1916年、彼は第3回世界旅行のために、7年半、全国を講演旅行をしていた。1916年5月6日付の北陸新聞では「おおもての菅野君、和倉芸妓の総揚げ」などの題で報道されている。1923年1月出発、ハワイでは3055mのマウイ島の最高峰に登っている。ハワイに約5か月半滞在し82回の講演を行い、40000ドルを謝礼として受け取っている。7月出発、メキシコ、パナマを経由してペルーへ、ここでは8か月滞在。ペルーでは海、砂漠、インカの遺跡、山、ジャングル、街、家、日系移民、インディオの人々、港、鉄道など、多数の写真を撮影している。その後、チリ、アルゼンチン、ブラジルで精力的に旅行、講演をおこなっている。1925年正月はインド洋上で迎えシンガポール、マレーシア、ジャワを経て6月帰国した。写真は相変わらず自分が写っているのが多いが、自己顕示欲が強いというだけでなく、自分が探検旅行をしたという証拠であり、絵葉書などにして宣伝に使っていた。
1914年8月、用意を十分に行い、自転車で日比谷公園を出発。色々な会社に寄付を頼みながら走行。東海道を走破して、敦賀港からウラジオストク行の船に乗る。9月上陸。同地の日本人と精力的に会っている。大陸では殆ど、自転車旅行は行わなかった。写真の有効性を見抜き、自分の探検旅行の写真を撮影、絵葉書にした。まだカメラを持っていなかったので、写真をもらった。到着翌日、ウラジオストクの日本人小学校で講演したが、彼の多数の講演の最初のものである。ハバロフスク、黒河、ブラゴウシチェン市、アレフセースカ、ネルチンスク、チタ、イルクーツク、満州里、ハイラル、チチハル、奉天、上海を旅行している。現地での新聞に大々的に報じさせ、また講演も多い。上海ではインフルエンザと腸チフスで闘病後、1915年7月帰国した。多くの新聞が彼の帰朝を報道した。
福島県安積郡喜久田村（現：郡山市）出身。父は村長の菅野金七、母はふく。1903年ないし1904年に旧制安積中学校を中退して、頭山満の押しかけ弟子（書生）となった。1911年頭山の命令で上海にいくまでの7、8年は師弟関係であった。上海に行く前に、日本力行会に参加した。この会は島貫兵太夫牧師が苦学生の救済、日本人の海外発展、移民推奨を目的に1897年に創立された。同会には探検家矢島保治郎も所属している。当時の菅野は24歳の若輩で、上海では特に活躍できなかった。
菅野 力夫（すがの りきお、1887年（明治20年）2月9日 - 1963年（昭和38年）3月12日）は、明治末期から昭和初期にかけて活動した日本の探検家。8回に及ぶ探検を行い、多くの国々の観光地やその他の土地を訪れ、現地人や日系人と交わった。自身の写真も同時に撮影し、一部は絵葉書としている。講演を多数おこない、旅費を稼いだ。巨漢で身長5尺8寸（176センチメートル）、1932年に髭を剃るまでは、髭ぼうぼうで顔面を埋め、眼光炯々、三軍を叱咤する風貌であるが、幼児もなつくという性格であった。日本人で菅野をかんのと読む人は多いが、3編の新聞記事ですがのりきおとしている。
パルバト郡(ネパール語：पर्वत जिल्ला)は、ネパール中部の第四州の郡。 郡都はクスマ。 2016年7月1日の人口は14万8130人。 面積は494km²、人口密度は299.9人/km²。 ネパールでは4番目に小さい郡である。 かつて、二四諸国のバルパト王国が存在した。
1993年4月に、宮崎県内7市町（当時）が設立した宮崎公立大学事務組合によって、宮崎大学教育学部（現・教育文化学部）の跡地に開学した。2013年現在では、宮崎市が単独で運営する公立大学法人によって設置されている。日本では数少ないリベラル・アーツ教育を行っている大学のひとつである。
ドイツ帝国の軍用機の命名規則はIdflieg（航空部隊監察局）が定めたもので、ドイツ帝国軍航空隊の初期から第一次世界大戦の終結まで、ドイツ軍用機の識別分類に用いられた。その期間、新しい機種が次々に現れたため、命名体系もそれに応じていやおうなしに進化することとなった。この規則はドイツ海軍が運用する航空機や、また空気より軽い航空機（飛行船、気球など）に適用されることはなかった。またドイツの航空機メーカーは、一般的に、これとは別に自社内での呼称も使用したため、一部に混乱も生じている。
2008年12月10日には著名人など約300人が署名した『零八憲章』という民主化を求める声明が「世界人権宣言」発表60周年を画期として発表され、中国のみならず、全世界に波紋を広げた一方、劉暁波ら起草した者は中国当局に身柄を拘束された。以後は外国要人訪中や人民代表大会会期中は自由を失い、電話・インターネットによる交信が遮断された。劉は2010年2月に「国家政権転覆扇動罪」による懲役11年および政治的権利剥奪2年の判決が下され、4度目の投獄となり遼寧省錦州市の錦州監獄で服役していたが2017年に死去した。2010年2月に中国政府の政策に強い影響力を持つ北京大学国家発展研究院副主任の姚洋教授が米外交専門誌「フォーリン・アフェアーズ」最新号に「中国の経済成長維持には民主化を進める以外の道はない」とする論文を発表した。体制内の学者から民主化を呼びかけるケースは前代未聞である。指導部は衝撃を受けているとみられ、今後中国の政治改革の起爆剤となり得るという見方も出ている。