通常、冷暖房、マイク放送設備、テレビ・ビデオデッキやDVDなどの音響・映像装置が装備され、車両によってはトイレ、カラオケ、冷蔵庫、湯沸かし器なども装備されている。また、少数だが電子レンジや酒燗器、ビールサーバー、通信カラオケを装備する例や、携帯電話の普及に伴って車両に公衆無線LANを導入したり、座席に充電用のコンセントやUSBポートを設置したりする例がある。特殊な装備品として、エレクトーンをダブルデッカーの1階席に設置したり、四国の事業者ではダブルデッカー車両のフロント、1階席と2階席の間に、車外から見る様に大きなアナログ時計を設置した例がある。
台湾では台湾観光局が各地の旅行会社と提携する観光バスサービスの台湾観巴（Taiwan Tour Bus）が運営されている。これらの観光バス（ガイド付）は事前予約制で台湾高速鉄道（台湾新幹線）や台湾鉄道の駅、空港、ホテルまでの送迎サービスがあり各観光地との間で半日または1日のコースが設定されている。なお、台湾では鉄道主要駅等と観光地をつなぐ交通機関にシャトルバスの台湾好行があり、エリアごとに観光地を巡回する乗降自由のバスとなっている。
貸切バスの勤務時間は国土交通省の勤務時間等基準告示に定められており1日の拘束時間は原則13時間以内、運転時間は2日を平均して1日当たり9時間以内でかつ連続運転時間は4時間以内と定められている。貸切バスの高速道路走行を伴う運行では先の「1日あたり9時間」に相当する乗務距離の上限は670kmと定められている。670kmを超えて運行する場合は別の運転者を用意、つまり「二人乗務」としなければならない。これは国土交通省の指針であり、バス会社別の労使協定によりこの指針よりも短く設定されている場合もある。逆に、小規模なバス会社では人手不足から一人で一日に670km以上の距離を運転するケースもある。
学校の修学旅行や遠足などの行事、社員旅行など、団体で貸し切っての運行が多く、拾い集めることはあっても乗客は固まって行動し、客扱いは一団となって行われる。停留所があるわけでもないので、乗り降りは路線バスに比べると少ない回数となる。また、団体の中に添乗員と呼ばれる話人なり幹事がいる場合、情報伝達はその世話人などを通して行うので簡単に行える。乗客が均質なことが多く、トラブルの発生は少ない。
中型車以下の場合は運転士1名の場合や、夜行運転の場合は運転士2名だけの場合があるが、一般的に運転士1名と車掌（バスガイド）1名の構成で運行され、ガイドは車内サービス、観光案内をマイクを使って行い、車内清掃や後退誘導も行う。後退時、左折時巻き込み事故の防止の点からも保安的要素もあり運転士を補助している。多くは女性である。貸し切りの場合、団体によっては運転手のみでガイドが乗務しない場合もある。運転士は必ず大型か中型（またはマイクロ限定条件つき）の二種運転免許を所持し、道路状況の判断や渋滞回避、大きな車体を観光地の駐車場へ入れ込むなど運転者としての最高レベルの技能を要求される。多くは男性である。但し、2000年の道路運送法改正以降は原則として車掌乗務が不要となっており、近年は観光目的の運行でも運転士1名のみでのケースが増えはじめ、車体後部モニターカメラ、ワンマン運行支援システム、GPSと連動した自動ガイドシステムなどのサポート設備も次第に普及してきている。
上記の吹田スキーバス事故をきっかけに、公益社団法人日本バス協会では、平成23年(2011年)より「貸切バス事業者安全性評価認定制度」を開始した。申請は貸切バスを3年以上営業している事業者の任意で、安全性に対する取り組み状況を協会が審査し、評価された事業者名を公表する。評価レベルは１～3の星の数で示され、星付きの認定シールをバス車体に貼ることができる。また、国土交通省は、2012年の関越自動車道高速バス居眠り運転事故発生を受けて、翌2013年に「高速・貸切バスの安全・安心回復プラン」を策定し、事業者に対して安全を確保するための基準強化を行なった。国土交通省ネガティブ情報等検索サイトでは、過去の3年間に行政処分を受けた貸切バス事業者を検索できるほか、各地方運輸局の公式サイトでも行政処分情報を公表している。また、貸切バスを手配の介在する「ランドオペレーター」についても「貸切バス等の安全確保対策に関する行政評価・監視」の中間公表において、総務省は「ランドオペレーターに対する法規制の仕組みの構築」の必要性を検討している
大陸ヨーロッパやラテンアメリカの幾つかの国やトルコなどでは、工学技術者の称号は工学部の学位を持っている者に限り許されている。例え職歴が十分であっても、それ以外の者が使用する事は違法である。イタリアでは、工学部の学位を持っている者以外では、プロフェッショナルとしての能力試験（Esame di Stato）を課し、これを通過した者がその称号を許される。ポルトガルでは、プロフェッショナルな技術者の称号と、認定されるその工学学位は「Ordem dos Engenheiros」によって認定されている。チェコ共和国においては、技術者の称号（lng.）は、化学、工学、さらには歴史的事情により経済学で学士か修士を修めたものに与えられる。アメリカの全ての州、カナダ、そして南アフリカでは、幾つかの技術者の称号の使用を、法によって規制している。特に"Professional Engineer"、さらに工学分野から派生した工学、例えば土木工学や機械工学専門技術者に対する称号等を規制している。アメリカの州でほぼ全てにおいて、無許可の者が「技術者」を称する事等を禁じている。IEEEの公式な見解は、工学学位を持ち、十分な技術者としての経験を持った者等が技術者である、としている。