鹿児島県生まれ。1952年に上京し、早稲田大学に学び、大学院博士課程を修了（学位は取得していない）。鹿児島短期大学教授を経て、1970年にウィーンへ留学し、ウィーン大学、ウィーン国立芸術大学に学んだ。東邦音楽大学教授となり、後に理事にもなった。また、霧島国際音楽祭の創設にも関わった。1991年、東邦音楽大学の研修施設として東邦ウィーンアカデミーを開設のために再度ウィーンに渡り、1999年まで、その責任者を務め、以降も活動の拠点をウィーンに置いている。
野村 三郎（のむら さぶろう、1933年 - ）は、ウィーンに拠点を置く、日本の音楽評論家、音楽社会学者、ウィーン・メロス音楽研究所代表。「ウィーンの音楽界では最も著名な日本人」と評される。
大分県生まれ。1949年東京大学哲学科卒。北海道大学助教授、教授、お茶の水女子大学教授、大阪大学人間科学部教授、1977年「ドイツ観念論の研究 絶対知の形成と成立」で京都大学文学博士。88年定年退官、名誉教授。大阪国際大学教授。2016年7月3日に急性呼吸器不全のため死去。91歳没。叙正四位。
茅野 良男（かやの よしお、1925年１月19日 - 2016年7月3日）は、日本の哲学者、大阪大学名誉教授。ハイデッガーを中心としてドイツ哲学を研究した。
アメリカ連合国とジェファーソン・デイヴィス大統領は、ヨーロッパの繊維産業がアメリカの綿花に依存しているために、ヨーロッパ諸国の調停という形でアメリカ連合国の外交認知と仲裁に繋がると、当初から考えていた。歴史家のチャールズ・ハバードは次のように記している。デイヴィスは外交政策を内閣の他の者に任せており、積極的な外交を行うよりも、外交的な目的を果たせる事件を期待している方だった。この新しい大統領は、綿花がヨーロッパ列強からの認知と国の正当性を保証してくれるという考え方に賭けていた。当時、アメリカ連合国の強い希望の一つは、イギリスがその繊維産業に大きな影響があることを怖れ、アメリカ連合国を認知して、北軍による海上封鎖を破ってくれるというものだった。デイヴィスが閣僚やヨーロッパ諸国に対する大使として選んでいた者達は、政治的および個人的理由によるものであり、外交的な可能性を考えたものではなかった。これはアメリカ連合国からの外交がほとんど無くても、綿花がアメリカ連合国の目的を達成してくれるという考え方があるのも理由だった。外交に関する北軍の方向性はまるで反対だった。すなわち南部（アメリカ連合国）をイギリスが認知するのを妨げることだった。1850年代を通じて、イギリスとアメリカの関係は改善が進んでいた。オレゴン境界紛争、テキサス州に関わるイギリスの関与、およびカナダ国境の問題は全て1840年代に解決されていた。アメリカ合衆国国務長官ウィリアム・スワードが南北戦争の間の外交政策では主要な立案者であり、アメリカ独立戦争以来機能してきた外交の原則を維持するつもりだった。すなわち他国の事情にアメリカ合衆国が干渉しないこと、およびアメリカ合衆国と西半球諸国の事情への外国からの干渉を阻止することだった。イギリスの首相パーマストンは、中立政策を主導していた。国内の関心はヨーロッパに向けられており、特にフランスのナポレオン3世がヨーロッパに向けている野心と、プロイセンにおけるビスマルクの台頭を監視する必要があった。南北戦争の間のアメリカに対するイギリスの反応は、過去のイギリスの政策と、戦略および経済における国益によって形作られていた。西半球では、アメリカ合衆国との関係が改善されているのと同様に、中央アメリカでの問題に関してもアメリカ合衆国と対立しないよう注意するようになっていた。イギリスは海軍強国として、敵国の海上封鎖を行う中立国の栄誉を以前から守ってきており、その考え方で南北戦争の初期より北軍の海上封鎖に対する「事実上の」支持を行い、南部の怒りを買うことになっていた。ワシントン駐在のロシア大使エドゥアルド・ド・ステッケルは、「ロンドンの内閣が北軍内部の不和を注意深く監視しており、北軍が表面を繕う難しさに耐えられなくなる結果を心待ちしている」と記していた。ド・ステッケルは、イギリスが早期にアメリカ連合国を認知することになると、母国に報告していた。ロシア駐在アメリカ大使のカシアス・クレイは「イングランドの感覚がどこを向いているか一目で分かる。彼等は我々の破滅を期待している！彼等は我々の力を嫉妬している。彼等にとっては南部でも北部でも構わない。彼等はどちらも憎いのだ。」と述べていた。南北戦争が始まったとき、ロンドン駐在アメリカ大使はチャールズ・フランシス・アダムズ・シニアだった。アダムズは、今回の戦争が厳密に国内の反乱であり、アメリカ連合国には国際法の下での権利を与えるものでないと、ワシントン政府が考えていることを明らかにしていた。イギリスが公式にアメリカ連合国を認知するような動きがあれば、アメリカ合衆国に対する非友好的な行為であると見なすはずだった。スワードがアダムズに与えた指示では、世界に領土が広がり、またスコットランドとアイルランドを含む母国があるイギリスは、『危険な前例を作る』ことに大きな注意を払うべきことをはっきりさせておくことだった。経験を積んだ外交官であるライアンズ卿がアメリカ駐在イギリス大使だった。ライアンズはスワードについて次のようにロンドンに警告していた。彼（スワード）が危険な外務大臣になることを怖れざるを得ない。アメリカ合衆国とイギリスの関係に関する彼の見解では、政争の具になる良い材料である状態が常に続いていた...スワード氏が実際に我々との戦争に進もうと考えているとは思えないが、我々に対する力を示すことで、国内での人気を求める古いやり方を選ぶ可能性はある。ライアンズはスワードに対する不信にも拘わらず、1861年を通じて「冷静で図られた」外交を続け、「トレント号」危機でも平和的な解決に貢献した。