益田川河口から500メートルないし1キロメートル沖合にあったとされる。東西約2キロメートル・南北約300メートルで、本土とは砂州でつながった陸繋島であり、岩盤の上に砂が堆積しただけの低い砂丘の島であったと考えられている。また、鴨島の東には同規模の鍋島があり、さらに東の遠田沖には柏島があった。伝承によれば、在りし日の鴨島は外浜と内浜にそれぞれ良港を持ち、日本海を行き交う船は必ず立ち寄るほど繁盛した島であったという。島には「鴨山」と呼ばれる小高い地があって、柿本人麻呂はそこで没し、後の神亀年間に聖武天皇の勅命によって人麻呂神社とその別当寺「人丸寺」が建立されたとされる。他に、千福寺・万福寺の2寺があった。しかし、1026年6月16日（万寿3年5月23日）深夜に発生したとされる万寿地震によって一夜にして海中に没し、人麻呂神社・人丸寺・千福寺・万福寺の1社3寺と約500軒の民家は悉く流出し壊滅した。鍋島・柏島も同じくこの時に陥没したと伝えられている。また、このとき流された人麻呂神社の神体であった神像が対岸の松崎に漂着したため、その地に改めて柿本神社と人丸寺が再建されたという。現在の高津柿本神社は、1681年（延宝9年）に風水害を懸念した津和野藩主亀井茲親によって松崎から現在地に移転されたものである。現在、地元で「大瀬」と呼ぶ暗礁が鴨島の、「三瀬」と呼ぶ暗礁が鍋島の陥没した跡だとされている。「大瀬」は、浅いところで水深3メートルから6メートル、深いところで水深12メートルから13メートルで、短径300メートル面積20万平方メートルの楕円形をしており、波の荒れた日には「大瀬」の上に白波が立つのを見ることができる。その「大瀬」で1901年（明治34年）8月21日に地元の漁師が海中から引き上げた漢鏡や双盤が、中須の福王寺に保存されている。
慶應義塾大学経済学部で、加藤寛から経済政策論や厚生経済学、井村喜代子からマルクス経済学、白井厚から社会主義思想を学び、卒業後は西部邁、小室直樹、渡部昇一らから社会思想を学ぶ。企画部時代は小原鉄五郎から薫陶を受け、懸賞金付定期預金や民間版定額貯金、民間版住宅公庫ローン、乱数表付テレホンバンク、まんがディスクロなどの新商品を開発し、金融制度調査会で預金保険機構限度額拡大、消費者専門部会の本則金利移行、金融リスク委員会でアセット・ライアビリティ・マネジメント理論発表などに携わる。小原が提唱した「貸すも親切、貸さぬも親切」「お金は麻薬」を踏まえ「お金の本質は自己幻想による妄想」「お金は人を孤独にし、道徳や倫理を崩壊させる」「お金は時に人の心を狂わせ暴走させる」「金融機関の使命はお金を健全にコントロールすること」「健全なコミュニティの中でこそ健全なマネーが流れる」などを持論とする。2010年に信用金庫の原点回帰を掲げて理事長に就く。理事長の年収を支店長以下の1200万円に抑え、任期を理事長と会長の通算で最長4年、停年を60歳とし、四権分立、逆ピラミッド、現場による経営計画など異色の改革を断行し、店舗の使用電力を東京電力から購入することやめ、自然エネルギーなどを使う電力会社に切り替える施策を講じた。2015年6月に任期を満了して理事長を退任し、相談役に退いた。2011年7月2日の報道特集と、報道ステーションは7月5日の「原発 私はこう思う」と2012年8月9日にコメンテーターとして出演し、経団連や同友会、商工会議所が原発推進を提言したことを批判して「大企業は原発を買い取って運営できるのか」「原発は採算が合わないので即時ゼロ」と主張した。2011年6月29日付の朝日新聞朝刊にインタビューが掲載されるなど各種メディアへ露出が多く、小出裕章、明峯哲夫、田中優、落合恵子、広瀬隆などとともに数多くのシンポジウムなどに論客として参加している。西川善文は吉原が主導した城南信金の脱原発宣言を『英断』と称した。2012年11月に城南総合研究所を創立して所長に就き、初代名誉所長に加藤寛、2代目名誉所長に小泉純一郎をそれぞれ迎え、「原発即時ゼロを決断すれば、自然エネルギーや新世代火力などのエネルギー革命により、日本経済は発展する」と主張している。2017年4月に小泉純一郎、細川護熙、河合弘之、中川秀直らと原発ゼロ自然エネルギー推進連盟（略称原自連）を設立し会長に就任し、全国を講演するほか2018年1月には「原発ゼロ自然エネルギー推進基本法案」を発表。2015年1月に品川区内に店舗を有するさわやか信用金庫、芝信用金庫、目黒信用金庫、湘南信用金庫、城南信用金庫の5信用金庫による金融界初の成年後見法人である一般社団法人しんきん成年後見サポートを設立し理事長に就任。品川区社会福祉協議会と連携し高齢化社会に対応するための社会貢献事業を開始。2016年には最高裁や日弁連、内閣府と連携し、従来の後見支援信託に併立・代替される新たな方策を提言し、同商品案は2017年3月に閣議決定された成年後見制度利用促進基本計画に盛り込まれ、2018年3月より各信用金庫で取り扱いを開始した。ピーター・ドラッカー、ヘンリー・ミンツバーグ、エドワード・L・デシ、ダニエル・ゴールマンらの経営理論を背景に、グローバル資本主義や成果主義、攻めのガバナンス論などのアメリカ型経営を批判し、年功序列をグローバルスタンダードにすべしなど日本的経営の優位を主張して、報道2001などで持論を展開した。NIFTYの金融プロフェッショナルフォーラムFKINYU創立に参加し、「よっしー」のハンドルネームで議長として高橋洋一と郵貯問題や金融工学などを議論した。