父・長尾憲長の跡を受け家督を継ぐ。主君であった上杉憲當から偏諱を受け當長（当長）と名乗り、関東管領家の家宰として活躍して天文17年（1548年）に行われた足利藤氏の元服の功によって但馬守の受領名を受けた。だが、憲当が、後北条氏に圧迫されるように関東から撤退すると、関東管領家家宰職も事実上消滅し、当長も北条氏康に降る。永禄3年（1560年）にいったん出家して「禅昌」と名乗るが、同年11月には再び還俗して「當長（当長）」に名を戻す。翌年3月、上杉憲政が家督や関東管領職等を養子の長尾景虎（上杉謙信）に譲ると、4月にはこの景虎より偏諱を受けて、祖父・長尾景長と同じく｢景長｣を名乗った。やがて上杉政虎と改名した景虎が関東出兵に乗り出すと同じ長尾氏としてこれを支援する。政虎が後北条氏を圧迫し、後に越相同盟まで結ぶようになると、上杉・北条両家の軍事的・外交的な折衝に当たった。景長の死後は婿養子・顕長が跡を継いだが、館林城は同じく婿であった広田直繁に与えられたようである。また、男子に北条氏政から偏諱を受けたとされる長尾政長（読みは当長と同じ）がいたとされるが、顕長が跡を継いでいることから早世したものと考えられる。
江戸時代初期には各地で相撲の興行集団が形成された。当初は浪人の集団や力士自身が勧進元となって興行が催されていたが、他の草相撲集団との諍いや暴力沙汰が絶えず、慶安や寛文年間には幕府によって相撲禁止令が出された。しかし相撲人気は衰えるどころかますます盛んになり、業を煮やした幕府は、江戸における相撲興行を寺社奉行の管轄下におくこととし、そのために相撲集団の責任の所在を強く求めた。その結果、貞享元年（1684年）に雷権太夫をはじめとする株仲間（相撲浪人と称した力士経験者の一団）が相撲興行の秩序を維持することを前提に、幕府は深川八幡宮（現在の富岡八幡宮）境内での勧進相撲を許可することとなった。これが現在に続く大相撲の発祥である。そのため、角力会所（当時の名称）は、その後の運営を自発的に行うために、力士経験者を年寄というかたちにして、株仲間の制度を適用して、ギルド的結合を維持することとなった。年寄襲名の条件は時代によって異なるが、この制度のために、現在まで、相撲協会は現役経験者によって運営される、職能団体としての性格をも持つようになっている。江戸時代の年寄は役員として筆頭、筆脇、中改に分かれ、さらに興行権を持つ歩持（ぶもち）と平年寄に分かれていた。歩持は会所に加入金を納め、興行を開催する権利を有していた。平年寄は加入金を納める必要はなかったが、出世の道は閉ざされていた。興行は2人の歩持が受け持った。興行に伴う収益の分配金は莫大な金額になり、勧進元の遊びっぷりは江戸の豪商顔負けであったという。そして役員の権力が増大していき、シャモ帳と呼ばれる会所の大福帳を閲覧できるのは幹部のみ。そのため会計はドンブリ勘定になり、数えるのが面倒だという理由で収益は枡で計って配分されていた。このような幹部の横暴に対して明治時代になると会所内部から不満が爆発し、機構改革が図られる。会所の権力を握っていた筆頭、筆脇の制度が廃止され、明治19年には角力会所が角力協会と名称変更される。筆頭は取締、筆脇は副取締、中改は勝負検査役と改称。差別的な平年寄の待遇も改善され、全ての年寄が歩持になった。役員も全年寄の選挙によって選ばれるようになった。ただし、不況時の歩持は興行の赤字を身銭を切って負担しなければならない厳しい一面もあった（逆割りという）。昭和32年に歩方と呼ばれる月給制度が取り入れられ、年寄の生活がやっと安定するようになった。1961年（昭和36年）1月1日より、年寄の65歳定年制が導入された。それまでは年寄名跡は終身有効であったが、力士の平均寿命はもともと一般人よりも短く、年寄の多くは若くして亡くなっていたため、かつての大相撲においては年寄の定年制がなくても特に問題はなかった。事実、日本人の平均寿命が80歳代と長くなった現在においても、65歳の定年を迎える前に亡くなる年寄は決して少なくない。1976年（昭和51年）9月3日の理事会において、年寄襲名資格に「日本国籍を有する者」が追加された。当時高見山大五郎が外国籍力士として唯一幕内に在位していて、高見山の年寄襲名を想定して追加されたのは明らかである。理事会では国籍条項について「後に再検討する」とされ、外国出身力士が次々と幕内に昇進しては議論の対象となっているが、国籍条項は2019年（平成31年 / 令和元年）現在も撤廃されていない。2014年（平成26年）11月16日より、定年を迎えて退職した年寄の再雇用制度が導入された。希望者は再雇用が認められれば最長で5年間年寄名跡を保有したまま参与の立場で協会に残ることができるが、給与は主任と同額になる。また、部屋持ち親方や協会の理事・副理事になることもできない。導入8日後の11月24日に65歳となった16代楯山が最初の適用者となった（同年12月6日付で適用）。なお再雇用期間を全うした年寄は、まだいない（16代楯山は期間満了まで7ヶ月残して退職）。