本作は批評家から酷評されている。映画批評集積サイトのRotten Tomatoesには116件のレビューがあり、批評家支持率は16%、平均点は10点満点で4.3点となっている。サイト側による批評家の見解の要約は「『ザ・サークル』は素晴らしい俳優たちを起用したが、当世風のテーマをだらだらと無目的に掘り下げただけの作品になってしまった。」となっている。また、Metacriticには32件のレビューがあり、加重平均値は43/100となっている。なお、本作のシネマスコアはD＋となっている。インディワイアーのエリック・コーンは本作にC評価を下しており、ジョージ・オーウェル風の管理社会批判とIT技術の持つポテンシャルの解明を同時にやろうとしたが故に、却ってストーリーの一貫性を欠く結果となったと批判している。『ローリング・ストーン』のピーター・トラヴァースは本作に4つ星評価で星1つを与え、「退屈で時代遅れな作品」と評している。一方、『バラエティ』のオーウェン・グレイバーマンは本作を好意的に評価しており、「『ザ・サークル』はディストピアを舞台にしたスリラー映画と言えるだろうが、民衆を支配する邪悪な人間を描き出した凡百のSF映画ではない。この作品はその手のSF映画より知的で、身の毛もよだつような作品である。SNS上で魔女狩りが発生し、人々が何かをシェアすることに取り憑かれている現代に警鐘を鳴らす物語になっている。この作品で描かれたようなファシスト的未来は観客を巧妙に思考へと誘う。なぜなら、そんな暗い未来は今現在に姿を見せているのだから。」と評している。
本作が公開される1ヶ月前に、エマ・ワトソンの主演作『美女と野獣』が驚異的なヒットを記録したこともあって、本作の興行的成功に期待する声も大きかったが、その期待には応えられなかった。本作は『インフィニット』、『バーフバリ 王の凱旋』、『ラテン・ジゴロになる方法』と同じ週に公開され、公開初週末に1000万ドルから1200万ドルを稼ぎ出すと予想されていたが、実際の数字はそれすらも下回るものであった。2017年4月28日、本作は全米3163館で封切られ、公開初週末に903万ドルを稼ぎ出し、週末興行収入ランキング初登場5位となった。
2016年2月、ヨーロッパ・コープが本作の北米配給権を購入したと発表した。2017年1月、ヨーロッパ・コープはSTXエンターテインメントと共同で北米での配給を行うと報じられた。4月26日、本作はトライベッカ映画祭でプレミア上映された。
2014年12月15日、デイヴ・エガーズの小説『ザ・サークル』が映画化されるとの報道があり、トム・ハンクスが主演を務める予定だとも報じられた。2015年1月、アンソニー・ブレグマンがプロデューサーを務めることになったと報じられた。5月11日、イメージ・ネイションが本作の製作費を全額出資すると発表した。本作の全世界配給権を保有していたIMグローバルは、後に配給権を各国の映画会社に販売し始めた。23日、エマ・ワトソンに出演オファーが出ているとの報道があり、6月24日に正式に出演することが確定した。8月19日、ジョン・ボイエガがキャスト入りした。9月1日、カレン・ギランの出演が決まった。11日、パットン・オズワルトが本作に出演するとの報道があった。16日、ビル・パクストンの出演が決まったと報じられた。29日、エラー・コルトレーンの出演が決まった。本作の主要撮影は2015年9月11日にロサンゼルスで始まった。17日にはパサデナでの撮影が行われた。2017年1月には再撮影が行われた。
ムルシー大統領は2012年11月22日に、新しい憲法において文民統制を否定するなどの条件で軍部の同意を得た上で、大統領に権限を集中させ、新憲法草案に対し違憲判決を出そうとしていた司法権を掌握するために、暫定憲法宣言を発令した。この憲法宣言に対し、再び独裁を呼ぶとして反発が起こり、各地で反大統領デモが起こった。12月8日には新憲法案が採決及び大統領の承認の手続きを済ませたため、新たな憲法宣言が出され、前憲法宣言は正式に撤回された。しかし裁判所の判断を強権的に回避して作成された新憲法案に反発したリベラル派やコプト教徒、野党連合が拒否する中で、新憲法案への国民投票を強行した。新憲法案は、12月15日及び22日になされた国民投票で63.8%の賛成を得て承認された。この投票ではリベラル派やコプト教徒、野党などが憲法起草のやり直し及び大統領退陣を求め、国民投票を拒否しており、投票率は33％に過ぎなかったとの指摘があるが、実際には反対派は直前に投票ボイコットから反対票を呼びかける戦略に転換しており、また、投票率は2011年の革命後の憲法改正投票においても41.2%にすぎず、それと比較した場合33%という数字は低いものではない。また、全国民に占める新憲法を承認した者の割合は21％に過ぎず、ほぼムスリム同胞団員の支持のみで成立したものと評価する者がいるが、そもそも憲法草案に対してはサラフィー主義勢力も賛意を示していたのであり、そうとは言い切れない。この新憲法は、起草委員会に対する裁判所の違憲判決を大統領による強権的な憲法宣言で回避し、2011年から2012年にかけて行われた人民議会選挙でイスラム勢力が圧勝した結果としてイスラム主義者で起草委員が占められたため、世俗派やキリスト教徒などから反発を受け、中身についても女性や非ムスリムの権利を縮小し、またイスラム化を促すものとして批判が巻き起こったが、エジプト人の大半は世俗主義を嫌っている、との指摘もある。また、同胞団側は、新憲法の第3条及び第43条を示し、キリスト教徒を含めた全国民の平等、自由、権利が憲法によって守られている、と主張しており憲法の前文にも、「平等と機会均等をすべての者に。男女を問わず、差別も縁故も情実もなく、権利と義務の両面において。」との文言が存在する。