ニューヨーク州オーバーン市に生まれる。1882年にロチェスター大学で学位を得て、1885年にラファイエット大学で地質学における博士号を取得、アイオワ州のコー大学で生物学を教えていたが、アメリカ自然史博物館（AMNH）で地質学の学芸員として働くようになると、人類学と民族学に興味を持つようになり、博物学者のフレデリック・ウォード・パトナムの推薦により、AMNHの動物行動学コレクションの学芸員に任命される。1888年から翌年にかけてはシャトーカ協会の記録係として、ニューヨーク北西部の人類学調査にたずさわる。1889年～1891年までAMNHの民族学担当の学芸員であった。シャトーカ協会のウィリアム・レイニー・ハーパー会長がシカゴ大学の学長に就任した際、スタールを人類学の助教授に任命し、1895年まで勤めて在職権を得た。1905年～1906年にかけてアフリカのコンゴ自由国でピグミー種族など28種の民族について綿密な研究をし、1908年にはフィリピン諸島で、1911年には韓国で人類学調査を行っている。さらに1912年には当時もっとも危険な地帯と考えられていた西アフリカのシエラレオネ、リベリアなどで暮らした。スタールの日本との関係は1904年（明治37年）2月9日、つまり日露戦争開戦の前日に始まる。戦意高揚の中にある日本人を目撃しスタールは共感を抱いた。彼の来日した目的とは、ルイジアナ購入百周年の記念事業としてセントルイスで開催される万国博（セントルイス万国博覧会）・人類学参考館に「生きた展示品」としてアイヌを何人か連れてくることにあった（人間動物園も参照）。この使命のためにスタールは英文で書かれたアイヌ研究の論文を手に入るかぎり読破し、そこで松浦武四郎の著作を知る。以後10年間、彼は松浦武四郎の人物にとりつかれ、1909年（明治42年）、1913年（大正2年）、1915年（大正4年）と来日をくり返す。1916年には松浦の生涯を綴った伝記『The Old Geographer- Matsuura Takeshiro』を出版した。最後の16回目の来日は1933年（昭和8年）の7月であり、そのまま満州・朝鮮を訪問し、8月に東京に戻ってきた直後に発病し、3日後に他界している。ベルギーとイタリアから勲章を授けられ、日本からは瑞宝章が授与された。シカゴ大学の人類学部には、スタール講座が今も残されている。スタールの遺骨は、富士山麓須走口に埋葬されている。
1974年に初飛行したアメリカ空軍のF-16は、格闘戦を重視し生産性・コストパフォーマンスにも配慮した軽戦闘機であるが、同時に十分な対地攻撃機能も持っていた。技術の進歩によって、小型機であっても以前の大型機に引けを取らない搭載能力を得るに至ったのである。一方で、海軍ではF-4とA-7の後継機として、戦闘攻撃機F/A-18（当初は戦闘機F-18と攻撃機A-18として差異のある機体として開発されたものの、同一機体として一本化された）を採用した。F-15A/B/C/Dは純粋な（制空）戦闘機として運用されることが多いが、その発展型のF-15Eでは新型エンジンを搭載し機体構造・地上マッピング能力も強化されたため、優れた対地攻撃能力を獲得した。これら、戦闘機としても攻撃機としても様々な任務をこなすことができる機体はマルチロール機と分類されるようになった。ソ連崩壊によって冷戦が終結すると、大国の正規軍同士が衝突する従来型の戦争の起こる可能性が減じたため、空対空戦闘のみを主任務とする純粋な制空戦闘機はその必要性が低下した。この影響を受け、アメリカ海軍ではF/A-18に航空戦力が一本化される状況にあり、A-6の改良やA-12の開発といった純攻撃機の計画が中止された。2017年現在、アメリカ海軍はF/A-18C/Dとその改良・発展型であるF/A-18E/Fの二機種を主軸に航空打撃兵力を運用している。F/A-18には空中送油装備が搭載可能であり、さらにはEA-6Bの後継機として電子戦装備を搭載可能なEA-18GがF/A-18をベースに開発されており、F/A-18シリーズはいっそう多様な任務をこなす機体となることが予想される。なおF/A-18E/FはF-4を凌ぐ重量級の機体となったが、空母の発達、つまりニミッツ級をはじめとした原子力空母の発達と普及が、このようなマルチロール機を空母で運用する事を可能とした。純粋な艦上戦闘機であったF-14も、その基本性能の高さを生かして末期には対地攻撃機能を向上させる改修が進められ、攻撃機としての運用も可能となった。しかし運用維持費の高さがネックとなり、さらには可変翼ゆえ設計上ハードポイント増設が限定され対艦ミサイルを搭載できなかった。これによりF-14はマルチロール化に失敗し、F/A-18およびF/A-18E/Fに主力艦上戦闘機の座を譲り、早期の退役を余儀なくされた。アメリカ空軍のF-22は当初、F-15シリーズの後継にあたる制空戦闘機として開発されていたが、のちに対地攻撃機能が付与された。大型爆弾は搭載できないなどの制約はあるものの、ステルス性とスーパークルーズ機能を備えている事は対地攻撃任務においても有用であると期待されている。2017年現在、アメリカ以外でも数カ国で空軍や海軍、海兵隊への採用が決定している開発中のF-35シリーズも、それぞれマルチロール機として運用可能である。本機の開発計画は「統合打撃戦闘機計画」（英: Joint Strike Fighter Project）と呼ばれた。コストが高騰したF-22の反省を踏まえ、世界最高クラスの性能を維持しながらコストパフォーマンスにも配慮し、制空任務と対地攻撃任務のバランスに優れた多用途戦闘機を目指している。さらに、それらを軍種を問わずに達成できるだけの優れた基本設計を実現し、なるべく機種を統合することによって能力向上とコスト削減の両立をはかり、国家予算を有効に活用しようと試みられている。フランスが独自に開発したラファールやスウェーデンで開発されたグリペンは、現世代の戦闘機としては比較的小型ながらも、あらかじめ多様な任務をこなすことを前提に作られたマルチロール機である。かならずしも軍事的・経済的な超大国ではない国が独自の戦闘機を開発する場合、限られた予算と開発資源を有効に活用する観点から、いっそうマルチロール化が促進される傾向にある。とくにフランスのラファールは、前述のアメリカによる統合打撃戦闘機計画に先立ち、自国の海軍艦載機を空軍機と同一の基本設計で開発しようとするプロジェクトのもとで設計された。このほか、トーネードやタイフーンのように複数の国が共同開発した機体も、各国の異なる要求仕様を一機種で満たすためにマルチロール化する傾向にある。日本の航空自衛隊の場合、「専守防衛」の方針上、攻撃機や爆撃機という名称の機体が制式採用しにくい情勢にあった。そのためF-1を「支援戦闘機」という名目で採用したが、実際には他国では攻撃機とされる性格の機体（英仏共同開発のジャギュア攻撃機とほぼ等しい性能である）であり、戦闘機（要撃機）としての能力は限定的であった。後継機のF-2は、戦闘機・攻撃機双方の機能を両立させたマルチロール機となっている。このような時代の流れもあり、平成17年度より航空自衛隊は支援戦闘機（実態は攻撃機）の区分を廃止し、単に戦闘機としている。