ライオン門からはじまるヴィア･ドロローサはライオン門通りを西へと伸びてエッケ・ホモ・アーチを潜った後、エル・ワド通りと交わる角で南へと向きを変える（左折する）。エル・ワド通りは神殿の丘とシオン山に挟まれた谷底に相当し、フラウィウス・ヨセフスの文献では「チロペオン」と名付けられている。また、アエリア・カピトリーナの建造に際しては、都市計画のカルド（南北の軸＝メインロード）に次ぐ二番目の大通りに位置づけられていた。第3留はイエスが最初に倒れたとされる場所に設けられているのだが、それは13世紀以降に誕生した伝承に由来しており、福音書にはイエスが路上で倒れ込む描写はない。第3留の場所にはかつてトルコ式公衆浴場の入り口があった。その浴場は大規模なもので敷地内には第4留もが含まれていたのだが、18世紀の半ばに閉鎖されている。この場所にアルメニア使徒教会の教会が建てられたのは1856年のことで、1947年から翌年にかけて、パレスティナに滞在していたポーランド兵の寄付によって修繕がなされた。この教会はおよそ二十五年間、劣化を防ぐために使用が控えられていたのだが、修繕を機に再び本来の機能を果たすようになった。教会が建造される前までは、同地に横倒しになっていた二本の石柱を留の目印にしていた。その破片は現在、教会内の手すりの支柱に転用されている。教会の正面と礼拝堂には十字架を背負って倒れこむイエスのモニュメントが置かれている。また、教会内部には各時代の考古学的な資料を集めた博物館も併設されている。
第1留から第9留までは旧市街の通路の傍らにある。最初の地点はイエスが裁判を受けたとされる総督官邸の跡地で、現在では男子校（ウマリヤ小学校）の校舎が建てられている。そこから「ライオン門通り」を隔てた向かい側に第2留があり、第3留から第5留までが「エル・ワド通り」の細い路地の中に、第6留から第8留までが「ヴィア・ドロローサ通り」の南側に、第9留が聖墳墓教会に隣接するコプト教会の中庭にある。残りの第10留から第14留までは聖墳墓教会の内部に設けられている。屋外の各留にはエルサレム市によって二種類の目印が提供されている。ひとつは、留の近くの壁に貼られている円形の金属製プレートで、もうひとつは半円状に並べられた灰色の敷石である。各留にある教会等の施設は概ね9：00～12：30と14：00～17：00が営業時間となっている。
日本においては、日本民間放送連盟に加盟しているテレビ局、ラジオ局の多くは全国紙及び地方紙の新聞社とクロスオーナーシップ内の関係になっているため、メディアグループ内でニュースソース共有、幹部、社員の人事交流を含め横の繋がりが強く、出資比率が最上位企業である新聞社の報道姿勢に同調するケースが多い。特に、第2次安倍内閣誕生以降、特定の政治課題等で一方の意見に偏った報道内容、多角的意見の放送時間の実態が放送法の中身と乖離していたため、ネットユーザーを中心にの放送事業者が法の遵守をしていないと指摘されており、2016年11月時点でも、民間政治団体が放送局、総務省、キャスターに対し公開質問状を申入れる事態が発生している。NTTコム リサーチが、2017年12月27日時点で、男女1000人に対したアンケートで、「最近のテレビは偏向報道が増えている」と回答した人が、67.8%と言う結果を公表した。2017年時点でワイドショーの司会をしている、フリーアナウンサーの宮根誠司は自身が司会をしていた『FNN選挙特番 ニッポンの決断!2017』（フジテレビ）のエンディングトークにて、大手放送局の報道姿勢へ批判的な視聴者、団体に対して「もう偏向放送だって言うの止めませんか?」と述べている。日本の大手放送局の報道姿勢について、元テレビ朝日政治部長である東海大学文学部広報メディア学科教授の末延吉正は、「戦後、アメリカから持込まれたジャーナリズムなので、メディアが政治権力を監視するという立ち位置である」と述べている。この先鋭化の主張については、東京新聞・中日新聞論説委員でジャーナリストの長谷川幸洋も賛同しており、「左派系マスコミは「政権ケチ付け商売」であり、日本の国政野党の本質である、トンチンカン過ぎる「日本のリベラル」と全く同じ構図で、彼らは「政権を批判するのが仕事」と定義してるため、野党に代わって仲間の左派系マスコミが形振り構わず政権を攻撃した過程で、とんでもない偏向報道がまかり通ってしまった。結果として、「政権批判が仕事」と心得ている限り、左派系マスコミの偏向報道は無くならない」と定義している。また、後述のアメリカに置ける報道姿勢を体感した、トランプ政権における前首席戦略官兼上級顧問で、ブライトバート・ニュース・ネットワークの会長である、スティーブン・バノンがNHKニュースの単独インタビューにて、前述の様な報道姿勢を崩さない組織、業界体質に対し、「（君たちは）日本のCNNに違いない」と批判した。また、候補者が多数出馬している選挙戦にて、特定の有力候補者ばかり極端に長い時間報道されることに対し、その他の候補者が連名で放送局に対し、公職選挙法の原則とかい離していることについて抗議アピールを行い、要望書が提出される事態に発展しその後、各放送局ではバラツキはあるが、その他の候補への報道時間が増える事態へと発展した。これについて、後刻BPOは2016年10月14日、放送倫理検証委員会にて審議入りし、2017年2月7日、これについて「2016年の選挙をめぐるテレビ放送についての意見」をまとめ、記者会見にて公表し見解を示した。アメリカにおいては、アメリカ合衆国大統領選挙や政治課題によって、放送局の報道が一方に政党、陣営に寄り添う場合が存在しており、放送局が主張でニュース番組を構成している。また、日本の公共放送、民放テレビ局の2016年アメリカ合衆国大統領選挙及びアメリカ合衆国大統領予備選挙報道でも、アメリカ合衆国内の報道と同様に片方の候補者に寄った報道姿勢を貫き、特にCNNの世論調査結果を引用した横並び姿勢報道が横行。選挙結果がドナルド・トランプが当選した事によって、トランプへ投票した人を非難、トランプ不支持の少数民衆のデモ行進を多数存在する様リードする演出、開票後から掌を返した報道姿勢に転換させたテレビ局が存在する事態が発生。特に、日本のメディア人、有識者の分析や放送姿勢に対し、大統領選前この結果を見立てていた、ジャーナリストの木村太郎、国際問題アナリストの藤井厳喜等から疑義が提起された。