2007年シーズンも同チームからファーストドライバーとしてエントリーし、イギリスF3時代のチームメイトであるアンソニー・デビッドソンとともに新型マシンの「SA07」をドライブする。新型マシンであるSA07の戦闘力はSA06とは比較にならないほど高く、オーストラリアGPの予選ではチーム創設後初のQ3進出を果たし、予選10位を記録した（デビッドソンは11位）。その後のレースでも、ワークスホンダと同等以上の成績を収めており、第4戦スペインGPでは、終盤にフロントウィングを破損してピットインし順位を落としたジャンカルロ・フィジケラを振り切り、チーム創設後初のポイント（8位・1ポイント）を獲得した。また、この結果は完全日本製パッケージ（日本のコンストラクター・日本人ドライバー・日本製エンジン・日本製タイヤ）で記録した、初のチャンピオンシップ・ポイントであった。第6戦カナダGPでは、荒れたレース展開の中でまずラルフ・シューマッハを、さらにタイヤを傷めてペースの上がらないフェルナンド・アロンソもオーバーテイクし6位でフィニッシュ、スペインGPで記録したチームの最高記録を塗りかえている。シーズン後半はチームの資金不足で開発が進まずSA07はライバルとの競争から後れ始め、ポイントは取れないものの第11戦ハンガリーGP〜第17戦ブラジルGPまで7戦連続の完走を果す。
B・A・Rを離脱した2006年シーズンは複数チームからのオファーもあったが、元F1ドライバーの鈴木亜久里がオーナーを務め、ホンダがエンジンを供給する新規参戦チーム スーパーアグリF1チームから参戦することとなった。新規参入チームのうえ、前半戦はホンダエンジンこそ搭載しているものの基本的には4年落ちのアロウズのシャシーを現行レギュレーションに合致するように改良した「SA05」を使用していたために、チームメイトの井出有治と共に後方集団からも大きく離されて最下位を走ることが殆どだった。ニューマシンの「SA06」が登場してからもSAF1以外で最も遅いMF1レーシング（2006年第15戦イタリアGP以降はスパイカーMF1レーシングにチーム名称変更）からも離されたが、マシンの熟成が進むと他の中堅チームとも戦えるようになり、鈴鹿・日本GPでは、MF1の前でチェッカーを受け、さらに、最終戦ブラジルGPでは、チーム最高位の10位という結果を出すと共にチームメイトの山本左近とのダブル完走を果たした。
1962年、北海道函館市生まれ。函館ラ・サール高等学校卒業。1985年中央大学法学部卒業、1987年同大学院にて法学修士を取得。博士課程に進んだが1989年に西南学院大学法学部の専任講師職を得て中退。同大学の助教授を経て1998年に中央大学法学部教授となった。学内では陸上競技部の部長を務め、箱根駅伝での中央大学の復活を推進している。また、旧制度下の特例弁護士(学者経験を条件に司法試験を経ずに登録される弁護士)として2004年に弁護士登録し（第二東京弁護士会所属）、同年に森・濱田松本法律事務所の客員弁護士となる。金融庁および総務省の法令等遵守調査室長として、中央省庁の内部から国家公務員のコンプライアンスを監視する役割も担ってきた。金融法やM&Aの実務にも精通している。また、コンプライアンスや内部統制に関する研究でも知られる。学部および大学院では永井和之の指導を受けた。1998年に中央大学法学部教授に就任してからは、さまざまな公職にも就いている（職歴参照）。代表的な活動としては、金融監督庁（現・金融庁）の参事として金融検査マニュアルの策定にあたったほか、竹中平蔵大臣（当時）の下、金融庁顧問（金融問題タスクフォース・メンバー）として不良債権処理にあたったことが挙げられる。また、法制審議会会社法（現代化関係）部会幹事として2006年に施行した会社法の成立にも尽力した。その他、経済財政諮問会議の専門委員として国の資産債務改革にも努めた。現在は、郵政民営化委員会委員として日本郵政公社の民営化プロセスを監視している。また、新司法試験の開始前から問題の在り方の検討に携わり、第1回目の新司法試験から現在まで考査委員を務めている。国民年金の不正免除事件では厚生労働省の調査委員を務め、5000万件の「宙に浮いた」年金記録問題についての調査委員を歴任。その後、福田康夫内閣総理大臣（当時）の特命を受け、舛添要一厚生労働大臣の下に設置された「年金記録問題特別チーム」の室長に就任した。このチームは、伊藤達也首相補佐官（当時）と連携しつつ、年金記録問題の解決の道筋を検討するとともに、社会保険庁の保管する紙台帳の現況調査や年金記録の遡及訂正案件のデータ調査などを実施し、福田総理（当時）へ報告した。その後、福田改造内閣の発足時に、いったんチームは解散するが、麻生内閣の発足と同時に年金記録の改ざん問題が社会的関心を呼んだのを受けて、2008年10月6日に、舛添要一労働大臣直轄の組織として「標準報酬遡及訂正事案等に関する調査委員会」が組織され、その調査委員長に就任した。同年11月28日に、同調査委員会は、年金記録の改ざん問題について、「現場レベルでの『組織性』」を認定する報告書（野村委員会報告書とか、野村レポートなどと呼ばれる）を公表した。2007年には行政改革推進本部の「官民人材交流センター」の制度設計に参加したほか、2008年には社会保険庁の後継組織である日本年金機構の設立に尽力した。民主党政権の下でも、2011年には、行政刷新会議における独立行政法人改革のWGに参加し、独立行政法人の評価にあたった。2011年12月には、福島原子力発電所事故調査委員会の委員に任命され、同委員会の主査として報告書の取りまとめにあたった。その他、経団連や全国銀行協会、各省庁等で、会社法、コンプライアンスに関する講演を行っている。テレビのニュース番組に解説者として出演することもある。2010年秋には、日本テレビ系ドラマ「黄金の豚-会計検査庁 特別調査課-」の監修も務めた。2017年に日本ゴルフツアー機構（JGTO）理事に就任し、2018年度は監事を務めている。