吉村武彦は、『岩波講座　日本通史第2巻 古代I』のなかで、「崇神天皇以降に想定される王権」を「大和王権」と呼称しており、初期大和王権と邪馬台国の関係について「近年の考古学的研究によれば、邪馬台国の所在地が近畿地方であった可能性が強くなった。しかしながら、歴史学的に実証されたわけではなく、しかも初期大和王権との系譜的関係はむしろ繋がらないと考えられる」と述べている。吉村は、「古墳の築造が政権や国家の成立を意味するのかどうか、問題をはらんでいる」と指摘し、古墳の所在地に政治的基盤を求める従来の視点には再検討が必要だと論じている。その論拠としては、記紀には王宮と王墓の所在地が離れた場所にあることを一貫して記しており、また、特定地域に影響力を行使する集団の首長が特定の小地域にしか地盤をもたないのだとしたら、記紀におけるような「歴代遷宮」のような現象は起こらないことを掲げており、むしろ、大和王権は特定の政治的地盤から離れることによって、成立したのではないかと推測する。前方後円墳の出現時期の早い遅いにかかわらず、大和王権の成立時期ないし行燈山古墳（現崇神陵）の出現時期とは数十年のズレがあるというのが、吉村の見解である。上述の山尾の指摘とあわせ、今後検討していくべき課題といえる。
山尾幸久は、「3世紀後半の近畿枢要部に『王位』が創設された公算は大きいが、これを『王権』と呼べるかどうか。まして既に『王統』が実在したのかどうかは今後の研究に委ねられている」と説明しており、「ヤマト王権」の用語の使用について慎重な立場を示している。山尾自身は「王権の確立は雄略の時代、王統の確立は欽明の時代には認められる」との見解を示しているので、このような観点も含めた体系的な国家形成史の研究が求められる。
ヤマト王権の成立にあたっては、前方後円墳の出現とその広がりを基準とする見方が有力である。その成立時期は、研究者によって3世紀中葉、3世紀後半、3世紀末など若干の異同はあるが、いずれにしても、ヤマト王権は、近畿地方だけではなく、各地の豪族をも含めた連合政権であったとみられる。3世紀後半ごろ、近畿はじめ西日本各地に、大規模な墳丘を持つ古墳が出現する。これらは、いずれも前方後円墳もしくは前方後方墳で、竪穴式石室の内部に長さ数メートルにおよぶ割竹形木棺を安置して遺体を埋葬し、副葬品の組み合わせも呪術的な意味をもつ多数の銅鏡はじめ武器類をおくなど、墳丘、埋葬施設、副葬品いずれの面でも共通していて、きわめて斉一的、画一的な特徴を有する。これは、しばしば「出現期古墳」と称される。こうした出現期（古墳時代前期前半）の古墳の画一性は、古墳が各地の首長たちの共通の墓制としてつくり出されたものであることを示しており、共同の葬送もおこなわれて首長間の同盟関係が成立し、広域の政治連合が形成されていたと考えられる。その広がりは東海・北陸から近畿を中心にして北部九州にいたる地域である。出現期古墳で墳丘長が200メートルを超えるものは、奈良県桜井市に所在する箸墓古墳（280メートル）や天理市にある西殿塚古墳（234メートル）などであり、奈良盆地南東部（最狭義のヤマト）に集中し、他の地域に対し隔絶した規模を有する。このことは、この政治連合が大和（ヤマト）を中心とする近畿地方の勢力が中心となったことを示している。この政権を「ヤマト政権」もしくは「ヤマト王権」と称するのは、そのためである。また、この体制を、政権の成立を画一的な前方後円墳の出現を基準とすることから「前方後円墳体制」と称することがある。
遊泳性のサメよりも攻撃性が低く、刺激しなければ安全だと考えられる。大胆で好奇心が強く、遊泳者を調べるために寄ってくることもある。だが、スピアフィッシングの獲物などは横取りを試み、その過程で人に噛み付いたこともある。いくつかの場所では、スピアガンの発射音やボートが下ろす錨の音などを餌の存在と関連付けて覚え、数秒で近寄ってくることもある。2008年の国際サメ被害目録は5件の攻撃を記録しており、その内3件は非挑発事例である。エコツーリズムの対象として適しており、慣れればダイバーの手からも餌を食べる。ハワイ神話においては、本種がサンゴ礁の特定の領域に居着く性質が、家系を守る動物型の祖霊であるʻaumākua 信仰に影響を与えている可能性がある。日本では沖縄など、伝統的なネムリブカ漁が行われている地方がある。これは昼間海底で休んでいるネムリブカの尾鰭に、先端が輪になった縄をくくりつけて船上から引っ張るという単純なものである。捕えたものは食用にされる。パキスタン・インド・スリランカ・マダガスカルや、他の地域での漁業によって、延縄・刺し網・トロール網を用いて捕獲される。肉と肝臓は食用とされるが、シガテラ毒を含むことがあり、特に肝臓は毒量が多い。熱帯での規制されていない漁業による漁獲圧の増加によって、ここ数十年で個体数が減少していることから、IUCNは保全状況を準絶滅危惧としている。生息環境が限られ、移動力と繁殖力が低いことが、乱獲からの回復を難しくしている。グレートバリアリーフでは、漁業が行われている海域での個体数は、行われていない海域に比べ80%も減少している。さらに、漁業が禁止されていても、船の進入が許可されている海域では漁業区域と同等の個体数の減少が見られ、密漁によるものだと考えられる。統計モデルからは、追加の保全対策がなければ今後も6.6–8.3%/年の速度で個体数減少が続くことが示された。