リチャード・ボイヤー (Richard Boyer) とハーバート・モレス (Herbert Morais) は著書『Labor's Untold Story』で、モリー・マグワイアズを創り出したのは実業家フランクリン・B・ゴウエン (Franklin B. Gowen) であったとして、次のように述べている。今日、多くの歴史家が同意しているのは、ペンシルベニア州にはモリー・マグワイアズとして知られていた組織はいかなるものも存在していなかった—ただし、新聞報道によってゴウエンの糾弾が広範囲に広まった後は、戦闘的な炭坑労働者は誰もがモリー・マグワイアと呼ばれるようになった、ということである。富も権力も握り、スクールキル郡の地区検事でもあったゴウエンは、次のように宣言することでこうした認識が広めることになった。モリー・マグワイアと呼ばれる男がいれば、それだけで絞首刑にするのに十分な理由になるのだ。逮捕された男たちは、裁判の前から、はっきりと有罪であることを前提として、報道で取り上げられることが多く、モリー・マグワイアという用語は、公然と殺人と結びつけて使われた。殺人事件を自由勝手に集団としてのモリー・マグワイアズに結びつけ、彼らの文化的、宗教的伝統を、犯罪と懲罰に関連づけることで、報道は当時の反アイルランド系、反カトリックという感情を煽りたてて、報道の時点における現下の、ないし将来の陪審員たちに、容易に影響を与えることもできたであろう。ここで取り上げるのは、近く行われる予定の、カーボン郡サミット・ヒル (Summit Hill) 近郊のランスフォード (Lansford) で採炭業者リー・アンド・ウィルケスバー石炭会社 (Lehigh and Wilkesbarre Coal Company) の炭鉱の親方ジョン・P・ジョーンズ (John P. Jones) を殺害した、モリー・マグワイアズの裁判である。殺人犯のひとりは既に始末され、次の火曜日には別のひとりが裁判にかけられる。裁判における両陣営の論戦は激しくなることが予想されるが、現状は被告にとって相当不利なようである。殺人実行者の特定は完璧で、一連の証拠の結びつきもしっかりして攻撃できる余地はなく、州当局側に立つ証言者は多数にのぼっているので、ほとんど誰もが、ケリーがドイルと同じ運命をたどることを疑っていない。この憂鬱な状況を興味を引くものにしているのは、今や運命の時を待っている男たちがアイルランド系でカトリックだという事実が、出自や宗教をめぐる偏見を掻き立てているということである。しかし、こうした感情は、辛抱強く公明正大な審問が法廷で行われることを妨げるものではなく、彼らには正当な権利が与えられ、完全な正義が行われることであろう。（ニューヨーク・タイムズ紙、1876年3月27日）
アイルランドにおける農民の暴力の歴史が、19世紀末の10年以上にわたって続いたペンシルベニア州の産炭地における犯罪の背景にあったことは疑いがない。しかし、歴史家アリーン・オースティン (Aleine Austin) は、次のように述べている。事実として明らかなのは、モリーズに対して向けられたテロルの大きさの方が、この無学なアイルランド人たちが引き起こしたものよりもずっと大きなものであったということである。アイルランド系移民のための合法的な自助組織として、当時既に AOH が存在していたが、大部分の主流派の作家たちは、モリー・マグワイアズが秘密組織としてペンシルベニア州に存在し、AOHをフロント組織として使っていた、という見方を受け入れている。この点においても、歴史家たちの見解は分かれている。例えば、ジョセフ・レイバックの1966年（初版は1959年）の著作『A History of American Labor』は、「モリー・マグワイアズが何者なのかが実証されたことは、これまでまったくなかった」と述べている。モリーたちが暴力的で破壊的な集団として実在した、という考えに立っている著者たちも、モリー・マグワイアズの歴史全体について疑問を投げかける重要な学術的見解の存在を認めている。ジェームズ・D・ホラン (James D. Horan) とハワード・スウィゲット (Howard Swiggett) は、共著書『The Pinkerton Story』を、ピンカートン探偵社と、モリーズを裁くというその使命に共感的な立場から執筆している。しかし、彼らは次のようにも述べている。モリー・マグワイアズに関する事柄については、厳密かつ公平な正確さを確保することは、極めて難しい。賢明な人物であれば、そのような組織はまったく存在していなかったと考えることだろう。... しかし、われわれは互いに誓いを交わし結束した秘密組織のメンバーが、組織の設備や人員を利用して、個人的な復讐を実行していたのだと強く信じている。...「労働と資本が戦争状態にあり、民主党と共和党、プロテスタントとカトリック、移民とアメリカ生まれが同様であった」時代についての、こうした見解の相違は、おそらくは避け難いものなのであろう。いずれにせよ、今日の主流となっている見解は、モリー・マグワイアズが実在し、AOHと関係していたというものである。
日立市は、明治時代より日本有数の銅鉱山であった日立鉱山の開発で急速に発展してきた街で、首都圏にも近く日本国有鉄道（国鉄）常磐線もあったため人口も急増し、銅鉱山で使われる機械の修理部門が独立した日本を代表する企業グループ日立製作所を擁する企業城下町として発展してきた。もともと日立市の可住地域は、海岸に迫る久慈山地の丘陵地が大部分を占めて平地部分は少なく、鉱工業の発展によって平地部には工場と商業地、山腹の丘陵地には住宅が埋め尽くすように建ち並び、昭和の高度経済成長期を前後して県庁所在地の水戸市を抜いて県下で一番人口が多い都市にまで発展した。市街地の中心を南北に縦貫する幹線道路である国道6号は、工場から出る大型車両などの通行も加わり慢性的な交通渋滞が大きな課題となっていったが、工場や住宅、商店街の過密地域のなかを通過しているために、道路の拡幅は困難で、山側の住宅地を避けてトンネルを掘削しようにも、いくつも掘られた鉱山の坑道跡が妨げとなり、渋滞問題はいつになっても解決の目処が立たないという状況に喘いでいた。この状況を打開するために、海岸線に沿った海上に国道6号のバイパス道路を建設する計画が持ち上がったのは1977年（昭和52年）のことである。1994年（平成6年）に市街北部の地上部分0.5 km区間が開通するものの、そこから南進する海岸線から先の海上道路部は漁業権の補償問題やアクセスするルートの調整などでパイパス建設は難航し、2000年代に入ってから本宮町 - 旭町間が暫定2車線で開通した。2011年（平成23年）3月に発生したマグニチュード9.0の東北地方太平洋沖地震にも耐え抜いてきたが、日立バイパスは計画から40年以上が経過した現在も北側半分しか開通していない未完のバイパス道路となっている。海中の橋脚部分が波による浸食でダメージを受けていることが判明したことが、南側半分の延伸区間の工事着手を踏みとどませた要因とされている。旭町 - 河原子町間については2007年（平成19年）に市民参画での日立道路再検討プロジェクトが開始され、2010年（平成22年）に日立バイパスの再検討結果がとりまとめられるとともに、翌2011年（平成23年）に国土交通省常陸河川国道事務所と茨城県は日立市と調整を行い、旭町 - 河原子町間の概略計画を確定させた。日立バイパスの都市計画変更に着手していく予定となっている。