歴史を総合的に捉え、柿本人麿について、一見大胆にではあるが、多数の文献と詳細な論述によって述べられた評論には説得力があり、多くの評判を得て、大佛次郎賞を受賞し、国文学者の久松潜一や中西進が限定的にせよ、人麿の水死の可能性を認める発言をするに至った。また井沢元彦はこの影響を受けて『猿丸幻視行』（ミステリー小説）を著している。一方、益田勝実の批判があるなど、歴史学会ではこの説は受け入れられておらず、伊藤博の持統天皇崩御後に殉死したとする説を出すなど、人麿の最期には諸説あり、茂吉説・『水底の歌』で述べられた梅原説を含めてどれが有力なのか学界では結論は出ていない。これらの批判の原因は梅原の言うように、人麻呂が高官であれば処罰されたとしても『続日本紀』などに記載があるはずなのに全く無いなど、状況証拠による推測のみで史料批判を経た史料上での論証がなされていないためである。梅原猛は、「本当に批判を展開したいのであれば、私の述べた茂吉説及び、契沖、真淵説に対する批判が間違っていて、茂吉説或いは契沖、真淵説が正しいことを証明するか、もしくは契沖、真淵説でもなく、私の人麿水死説でもない第三の説を提示しなければ本当の批判とは言えない」として自説への批判には回答していない。これに対し、土淵正一郎は「柿本人麿の謎を解く」（『別冊歴史読本』1990年7月号収）で、「『水底の歌』での主張への反論を申し込んだのに対し、多忙を理由にそれへの回答を拒否された。これは学者の良識に反すると批判している」と反論している。又、梅原自身も、「この『水底の歌』だけでは、茂吉の鴨山考、真淵の人麿論を反論する限りにおいての必要な資料と理論を展開したに過ぎず、仮に人麿が流罪者であったにしても、彼の流罪の原因を成した筈の政治事件についての論証が欠如しており、『古今和歌集』序文の信憑性を示すに十分な論理展開が足りず、日本人の万葉観がいかにして変化し、江戸時代以来の文学観がいかに間違っているかについての詳細な究明を行うことが出来なかった」として、それらをこれからの自己の課題として位置付けている。
梅原猛は柿本人麿が大津皇子と同様に、何らかの政治事件に巻き込まれて流罪になり亡くなったとする説を立て、その説明として、今までの柿本人麿の人物に関する諸書の解釈の矛盾点を挙げつつ、数多くの文献から、人麿流罪説を裏付ける部分と解釈を示していく。内容構成としては、先ず斎藤茂吉の示した、柿本人麿の亡くなった鴨山という地が石見国邑智（おうち）郡の粕淵の地であるとする説の矛盾点を挙げ、柿本人麿の晩年の歌に“水底”や“死”に関するイメージの多いことを中核に、状況証拠を挙げ、鴨嶋という海上の小島に流罪となり、亡くなった大胆な説を挙げる。その次に、人麿の地位・年齢に関する賀茂真淵の解釈の矛盾点を挙げ、柿本人麿は柿本猨（さる、別名：猿丸大夫）と同一人物であり、地位も春宮大夫で天皇の側近くにある立場であった説を立てる。そして人麿が正史に登場せず、歌集の中でのみ登場するのは、藤原政権による歴史隠蔽の為であり、逆に柿本猿が歌人として正史にありながら、その歌が残っていないのは、その歌が人麿の作として歌集に載っているためであるとする。そして“猨(猿)”とは“人”麿が政治事件に巻き込まれて罪人となった為に名づけられた蔑称であり、万葉集にその歌が載せられたのは、橘諸兄らによる怨霊の鎮魂と、藤原政権にたいする批判・牽制の意味合いがあったためであるとする。
受動喫煙は、たばこの先から立ち上る煙、喫煙中に落下した燃えた状態の火種、喫煙者から吐き出される息から出る煙、投棄された吸殻から立ち上る煙、目に見える煙だけからもたらされるわけではない。喫煙後の数十回の呼気には計測器で検知可能なレベルの粒子状物質が混在している。日本では「喫煙室の平均粉じん濃度を0.15mg/m³ 以下」（PM10）とすることが厚生労働省の職場における喫煙対策のためのガイドラインの喫煙室の基準であるが、微小粒子状物質に係る環境基準は（PM2.5）にて「1年平均値が15μg／m³以下であり、かつ、1日平均値が35μg／m³以下であること。」である。PM2.5による測定で、受動喫煙のある環境たばこ煙（ETS）の存在する状態を有意に判別することが、受動喫煙対策研究者らの主流である。受動喫煙は、主に急性影響によって、目のかゆみ、目の痛み、涙、瞬目、くしゃみ、鼻閉、かゆみ、鼻汁、のどの痛み、頭痛、吐き気、咳、喘鳴、呼吸抑制、指先の血管収縮、心拍増加、皮膚温低下を引き起こす。喫煙によって生じる環境たばこ煙（ETS）の有害物質の作用である。慢性影響により、がん、心臓疾患及び呼吸器系疾患などの様々な疾病の危険が高まる。予防医学の観点からも受動喫煙の防止が社会的に求められている動きが世界で広がっている。疫学・毒物学などの分野を中心に提唱され、受動喫煙の人体への影響は2006年米国公衆衛生総監報告でも受動喫煙による健康被害が存在する旨が発表された。WHO（世界保健機関）によると、全世界で、受動喫煙によって毎年数十万人の非喫煙者が死亡しており、各国における包括的な疾患データが最も揃っている2004年で受動喫煙を原因とした全世界の死亡人数は、推定約60万人である。WHOによれば、職場の受動喫煙によって毎年世界でおよそ20万人の労働者の命が奪われている。日本国内では、健康増進法により「国民は生涯にわたり、自らの健康状態を自覚し健康増進に努めなければならない」と法的に規定されていることから、受動喫煙に対しても防止対策が示されている。国際的な受動喫煙防止意識の高まりはWHOによるたばこの規制に関する世界保健機関枠組条約（たばこ規制枠組条約）として、日本でも健康増進法などでWHO（世界保健機関）の枠組みを元に具体化されている。WHO加盟国において医学・公衆衛生などの関連諸学会・公衆衛生機関などは予防観点から、受動喫煙防止を要望・推進している。