Mは、第二次世界大戦中に英海軍情報部（NID）で部長を務めたジョン・ヘンリー・ゴドフリー提督をモデルに創造された。戦時中、フレミングはNIDのエージェントとして活動しており、ゴドフリーは当時の上官であった。フレミングの死後、ゴドフリーは「彼は私を不快なキャラクター、Mに変えてしまった」と不満を述べた。
1931年（民国20年）12月、満州事変（九・一八事変）に伴う各派大同団結がなり、それとあわせて蒋介石が一時下野することになる。これを受けて覃振は立法院副院長として復帰した。なお、このときに立法院長に就任した張継は実際には就任せず、さらに後任の孫科は1933年（民国22年）1月まで正式に就任しなかったため、その間は覃が院長代理を務めることになった。1935年（民国24年）12月、立法院副院長から司法院副院長に転じた。さらに中央公務員懲戒委員会委員長、国民政府委員なども兼任している。また、中華民国法学会を創設した。日中戦争終結後、覃振は喘息を患い上海で治療したが、1947年（民国36年）4月18日、死去した。享年63。
1925年（民国14年）3月に孫文が死去すると、覃振は反共右派の姿勢をさらに鮮明にし、11月23日に西山碧雲寺で開催された反共右派独自の1期4中全会に参加した。これにより覃は西山会議派と目されることになる。翌年1月、主流派による広州での国民党第2回全国代表大会で覃は警告処分を受けたが、3月に西山会議派が上海で開いた独自の第2回全国代表大会にも参加した。その後、1927年（民国16年）に上海クーデター（四・一二政変）を起こした蒋介石が南京で国民政府を樹立したため、西山会議派はこれに合流することになる。同年9月、南京（蒋介石）・上海（西山会議派）・武漢（汪兆銘（汪精衛））の3派が合流し、中央特別委員会が南京で開催され、覃振も特別委員会宣伝部委員に選出された。ところが、合流後も国民党内では権力闘争が続き、同年12月の2期4中全会では、覃振を含む西山会議派幹部の多くが停職処分を受けてしまう。そのため、覃は北平に逃れた。1930年（民国19年）、覃は反蒋各派の同盟成立に奔走し、8月7日、反蒋派による北平拡大会議の開催にこぎつけた。しかし中原大戦の敗北もあって反蒋派は瓦解、覃も下野して故郷に引きこもっている。
1948年1月23日、同協定を批准する見込みのなかったアミル・シャリフディン内閣は総辞職し、その後を引き継ぐ内閣を担う意思と能力のある政治家は既存の政党にはいなかった。大統領スカルノは、1月29日、副大統領ハッタに超党派の内閣を組織させ（首相と国防相を兼任）、レンヴィル後の国内混乱を収拾し、オランダとの外交交渉を継続していくことになった。一方で、レンヴィル協定に反対するインドネシア共産党（PKI）をはじめとする徹底抗戦派および左派勢力が糾合され、スカルノ、ハッタらの外交路線と対立した。この政府と左派勢力の対立のなかで、1948年9月18日、PKIの影響下にある部隊がジャワ島東部のマディウンで政府機関を襲撃し、革命政府樹立を宣言した（マディウン事件）。1ヶ月ほどでこの反乱は鎮圧されたが、共和国内部での混乱に乗じて、オランダは12月11日和平会談決裂を宣言、12月19日早朝に共和国領内への全面攻勢が開始された（オランダではこれを「第二次警察行動」という）。オランダ空軍の爆撃機によってジョクジャカルタのマグオ空港が空爆され、オランダ海兵隊と蘭印軍が地上から侵攻し、12月23日までには共和国臨時首都ジョグジャカルタを陥落させた。当時、ジョクジャカルタの共和国側には3個中隊の兵力しかなく、オランダはスカルノ大統領、首相兼副大統領ハッタ、そして閣僚の大半を逮捕した。共和国側はスマトラで臨時政府樹立（臨時首相はシャフルディン・プラウィラネガラ蔵相）を宣言、逮捕されたスカルノもオランダとの交渉継続を破棄し、徹底抗戦を全国民に訴えた。このように共和国政府の存続を国際的にアピールするとともに、インドネシア側の武装勢力も組織的な抵抗を開始した。スディルマン国軍司令官の号令の下、農村部や地方都市でゲリラ戦や治安の撹乱をすすめ、1949年3月1日にはオランダ占領下のジョグジャカルタ奪還作戦を敢行し、一時オランダ軍を窮地に追い込んだ。オランダの全面攻勢によってインドネシア共和国は存続の危機に瀕したが、オランダの軍事的勝利は外交的敗北の始まりだった。オランダがインドネシアの各地で設立した傀儡国家では急速にオランダ離れがすすみ、これらの地域が後にインドネシア共和国に合流する素地を作った。また、国際世論は植民地主義に固執するオランダを激しく非難し、国連安保理は12月24日の決議でオランダに共和国指導者の釈放を要求した。とりわけ、マディウン事件で左派勢力を一掃したハッタ政権を高く評価していたアメリカは、オランダへの経済援助の停止を通告し、和平協議復帰への圧力をかけた。こうした国際世論の圧力のもとにオランダは和平受諾に追い込まれて行く。また、インドネシアにおける過大な軍事費支出は、ドイツの占領で疲弊したオランダ経済にとって耐え難いものとなっていたのである。