住所：Leuvensesteenweg 133080 Tervuren開館日時：火曜 - 金曜：10 - 17時 （祝日開館）土曜 - 日曜：10 - 18時（祝日開館）閉館：月曜（祝日閉館）1月1日、12月25日12月24日、31日の15時以降料金：大人 : 4 ユーロ学生 (12歳以上) : 1.5 ユーロ児童 (12歳以下) : 無料毎月第1水曜13時以降：常設展示は無料公開
王立中央アフリカ博物館（おうりつちゅうおうアフリカはくぶつかん、オランダ語: Koninklijk Museum voor Midden-Afrika、フランス語：Musée royal de l'Afrique centrale）は、ベルギーのフラームス＝ブラバント州テルフューレンに位置する自然史博物館。
LG40の最初の実戦投入はクレタ島の戦いで、「2. Batterie/Fallschirmjäger-Artillerie-Abteilung」（直訳すれば降下砲兵大隊、第2中隊）が装備している。戦争中、本砲はドイツ空軍、武装親衛隊の両方の降下部隊に広く使用された。第500SS降下猟兵大隊は騎士の跳躍作戦でユーゴスラビアのパルチザン指導者ヨシップ・ブロズ・チトーを降下強襲し、この際には4門を使用した。ドイツの山岳猟兵はこの砲の軽量さを評価しており、1942年後半、コーカサス山脈の戦闘で数門を投入している。
ドイツ製の全無反動砲の特徴的な共通点として、ドイツ国防軍は一般的な砲弾に普通とは異なるカートリッジを装着し、無反動砲の原理を含む独特な要求に間に合わせていた。本砲では榴弾の弾頭を山砲である7.5 cm GebG 36から、また対戦車弾頭は野砲である7.5cm FK 16 nAから流用した。これは本砲の弾薬を、無反動砲の有する独特な弾道性に合わせて最適化できないことを意味している。しかし一方では、多大な研究期間や労力を省き、既存の量産ラインや砲弾予備を相当量保全し、使用できることを意味した。軽無反動砲が配備された後、問題が2点あきらかとなった。発砲メカニズムのベンチュリ管を通って噴出するガスが、機構自体を汚損することが起こったが、これを修正するには薬室全体の改設計が必要だった。結局、生産ラインを混乱させたり、既存の生産品を改修する価値は無いと判断された。2点目はもっと深刻なもので、約300発を発射した後、砲架が揺らぎ始めて分解した。これは主に、砲弾が施条にくわえ込まれた時、砲架に伝えられたトルクが引き起こしたもので、燃焼ガスが徐々にノズルを焼蝕するのと同様だった。これらは、ノズル内部に、施条の方向と逆向きにカーブした翼を溶接し、砲弾から生み出されるトルクを打ち消し、砲架にかかるストレスを最小化して対処された。
ラインメタル社による無反動砲の開発は1937年に開始された。これは、落下傘で投下可能な重支援火器を空挺部隊に配備しようという試みによるものだった。クルップ社、そしてラインメタル社は双方とも量産契約のための比較審査を受け、後者が選ばれた。生産当初はLG1の名称がつけられたが、「制式年」の名を付ける当時のシステムに合わせるため、すぐ後にLG40（Leichtgeschütz 40の略）に変更された。
サー・エドウィン・ヘンリー・ランドシーア（Sir Edwin Henry Landseer, 1802年3月7日 ロンドン - 1873年10月1日）はイギリスの画家。彼の名は馬・犬や牡鹿などを描いた動物画によってよく知られているが、ランドシーアの最もよく知られている作品はロンドンのトラファルガー広場にあるライオンの彫刻である。
1941年（昭和16年）10月、東條内閣に外務大臣として入閣する。大命降下を受けた東條はもともとは対米強硬派であったが、昭和天皇から直接、対米参戦回避に尽くすよう告げられてただちに態度を改め、対米協調派の東郷を外相に起用したのである。外務省における東郷は職業外交官としての手腕には定評があったが、主流派とは言えず、打ち解けない性格から省内人脈も少なかった。外相に就任した東郷は次官に西春彦、アメリカ局長に山本熊一（東亜局長兼任）、アメリカ課長に加瀬俊一（としかず）を迎えて対米交渉の布陣とし、また分裂する省内を引き締めるために枢軸派の大使1名に辞表提出を求め、その他課長2名・事務官1名を休職として統制を回復した。東郷も天皇と東條の意を受けて日米開戦を避ける交渉を開始した。まず北支・満州・海南島は5年、その他地域は2年以内の撤兵という妥協案「甲案」を提出するが、陸軍の強硬な反対と、アメリカ側の強硬な態度から、交渉妥結は期待できなかった。このため、幣原喜重郎が立案し、吉田茂と東郷が修正を加えた案「乙案」が提出された。内容としては、事態を在米資産凍結以前に戻す事を目的とし、日本側の南部仏印からの撤退、アメリカ側の石油対日供給の約束、を条件としていたが、中国問題に触れていなかった事から統帥部が「アメリカ政府は日中和平に関する努力をし、中国問題に干渉しない」を条件として加え、来栖三郎特使、野村吉三郎駐米大使を通じて、アメリカのコーデル・ハル国務長官へ提示された。その後アメリカ側から提示されたハル・ノートによって、東郷は全文を読み終えた途端「目も暗むばかり失望に撃たれた」と述べ、開戦を避けることができなくなり、ハル・ノートを「最後通牒」であると上奏、御前会議の決定によって太平洋戦争開戦となった。吉田茂は東郷に辞職を迫ったが、今回の開戦は自分が外交の責任者として行った交渉の結果であり、他者に開戦詔書の副署をさせるのは無責任だと考えたこと、自分が辞任しても親軍派の新外相が任命されてしまうだけだと考えてこれを拒み、早期の講和実現に全力を注ぐことになった。