1668年に、修道会「聖母のしもべ会」が申請していたこの「聖母マリアの七つの悲しみ」について、その祝日を別の日に分離することが認められた。この祝日は、9月の第3日曜日とされた。この祝日は、聖母の七つの悲しみを黙想することがその目的である。この祝日は1814年に教会暦に載せられ、ローマ教皇ピウス12世によって全てのカトリック教会に広められた。この祝日はその後、9月の第3日曜日に移行されたが、1913年にはローマ教皇ピウス10世がさらに9月15日、十字架称賛の祝日より数日後に移行した。現在もこの祝日は同じ日付である。なお、この「聖母マリアの七つの悲しみ」に関しては、聖週間と9月15日に祝典が行われており、双方ともそれぞれ、「聖母マリアの七つの悲しみ」の祝日、とずっと呼ばれ続けていた。そして、セクエンツィアとして、スターバト・マーテルを唱えることにもなっていた。このように、聖週間に行われていた祝典が9月15日の祝日に行われる祝典と2重になっているとして、1969年、教会暦から除去された。その時から、残った方の9月15日が、「悲しみの聖母」の祝日であること、スターバト・マーテルを任意で唱えることとして知られるようになった。1962年の教会暦における祝典が、現状においても特別形式のローマ典礼として未だ存在している。そしてこれは、1969年に、教会暦の使用を見直した地域にあっても同じである。マルタのように、1962年の教会暦を自らの地域における教会暦としている箇所がいくつか存在し続けた。全ての国々において、2002年版のミサ典礼書には、聖金曜日に集祷文を唱える選択肢が設けられている。
「悲しみの聖母」は、同じような称号がたくさんあったにもかかわらず、この称号の祝日は12世紀に普及した。この「悲しみの聖母」に関する著作は、11世紀頃、ベネディクト会の修道士たちによって書かれたものがルーツだとされる。聖母祭壇に「悲しみの聖母」を設置したのは1221年シトー会のシェーナウ修道院(Schönau)が初めてであるとされる。最初に「悲しみの聖母」の祝日が公式に定められたのは、1423年、現在のドイツ・ケルンで開かれた地方司教会議によるものだとされている。それによると、復活祭から3番目の日曜日の直後の金曜日で、その名称は「聖母マリアの苦悩と悲しみの記念日」とされており、この祝日の目的は、キリストが磔刑に処せられている間とキリストの死の瞬間の聖母の悲しみを瞑想することにある。16世紀以前には、この祝日は北ドイツ、スカンジナビア地方、そしてスコットランドに限定されていた。カトリックの司祭ウィリアム・サウンダーズ神父によると、「この祝日は1482年にローマ・ミサ典礼書に"憐れみの聖母"の称号のもと、公式に記載され、聖母が御子の死を悲しむ姿に表されたその大きな愛に焦点を当てるものである。ここで使われている語は、ラテン語で"共に苦しむ"という語がルーツになっている。」とされる。西暦1600年が過ぎた後、この祝日は、フランスにおいて「枝の祝日」の直前の金曜日とされることが一般的となった。1727年4月22日に、ローマ教皇ベネディクト13世が勅令でこの祝日をローマ・カトリック教会内に広めた。
2月2日、主の奉献の大祝日と同じ日に、正教会とカトリック教会は、「邪悪な心を和らげるもの」または「シメオンの予言」と呼ばれる生神女（聖母）の聖画(イコン)を記念して祝う。この聖画(イコン)は奇跡が起こると言われている。この聖画(イコン)はシメオンがマリアに対して「そして、あなた自身もつるぎで胸を刺し貫かれるでしょう。」(ルカ福音書2：35)と告げた瞬間を描いている。マリアは祈るように手を上げ、7つの剣がマリアの胸を突き刺しており、これが七つの悲しみを表している。このマリアの聖画(イコン)は、幼児イエスを抱いておらず、このような聖画(イコン)は東方正教会においては数少ない。「喜びなさい。多くの悲しみを経験された神の母によって、私たちの悲しみは喜びに変えられ、邪悪な心は和らげられる」という東方正教会の讃美歌のフレーズは、今も使われている。
賜金国庫債券は、昭和15年法律第69号の規定により発行された公債であり、主に戦争の論功行賞としての性質を持っていた（詳しくは賜金国庫債券を参照）。第二次世界大戦後の連合国軍最高司令官総司令部の指揮下において、大蔵大臣渋沢敬三が1945年11月16日に提出した「戦争利得の除去並に財政再建に関する覚書」に対し、軍人軍属に交付された賜金国庫債券に関してこれを無効とすること等の指令（SCAPIN337）が24日に日本国政府に送られた。昭和天皇は1946年2月28日に軍人及軍属に交付せられたる賜金国庫債券を無効とすることに関する件（昭和21年勅令第112号）をポツダム勅令として公布、施行し、軍人等に交付された賜金国庫債券は、無効となった。このように軍人及び軍属に交付された公債は無効となったが、文官など軍人軍属以外の者に対して交付された公債はなお有効であった。内閣は、社会的影響や諸事情を勘案し、この公債の性質上特別な状況にのみ支給されるものであって恩給のように官吏の生活を保障するための物ではないこと及び軍人軍属のものだけ無効というのは権衡上の問題があるため、今後有効とすることは妥当性を欠くと判断し、2月26日に閣議決定が行われてこの法律を制定することとなった。政府提出法案として1946年（昭和21年）6月21日に衆議院に提出された当法案は、読会制により6月29日の本会議の第一読会で臨時通貨法の一部を改正する法律案外一件委員会に付託されることとなった。衆議院では主に質疑等は行われず専ら後に送られる貴族院で議論されることとなる。7月2日に異議無く可決された当法案は、第二読会が開かれ、第三読会を省略して委員長報告通り可決されることとなった。衆議院から7月5日に貴族院に送られた当法案は、本会議の第一読会で臨時通貨法の一部を改正する法律案特別委員会に付託され、質疑等（詳しくは該当の節を参照。）を行った結果、7月8日に異議無く可決されることとなった。翌日、本会議に戻った当法案は、臨時通貨法の一部を改正する法律案と一括して第二、第三読会と質疑や修正されることなく委員長報告通り可決し、制定されることとなった。その後、公布の日に施行されてからおよそ36年後に施行された、「行政事務の簡素合理化に伴う関係法律の整理及び適用対象の消滅等による法律の廃止に関する法律」により、適用対象等の消滅及び行政目的達成等による法律の廃止の対象と判断された当法律は、廃止法第40条第55号によって廃止される。