1926年9月23日、山陽本線安芸中野 - 海田市間で、折からの雨が原因で築堤が崩れて特急列車が脱線転覆し、34名が死亡する大事故が発生した（山陽本線特急列車脱線事故参照）。事故の被害が拡大した原因の一つが木造客車の脆弱性にあると考えられたため、鉄道省は翌年度から木造客車の製造を中止して鋼製客車の製造に切り替えることとして本系列が設計されたとも言われるが、鉄道省工作局の朝倉希一によると「（世界的に鋼製が主流になり、我が国の電鉄会社でも採用した所もあったので）そこで大正13年、私が車両課長となると、鋼製車に経験のある日本車輛会社や川崎車輛会社の意見を聞いて鋼製車を設計し、大正15年から実施した。」とこの事故前から計画があったとしている。いずれにせよ1927年3月に先行試作車4両が竣工し、1927年8月に量産車の第一陣が竣工した。なお製造当初、「鋼製客車と木造客車を併結すると事故時に鋼製車は助かっても木造車の被害が逆に拡大するのではないか」という懸念から鋼製車は鋼製車のみで編成を組むべきではないかという意見もあったが、後に木造車は木造車と衝突するより鋼製車と衝突した方が安全であると実際の事故で立証され、杞憂に終わった。
国鉄オハ31系客車（こくてつオハ31けいきゃくしゃ）は、日本国有鉄道の前身である鉄道省が1927年から導入した、国鉄で初の鋼製車体をもつ客車の形式群。なお、この名称は国鉄が定めた正式の系列呼称ではなく、1927年より製造されたオハ44400形（のちのオハ32000形→オハ31形）と同様の車体を持つ客車を総称する、趣味的・便宜的な呼称である。
従来は顔料以外の用途としては見い出されていなかったプルシアンブルーであるが、近年、次世代電池の候補として目されるカリウムイオン電池の正極材として開発が進められる。
日本語名で紺青と呼ばれる青色顔料は、1704年ドイツのベルリンにおいてディースバッハによって発見された。そのため、顔料の発見地ドイツの旧王国名・州名プロイセンに由来してプルシアンブルーと呼ばれるのが一般的である。七年戦争当時はプロイセンの歩兵と砲兵とはこの染料で染めた青い制服を使用していた。日本ではプルシア藍とも。また、「ベルリンの青」という意味を込めてベルリンブルーと呼ばれることも多い。漢字で伯林青と表記されることもある。日本でベレンスと呼ばれるのも同じ色であり、これはベルリンを表すオランダ語 Berlijns が変形したものである。また、平賀源内の『物類品隲』（1763年）にはベイレンブラーウとして紹介されている。浮世絵などの出版関係者の間ではベロ藍という略称が使われた。まれに発見者の名前をとってディースバッハブルーともいう。さらに、ほぼ同じ時期にフランスのパリにおいてミロリによってまったく同じ顔料の製法が発見されていた。これにより、発見地の名前を取ってパリスブルーあるいはパリブルーと呼ばれることもある。発見者の名前をとったミロリブルーという色名もある。プルシアンブルーとはまったく異なる物質と考えられていたターンブルブルーが後に同じ物質であることが分かったため、これも同じものの名前として用いられるようになった。また、原料の鉄にちなんだアイアンブルーをJIS慣用色名では同一色としている（ただし、アイアンブルーという色名は他の色味を表す場合があるので注意。）。ブロンズブルーやチャイニーズブルーも同じ色を表す名前である。暗色であり、また、着色力が強い（他の顔料、絵具と混合すると紺青が強く影響する）ことから扱いづらく熟練を要する色であり、狼色（おおかみいろ）とも言われるが、これは色の名ではなく、他の絵具、顔料を含む。
ニューハンプシャー州は名門私立大学であるダートマス大学の設立認可を取り消し、公立（州立）大学に変更しようとした。1819年、ダートマス大学評議会 対 ウッドワード（大学理事会の新秘書）裁判 ( Dartmouth College v. Woodward) において、アメリカ最高裁は「私立学校や大学の設立認可は何者にも侵されない。設立認可とは契約であり、アメリカ憲法によって守られている。州によって一方的に解消することはできない」という判決が出された。そのため、政府運営（公立）でない学校の独立と自由が保障された重要な判例となった。その約100年後1922年11月に、反キリスト教意識が高まる中、オレゴン州の住民が、保護者は8歳から16歳の子どもを必ず公立学校に通わせなければならないという義務教育法を投票で決めた。この法案では、公立校に通わなければ軽犯罪とみなし、罰金や投獄の処罰を受けることになった。それに対し、1925年7月に再び最高裁による重要な裁判があった。特定の宗教と係わっていない私立校ヒル・ミリタリー・アカデミーは生徒減による運営危機のため、キリスト教系の私立校を運営するソサイエティー・オブ・シスターズ (Society of Sisters of the Holy Names of Jesus and Mary)はキリスト教主義学校などで子どもを学ばせる権利の侵害のため、当時のオレゴン州知事ウォルター・ピアスを訴えた。この裁判 (Pierce v. Society of Sisters) において、最高裁は「1922年の法案は保護者が子どもの教育方針と育児環境を決定する自由を侵害するものである」とした。また「州の権力によって州民の子ども達を画一化しようと公立校の教師による教育を強制的に受けさせることは、自由の基本的理論において認められない。子どもは州だけの持ち物ではない。（成長するに従って）生じてくる義務に対して子どもを準備させるという大切な任務を自覚し、先を見据えた教育指針を持ちながら子どもを育む者には（学校選択の）権利がある。」という私立校存続のキーとなる重要な判例となった。それに加えて最高裁は、義務教育法は私立学校の運営や資産に取り返しのつかないダメージを与えたという判決を下し、同法は無効となった。ダートマス大学のケースいおいて既に私立機関の永久存続権利が確立されていたが、保護者は自身の子の教育環境を選ぶ権利があることが主張された。全員が通学すべきであるという単一教育システムを禁止されたことで、州の持つ権力は抑えられた。上記2つの判例によってアメリカ合衆国の私立校は大部分が憲法によって保護されることになった。。