会の中に不穏な空気が流れていた1904年（明治37年）5月、島へやってきた漁船に日露戦争が始まったことを知らされた郡司は義勇隊を組織し、カムチャツカ半島へ進撃した。郡司がこれを実行した理由については「会内の動揺や不満を逸らすため」「満州方面のロシア軍に対する陽動作戦」などと推測されている。義勇隊はカムチャツカ西岸のオゼルナヤ川河口近辺に上陸することには成功したが、7月になってコサック兵に襲われた。これによって義勇隊員に16人の死者が出た上、郡司は捕らえられ、ペトロパブロフスク・カムチャツキーの西にあるミルコフという村に監禁される。そして会長を監禁された報效義会は引き揚げを決定。この時点で占守島に居た70人のうち、郡司夫人を含む56人は島を離れた。こうして、第二次報效義会は実質上解散した。なお、残った14人も順次島を離れていき、1908年（明治41年）には別所佐吉という会員とその妻子の計7人のみが島の住人という状態になった。
江戸下谷三枚橋横町（現・東京都台東区）生まれ。幼名は金次郎。幕臣幸田成延の次男であったが、幼少時に、嗣子がなかった親戚の郡司家の養子となる。しかし、明治維新に伴って御家断絶がなくなったことから養子の意味がなくなったため、郡司姓のまま幸田家に戻ることになった。1872年（明治5年）、海軍兵学寮予科へ入学（この時、受験資格には年齢が不足していたので、年齢を詐称している）。海兵の卒業クラスは6期で斎藤實が同期生である。海軍軍人として海兵教授、海軍大学校甲号学生1期（加藤友三郎、松本和が同期）卒業などの履歴を踏むも、次第に千島拓殖を志すようになる。当時の千島は、ロシア帝国との国境地帯として一部の人間の間で重要視されるようになっていたが、厳しい気候条件などもあって日本政府はあまり顧みていなかったのである。郡司の千島拓殖計画は、海軍下士官の退職者の間で次第に噂になっていき、郡司の元には千島拓殖の希望者が集まるようになっていた。
樹下 太郎（きのした たろう、1921年3月31日 - 2000年12月7日）は、日本の小説家。東京市池袋生まれ。本名・増田稲之助。京橋商業学校（現東京都立芝商業高等学校）卒、理研スプリングK.K.入社。出征し、復員後、福音電機に勤務、ドラマや放送台本を書く。1958年『週刊朝日』『宝石』共催の懸賞に「悪魔の掌の上で」が佳作入選。1961年「銀と青銅の差」で、1963年「サラリーマンの勲章」で直木賞候補。 推理小説、サラリーマン小説を書いた。
神奈川県横浜市出身。海城高等学校、国際基督教大学教養学部社会科学科を卒業。1964年トヨタ自動車販売入社。輸出部研修生となり、海外営業畑を歩む。研修生時代を含め、通算十一年半のアメリカ駐在を経験する。トヨタ自動車専務取締役、トヨタモーターノースアメリカ（TMA）社長を歴任。 2006年よりトヨタ自動車顧問に就任。
田口 俊明（たぐち としあき、1941年4月 - ）は、日本の実業家。トヨタ自動車専務取締役、トヨタモーターノースアメリカ（TMA）社長を歴任。
四つの式場と法要室をはじめ、宿泊設備も備える。利用できるのは故人が死亡時に府中市民であった場合か、喪主が府中市民である場合に限られる。葬儀を執り行う業者は市と協定を結んだ市内の業者に限られ、基本料金は同一である。旧米軍府中基地の跡地利用の一つとして1996年に開設された。府中市美術館と府中の森芸術劇場が隣接している。道路を挟んで東隣に航空自衛隊府中基地がある。
府中の森市民聖苑（ふちゅうのもりしみんせいえん）は、東京都府中市にある、同市が運営する公営斎場、火葬場である。通夜・告別式・火葬・法要といった一連の葬儀を執り行うことができる。京王線東府中駅に近い。
1945年11月7日の午後三時。警視庁の加賀美捜査課長は、たまたま入った日比谷の喫茶店「リベラル」にて、注文した飲み物に蜘蛛が入っていたと喚く若者の姿を目にした。そしてその時刻、くだんの若者・高木吾郎の実家で、鷺ノ宮の資産家、高木家の当主・高木孝平が睡眠中に何ものかに射殺される事件が生じていた。加賀美は吾郎がアリバイ作りのため、先の騒ぎを起こしたのかと推察。さらに捜査を進めるなか、吾郎を含む高木家の家人・親族・使用人の多くが、人非人の孝平を嫌っていたことが判明する。彼らにはそれぞれ動機があり、また何人かは拳銃の扱いにも長けているようだった。だがみな一様に殺害時刻のアリバイを持っている。やがて捜査が進んで新事実がさらに明らかになるなか、またも新たな事件の展開が…。
取締役職務代行者の権限は会社の常務（会社の事業の通常の経過に伴う業務）に限定されており、募集株式の発行・定款変更・事業譲渡などは含まれない。取締役解任のための臨時株主総会の招集についても会社の常務に含まれないとした判例もある。取締役職務代行者がこれら会社の常務以外について取締役会で決議に加わったり、代表取締役職務代行者が会社の常務以外の業務執行を行う場合には、選任された仮処分命令に特段の定めがない限り、裁判所の許可が必要である。ただし、取締役職務代行者が許可を得ずに権限を越える行為をしたとしても、会社は善意の第三者には対抗できない。常務に属さない行為の許可は、取締役職務代行者が、具体的な行為ごとに本店の所在地を管轄する地方裁判所に対して申し立てる。申立てには許可を要する事情の疎明が必要である。諾否の判断は裁判所の裁量にゆだねられており、許可の場合は理由も不要である。裁判所は会社への影響の大きさと必要性を考慮して判断することになる。申立てが却下された場合は抗告することができるが、許可された場合の不服申立ては認められていない。