中国最大の湖であり、地球上でも米国ユタ州のグレートソルト湖に次いで2番目に大きな内陸塩湖である。チベット高原北東部に位置し、面積5,694平方キロ、周囲360キロである。海抜3,205メートルの高地にあり、周囲から大小23の河川が流入する。湖水は平均水深約19メートル、最大水深28メートル、蓄水量1050億立方メートル。青海省の行政区画の名称には、この湖を中心として、海北チベット族自治州、海南チベット族自治州、海西モンゴル族チベット族自治州、海東地区と命名されたものがある。1960年代には108の河川が湖に流入していたが、2005年現在、湖に流入する河口部の85%は干上がってしまった。湖の水位も徐々に低下しており、生態学的な危機にさらされている。原因は周辺の過剰放牧、土地の開拓、その他の自然要因と考えられる。2002年より、湖の周囲をコースとした自転車ロードレース、ツアー・オブ・チンハイレイク（簡体字表記：环青海湖国际公路自行车赛）が毎年開催されている。このレースは世界で最も高所を走る自転車レースである。
1945年当時、大本営と帝国陸軍中央特種情報部（特情部）は、サイパン島方面のB-29部隊について、主に電波傍受によってその動向を24時間体制で監視していた。大本営陸軍部第2部第6課（情報部米英課）に所属していた堀栄三が後に回想したところによれば、第509混成部隊がテニアン島に進出したことや、進出してきたB-29の中の一機が飛行中に長文の電報をワシントンD.C.に向けて打電したこと（このようなことは通常発生しない）、それ以前からサイパン方面に存在していた他のB-29部隊が基本的にV400番台、V500番台、V700番台のコールサインを用いていたのと異なり、第509混成部隊がV600番台のコールサインを使用していたことから、東京都杉並区にあった陸軍特殊情報部（現在、高井戸に在る社会福祉法人浴風会 本館内）では新部隊の進出を察知していた。その後1945年6月末ごろから、この「V600番台」のB-29がテニアン島近海を飛行し始め、7月中旬になると日本近海まで単機又は2、3機の小編隊で進出しては帰投する行動を繰り返すようになったことから、これらの機体を特情部では「特殊任務機」と呼び警戒していた。しかし、これらのB-29が原爆投下任務のための部隊であったことは、原子爆弾投下後のトルーマン大統領の演説によって判明したとのことであり、「特殊任務機」の目的を事前に察知することはできなかった。だが、事態が判明した後の長崎原爆投下を阻止しようとしなかったのかについては不明であり、付近に当時日本軍の最新鋭機の一つである紫電改を装備した第三四三海軍航空隊が待機していたのに関わらず、海軍が部隊に出撃命令を下さなかったのかについては帝国陸軍中央特種情報部の高官が情報を握りつぶし、情報が海軍へ伝えられなかったからだと当時の関係者は近年にインタビューで答えている。【堀の「情報なき国家の悲劇」(kindle 3968)の記述は広島原爆投下に関するものであり、長崎原爆投下に関する記述はない。第三四三海軍航空隊は、長崎から40キロほど離れた、大村湾を挟んだ大村航空基地に駐屯していた。「源田の剣 改訂増補版」（kindle 8481）には「八月九日、志賀飛行隊長は飛行作業をやめて（当直待機の飛行隊は別として）「休養日」とした。「燃料機材共に乏しく、飛行長、隊長、分隊長は搭乗員と一緒に、大村の裏山に登山することとなった（以下略）」としている堀の「情報なき国家の悲劇」(kindle 3968)は陸軍中央特種情報部が「ヌクレア（核の）」という単語を解読したのは、8月11日であると記載している。】そもそも、日本軍は当時日本でも原子爆弾開発が行われていたにもかかわらず、ドイツやイタリアから亡命してきた科学者たちによるアメリカにおける原子爆弾開発の進捗状況をほとんど把握しておらず、およそ特情部においては1945年「7月16日ニューメキシコ州で新しい実験が行われた」との外国通信社の記事が目についたのみであった。もちろん、これはトリニティ実験を指した報道であったのであるが、実験直後の時点ではその内容は公開されておらず、当時の日本軍にその内容を知る術はなかった。それを踏まえ、堀は「原爆という語は、その当時かけらほどもなかった」と語っている。また、特情部では、当時駐スウェーデン大使館に勤務していた駐在武官を通じて経由して入手したアメリカ海軍のM-209暗号装置を用いた暗号解読も進めていたが、この暗号解読作業において「nuclear」（原子核）の文字列が現れたのが、広島と長崎に原子爆弾が投下された直後の8月11日のことであった。当初は、軍部（主に大日本帝国陸軍）は新爆弾投下に関する情報を国民に伏せていたが、広島及び長崎を襲った爆弾の正体が原爆であると確認した軍部は報道統制を解除。11日から12日にかけて日本の新聞各紙は広島に特派員を派遣し、広島を全滅させた新型爆弾の正体が原爆であると読者に明かした上、被爆地の写真入りで被害状況を詳細に報道した。これによって、当時自国でも開発が進められていたもののその詳細は機密扱いであったこともあり、一般にはSF小説、科学雑誌などで「近未来の架空兵器」と紹介されていた原爆が発明され、日本が攻撃を受けたことを日本国民は初めて知ったのである。なお、この原爆報道によって、新潟県は8月11日に新潟市民に対して「原爆疎開」命令を出し、大半の市民が新潟市から脱出し新潟市は無人都市になった。その情報は8月13日付の読売報知新聞に記載された。これは新潟市も原爆投下の目標リストに入っているらしいという情報が流れたからである。原爆疎開が行われた都市は新潟市だけであった。また東京でも、単機で偵察侵入してきたB-29を「原爆搭載機」、稲光を「原爆の閃光」と誤認することもあった。1945年8月15日終戦の日の午前のラジオ放送で、仁科芳雄博士は原爆の解説を行った。さらに8月15日正午、戦争の終結を日本国民に告げるために行われたラジオ放送（玉音放送）で、原爆について「敵ハ新ニ残虐ナル爆彈ヲ使用シテ無辜ヲ殺傷シ惨害ノ及フ所眞ニ測ルヘカラサルニ至ル（敵は新たに残虐な爆弾を使用して、罪もない者たちを殺傷し、悲惨な損害の程度は見当もつけられないまでに至った）」と詔があった。正確な犠牲者数などは、連合国軍最高司令官総司令部 (GHQ / SCAP) 占領下では言論統制され、日本が主権を回復した1952年に初めて報道された。