スタトイルとハイドロの合併は2006年12月に発表された。欧州経済領域のルールに従い、2007年5月3日に欧州連合は合併を承認、ストーティングも6月8日に合併を承認した。新会社の株式の67.3%は旧・スタトイルの株主が保有することとなり、残りの32.7%はノルスク・ハイドロが保有することとなった。ノルウェー政府はスタトイル、ノルスク・ハイドロ双方の筆頭株主となり、スタトイルの株式の67%を保有することとなった。イェンス・ストルテンベルグ首相は「合併は新時代の始まりだ、われわれはグローバルに通用するエネルギー企業を作り、ノルウェーの石油・ガス産業を強化しないといけない」と語った。
1965年、ノルスク・ハイドロ（以下、ハイドロ）はフランスのエルフ・アキテーヌ（現・トタル）およびフランスの他の6つの会社と共同で北海にある石油および天然ガスの掘削を実施した。ハイドロはすぐに北海の石油産業の主要企業の一つとなり、多くの油田・ガス田を掘削することとなった。ハイドロは1980年代後半にモービルのノルウェー、スウェーデン、デンマークにおけるガソリンスタンド部門を買収し、モービルブランドからハイドロブランドに変更した。1995年にはハイドロは、テキサコと共同出資してノルウェーとデンマークにガソリンスタンド事業を展開していたHydroTexacoを買収したが2006年にはReitan Groupにそれらを売却している。1999年にはハイドロは、ノルウェーとイギリスで上流部門を展開していたノルウェー第3の石油企業だったSaga Petroleumを買収したが、その後、イギリス部門は売却した。
エクイノールの源流は、国営会社であるスタトイル、ノルスク・ハイドロの石油部門、ノルスク・ハイドロに1999年買収されたSaga Petroleumの3社である。旧・スタトイルとノルスク・ハイドロの石油部門が2007年に合併し、スタトイルハイドロ（StatoilHydro ASA）となった。世界最大級の石油・ガス企業であり、北欧諸国で最大の企業となった。石油・天然ガスに関し上流部門から下流部門まで一貫して生産、運搬、販売を行い13カ国で石油・天然ガスの開発を8カ国で石油をリテール向けに販売する。2009年11月1日に会社名をスタトイルハイドロからスタトイルに変更、2010年11月には下流部門がスピンアウトし、Statoil Oil & Fuelsとしオスロ証券取引所に上場した。2018年、社名をスタトイルからエクイノールへと変更した。
エクイノールは、デンマーク、エストニア、アイルランド、ラトビア、リトアニア、ノルウェー、ポーランド、ロシア、スウェーデンにおいてStatoil、Hydro、1-2-3の3つのブランドでガソリンスタンドを経営している。2006年にアイルランドの石油企業Topaz Energy Groupを売却した。2010年第1四半期にスタトイルは小売部門の経営権の見直しを発表し、証券市場への上場が最も理にかなった解決策であるとし 、早ければ2010年の第4四半期に上場されるだろうとした。スタトイルのガソリンスタンド、潤滑油、航空燃料、船舶燃料の供給を含んだエネルギーおよび小売部門の分割が行われ、結果としてスタトイルが筆頭株主となる形でStatoil Fuel & Retail ASAが分割され、オスロ証券取引所に上場の運びとなった。
エクイノールは北海の大陸棚、加えてアゼルバイジャンから西欧諸国に向けてのパイプラインを運営している。前者はZeepipe、Statpipe、Europipe I、Europipe II、Franpipe、後者はバクー・トビリシ・ジェイハンパイプラインがある。ノルウェーからのパイプラインはスタトイルハイドロの他に、Petoro、ConocoPhillips Skandinavia、Eniの子会社のEni Norge、エクソンモービル子会社のExxonMobil E&P Norway及び Mobil Development Norway、Norsea Gas、ロイヤル・ダッチ・シェルの子会社のNorske Shell Pipelines、トタルの子会社のTotal E&P Norge、Don Energyの子会社のDong E&P Norgeが出資したen:Gassledを通して行われる。エクイノールはロンドン、スタンフォード (コネチカット州)、シンガポールに原油、石油製品、天然ガスを取引する事務所を構える。
基本設計は同時期の護衛艦と同様に船舶設計協会によって行われており、計画番号はK101Aであった。設計にあたっては、同年度計画の他の駆潜艇と同様、大日本帝国海軍の第四号型・第十三号型駆潜艇を設計のベースとして、これをアメリカ海軍の制式兵器に適合化させるかたちで進められた。船型は第四号型・第十三号型と同じく平甲板型だが、復原性・凌波性・居住性向上のため、強いシアを設けて艦首乾舷を大きくとり、また艦尾に向けて徐々に乾舷を下げて重量軽減を図っている。上部重量軽減のため、マストや上部構造物にはアルミニウム合金が用いられた。船体についても軽量化のためSM41W薄鋼板（水線下でも4.5ミリ、艦首部などでは2.9〜3.2ミリ厚）を採用し、一部には高張力鋼も導入されている。また重心降下とともに風圧側面積減少を図るため、艦橋と甲板室が分離され、縦動揺による加速度を抑制するため艦橋は中央にできるだけ寄せられた。これは、荒天時の艦内連絡の便が悪くなる上、艦内の充分なスペースが確保できない等の欠点も抱えていたため、昭和32年度計画以降のみずとり型やうみたか型では設計を改められた。主機関としては、川崎重工がMAN社とのライセンス契約のもと生産したV8V22/30型4サイクル単動V型16気筒排気ターボ過給機付きディーゼルエンジンが搭載された。これは自己逆転機構を備えておらず、流体継手と減速機を介して推進器に連結されている。これにより軸系が長くなったこともあり、主機室が補機室の前方に配置された関係から、煙突は後部甲板室上に設けられていたが、背を低く抑えるように設計されていたため、一見すると全く煙突が無いように見えた。