ナイマン部を征服しモンゴル高原を統一したチンギス・カンは1206年モンゴル帝国を建国し、国家体制の整備に取りかかった。チンギス・カンは先に制定したケシクの規模を大幅に拡大し、1千のコルチ(箭筒士)、1千のトルカウト(侍衛)、8千のトルカウト(侍衛)からなる「1万のケシク」制度が定められた。チンギス・カンは同時に「ケシク隊員は千人隊長(ミンガン)のノヤンより上位にあり、両者が争えばミンガンの方を罰する」と語ってケシクの特権的な地位を明らかにし、ケシクを「Yeke qol(大中軍)」と呼称して自らの直属軍の中核に位置づけた。また、1206年以前からケシクを務めていた者達はこの新設ケシクの中でも特に重用され、「老宿営」「大侍衛」などと呼称された。1万を定員とするケシク制度はこれ以後大きな改変を蒙ることなく、大元ウルス末期まで存続する。ただし、宿営/侍衛/箭筒士という分類は『元朝秘史』にのみ見られるもので、『元史』や『集史』には記載がない(ただ、類似する名称・概念は存在する)ため、この分類の正確性を疑問視する説もある。例えば、「1千の宿営」は隊長(イェケ・ネウリン＝ヌレ・ノヤン)が一致することなどから『集史』における「チンギス・カン直属の千人隊（hazāra-yi khāṣṣ-i Chīnkkīz Khān）」に相当する説があるが、『集史』には「チンギス・カンの千人隊」とケシクもしくはコルチ・トルカウトとの関係については全く記載がない。また、『元史』では『元朝秘史』で「宿営の職務」として記される内容が「ケシク全体の業務」として記されており、ケシクと宿営/侍衛/箭筒士との関係は不明な点が多い。
テムジン(後のチンギス・カン)が登場した頃のモンゴル高原では幾つか有力部族が覇権を競って互いに争う時代であったが、既に幾つかの部族の長が質子(トルカク)から成る親衛隊を有していたことが記録されている。一方、この頃のモンゴル部では有力氏族間の抗争が続いており、テムジンの父でキヤト氏族長のイェスゲイ・バートルが死ぬとキヤト氏の民は一時離散してしまった。弱小勢力であった頃のテムジンに積極的に味方する者は少なかったものの、しかし自らの自由意思でテムジンの人柄を慕って帰順してくる者、質子(トルカク)として親に連れられて帰参する者たちもいた。アルラト部のボオルチュに代表されるこれらの人物は、反復常ならないキヤトの氏族長たちと異なりテムジン個人に強い忠誠心を発揮し、「ノコル(Nökör,僚友)」と呼称された。後にテムジンはモンゴル部キヤト氏に推戴されてカンとなった(第一次即位)が、その頃のテムジンの勢力とは「十三翼(13Kürien)」と呼称されるいくつかの氏族集団の連合体であった。この内「第二翼」がチンギス・カンに直属する軍団で、ノコルやチンギス・カンの子弟から構成される「ケシク」そのものであった。1189年時点でのケシクは以下の通りである：
先述の通り、DDTは発がん性があるとされ、また環境ホルモンとして機能することが判明したため、世界各国で全面的に使用が禁止されたが、経済的にも工業的にも弱体である発展途上国では、DDTに代わる殺虫剤を調達することは困難であり、DDT散布によって一旦は激減したマラリア患者が、DDT禁止以降は再び激増した。例えばスリランカでは、1948年から1962年までDDTの定期散布を行ない、それまで年間250万を数えたマラリア患者の数を31人にまで激減させることに成功していたが、DDT禁止後には、僅か5年足らずで年間250万に逆戻りしている。しかし、実際のスリランカ政府は1963年の時点でマラリアが殆ど撲滅されたと判断し予算節約のためDDT散布を中止したのであって米国発のDDT禁止運動とは無関係だったし、スリランカではDDT散布が禁止されていなかった。ところが予算節約の為にDDT散布を中止した結果、1968年と1969年第一四半期にはマラリアは60万にぶり返してしまった。事態を重く見たスリランカ政府はDDTを再度使用するが、このとき既にDDT禁止論者によって指摘された通りに現地の蚊がDDT耐性を獲得しておりDDTを散布しても効果が無く再びマラリアが激増してしまった。スリランカ政府がDDTの代わりにマラチオンを散布する事でスリランカのマラリアは1990年～1993年に28万人～32万人台へ、1994年～2000年に14万人～27万人台へ、2001年に6万6522人、2002年に4万1411人、2003年には1万 510人と減少していった。また、発展途上国ではDDTに代わって、パラチオンなどのDDTよりも毒性が強いことが判明している農薬が使用されている実態もあった（なお、パラチオンは日本を含む主な先進国では使用が禁止されている）。このため2006年よりWHOは、発展途上国においてマラリア発生のリスクがDDT使用によるリスクを上回ると考えられる場合、マラリア予防のためにDDTを限定的に使用することを認めた。WHOが主催するマラリア対策プロジェクトの責任者である古知新（こち・あらた）博士は、DDTの使用推進論者として議論をよんでいる。DDTを禁止した結果、多数のマラリア被害者とDDTよりも危険な農薬による多くの被害が発展途上国で発生したと考える人々がおり、アメリカ合衆国などではカーソンを非難する声が今も続いているが、そもそもカーソンはマラリア予防目的のDDT使用禁止を主張していないし、DDT禁止のせいでマラリアが大発生したとされるスリランカにおいてもDDTの使用は禁止されていなかった。カーソンは農薬利用などマラリア予防以外の目的でのDDTの利用を禁止することにより、マラリア蚊がDDTへの耐性を持つのを遅らせるべきだと主張した。既にカーソンが「沈黙の春」内で述べている通り、DDTに対する耐性を獲得したマラリア蚊もDDT散布後数年以内に多数報告されており、DDTの必要以上の散布はむしろマラリア撲滅を遠ざけるものだった。この様に誤解に基づいて「沈黙の春」や作者のカーソンを批判する人間がいる事に対して、ニューヨーク大学のMichael Ward, Bart Kahr両教授らは、カーソンの主張を支持した上で、カーソンへの批判派がDDTの安全性の根拠として今も頻繁に引用する「DDTを添加した餌を与えられたキジでは、そうでないキジよりも卵の孵化率が高まった」という1956年の報告を再検討し、批判派が元データに対して恣意的な操作を行っていることを指摘し、『「沈黙の春」が環境政策に影響を与えることができた時代には、科学と科学者が一般国民から信頼を得ていたのに対して、そのような信頼が低下した現代ではカーソンに対する科学的根拠を欠いた中傷がはびこるようになった』と指摘している。なお、日本を含む主な先進国では、根絶活動の成果および生活環境の変化によって、DDTの使用を考慮せざるを得ないほどのマラリア蚊の蔓延は既に見られなくなっている。