カブウェ・ウォーリアーズFCに所属し、ザンビア代表ではソウルオリンピックやアフリカネイションズカップ1992に出場した。1994 FIFAワールドカップ・アフリカ予選では1次予選の2試合に出場。1993年4月27日、最終予選・セネガル戦に出場する為セネガルへ向かう途中、ガボン航空惨事により他のザンビア代表メンバーと共に事故死した。
新潟県長岡市生まれ。明治学院大学卒業。大学時代から顔を出していた『宝島』編集部にそのまま就職し、音楽記事担当者として同誌の編集・執筆に携わった。1970年代末に独立し、フリーの音楽評論家へ転向。1990年代には、NHKがBS2で放送していたアマチュアバンドコンテスト『BSヤングバトル』で審査員を務めたり、東海テレビの帯番組『パコ²CH あ・きすとぜねこ』で日替わりキャスターを務めたりしていた。
ザ・コレクターズが1年ぶりにリリースしたアルバム。ベーシストに山森 JEFF 正之を正式メンバーとして迎えてから初めて作られた作品である。アルバムのリリース前に「Tシャツレボリューション」のPVがYouTubeの日本コロムビア公式チャンネルにて先行公開された。ジャケット・デザインや「Tシャツレボリューション」のPVなどで基調とされているプロマイドのアイデアは、リーダーの加藤ひさしが考案したもの。今作品は、かつてバンドが所属しており、7年ぶりに再始動した日本コロムビアのロックレーベル「TRIAD」からリリースされた。ザ・コレクターズが同レーベルからリリースしたアルバムは『東京虫BUGS』以来8年ぶりである。初回盤はレコーディング風景と「Tシャツレボリューション」のPVが収録されたDVD付き。
1990年、栄養表示教育法（NLEA）が策定され、食品やサプリメントと病気予防の関連について申請し科学的根拠があると認定されたものについては、申請者でなくても効能を表示できるようになった。また、同じ1990年には『頭のよくなる薬-スマート・ドラッグ』（Smart drugs & nutrients）が出版され、スマートドラッグがマスコミで話題になりFDAの監視が強くなる。1992年、NLEAに伴ってFDAのサプリメントのラベル表示の規制が進められようとしていたこの時期に、栄養療法を行っていたジョナサン・V・ライトのタホマ・クリニックに武装したFDA職員が押し入ったことが『ニューヨーク・タイムズ』に掲載された。FDAはそこで使われている製品の安全性を懸念していたと弁解したが、サプリメントが医薬品として規制されるかもしれないという世論ができて反対活動が起こった。同年、『頭のよくなる薬』のジョン・モーゲンサーラーは Stop the FDA:save your health freedom を出版して健康の自由を訴えた。オリン・ハッチ上院議員は健康の自由法（Health Freedom Act）の法案を提出したが、却下された。1993年、FDAは「頭がよくなるということで承認された薬や食品はないので、このようなものが販売されないように動いている」ことを発表する。NHF主導によって抗議活動が行われ、FDAに何十万通もの抗議の手紙が送られ、健康の自由をめぐって抗議活動が続いた。1994年、アメリカの連邦政府は栄養補助食品健康教育法（ディーシェイ、DSHEA）を可決し、サプリメントを「ビタミン、ミネラル、ハーブ、アミノ酸のいずれかを含み、通常の食事を補うことを目的とするあらゆる製品（タバコを除く）」と定義し、サプリメントにわかりやすいラベル表示を義務付けた。サプリメントは、食品、医薬品とは異なるカテゴリーにある。FDAの定義ではサプリメントは医薬品など治験により効果を実証されたものとは異なっているため、病気を治療するという主張はできない。しかし、DSHEAでは科学的根拠がなくてもなんらかの証拠があれば効能を表示できることになっており、医薬品ほどに厳しい品質基準を維持する義務もないため、製品の品質のばらつきも許容されている。このため効果を連想できるような表現が用いられる。DSHEAでチラシやパンフレットをラベルとみなすことを禁じ、FDAは製品の文面を製品ラベルとみなすように規定されている。パンフレットや書籍その他の広告は連邦取引委員会（FTC） が監視しているため、広告に関しては製品ラベルより規制が緩い。また、DSHEAでは製品を発売する前に医薬品の治験のようにその成分の安全性を確認する必要はない。FDAは自ら定めた基準に基づき安全性に問題があると見られる製品について市場追放命令を出すことができる。FDAは商品製造工場や販売メーカーへの抜き打ち検査や消費者からのクレームの処理を行っている。詳細にわたって管理を行うとともに、基準に達していない場合や許可時と異なった配合などを行った場合には、製品の販売停止・業務停止を執行できる権限をもつ。故に、アメリカの栄養補助食品は日本国内で生産される製品に比べると、公的機関による「監視・検査」確率は非常に高い。それに対し、日本国内で製造される栄養補助食品は、事故が発生しない限り、製造・販売中止になる確率は極めて低い。FDAはこれら指導を行った内容についてインターネット上などで詳細な報告を行っており、消費者もそれらを容易に確認することができ、それら資料を購入前の判断の一つとして利用することが可能である。アメリカ国立衛生研究所のODS（Office of Dietary Supplements）がDSHEAによって設置され、サプリメントのデータベースの公開や、査読制度のある雑誌の研究を基に有効性のあるサプリメントに絞って報告書「Annual Bibliography of Significant Advances in Dietary Supplement Research」を作成している。1997年、世界中のビタミンの価格に関与しているビタミン業界による価格カルテルが発覚した、刑事罰による罰金が全米史上最高の10億ドルとなった。2004年11月、これまで効能表示の根拠の基準はなかったが、その基準が発表された。2007年6月、不純物や有害物質の混入を防ぎラベルどおりの内容物を含むという適正製造基準（CGMP：Current Good Manufacturing Practice）のラベル表示が義務付けられることが決定する。従業員規模によって猶予期間は2008〜2010年までとなる。