第2次防衛力整備計画に基づき、昭和36年法律第126号による自衛隊法改正により、管区隊・混成団が廃止されて師団制が採用されることとなった。これにより、1962年（昭和37年）、これらの混成団はすべて師団に改編されて、その姿を消すこととなった。しかし沖縄の施政権返還翌年の1973年（昭和48年）、同地の警備を担当する部隊として第1混成団が編成。さらに昭和56年には、中国・四国地方を担任していた第13師団から四国を担任する部隊として第2混成団が新編された。いずれも指揮官には陸将補が充てられていた。第2混成団は、1個普通科連隊を基幹とするミニ師団の編成であったが、第1混成団は、普通科部隊が混成群の2個中隊程度にもかかわらず、高射特科群、不発弾処理隊や大型ヘリコプター（当初V-107、のちCH-47J/JA）まで保有する飛行隊、会計隊及び基地通信隊を有する点で一般的な師団と大きく異なっていた。1990年代に入って、冷戦後の軍縮の流れの中で、師団の規模を縮小化させ、また混成団の規模を拡充させる必要が生じたことから、1995年（平成7年）11月28日に閣議決定された07大綱に基づき、08中期防において、自衛隊としては初の旅団編制が導入されることとなった。これを受けて、既存の混成団は全て旅団に改編されることとなり、平成18年3月に第2混成団が第14旅団に、平成22年3月に第1混成団が第15旅団にそれぞれ改編されて、番号付き混成団は姿を消した。
番号付き混成団は、師団や旅団に準じ、複数の職種部隊からなり、所定の地域の防衛警備を担任し、陸上戦において主要な作戦正面を担当するものであった。
地球大気の中で気温減率が様々な値を取ることは、気象学の中で（とりわけ対流圏の中の現象を考える上で）は極めて重要である。気温減率は、上昇する空気塊が雲を形成するに十分な高さまで上昇するかどうか、また雲が発生した後であれば、空気塊はその後も上昇を続けて驟雨をもたらす大きな雲にまで成長するかどうか、そして更に大きく成長して積乱雲（雷雲）になるかどうかを判断するために用いられる。未飽和の空気が上昇すると、その気温は乾燥断熱減率で下がっていく。気圧が低くなった結果として、露点も低くなっていくが、気温よりはかなり緩やかに下がっていき、典型的な値は 1,000  m あたり約 2 ℃ 下がる。未飽和の空気が上昇を続けると、ついに気温と露点が一致する所まできて、そこで水蒸気の凝結が始まる。この高度は持ち上げ凝結高度 (LCL) として知られている。LCL は空気塊が外力によって強制的に持ち上げられる場合に適用される考え方である。そのような外力がない場合は対流凝結高度 (CCL) という考え方が適用される。この場合、空気塊は地表で暖められて対流温度（外力がなくても浮力によって上昇できるようになる温度）まで気温が上がらねばならない。地表の空気塊の気温が対流温度まで上がったら、あとは LCL と同じ求め方で CCL を求められる。実際の雲底は LCL と CCL の間のどこかになるであろう。乾燥断熱減率と露点が高度と共に低くなる割合（つまり露点の減率）の差は、1,000  m あたり約 8 ℃ である。したがって、地上での気温と露点の差（湿数）が与えられれば、それに 125 m/℃を掛けることにより簡単にLCLを求めることが出来る。実際の大気環境の気温減率が湿潤断熱減率よりも小さい場合、その空気層は絶対安定である。この空気層の中で上昇した空気塊の気温は、周囲環境の気温よりも冷たい事になるので、浮力を失い、上昇できなくなる。夜間、地表付近の空気は冷やされるため、早朝の地上付近はしばしば絶対安定になっている。安定した空気層の中では雲は出来にくい。大気環境の気温減率が湿潤断熱減率と乾燥断熱減率の間にある場合、その空気層は条件付不安定と呼ばれる。この空気層が未飽和であれば空気塊は十分な浮力を得られず、したがって鉛直方向に若干上昇しても下降しても安定している。しかし、もし空気塊が飽和していたら、この空気層は不安定である。したがって、LCL や CCL まで上昇して雲を作る場合もあるが、逆転層で上昇が止められる場合もある。上昇が続けば、背の高い対流雲となって空気塊は自由対流高度 (LFC) に達する場合もある。自由対流高度よりも上は自由対流層 (FCL) となり、空気塊は平衡高度 (EL) まで上昇することが多い。大気環境の気温減率が乾燥断熱減率より大きい場合、それは超断熱減率と呼ばれ、この空気層は絶対不安定である。その空気塊が LCL や CCL の上にあっても、下にあっても、このような空気層の中では浮力を得て上昇できる。これは午後の陸上でしばしば起こっている。このような場合は対流雲が生じやすく、驟雨や雷雨も発生しやすくなる。気象学者らはラジオゾンデを使って環境の気温減率を測定し、空気が上昇しやすいかどうかを予想している。環境の気温減率を描いた図は熱力学ダイヤグラムと呼ばれ、図式にはいくつかの種類がある。例えばエマグラム、Skew-T log-P ダイヤグラム、テフィグラムなどがある。湿潤断熱減率と乾燥断熱減率が違う事はフェーン現象（北米ではチヌークという名でも知られている現象）の原因ともなっている