宝塚歌劇団創設時から、小林一三は「国民劇」の構想を抱いており、西洋の題目のみならず日本の時代劇なども、西洋風のメロディーで展開するものであった。宝塚歌劇団に男性団員を加入させる案は二度にわたり実施されたが、いずれも周囲の反対により立ち消えている。1919年（大正8年）、宝塚音楽歌劇学校に選科を設けて第一期と第二期の計8人の男子生徒を入学させたが、10か月後に解散している。第一期に堀正旗、のちに新国劇の辰巳柳太郎、藤原歌劇団演出家の青山圭男、第二期に白井鐵造、岸田辰彌がいた。第二次世界大戦後の1945年11月に1名と12月に4名が第一期生、1946年3月に第二期生3名、1947年4月に第三期生5名、公募により宝塚歌劇団に特設された部署に男子生徒が計13名入学した。各期3年にわたり声楽、日舞、バレエ、演劇のレッスンを経たあとのデビューを目指した。しかし、女子劇団員やファンらの反対により、最後まで本公演に出演せずに陰コーラスを歌ったのみに留まる。ほかに1947年12月に女子団員1名と共演し宝塚中劇場でオペレッタ『さらば青春』を上演した。1952年1月に第四期生12名が採用されたが、前年の『虞美人』の成功で女性だけでもレベルの高い演劇を生み出せることが改めて確認されたために、小林一三は男女共演の宝塚から元の女性だけの宝塚歌劇に復帰させ、最終的に1954年3月、解散となった。同期の女性がスター街道を歩むのに、男性に宝塚では活躍の場がなく、それまでに辞める者も出て、残っていた男子劇団員のうち7名は宝塚新芸座（軽演劇）に専属座員へ移籍し演劇活動を継続し、他の6名は北野劇場ダンシングチームに専属になった。その一方で芸能界から引退し、宝塚にいたころのことを秘密にしていた者も多かった。男子部出身の有名人としては、2期生に西野バレエ団創始者の西野皓三、4期生にのちに写真家になった矢頭保らがいる。2004年に演劇ジャーナリストの辻則彦により男子部の足跡を追った本『男たちの宝塚』が出版され、それをもとに2007年に劇作品『宝塚BOYS』が全国で上演され、2008年、2010年、2013年、2018年に再演された。
ニュージャージー州ホーボーケンで中流階級の労働者の家庭に生まれ、両親と祖父母に甘やかされて育ち何不自由なく育った。父親はボイラー修理工では母親は専業主婦だった。学校では短気で頑固だが優等生で勉強も運動もよくできた。高校卒業後、ウェストポイント陸軍士官学校に入学し過酷な生活に耐え抜き1960年に卒業する。規則どうり3年間軍役に着き核ミサイル基地に配属され中尉として勤務した。1963年に昇進も金持ちにもなれそうになかったため除隊し製紙会社に就職して訓練職から工場のシフト監督にまで出世した。不振だったティッシュ・メーカーに1967年に転職し工場長に就任するとレイオフに踏み切り地域社会で村八分にあいながらもやり遂げた。この企業が1975年に売却されるとアメリカン・キャン社で2部門を統括するゼネラル・マネージャーとなりリストラ・工場閉鎖などで利益を回復させ1982年に紙製容器メーカー、1986年に木材会社のCEOに就任して大量解雇などで利益を上げた。1991年に投資家の紹介でオーストラリアに移りテレビ局と雑誌社で大量解雇などで利益を上げたがオーナーと対立して1993年に帰国した。1994年にフィラデルフィアに本社があるロール式トイレットペーパーと家庭用ペーパータオル開発企業であるスコット・ペーパーのCEOに就任する。スコット・ペーパーは、長年、世界最大のトイレットペーパー、ペーパーナプキン、ペーパータオル製造業者の座に君臨した企業だったが官僚主義と競合先に押され1993年には記録的赤字を出していたが、18ヶ月率いた時点で株価を225%引き上げ、同社の市場価値を63億ドル増大させ、従業員の35パーセントに当たる1万1200人をレイオフし、工場閉鎖、寄付金を全廃、生産や開発投資に大なたを振るってから、スコット・ペーパーを主要競合先に売却。1982年にCEOに就任して以来、莫大な収入を得てスコット・ペーパーでは1億ドルを手に入れたが表舞台で脚光を浴びたいため再就職先を求めた。1996年に大物投資家マイケル・プライスと、ヘッジファンドの大物、マイケル・ステインハードに不振の総合電気・家庭用品メーカーであるサンビームのCEOに破格の好待遇で抜擢した。就任後すぐに人員削減に走り就任期間の２年間でおよそ1万2000人の従業員の半分、４人中の３人の役員を解雇、多数の工場を閉鎖し南部の町をゴーストタウンに変えた。ダンラップの目的は、短期間で短期間で会社を立て直し、売却することだったが、そのやり方は非現実的で非合理的だったため株価は上がったが社内は混乱し通常業務さえ進まなくなり顧客も失った。会社の売却も買い手が現れなかったため消費財メーカーを買収し取りまとめて自社の流通網で大手取引との取引を拡張しようとしたが売り上げが低迷していることが発覚し株価が下落しマスコミからの評判も悪くなった。そして1998年についに取締役会から解雇された。このニュースは、元従業員たちや息子を喜ばせた。解雇直後はショックを受け意気消沈していたが立ち直り名誉挽回のためマスコミの取材におおじた。サンビームの赤字は膨れ上がり、株主やマイケル・プライスは打撃を受けたがダンラップは巨額の退職金を要求し受け入れられた。証券取引委員会が巨額の粉飾決算の調査に乗り出しダンラップは否定したが2002年に1850万ドルの支払いと株式会社の役員、責任者の地位につかないことを条件に証券取引委員会と決着をつけた。