テキシュの子アラーウッディーン・ムハンマドの治世に、ホラズム・シャー朝は最盛期を迎えた。アラーウッディーンはホラーサーンに侵入したゴール朝を撃退したうえ、逆にゴール朝のホラーサーンにおける拠点都市ヘラートを奪った。カラ・キタイの宗主権下で辛うじて存続していた西カラハン朝は臣従と引き換えにアラーウッディーンにカラ・キタイへの反攻を要請し、1208年（1209年）にカラ・キタイを攻撃した。アラーウッディーンはカラ・キタイに敗れてホラズム内に彼が戦死した噂まで流れるが、1210年には西カラハン朝に加えてナイマン部と同盟してスィル川を渡り、キタイ人を破った。同1210年（もしくは1212年）にホラズムへの臣従を拒絶した西カラハン朝を完全に滅ぼしてアム川とスィル川の間に広がるマー・ワラー・アンナフルを勢力下に置き、首都をサマルカンドに移した。さらにはシハーブッディーンの死後急速に分裂し始めたゴール朝を打ち破って現在のアフガニスタン中央部までほとんどを征服、1215年にゴール朝を滅ぼした。アラーウッディーンはゴール朝のホラズム侵入をアッバース朝の扇動によるものと考え、バグダードの領有とカリフの地位を望んだ。アッバース朝が招集したファールスやアゼルバイジャンのアタベク政権を破り、1217年にはイラクに遠征してアッバース朝に圧迫を加えてイランのほとんど全域を屈服させるに至り、ホラズム・シャー朝の勢力は中央アジアから西アジアまで広がる大帝国へと発展した。しかし、ホラズム・シャー朝の没落もまた、アラーウッディーンの時代に劇的に進むこととなった。ホラズム・シャー朝が最大版図を達成したのと同じ頃、モンゴル帝国がカラ・キタイの政権を奪ったナイマン部のクチュルクを滅ぼし、ホラズム・シャー朝と中央アジアで境を接するようになっていた。アラーウッディーンはモンゴル帝国のチンギス・ハーンと誼を通じていたが、1216年にスィル川河畔のオトラルで、ホラズム・シャー朝のオトラル総督イナルジュク・ガイールが、モンゴルの派遣した商業使節が中央アジア侵攻のための密偵であると疑い、一行400人を殺害してその保持する商品を奪う事件が起こった。モンゴルからイナルチュクの引き渡しを要求する使者が到着するが、アラーウッディーンはテルケン・ハトゥンの親族であるイナルチュクの引き渡しを拒み、使者を殺害あるいは侮辱した。
講談社「コミックボンボン」にて2006年12月号から2007年12月号（休刊号）まで、途中休載を挟み全10話が連載された。最終回にアルカディア号やクイーン・エメラルダス号、宇宙戦艦ヤマト、999号が登場したり、ビッグコミックの読切版『銀河鉄道999』にホタルナ妖が出演していたりと、松本の言う「自分の物語は時空を越えて全て繋がった一つの世界」との認識を前面に出した描写がある。最終回発表時の作者コメントには「まだまだ旅の途中です。先をお楽しみに。」とあったが、現在のところ続編は描かれていない。
熱帯雨林内の河川や池沼、湿原などの水辺に生息する。樹上で休む。単独やペア、家族群を形成し生活する。飛翔する事はまれで、渡りも行わない。食性は動物食傾向の強い雑食で、主に貝類等を食べるが両生類、小型爬虫類、ミミズ、種子なども食べる。貝類は一度咥えて陸へ運び、趾で押さえつけ嘴でこじ開けて食べる。水辺や浅瀬を徘徊しながら、素早く嘴を突き出して獲物を捕食する。英名は「よたよた歩く小さい奴」の意で、徘徊する様子が由来になっている。繁殖形態は卵生。水辺の茂みや樹上に水草や木の枝などを積み上げた巣を作り、1回に4-8個（主に6個）の卵を産む。雌雄交代で抱卵し、抱卵期間は約20日。育雛も雌雄共に行う。
全長58.5-66cm。体重0.9-1kg。全身は暗い緑褐色の羽毛でおおわれ、頭部やけい部、下面には白いたてじまが入る。尾羽は幅広く短い。翼は幅広く丸みを帯びる。虹彩は褐色。くちばしは長く側扁し、直線的。先端はやや下方へ向かい、下し先端は右方へ湾曲する。これにより貝類の殻を破砕せずにこじあけ中身だけを食べることに適している。くちばしの色彩は灰褐色で、先端は黒く下し基部は赤い。後肢の色彩は暗褐色。卵は平均長径5.6cm、短径4.4cmで、淡黄色の殻でおおわれ斑点が入る。幼鳥はくちばしが短い。
日本において、国の気象機関以外の者が気象などの予報を行うことを認める制度は、明治時代中期にまで遡ることができる。ただし、明治から昭和初期にかけては、気象の観測・予報そのものが、中央気象台を中枢としながらも、各地域においては道府県、植民地総督府等が管理運営する体制であったから、地方測候所や一部の民間測候所による予報業務も、今日的な意味での事業活動としてよりも、むしろ国家事業の一部を分担するものとしての性格が強かった。このため、室戸台風、第四艦隊事件などを受けた防災気象業務の集中管理化の一環として、1937年（昭和12年）から1939年（昭和14年）にかけて全国の測候所の国有化が進められると、予報業務は事実上国の独占に戻った。戦後、気象業務法の制定にあたって、国の事業として行うにはあまりに狭い地域を対象にしたり、地域に特有の産業を支援したりするための予報業務については、再び地方自治体や民間企業が行うことができるようにすることとされ、予報業務許可制度が誕生した。予報業務許可事業者の第一号となったのは、1953年（昭和28年）5月に発足した東條ウェザー・サービス（現・いであ）である。当初の予報業務許可制度の運用においては、現象の予想を伴う予報業務は、特定の企業等を顧客とする場合にしか許可されず、一般向け予報業務としては、気象庁の予報を解説する解説予報業務の許可のみを審査の対象とする取り扱いとなっていた。さらに、許可を得ない解説予報業務が事実上黙認されていたこともあって、予報業務許可事業者は、1991年（平成3年）時点でも、事業者数約20社、年間売上高約240億円程度の業界しか形成していなかった。その後、予報業務における官民の役割分担についての議論が進み、また、数値予報技術の発達によって予報の質が職人的な勘や経験に依存しなくなってきたことから、気象庁以外の者が参入できる予報業務の領域を拡げ、気象業務における民間の役割を拡大しようという機運が高まってきた。こうして、1993年（平成5年）に気象業務法が改正され、一般向け予報業務についても、現象の予想を伴う予報業務許可の審査を実施できるようにするための制度が整えられた。このとき、予報業務許可事業者の技術的能力を簡易かつ客観的に証明・確認できるようにするために、現象の予想を担当する技術者の資格として導入されたのが、気象予報士制度である。なお、この改正後、許可制度の運用が改められ、解説予報業務は完全に自由化された。2007年（平成19年）の気象業務法の改正により、許可事業として行いうる予報に、緊急地震速報および火山現象予報が加わった。