1925年の秋、馮玉祥は中野正剛と会見し、ロシア革命や東アジアの歴史・政治情勢について互いに議論した。この会見は、当初察哈爾省の張家口で会う予定としていたが、馮は漢口を拠点にしていた呉佩孚の北伐軍を怖れて中野に置き手紙をして平地泉に逃亡し、さらに中野が平地泉に着いたときには馮の姿は無く、包頭鎮でようやく会えたという。中野は馮が議論で対抗できなかったとし、さらにこれを臆病者と見なしている。馮玉祥は土方のような姿をして兵卒といっしょに畚（もっこ）を担いだりすることがあり、下からの人望が厚かったという。
日本軍に勝利した後には、馮玉祥は蒋介石に対して内戦を回避するよう呼びかけ続けたが、これは全く無視されている。その後も反内戦活動を展開し、1947年（民国36年）11月、馮は訪問先のニューヨークで「旅美中国和平民主聯盟」を組織し、その主席に推戴された。これらの活動に怒った蒋は12月に帰国を命令したが、馮は拒否した。翌1948年（民国37年）1月、李済深らが香港で中国国民党革命委員会（民革）を結成すると、馮玉祥もこれに加入し、中央政治委員会主席兼駐米代表に任ぜられた。ここに至り、ついに蒋介石は馮を国民党から除名し、アメリカ政府にも馮追放などの対応を要請している。アメリカ政府は馮を懐柔しようと、反共路線に転じた場合は資金・武器の提供を行うなどの提案を行ったが、馮はこれを拒否した。1948年（民国37年）7月末に、馮玉祥は帰国を決断し、ソ連船に乗ってアメリカを離れた。ところが9月1日、黒海沿岸のオデッサ付近で船が火災に遭い、馮も巻き込まれて死亡した。満65歳没。1953年10月15日、馮の遺灰は泰山山麓に埋葬されている。なお、妻の李徳全も政治家で、中国紅十字会会長などを務めた。
1933年（民国22年）1月、長城事変（長城抗戦）が勃発したことに危機感を覚えた馮玉祥は、同年5月26日、吉鴻昌、方振武らと共に張家口で察哈爾民衆抗日同盟軍を結成し、自ら総司令就任を宣言した。同盟軍は日本軍に反撃して一定の戦果をあげたものの、国民政府中央の蒋介石と汪兆銘は同盟軍の存在を許さず、河北の国民革命軍指揮官である宋哲元・商震らに同盟軍への圧力を加えさせた。日本軍との挟撃を受ける形となり、苦境に陥った馮玉祥は、やむなく8月5日に下野し、残軍のほとんどは宋・商の下に組み込まれた。馮は張家口を離れ、泰山に隠居している。しかし日中関係の悪化はその後も加速し、馮玉祥は引き続き抗日の建言を在野から継続した。1935年（民国24年）12月には、軍事委員会副委員長として再起している。そして1937年（民国26年）の日中戦争（抗日戦争）勃発と共に、馮は第3戦区司令官に任ぜられる。翌年2月には第6戦区司令官に異動したが、10月に第6戦区は廃止され、前線指揮官としての地位を喪失した。それでも馮玉祥は軍事委員会委員・国民政府委員・国民党中央常務委員の地位に残されたことを活用し、中華全国文芸界抗敵協会成立に協力するなど、主に言論・宣伝の分野で抗日の鼓舞につとめている。また、中国共産党との関係改善、聯共路線の堅持を主張した。なお、馮玉祥は詩才にも優れ、特にこの時期に多くの詩を作っているが、自らの詩を素朴なものと謙譲して「丘八詩」と呼んでいる。
1977年夏の航海では、新たな船を船隊に加える可能性を探るため、キリスト教系の宣教団体OMの調査員が乗船していた。さらなる航海に耐えうると判断され、1977年11月4日、老朽化したフランカCを、OM傘下のドイツの団体、グーテ・ブッヘル・フール・アレ（Gute Bücher für Alle）が取得した。当初はジェノバ、次いでブレーメンに回航してギリシア語で従者を意味するドゥロスと改名、船籍はマルタに変更され、修理・改装が行われた。クルーズ客船時代のプールを撤去して後部甲板に屋根を設けて書店とした他、カジノと一部船室から事務室、会議室等への改装が行われた後、1978年6月3日に就航した。洋上書店として運航され、各地に寄港したが、その間の1993年に電気設備を更新する大規模な改装が行われた。ケープタウンで7ヶ月を要した改装により、旧式の直流発電機から交流に更新、空調、湯沸かし用のボイラー、70kmに及ぶ配線も取り替えられた。1995年より3年を費やして、防火設備を更新した。これはSOLAS条約の防火基準に準じて、スプリンクラーとその配管、火災報知器の装備、壁面に使用されていた木材を難燃性の素材に交換するといった作業であった。その後も船体の状況は良好であったが、2010年に発効する改訂内容に対応するには、1000万ユーロが必要と見込まれ、より新型のロゴス・ホープに資金を投入する決断が下された。乗員からは2010年9月までの運航が望まれていたものの、2009年12月31日の退役が決まった。2009年10月7日シンガポールに寄港。ビボシティにて行われた12月15日から26日の公開を持ってその運用を終えた。