1390年にラトランド伯位を与えられた。1397年にはオマール公とされたが1399年に剥奪され、1414年に再び与えられた。1402年、父の死によりヨーク公位を継承した。1415年、アジャンクールの戦いで戦死した。2代ダンスター男爵ジョン・ド・ムーンの娘フィリッパと結婚していたが子がなかったため、弟ケンブリッジ伯リチャードの息子リチャード・プランタジネットが相続人となったが、幼年であったため一旦王領となった後、リチャードが成人となってから与えられた。
株式会社リアライズコーポレーションは、東京都港区に本社を置く日本の自動車販売・リース業社。トラック・トレーラーを投資対象とする金融スキーム「トラックファンド」を開発、組成しており、トラックを対象とする投資ファンドとしては日本初である。2018年よりトラックファンドにノンリコースローンを導入しており、トラックやトレーラーを投資対象とするノンリコースローンもまた日本初となる。
松山出身の俳人の正岡子規は1873年（明治6年）、三津の朝市に関する詩を詠んでいる。朝市や鯛にかぶさる笹の露
三津の朝市の歴史は古く、今から約500年以上前の1467年（応仁元年）に、河野通春が港山城主となり、毎朝城兵の米穀魚菜を近郷の民より買上げ、三津浜の海岸に多人数集合市場ができ、それが今に名高い「三津の朝市」の発祥といわれる。また、これから150余年後の1616年（元和2年）4月15日、松山藩主加藤嘉明（当時）に下松屋善衛門が魚を売買したのが始まりともいわれている。いずれにしても瀬戸内海の好漁場を背景に魚の売買取引はかなり以前より発達していたものと思われる。その後、1663年（寛文3年）、次の松山藩主、松平定行が家老である三津の天野作佐衛門ほか2名に対し魚問屋を申し付け、生魚の問屋17名としてこれに出入する漁夫を定め、また5里以内には魚市場を開かせないようにし、1737年（元文2年）には、三津須先町砂浜に毎朝魚問屋を集めて吟味の後、監督の下に円陣を張り取引させるなど、次第に市場としての形態を整えていたようだ。1872年（明治5年）には魚問屋16名が協同して魚市場を設立した。その後、明治に入り欧米の資本主義経済の導入により、その影響を受けた別の魚問屋15名は、1880年（明治13年）、株式会社を設立し、魚商人108人と特約し取引を行うようになった。後にこの両市場は合併し、会社を設立、1888年（明治21年）には円型市場を建設、営業を開始している。1927年（昭和2年）には三津浜町が魚市場を買収し、町営市場となり、1940年（昭和15年）、三津浜町が松山市と合併して松山市営魚市場となった。その後、松山市民の台所として親しまれていたが、1981年（昭和56年）9月に開設された松山市中央卸市場水産市場にその役目を引き継いだことで実態としての三津の朝市は終了し、現在に至っている。
1946年、東京興行株式会社として設立され、1949年5月、東証再開と同時に株式を上場する。映画館、キャバレー、ボウリング場の運営を主な事業として手掛けてきた。しかし、ボウリングブームの終焉や、映画産業の斜陽化などから経営不振に陥る。そこで安定的収益基盤の構築を目的に、1981年10月に閉館したテアトル東京跡地の再開発に関し、当時の清水清秋社長からセゾングループ総帥の堤清二に協力が要請され合意に至った。合意に則り、1983年に西武都市開発（のちの西洋環境開発）が増資して東京テアトル株式の37%を取得。再開発の主体を担い、1987年1月、跡地にホテル西洋銀座、銀座セゾン劇場、銀座テアトル西友が入居する銀座テアトルビルが竣工した。これによって東京テアトルは、東邦生命保険と共に銀座テアトルビルの共同所有者となった。1989年まで西洋環境開発（西環）は、東京テアトルにおいて東邦生命に次ぐ2位株主であったが、その後、セゾングループ各社の持株を集約。東京テアトルの筆頭株主となった。これにより、東京テアトルは西環の子会社となりセゾングループ入りした。グループ入りに伴い、西武百貨店、西友、パルコが個々に運営していた映画興行の運営を受託した。1999年、大株主であった東邦生命が業務停止命令を受け破綻。さらに翌年には西環も経営破綻する。大株主の喪失は東京テアトルにも大きな影響をもたらし、東邦生命から銀座テアトルビルの土地と建物を購入したほか、同ビルでセゾングループが手掛けていた事業を引き継ぐなどの為に新規融資を受けたため、ピーク時における借入金総額は220億円を超えた。また安定株主であった大株主の経営破綻によって、株式が大量に市場に放出されたため、株価も急落する事態にも見舞われた。銀座テアトルビル竣工以来、自己所有する歓楽街のテナントビルなどレジャー関連の不動産賃貸業とホテル運営が売上の柱となっていたが、世界金融危機による不況で、2009年から2013年にかけて多くの事業整理に踏み切った。その一方で、マンションリフォーム会社の買収によるリノベーションマンション販売事業の進出、北海道内を中心とした「串鳥」など居酒屋の出店、また、映画部門では既存の映画館に加え、運営受託したシネリーブルとシネカノンの映画館を「テアトルシネマグループ」のチェーンに組み込み、独立系の映画作品・配給会社の作品を中心とした作品の配給、上映の拡大などが行われている。