川端自身が1926年（大正15年）に原作脚本を手掛けたサイレント映画『狂った一頁』の撮影体験を題材にして作られた掌編小説。2010年（平成22年）には4話オムニバス『掌の小説』の第1話として、死面と取り混ぜ映画化されている。写生風、あるいは作者の生活の断片やスケッチに近いものは他に、愛犬安産、黒牡丹、男と女と荷車、夜店の微笑、さざん花、笹舟、紅梅、卵、家庭、化粧などがある。
家の窓から見える、斎場のトイレで化粧直しをする喪服の女たちに不信を抱いている「私」が、トイレに化粧ではなく、ハンカチを目に当て純粋に泣きにやって来た少女を見て、女へのそれまでの悪感情が拭い去られた気持ちになるが、突然その少女が手鏡に向ってニイっと笑ってから出て行ったのを見て驚く話。リラダン風のものは他に、質屋にて、貧者の恋人、金糸雀、時計、月、雀の媒酌、神います、朝の爪、神の骨、金銭の道などがある。
スリの天才である白系ロシア人少女を、そのインスピレーションそのままのさわやかさで描いている作品。2010年（平成22年）には4話オムニバス『掌の小説』の第3話として映画化されている。浅草を舞台にしたものは他に、鶏と踊子、白粉とガソリン、縛られた夫がある。
川端自身と思しき人物が、祖父との思い出に初恋の少女の挿話に交えて、自身の「無言のまま人を凝視する癖」について語っている。この少女との挿話は、伊藤初代との婚約が題材となって創作されている。伊藤初代との挿話を題材にした作品は他に、弱き器、火に行く彼女、鋸と出産、写真、雨傘、処女作の祟りがある。
株主が会社に対し、株式の代わりに金銭等の財産を請求できる株式である。取得請求権は、定款に一定の事項を記載すれば設定でき、会社の株式のすべてにも一部にも設定できる。株主の行為によって会社が株式を取得する事になるところが取得条項付株式や全部取得条項付株式と異なる。定款に記載する事で効力を生じ、定款変更後2週間以内に登記する（915条1項）。取得請求権付株式の取得請求権だけを譲渡する事はできないとされる。
会社が自己の株式を得る事を「取得」と呼び、その取得を株主側の意思によって起こす事から「取得請求権」と呼ばれる。しかし取得請求権付株式の取得は、財務上の理由（166条1項）以外で会社側から拒否する事はできないため、「請求」という語の持つ、「請求を受けたものが行為するか否かを決定できる」ような意味合いはない。会社法の他の用語と同じく2条によって定義され、第二章第四節第三款「取得請求権付株式及び取得条項付株式の取得」のように用いられる。
千葉県出身。当初「葉月 ありさ」の芸名でAVデビュー。2001年夏、「倉本 麻衣」に芸名を変更。同時に「倉本麻衣」の名でCDデビュー。翌年「くらもと まい」の名前で再スタート。「倉本 まい」、「倉本麻衣」の名でも多数のAVやVシネマに出演。2004年に引退。
1896年にロシア帝国（当時）でリトアニア社会民主党が結党すると、非合法で新聞や雑誌を発行するようになった。リトアニアでは新聞類の発行が禁止されていたため、国外（主に小リトアニア地方）で発行された。『ダルビニンクー・バルサス』もその1つであった。1901年に発行された当初は不定期に発行されていたが、1902年5月からは隔月刊に、1905年からは月刊になった。全40号。発行部数は600から3000部。リトアニア社会民主党の理念を載せ、労働者の抱える諸問題を伝えた。
『ダルビニンクー・バルサス』（リトアニア語: Darbininkų balsas）は、1901年から1906年までティルジット（ティルジェ）やビテナイで発行されていたリトアニア社会民主党の雑誌。パリやロンドンでも発行されていた。
自衛隊発足後、殉職した自衛官も護国神社に祀られるようになり、合祀申請は自衛隊地方連絡部（現・自衛隊地方協力本部）協力の下、社団法人隊友会により行われるようになった。しかし、第二次世界大戦前と同様に合祀・合祀申請ともに遺族の同意を一切求めず行われるため、クリスチャンである殉職自衛官の妻が宗教的人格権を侵害されたとして、合祀の取消と損害賠償等を請求する事態に発展したことがある（山口自衛官合祀訴訟・最大判昭和63年6月1日民集第42巻5号277頁）。
ニフティサーブの本と雑誌フォーラムの会議室とパティオ上で起った「論争」をめぐる事件である。裁判所が、対抗言論の法理を認めた判決として、注目された。会員であった原告Xの主張によれば、別の会員AがXに対して、侮辱または名誉毀損にあたる違法な発言を繰り返し行っていたにもかかわらず、ニフティはそれらの発言を放置して違法な状態を黙認し、Xの求めにも関わらずAの住所氏名を公開しなかったとして、ニフティに対する損害賠償請求と、Aの住所氏名を開示するよう求めた訴訟である。この請求に対して、被告となったニフティは、会議室内での発言の一部分だけをことさらに取り上げて侮辱や名誉毀損と判断するのではなく、相手方の反論によって、やりとり全体やその流れを見たときに、単なる「言い争い」に過ぎない場合、名誉毀損や侮辱にはあたらず、不法行為にはならないと主張し、全面的に争った。裁判所は、Aの発言がXに対して侮辱的であったことを認めながらも、Xによる反論がXの社会的評価の低下を阻止する効果をもたらしていることなどを理由に、Aの発言の違法性を否定し（対抗言論の法理）、Xの請求を全て退けた。この事件に関する論評は、『メディア判例百選』（有斐閣ジュリスト別冊）などに収載されている。