ワゴン・マスターズを脱退した堀威夫（後のホリプロ社長）によって1957年3月に結成され、ロカビリーのバンドとして暫く活動した。エレキブームの到来を受けて、1964年頃にエレキバンド化を図り、1965年12月にポリドールから発売されたオムニバスLPにインスト2曲で参加する。その後、湯原昌幸らバンドボーイなど3人を歌手に加え、1966年7月15日に日本ビクターより、歌入りの曲「流れ者のギター」でシングルデビューした。1967年、バンド再編でメンバーを入れ替えグループ・サウンズのスタイルになり、同年9月10日、テイチクの洋楽レーベル・ユニオンから「恋のジザベル」で再デビューした。その後、シングルとアルバムを相次いでリリースしたが大きなヒットには結びつかず、バラード路線に転換。1968年5月10日に発売された「幻の乙女」のB面収録曲・「雨のバラード」がヒットした。その後は大きな結果を出すことなく1970年に解散した。2000年5月30日にヤクルトホールで開催された寺本圭一のデビュー50周年記念コンサートにて、オリジナルメンバー8人により一日だけ再結成した。
EABI (Embedded Application Binary Interface) とは、組み込みシステムのソフトウェアについてのファイルフォーマット、データ型、レジスタ使用法、スタックフレームの構成、関数の引数渡し方法などについての規約を意味する。あるEABIをサポートするコンパイラで生成したオブジェクトコードは、同じEABIをサポートする別のコンパイラで生成したコードと互換性があり、コンパイラが異なっていても同じEABIに対応していればライブラリやオブジェクトコード間でリンク可能である。アセンブリ言語でコードを書く場合でもEABIに準拠するように書けば、他のコードとのリンクが保証される。EABIと汎用OS向けABIとの主な違いは、アプリケーションのコードでも特権命令の使用が許されている点、ダイナミックリンクが要求されない点（完全に不可能とされている場合もある）、メモリを節約するためスタックフレームをなるべくコンパクトに構成している点が挙げられる。EABIが広く使われているCPUアーキテクチャとしては、PowerPC、ARM、MIPSがある。EABIの選択は性能に影響することがある。
Application Binary Interface（アプリケーション・バイナリー・インタフェース、ABI）とは、アプリケーション（ユーザ）プログラムとシステム（OSやライブラリ）との間の、バイナリレベルのインタフェースである。また、アプリケーション相互間や、それらの部品（プラグイン等）とのバイナリインタフェースもある。ABIはアプリケーションプログラミングインタフェース (API) とは異なる。APIはソースコードとライブラリ間のインタフェースを定義したものであり、同じAPIをサポートしたシステム間では同じソースコードをコンパイルして利用できる。一方、ABIはオブジェクトコードレベルのインタフェースであり、互換ABIをサポートするシステム間では同じ実行ファイルを変更無しで動作させることができる。
1975年、13歳当時、レッド・ツェッペリン、ローリング・ストーンズ、ディープ・パープル等のコピーバンドを結成し、これを機に自身の音楽活動のスタートを切る。その後いくつかのバンドを結成。1986年1月、諸田コウ（ベース）と共にDOOMを結成。1988年2月にビクターからミニアルバム『KILLING FIELD...』でメジャーデビューを果たす。1999年5月、諸田が急逝。DOOMは藤田とデフ・マスターのyu-miによるコラボレーション・ユニットとして復活。ミニアルバム『Where Your Life Lies!?』を発表し、本格的なインダストリアル・サウンドを展開。以降、DOOMは藤田のソロ・ユニット的な形で散発的にライヴを行う。他のロックアーティストのサポートにも参加し、LUNA SEAのベーシストJのバンドサポートや、インディーズロックバンドのプロデュース（レコーディングにも参加）も行う。2014年にDOOMの再始動を発表し、2015年1月12日にCLUB CITTA’で行われた「VIOLENT ATTITUDE 2015」に出演。
日本は、条約本体について、2000年12月にイタリアのパレルモで行われた署名会議において署名し、2003年（平成15年）5月14日に国会で承認したものの、批准にはさらに14年以上を要した（後述）。また、三議定書については、2002年12月9日に国際連合本部において署名した。2005年（平成17年）6月8日、三議定書のうち「密入国」「人身取引」について、国会で承認した（「銃器」は未承認）。本条約の締結に伴い、その条約上の義務として、重大な犯罪を行うことの合意、犯罪収益の洗浄（資金洗浄、マネー・ローンダリング）、司法妨害等を犯罪とすることを定めて裁判権を設定するとともに、犯罪収益の没収、犯罪人引渡し等について法整備・国際協力を行わなければならない。これに対応するため、政府は第159回国会（平成16年1月開会）に「犯罪の国際化及び組織化並びに情報処理の高度化に対処するための刑法等の一部を改正する法律案」を提出したが成立しなかった。これは、同法案で新設する予定だった共謀罪の対象とされる行為があまりにも広く、かつ、曖昧であることに批判があったためである。また民進党は、共謀罪の成立無しでも批准可能であると主張している。旧民主党政権下において批准出来なかった理由について、野田政権下で法務大臣だった小川敏夫は、2017年（平成29年）5月18日のテレビ朝日での取材において「政権が弱体化し、法務省に行けば外務省、外務省に行けば法務省と『たらい回し』にされ、批准できなかったこと」を述べている。これに対し、自民党は現行法での運用（予備罪等）のみでは足りず、共謀罪等の新たな罪状を新設しなければ、条約を批准することができないと主張してきた。その後、安倍政権下において共謀罪の構成要件を厳格化し「テロ等準備罪」を新設する方針に転換し、組織的な犯罪の処罰及び犯罪収益の規制等に関する法律（組織犯罪処罰法）の改正案を第193回国会に提出。2017年5月23日に衆議院を通過し、6月15日に参議院で可決・成立した。日本国政府は改正組織犯罪処罰法が施行された2017年7月11日、本条約の受諾について閣議に於いて決定した。国際連合本部に受諾書を寄託して正式に条約を締結し、8月10日に発効。日本は188番目の締約国となった。