本属のものは、潮上帯の潮溜まりにのみ生息する。そこで生存し繁殖出来ることは、彼らが塩分濃度や温度の変化に強い耐性を持つことで説明出来る。だが、他方でそれ以下のレベルにある潮溜まりに本属のものがいないことは、これでは説明できない。この理由について、低い帯域の潮溜まりには海水が流れ込むので、その水流に耐えられないのでは、との説もある。Dethier(1980)はこの現象を天敵のためと考え、人為的にこの属の1種、カリフォルニアシオダマリミジンコのいる潮溜まりに天敵を移入する、あるいはより低い帯域の潮溜まりにこれを移入する、といった実験を試みた。その結果、特に魚がいると本属のものはすぐに食べられてしまうことを確認し、潮上帯の潮溜まりが本属にとって天敵からの避難所になっているものと考えた。
ソコミジンコ目のケンミジンコは、その名の通りに底生生活で、水底を這い回るものが多い。これに対し、本属のものは、底を這うこともあるが、よく泳ぎもする。餌となるのはデトリタスと底生の藻類である。摂食には、対象が例えばエビや藻類の破片のような小さい固形物である場合には口器で口の下に保持して、上唇に押し当て、大顎で削り取って食べる。触角の基部にある棘が餌を押さえる役割を担う。
この種の生息域は上記のように潮間帯と言っても、高潮線の更に上にある潮溜まりである。そこにある水は常に新鮮な海水の供給を受けることが保証されておらず、大半の時間を海から切り離され、孤立した小さな止水として存在する。そのため晴天の昼間には非常に高温となり、また冬には海水より遙かに低温になる。塩分濃度の面でも蒸発による高濃度化、雨水など淡水の流入による低下が起きる。この動物はそのような変化への強い耐性がある。和歌山県白浜町の調査では、シオダマリミジンコの生息場の環境は、水温では冬には4℃に下がり、夏には40℃まで上昇する。ちなみに北海道での研究では最低水温は-2℃であった。塩分濃度は最低時に0.25‰、最高で49.59‰であった。塩分濃度は季節に限らず、潮の干満や蒸発、降水などで変化したが、30‰以上の高濃度になるのは夏期に限られていた。蒸発が激しいと干上がる場合があるが、直後の降水で貯まった水にこの動物が動いているのが観察された例もあり、また、そうでなくても2週間後には発生が見られた。これは卵が卵嚢に包まれていることである程度の耐久性があるのではとも考えられている。
世界各地で、いずれも海岸の潮溜まりを生息域とする。それも、満潮線（満潮時に海水が到達する線）以上の区域である潮上帯からしぶきが飛び込む範囲である飛沫帯までの潮溜まりがこの属の生息域である。そのような潮溜まりで、この類はかなりの高密度で生息し、時に潮溜まりがこの類の色に染まって見えることがある。こうした環境で同一群集内に同所的に出現する節足動物に、日本ではチャイロチビゲンゴロウ（成虫・幼虫）、トウゴウヤブカ（幼虫・蛹）が知られる。広域分布種としては、シオダマリミジンコが日本を含む東アジアに、カリフォルニアシオダマリミジンコ T. californicus は南北アメリカから南極海の島、アフリカにまで分布する。ヨーロッパには T. brevicornis （と T. fulvus ）が広く分布する。下記のようにこの類は様々な分野の研究に使われるが、それらは主としてこの3種を用いて行われている。
1970年2月以降、佐藤政権下で日本株価の堅調を見た国際投信による買い越しが続いた。4月30日、バーナード・コーンフェルド率いるIOSの経営危機をきっかけとして海外投資家による大量売りがおこった（いわゆるIOSショック）。世界的に株価暴落、日経平均株価も8.7％下げた。日本は外国人による政府短期証券の取得を禁じ、また非居住者による非上場公社債・公社債投信の取得も禁じ（1971年）、もっとすすんで外国人が対日証券投資を純増できなくした（1972年）。しかし投信は解約にめげるどころか資本自由化を迫ってきた。日本側の措置は1973-4年を通して全廃された。1971年5月4日、野村投信委託が日本初の国際投信（国際合同投信）を150億円で設定した。この投資顧問は、ドレフュスとモルガン・グレンフェル（現ドイツ銀行）であった。オイルショックの1972年11月、外国投信の国内販売が自由化された。翌1973年からファミリーファンドは設定額を次第に減らした。1973年1月29日には大和証券がドレフュス・ファンドを日本国内で販売開始した。1976年1月、ファミリーファンドは無期限だった信託期間を有期に改めるなどの改善策がとられた。翌1977年には株式投信の57％を占めた。新商品も開発の主軸が単位型から追加型へ移っていった。1980年に発売された中期国債ファンドが、一ヶ月据え置き後出し入れ自由、銀行預金を上回る実質金利で一ヶ月複利などの商品性を持つことから人気商品となった。証券会社は預金類似商品の開発などにより投資信託の大衆化を図った。組み入れ証券は傾向が1970年代とさして変わらず、供給量を直接取引が抑えてくれいてた一流企業の株式や公社債であった。このような官民癒着に外資が便乗した。1985年、住友銀行が買収したゴッタルド銀行（Gotthard-Bank）が、イトマン発行外債の主幹事をやるということで銀証分離が骨抜きにされた。この同年4月には日本電信電話と日本たばこ産業が民営化され、株式は即座に機関化された。5月21日、長期信用銀行・第一証券・ベアリングス銀行の三社が日本の機関投資家対象の投資顧問業について全面提携することで合意した。1986年12月、東京がオフショア市場として開放された。そしてリクルート事件が日本の機関化を正当化した。