1983年から1984年かけて放送されたテレビアニメ『銀河漂流バイファム』のオープニング曲。日本のアニメ作品として初の歌詞が全編英語の主題歌で、シングルレコードは30万枚を売り上げた。TAOが書き下ろした本曲で主題歌を担当することが決まったが、日本語での吹き込み直しをワーナーパイオニアは覚悟していた。ところが制作会社（日本サンライズ）から「英語でOK」の知らせを受け、驚いたという。この決定に敬意を表し、エンディング曲『NEVER GIVE UP』はTAO側から進んで日本語の詞で制作した。冒頭および間奏でのバイファムの発進と帰艦の再現ドラマは、TAOメンバーのうちDavid Mannがパイロットとコンピューター音声、関根安里が管制官、ジャネット辻野がマザーアームコンピューターの音声をそれぞれ演じ、レコーディングの際に実際にトランシーバーを用いてエフェクトをかけており、TAOメンバーのスタジオでの思いつきで加えられたもの。なお、TAOのアルバム『FAR EAST』にはドラマトラックを除外した、歌のみのバージョンが収録されており、当時の歌番組に出演した際もこのバージョンが放送された。1997年12月25日に8センチCD版で発売され、『HELLO, VIFAM』『NEVER GIVE UP』とそれぞれのオリジナルカラオケを収録。
2010年7月、クリーブランド・キャバリアーズのアシスタントコーチに就任、2013年まで務めた。2014年9月26日、ロサンゼルス・レイカーズのバイロン・スコットヘッドコーチの下でアシスタントコーチに就任した。
1980年代にミルウォーキー・バックスではスモールフォワードとしてプレーした。1986年のNBAスラムダンクコンテストで8人中6位となった。1992-1993シーズン終了後、ゴールデンステート・ウォリアーズのアシスタントコーチに就任した。
2018年12月6日、大規模な通信障害が発生。約4千万回線が日中の4時間半にわたって、ソフトバンクやY!mobileで通話や通信できない異例の事態に陥った。原因は通信の要となる、交換機のソフトの不具合で、認証などの処理が進まず、端末が通信できなくなった。この大規模な通信障害について、総務省は電気通信事業法に基づく「重大な事故」にあたるとみて、同社に対して事故原因などの報告を求める行政指導、業務改善命令を出す方針を固めた。宮内社長は会見で、大規模通信障害の後、4～5日間で約1万件もの解約があったことを公表した。この日はソフトバンクだけではなく、同じ会社のソフトを使用している日本国外11の通信事業者でもほぼ同時刻に通信障害が発生したことも公表している。
2017年7月27日、店舗に対象となる商品を十分に準備していなかったにもかかわらず、Apple Watchを割安なキャンペーン価格で販売すると広告したとして、景品表示法違反（おとり広告）で消費者庁から再発防止の措置命令を受けた。2016年11月3日から始まるキャンペーンの初日からほぼ全店舗で過半数の種類の在庫がなかった。
同社が2012年から2015年までの3年間に亘り、東京国税局の税務調査によって、計約62億円の申告漏れを指摘されていたことが、2017年12月に判明した。このうち、携帯電話の通信用アンテナの耐用年数を30年に設定することで、1年当たりの資産の目減り分を毎年の減価償却費として税務申告していたことについて「減価償却費を過大に計上している」などとして約62億円の申告漏れを指摘されたほか、別会社に委託した研究開発業務費用約1億4000万円についても所得隠しに当たると判断され、重加算税を含め約17億円を追徴課税された。
2009年3月17日、2010年4月入社を目標に応募してきた学生の一部に、営業・企画職のみのリベンジ採用（エンジニア職や一般職は対象外）として「特別採用コース」の案内が電子メールで送られた。内容は学生に対し2009年3月23日から2009年4月12日までにソフトバンクモバイルの携帯電話の新規契約を取らせ、その結果を筆記試験・面接と共に選考基準に加えるというものである。なお、同社では採用するか決まっていない学生に対し実質的に営業をさせることについて「筆記試験・面接には無い選考基準を設けただけで営業目的ではない」とコメントしている。なお、グループ会社のソフトバンクBBやソフトバンクテレコムも同時一括採用のため、同様の採用条件を設けている。この選考について労働基準法違反に抵触する疑いがあるとして、厚生労働省が調査を開始した。問題が社会的に注目を集めたことから、後にソフトバンクの新規契約数ではなく、販売モデルの提案や面接などの選考内容に変更された。
2017年5月17・18日の厚生労働委員会において、民進党議員の大西健介が、エステ業界で「大量の陳腐な」テレビ広告を流している悪徳ビジネスがあるなどとした上で、「皆さんよくご存じのイエス○○クリニックみたいに」と発言した。これについて、高須クリニック院長の高須克弥は名誉を毀損されたとして、大西と党首の蓮舫を相手取り、1000万円の損害賠償をするつもりであると表明。高須は5月18日のブログで「高須クリニックはエステで集客しない。誇大広告のチラシもまかない。きちんと落とし前をつけてもらう」と発信し、産経新聞の取材に対して「謝罪を求めたかったが、裁判では金額しかないというので、1千万円を求める。大西氏は党を代表して質問した。党首もOKしているはずだ。民進党が攻撃だけで好き勝手言っていて、自民党が応戦一方で反撃しないから、国会での発言が言いたい放題なことに前から怒っていた。庶民でも怒れる、対応ができるのだと伝えたい」と述べている。大西は、「（提訴）内容を聞いていないので詳しく言えない。質問では高須の名前を出しておらず、（提訴は）誤解に基づいている。法律上、名前と連絡先しか連呼できないCMがあるのは現実だ」とコメントしている。