ライヒは1957年にコーネル大学哲学科で学士号を取得した後、1958年から1961年までニューヨークのジュリアード音楽院に在籍し、ウィリアム･バーグスマらに師事。1961年から1963年までは、カリフォルニア州のオークランドにある、ミルズカレッジでルチアーノ・ベリオとダリウス・ミヨーの元で学び、修士号を取得した。ライヒの作品、特に『ドラミング』（1971年）では、アフリカ音楽の影響が色濃く、ライヒは特にAM・ジョーンズによる、ガーナのエヴェ族に関するアフリカ音楽の研究から影響を受けていた。やがてライヒは、ドラミングの研究のためにガーナを訪れるようになり、1970年にはガーナ大学アフリカ研究所でドラミングを集中して学んだ。また、ライヒは1973年から1974年にかけてシアトルでバリ島のガムランの研究も行った。さらにユダヤ人としての自らのルーツを探るようにヘブライ語聖書の伝統的な詠唱法を学ぶことで、｢言葉が生む旋律｣を再発見していく。
ドイツ系ユダヤ人移民の父親と東欧系ユダヤ人の母親の子として生まれる。最小限に抑えた音型を反復させるミニマル・ミュージックの先駆者として、｢現代における最も独創的な音楽思想家｣（ニューヨーカー誌）と評される。同じ言葉を吹き込んだ二つのテープを同時に再生し、次第に生じてくるフェーズ（位相）のずれにヒントを得て、『イッツ・ゴナ・レイン』（1965）、『カム・アウト』（1966年）などの初期の作品を発表。1990年、『18人の音楽家のための音楽』（1974年-1976年）、ホロコーストを題材にした『ディファレント･トレインズ』（1988年）により2つのグラミー賞を受賞。1993年には、｢21世紀のオペラはこうあるべき｣（タイム誌）と評された『The Cave -洞窟-』を発表した。2006年、第18回高松宮殿下記念世界文化賞の音楽部門を受賞。2009年、『ダブル・セクステット』でピューリッツァー賞 音楽部門を受賞。2008年度の「武満徹作曲賞」審査員を務め、18人の音楽家のための音楽の自作自演を行った。なお、日本国内ではドイツ語式に「ライヒ」と表記されるが、本国アメリカ合衆国では一般的に「ライシュ」または「ライク」と発音される。種々のインタビューやコンサート・トークにおいて、本人は「ライシュ」と発音している。ただし最近のTV番組などでは、ナレーターなどによりあえて「ライヒ」と発音されるケースもある。
いんさつしつ座（いんさつしつざ、印刷室座、Officina Typographica）は、ドイツの天文学者ヨハン・ボーデがおおいぬ座の東、現在のとも座付近に作った星座。現在は使われていない。1798年にボーデとフランスの天文学者ジェローム・ラランドの間で、グーテンベルクの活版印刷と、モンゴルフィエ兄弟の熱気球をモチーフとした2つの星座を作ることが合意された。これらは、ドイツとフランスそれぞれの偉大な発明品を記念したものであった。この2つの星座は、1801年に刊行されたボーデの「ウラノグラフィア」の中で、 Officina Typographica と Globus Aerostaticus(軽気球座) として初めて登場した。その後、これらの星座はいくつかの星図にも描かれたが、現在の88星座には採用されていない。
登記の目的（令3条5号）は、「登記の目的　1番根抵当権変更」のように記載する。登記原因及びその日付（令3条6号） は、請求が根抵当権者に到達した日を原因として、「原因　平成何年何月何日減額請求」のように記載する。変更後の事項（令別表25項申請情報）は、「変更後の事項　極度額　金何円」のように記載する。登記申請人（令3条1号）は、根抵当権の目的たる権利の現在の登記名義人を登記権利者とし、根抵当権者を登記義務者として記載する。なお、法人が申請人となる場合の代表者の氏名等の記載に関する論点は元本確定前の登記事項の変更の場合と同じである。添付情報（規則34条1項6号、一部）は、登記原因証明情報（法61条・令7条1項5号ロ）、登記義務者の登記識別情報（法22条本文）又は登記済証である。法人が申請人となる場合は更に代表者資格証明情報（令7条1項1号）も原則として添付しなければならない。一方、書面申請の場合であっても、登記義務者の印鑑証明書の添付は原則として不要である（令16条2項・規則48条1項5号、令18条2項・規則49条2項4号及び48条1項5号）が、登記義務者が登記識別情報を提供できない場合には添付しなければならない（規則47条3号ハ参照）。なお、利害関係人が存在するときはその承諾が必要であり、承諾証明情報が添付情報となる。この承諾証明情報が書面（承諾書）である場合には、原則として作成者が記名押印し、当該押印に係る印鑑証明書を承諾書の一部として添付しなければならない（令19条）。この印鑑証明書は当該承諾書の一部であるので、添付情報欄に「印鑑証明書」と格別に記載する必要はなく、作成後3か月以内のものでなければならないという制限はない。承諾の根拠については法66条であるとする説と、民法398条の5であるという説（書式解説-735頁）がある。承諾証明情報の添付の根拠は、前者の説によれば「別表25項添付情報ロ」となり、後者の説によれば「令7条5号ハ」となる。登録免許税（規則189条1項前段）は、不動産1個につき1,000円を納付する（登録免許税法別表第1-1(14)）。