根茎は地中を細長く横に這い、太くふくらむことはない。根出葉は1回3出複葉で、葉柄がある。茎につく葉は3枚が輪生する。葉は長さ1-2cmの柄をもち、3全裂し、裂片の幅はよく似るヒメイチゲより幅広く、頂小葉は長さ2-4.5cm、幅0.8-2cmの卵状長楕円形になり、小葉の上部に大型の鋸歯がある。花期は5-7月。花茎の高さは8-18cmになり、直径1.5-2cmの花弁状の萼片を持つ花を1個つける。萼片は楕円形、白色で5-7枚。花弁はない。花柄に白色の軟毛が密に生える。果実は長さ2mmになる痩果で短毛が密に生える。
広島市内の伝統・文化・歴史・行事などをナビゲーターのキャロルがクイズ形式で紹介していたミニ番組。2010年4月6日放送分をもってハイビジョン制作へ移行（アナログ放送ではレターボックス形式で放送）。
長島愛生園自治会の本、 『暁の潮風 』 によると、高島重孝が光田健輔の後任への着任の条件として長島架橋を提案したとある。厚生省が橋を架けるという未曾有の計画は幾多の困難があったが、1988年5月に開通式を迎えた。ハンセン病への誤解偏見を解消させるためにも、スティグマを少なくするためにも、長島架橋の意義は大きかった。
熊本県熊本市の慈恵病院は2006年12月15日に「こうのとりのゆりかご」の設置申請を熊本市に提出。翌2007年4月5日に市はこの申請を許可し、5月1日に完成。5月10日正午から運用を開始した。同時に慈恵病院は予期せぬ妊娠や赤ちゃんの将来のことを電話やメールで相談する窓口「SOS赤ちゃんとお母さんの妊娠相談」の運用を開始した。ゆりかごは病院東側に設置されており、60cm×50cm大の扉があり、内部は保育器(インファント・ウォーマー)が設置されていて常時36度に保たれている。扉の中には慈恵病院からの病院の相談連絡先などが書かれた「お母さんへの手紙」が置いてある。新生児が入れられるとアラームが鳴り、医療従事者が駆けつける。監視カメラが設置されているが、親の匿名性を守るため子のみしか映らない。そこに預けることができるのは生まれてから2週間以内の子供に限られる。扉を閉めると防犯上の理由から自動ロックがかかり、入れる側からは開けられなくなる。預けられた子供はまず慈恵病院の医師が健康状態を確認する。親が出産前に慈恵病院と話し合いをするなどして意思の疎通が出来ている場合は、実親の合意があれば子供の福祉のために比較的早い段階で養子縁組がなされる。実親の合意がない場合やゆりかごの利用者などで親との意思疎通がなされていない場合は、親が後から考え直して子供の引き取りを申し出てくる可能性も考え（これは慈恵病院が参考にしたドイツの例でも同様である）、いったん熊本市児童相談所により県内の乳児院に移される。乳児院は熊本市の熊本乳児院と慈愛園乳児ホーム、八代市の八代乳児院の3か所。その後一定期間を置いて特別養子縁組が行われる。病院での医療費や乳児院での措置費と子供の生活費は国と、熊本県または熊本市が折半する形で支給される。子供の戸籍は熊本市長が作成し、命名する。2007年当時の県知事である潮谷義子は、かつて慈愛園乳児ホームの園長だった。2007年5月29日、幸山政史熊本市長は「こうのとりのゆりかご」の運用状況について、年1回件数のみを公表するという市の方針を表明する。慈恵病院は運用開始から6ヶ月を経過した11月に、件数と子供の健康状態について公表する方針とする。ゆりかごのイメージが強い本病院の試みであるが、実際には妊娠した女性に対しての対応はほとんどが「SOS赤ちゃんとお母さんの妊娠相談」などの電話やメールでの相談窓口で行われる。当初年間数十件だった相談件数は、平成25年度の1445件になり、平成26年には前年に放送されたドラマの影響もあり約3倍の4036件に増加した。相談は電話がほとんどであり、県外からの相談が約７割で、インターネットで相談実施を知った人がほとんどだった。2014年1月に行われた同病院の蓮田太二医師による講演で、2007（平成19）年から2013（平成25）年11月30日までに同病院が相談を受けたケースのうち特別養子縁組に至った190件中、43件が若年層の妊娠によるものであり23%の母親は15歳未満であったという。中には強姦の被害者や、小学5年生の出産のケースもあったという。相談を重ねた結果自分で育てることにしたケースが235件あり、その他も含めて453人の赤ちゃんの命が中絶などから救われた。「こうのとりのゆりかご」では運用開始以降2-3年おきに検証報告が行われており、2017年の報告で4回目になった。2017年9月23日に市専門部会が公表した報告書では問題点として自宅出産の保護例の急増、「出自を知る権利」の問題、施設養育が挙げられている。自宅出産の割合は1,2回目の検証では3割弱だったが、3回目は60%、4回目は79%と大幅に増加しており、体重1500グラム以下のケースや母親が自らへその緒を切った事例などの危険なケースもあった。また、運用開始以降預けられた130人のうち26名が身元不明であり実名化と秘密保持を両立する方法が必要だと指摘された。130人中28人と約2割が施設で養育されていることも問題視され、ドイツで実施されている内密出産制度が解決策として提案された。市専門部会の部会長である関西大学教授の山縣文治は記者会見で「子の命を守ることと出自（を知る権利）を守ることをどう両立するか、国を挙げてしっかり考えてほしい」と発言した。