野球から遠ざかっていた1978年秋、高校転校時に世話に成った佐々木から、母校・享栄野球部の監督就任を突如、打診される。当初は断わるも再三に亘る電話攻勢によって心変わりし、1度も練習見学をしないまま要請を受諾。西濃運輸を退社して、新年度前の翌1979年3月には享栄野球部監督に就任した。初めて練習を見た際の、レベルの物足りなさも不満だったが、それよりも野球道具から教科書まで散乱する部室に閉口。そこで部員には日常生活を正すところから指導した。それから練習内容も守備・打撃など分刻みで区切り、メリハリを持たせた。そして監督自ら打撃投手を務め、あるいは打撃で手本を見せると、投げれば剛速球、打てば柵越え連発という監督の力量には部員たちが心服。その指導成果は早速、同年秋の新チーム県大会2位、中部大会出場という結果で表れだした。小川宗直（元西武など）をエースに擁し、9年ぶりに決勝へ進んだ翌夏（1980年）の県大会では0-3で敗れ、甲子園出場を逃した。しかし柴垣自身は「勝つ喜び」を知り始めた部員たちに手応えを感じた。そして、この頃から柴垣の指導を仰ぐべく中学生の逸材が、古豪復活を遂げ始めた享栄へ入学しだした。1981年4月、のちに投打の軸と成る平田幸夫と藤王康晴（元中日など）が入学。藤王に至っては入部から1か月未満の4月26日には春の県大会1回戦から起用。3塁打を放つ活躍を見せたら次の2回戦では、もう5番打者に抜擢した。平田・藤王2年秋の躍進で翌春1983年の第55回選抜高等学校野球大会へ、柴垣にとって初（享栄20年ぶりのセンバツ）の甲子園出場を果たし、創立70周年を迎えた学校に花を添えた。センバツでは新3年生の藤王の打棒が爆発、ベスト8まで躍進した。しかし夏の県大会では、中学からの藤王のライバル・野中徹博（元阪急など）をエースに擁す中京に82年、83年の2年連続で決勝敗退。藤王は83年秋、ドラフト1位で中日へ入団した。翌84年は、藤王に次ぐ2年生の大型打者・安田秀之（元南海など）を4番に据え。、投打全体のバランスに優れたチーム作りに成功。春の県大会から好調を維持し、夏の県予選決勝で東邦に4-3で勝利し、16年ぶりとなる夏の甲子園出場を決めた。しかし1回戦から不運にも2年生のKKコンビを擁するPL学園と対戦、清原和博に3発の本塁打を許すなど1-14で大敗した。
母校・享栄の12年ぶり甲子園出場を果たした1学年下の世代が数人、先に入社していたとはいえ、柴垣の入社した1964年時の西濃野球部は、発足5年目の新興勢力でしかなかった。それでも2年ぶり2回目の都市対抗大会への出場を果たすと、柴垣も1番2塁手としてチームに貢献した。以後、選手として8年、監督として5年の計13年連続で、都市対抗大会へ出場した。しかし“ビッグ3”と評された『日本生命、日本石油（当時）、熊谷組（当時）』を始め、並み居る強豪の分厚い壁に阻まれ、1972年のベスト4が最高で、優勝を果たせぬまま野球部から退き、1977年4月から社業に専念した。
1958年、7証券会社が投信業務の免許を得て、証券会社の兼営による委託会社は14社となった。翌1959年、大手証券4社が新委託会社を設立し、兼営という利益相反問題に応じた。昭和30年代には好景気を背景に株式投信が人気を呼び、増加する資金が株式を需要し株価を上昇させるという循環がみられた。1961年1月には日興証券と庭山慶一郎の発案で公社債投信が大衆向けに発売された。4月に公社債発行条件が引き下げられると、ファンドは利回りを確保するため新発債の組み入れ比率を80％から50％に下げた。7月には公定歩合が引き上げられ、公社債投信は解約が増加した。組み入れ公社債は証券会社が引取った。1963年に当時大蔵大臣だった田中角栄も公社債投信を支援した。同年株式投信の残存元本は1955年比で20倍の1.17兆円となっていた。時代人は「池の中のメダカが鯨になった」というたとえを残している。ある証券会社の支店は懸垂幕で「銀行よさようなら、証券よこんにちは」なる文句を掲げた。やがて流動性を失った公社債が引き金となり証券不況が起こった。1967年8月、投信法改正でファミリーファンドの根拠となる「みなす投資信託」が認められた。ファミリーファンドは子投信を消費者に販売して、その資金で親投信を買うという仕組みである。FOFがトップダウンの投信ピラミッドならば、このファミリーファンドは逆にボトムアップのそれであった。ユーロクリアの設立された1968年には単位型・追加型投信がともに元本額を回復した。1969年2月、野村証券とN・M・ロスチャイルド&サンズとメリルリンチが共同出資で、いわゆる太平洋ファンド（Pacific Seaboard Fund）を設立した。この純資産額は3200万ドルで、日本株ほか太平洋沿岸諸国の銘柄が1800万ドルを占めた。3月、東京バロールというルクセンブルクの日本株専門投信が設立された（純資産額2100万ドル、全額日本株投資）。4月、金利平衡税が従来の18.75％から11.25％に引き下げられた。これとニューヨーク株式市場の不振と見通しの悪さから、5月からミューチュアル・ファンドが日本の証券市場に買出動してきた。キーストン・カストディアン（Keystone Custodian Funds, Inc.）やドレフュス・ファンド（Dreyfus Fund）、そしてフィデリティ・インベストメンツが日本株を組み入れ注目されたのである。9月、ドレフュス・ファンド（純資産24億ドル）が1億ドルを日本株へ一挙に投下してきた。翌1970年1月、連邦準備制度が日本株式投資に対するガイドラインを強化した。太平洋ファンドの投資顧問は、少なくとも日仏投信（1964年3月設定）と野村証券（1969年1月10日大蔵省認可）である。当時、外人投資の中心は欧州の投信であった。彼らは日本の比較的かぎられた優良株・成長株に集中投資をして、ユーロクリア創立以降の市場価格形成において完全に主導権をとった。こうして株価収益率概念が日本市場に定着した。