優勝候補の一人と言われた1987年の第4回オープントーナメント全世界空手道選手権大会では3回戦まで順調に勝ち上がった。4回戦で八巻建志と延長2回の末、体重判定で勝ち、5回戦ではミッシェル・ウェーデルと対戦。こちらも延長2回に及び、かろうじて勝ったが、ふたりとも100kgを越える巨漢。アデミールが被ったダメージも大きかった。そのため、準々決勝のアンディ・フグには本来の力をだせず、合わせ一本負けをするという不本意な結果に終わり、5位入賞で終え、この選手権大会を最後に選手を退いた。その後、次の全世界選手権に備え磯部清次と共にフランシスコ・フィリォを育成した。特に蹴り技はアデミールの指導の影響が大きいという。1995年（平成7年）に行われたフィリォの百人組手ではセコンドにつき、「技をちらせ」「間合いをとれ」とアドバイスし続け、フィリォの百人組手達成に陰ながら貢献した。
1984年の第3回オープントーナメント全世界空手道選手権大会ではDブロックから出場。技ありや一本勝ちを重ね、順調に勝ちあがり準決勝で中村誠と再戦。雪辱に燃える中村はフットワークで距離をとろうとするアデミールに間合いを取らせず、突き、蹴りとあらゆる技で攻めまくる。それまでのようにアデミールは自分のペースに持ち込めず、場外へ逃げるシーンが多く見られ、本戦で判定負けとなった。3位決定戦では松井章圭と対戦。お互い蹴り技を得意とする選手だけに華麗な蹴り技の攻防となった。判定で惜敗したが、22歳で世界4位の座についた。1985年にアデミールは南米選手権を3連覇した。そして磯部清次に百人組手に挑戦したいと直訴する。日時はアデミールの希望通りに設定され、1987年4月25日にサンパウロ州都スポーツセンターで挑戦開始。このときのアデミールは27人目まで連続一本勝ち。しかも10秒台で相手を倒すという離れ業である。しかし、アデミールのペースは徐々に落ち始め、60人目ぐらいから受けに回る度合いが多くなった。70人目を終了した時点で道着を換え、10分間の休憩を取る。85人目を過ぎるともはや防戦一方。アデミールもこの辺りで何度も「やめよう」と思っていた。開始から2時間55分。遂に最後の組手を終えたアデミール。「百人の組手とはこんなに苦しいものなのか」と、終了後しみじみと語っている。
主権移譲後の香港では中華人民共和国が外交権と軍事権を掌握し、イギリス軍に代わって人民解放軍部隊が香港に進駐、これまでの英語、広東語とともに普通話（標準中国語）も香港の実質的公用語となり、学校でも教えられるようになった。しかし、基本的な社会経済制度は「一国二制度」を元に変わらず、法体系もイギリス領時代のコモン・ローがそのまま用いられている。さらにイギリスの植民地統治下では言論や報道、表現の自由がほぼ保障されていたものの、主権移譲後は中華人民共和国の中央政府による圧力のため、新聞や雑誌などに対する有形無形の言論統制が行われるようになった上、選挙への露骨な干渉が行われることで、市民の不満が鬱積するようになった。返還直前の香港市民の中にはイギリスの植民地から中国の植民地に変わるだけで政治的な転換はないとみる者もいた。その様な中で、あまりにも中華人民共和国の中央政府寄りで香港市民に不評だった董建華行政長官は2005年3月12日に辞任し、全国政治協商会議副主席に転じ、曽蔭権が長官代理となった。新しい行政長官を決める選挙は2005年7月に行われ、曽蔭権が正式に行政長官に就任したものの、直接選挙による行政長官選出と、さらなる民主化を求める香港市民による抗議デモが数度に渡り行われた。なお、香港主権移譲直後に始まったアジア通貨危機の影響で香港の不動産価格は大暴落し、中華人民共和国との貿易の中継基地としての役割も次第に減少して香港の失業率は上昇、香港の衰退がささやかれた。とりわけ2003年には隣接の広東省が発端となったSARSが香港でも急速に拡大し、2000人が感染、299人が死亡する事態となり、観光客は激減、香港経済は大打撃を受けた。しかし同時期に中華人民共和国本土からの観光での来訪が解禁された他、2005年9月には新香港国際空港近くに香港ディズニーランドがオープンし、香港への観光客は再び増加に転じた。さらにSARSやアジア通貨危機による経済への打撃を乗り越え、欧米諸国や日本、さらには中華人民共和国本土からの投資も増加し、現在では東京証券取引所に次ぐアジア第2の株式取引高を誇るなど、東京やシンガポールと並ぶアジアにおける金融センターとしての地位を確立している。なお、香港主権移譲から12年を経た後の2009年に行われたアンケートでは、香港人の2割のみが「自分は中国（中華人民共和国）人」と認識していることが分かった。また、その後の2012年11月に香港中文大学伝播・民意調査センターが発表した調査結果では、自分の身分を「中国人」と答えた人は12.6％である。1997年の32.1％から大幅に低下し、調査を始めた96年以降で最低となった。一方で「香港人」と「香港人、ただし中国人でもある」を合わせた香港人の身分を優先する割合は65.2％に達し、過去16年で最高となった。2013年、エドワード・スノーデンによってNSAの国際的監視網が暴露され、香港の民主派・親中派・市民によるスノーデン支援デモも起き、香港政府の対応が国際社会で注目された。2014年、2014年香港反中デモ、2014年香港反政府デモが起きた。2019年、中国本土への「容疑者」引き渡しを可能にする2019年逃亡犯条例改正案の撤回を求めておよそ200万人を超えるデモが起きた。このデモは香港政府による法案の撤回決定後も収束せず、同年10月4日に1967年の香港暴動以来52年ぶりとなる戒厳令に近い権限を林鄭月娥行政長官に与える「緊急状況規則条例」が発動された。