20日、英第20、第21軍団によってオスマン第7軍は圧迫されていた。北では、砂漠乗馬軍団が順調に前進し、エル・ラジュン、アフラ、ベイサン、ジェニンと次々に奪取した。さらにはザンデルスのいるナザレにまで攻撃をかけた。しかしザンデルスは午後1時15分、町を後にして退却した。21日、ついにナザレは英軍に占領された。敗走する第7軍の大部分はワディ・ファア（Wadi Far'a）付近で英陸軍航空隊によって襲撃を受けた。この攻撃は一日中続けられ、オスマン軍兵は車両と火砲を置き捨てて潰走した。25日までにハイファ、アッコ、ベイサン、samakhをイギリス軍は占領した。チャーター隊はアンマンを占領し、オスマン第4軍はダルアーに向かって敗走した。オスマン第7軍及びドイツ・アジア軍団はヨルダン川を越えて北へと退却していった。オスマン第7軍は壊滅状態であり、ドイツ・アジア軍団は残存兵2千で部隊統制を維持していたものの重火器を置き捨てていた。
9月18-19日間の夜、英第20軍団はアレンビーがヨルダン峡谷の低地に主攻撃をかけると信じ込ませるため陽動攻撃を行った。その間、第21軍団は夜陰を利用して陣地から出て攻撃出発点へと移動した。午前4時30分、イギリス軍は海岸部において強烈な砲撃を実施し、15分間にオスマン軍陣地に毎分千発以上の砲弾を浴びせかけた。オスマン軍砲兵もこれに応戦したが、その目標はイギリス軍陣地に向けられており、ほとんど損害を与えることができなかった。これと同時期よりイギリス陸軍航空隊はオスマン軍司令部及び通信施設の爆撃を行い、その意思疎通を困難にさせた。移動弾幕射の支援を受けつつ英第21軍団歩兵は前進を開始。突破正面においてイギリス軍とオスマン軍の戦力比は12対1となっており、イギリス軍が圧倒的に優勢となっていた。一方、ザンデルスは全く状況がつかめていなかった。午前7時から第8軍との通信が完全に途絶し、午前8時50分に第8軍は状況報告を試みているが、ザンデルスまで届かなかった。2時間後、ドイツ・アジア軍団長グスタフ・フォン・オッペン大佐から通信を受けてやっと状況を知ることとなる。突破正面のオスマン第8軍第22軍団はイギリス軍の猛撃にあって壊滅し、隣接するドイツ・アジア軍団も後退し始めた。こじ開けられた突破口から砂漠乗馬軍団がナザレに向けて突進した。また、英第21軍団第60師団は午後5時にテル・カルムを占領した。
前段階として、イギリス陸軍航空隊は航空撃滅戦を実施してドイツ・オスマン軍機を圧倒、制空権を獲得した。また、アラブ北部軍がヘジャーズ鉄道付近で破壊工作を行ったため、ザンデルスは鉄道警備のために乏しい一部兵力を割りさかなければならないはめになった。
パレスチナにおけるイギリス軍の上級司令部としては、英エジプト遠征軍が存在していた。メギッド戦時の遠征軍は大きく分けて第20軍団、第21軍団、砂漠乗馬軍団、チャーター隊、英空軍パレスチナ旅団から成っていた。第20軍団と第21軍団は歩兵主体で、砂漠乗馬軍団は乗馬兵中心である。チャーター隊はオーストラリア・ニュージーランド乗馬師団を基幹として、それに歩兵部隊が付与された部隊である。ドイツ軍の春季大攻勢に伴う転出と補充により、遠征軍ではインド兵の比率が高くなっていた。総計歩兵5万6千、騎兵1万千、火砲552門である。一方のオスマン帝国ユルドゥルム軍集団は大体に分けて第4軍 (小ジェマル・パシャ)、第7軍 (ムスタファ・ケマル・パシャ)、第8軍 (ジェヴァト・パシャ)から成っていた。第8軍の隷下にはドイツ・アジア軍団も入っていた。1918年8月時点での歩兵戦力は40598名（小銃19819挺、軽機関銃273挺、重機関銃696挺）だった。アレンビーはオスマン軍の戦力を歩兵3万2千、騎兵3千、火砲370門と推定している。部隊配置は、軍集団司令部がナザレ、海岸部の第8軍はテル・カルム、内陸部第7軍はナーブルス、内陸部左翼の第4軍はエス・サルトに司令部を置いていた。当時ユルドゥルム軍集団は物資不足と兵力不足に悩まされていた。
「国際協力師」とは、山本の造語であり、プロとして国際協力を行っている全ての人々を指し、具体的には国際機関職員（国連職員等）・政府機関職員（JICA職員等）・民間組織（非政府組織 (NGO) の有給職員、開発コンサルタント、社会的企業職員（社会起業家）、一般企業のCSR担当者など）のことであると著書に記載してある。2006年に著作した「世界と恋するおしごと」の中で記載され、その後NHK、毎日新聞等のメディアで紹介された。2007年、文部科学省との連携事業として、公立の小中学校の希望校で、総合学習などの枠組みで「国際協力師という新しい職業があること」に関する授業や講演を実施。同年「国際協力師になるために」を出版し、プロとして国際協力を行っていくための具体的なキャリアプラン等について記述した。またウェブ上でも「未来の国際協力師たちへ」と題して、個別にキャリアプランの相談に応じる事業を、かつて行っていた。そのうち12例についてはウェブ上に公開されている。これに対し、外務省等は「国際協力士」（最後の「し」の漢字が異なる）の国家資格化を検討している。これは山本の提唱する「国際協力師」とは別の概念である。外務省が所管する国際協力機構 (JICA) の事業の一つとして青年海外協力隊があるが、そのボランティア活動が日本の企業に評価されないことが多く、帰国後、国内の企業に就職することが困難な状況になっていた。ニートやフリーターになることが多かったため、その救済策として、1999年の第145回国会・外務委員会において（青年海外協力隊のOB会である）社団法人青年海外協力協会の貝塚光宗理事長が「国際協力士（仮称）の資格制度導入」を提案した。これは再度、国際協力の分野に関わるどこかの組織に就職できる可能性を増やすことや、あるいは一般の企業にも過去の業績を評価してもらうための方策（配慮）だと考えられる。その後、2008年6月に新聞で外務省とJICAが「国際協力士制度の創設を検討」していると報道があった。2010年9月、JICAが「グローバルな国際協力人材の養成確保へ」の中で「国際協力士（仮称）の資格、実現可能性（フィージビリティー）調査」を公示した。