解除され、日本としても本格的な輸入商談に乗り出せる情勢が開けてきた。当時オーストラリアの対日感情は極端に悪かったが、親善使節団を何度も送り、対日感情の融和を図る。これを捉えて日豪両国の経済発展を目指す純民間ベースの経済委員会の設置を提案。1962年（昭和37年）の渡豪は、大槻文平、高垣勝次郎、浅尾新甫らが参加した。永野を団長とする民間経済外交団は、"永野ミッション"と呼ばれ「日本に永野あり」の名声を高めていく。 1963年（昭和38年）日本鉄鋼連盟会長に就任した5月に、永野の尽力により東京で第1回「日豪経済合同委員会」が開催され、戦後の民間経済外交が華々しいスタートを切った。この年の6月、オーストラリア政府は鉄鉱石の輸出制限を大幅に緩和し、鉱山開発を許可する決定も行った。オーストラリアはこれを切っ掛けとして日本にとって最大の原料供給国となり、日本はオーストラリアにとって最大の製品供給国となった。また「日豪経済合同委員会」は、日本語研修に重点を置いた人物交流計画を支援し、オーストラリアの学校での日本語教育の普及に貢献した。 オーストラリア政府は、永野の豪日通商関係の発展に関する偉大な功績に対して1980年（昭和55年）日本の財界人として最初のオーストラリア名誉勲位（オナラリー・コンパニオン勲章/Honorary Companion in the General Division of the Order of Australia）を授与している。この後、財界のリーダーとしてインド、ソ連、米国、フランス、スペイン、ニュージーランドなどとの間で設けられた「経済合同委」や「経済人会議」を組織して、国際化の先鞭をつけたが、これらは先の「日豪経済合同委員会」が雛型になった。 1981年（昭和56年）秋、シドニーで開催された「日豪経済合同委員会」では、これという議題のない会議に日本側委員長として日本の財界トップ230人を大動員させ、空前のマンモス代表団を率いて話題を呼んだ。「永野が、政、財、官界に張り巡らせた人脈、金脈を正面切って敵に回すことは到底不可能だからだ。それはわが国の宰相である内閣総理大臣といえども例外ではない」と評された。