同社が使用した「御室撮影所」は、同年9月から、田中伊助が設立したエトナ映画社が稼動、「エトナ映画京都撮影所」と改称した。Google ストリートビューによれば、2009年（平成21年）11月時点での同社撮影所跡地は、分割されて住宅地になっている。従業員代表を務めた面々のうち、豊島龍平は松竹下加茂撮影所が製作し同年6月28日に公開した『月形半平太』（監督冬島泰三）に出演しており、片山伸二は新興キネマが製作し同年10月15日に公開した『花婿突進』（監督久松静児）した記録が残っており、柾木四平は翌1935年（昭和10年）11月にマキノ正博が設立したマキノトーキー製作所に入社している。解散年まで在籍した監督である仁科熊彦と堀江大生は極東映画へ、大江秀夫は大都映画へ、久保文憲こと久保為義はマキノトーキー製作所へ、後藤岱山は同地に残ってエトナ映画社へと散り散りに移籍して行った。同社に資本参加した小林一三は、『映画事業経営の話』（1937年）に「撮影所経営はなぜ危険か」の章を設け、同社の失敗に触れている。同社に参加しなかったものの高村を小林に紹介したマキノも戦後、設立当時のことを苦々しく回想している。同社が製作・配給した作品のオリジナルネガ、上映用プリントは現在、一部を除いてほとんど現存していない。東京国立近代美術館フィルムセンターは2014年（平成26年）現在、『孝子五郎正宗』（監督久保文憲、1933年）の33分尺プリント、『韋駄天数右衛門』（監督後藤岱山、1933年）の78分尺プリント、『護持院ヶ原の火華』（監督後藤岱山、1933年）の39分尺プリント、『田宮坊太郎 春風礫の剣法』（監督堀江大生、1933年）の54分尺プリントをそれぞれ所蔵している。マツダ映画社は、『韋駄天数右衛門』の52分尺プリント、『艶姿影法師 前篇・陽炎篇 後篇・蒼弓篇』（監督仁科熊彦、1933年 - 1934年）の53分尺プリントを所蔵している。
明治政府では長崎裁判所参議に任じられ、日田県知事に転任する（1868年-1870年。慶応4年閏4月25日-明治3年閏10月3日）。県内視察の際、海上交通の便を図れば別府発展が期待されるとの発案から別府港を築港、現在の温泉都市となった別府温泉の発展の礎を築いた。日田で松方は大量の太政官札の偽札流通を密告により発見する。この調査により、旧福岡藩士が犯した偽札製造の事実を明らかにした事で大久保利通の評価を得、その功績、推挙で民部大丞・租税権領に就任する。日本政府は1870年10月、北ドイツ連邦に在するドンドルフ・ナウマン社に明治通宝の印刷を依頼した。以降は大蔵省官僚として財政畑を歩み、内務卿・大久保の下で地租改正にあたる。だが、財政方針を巡って大蔵卿・大隈重信と対立する。当時は明治10年（1877年）の西南戦争の戦費の大半を紙幣増発でまかなったことなどから政府紙幣の整理問題が焦点となっていた。松方は大隈が進める外債による政府紙幣の整理に真っ向から反対したのである。その結果、伊藤博文の配慮によって内務卿に転出する形で大蔵省を去った。松方は、明治10年（1877年）に渡欧し、明治11年（1878年）3月から12月まで、第三共和制下の、パリを中心とするフランスに滞在し、フランス蔵相レオン・セイ（「セイの法則」で名高い、フランスの経済学者のジャン＝バティスト・セイの孫）から3つの助言を得る。第一に日本が発券を独占する中央銀行を持つべきこと、第二にその際フランス銀行やイングランド銀行はその古い伝統故にモデルとならないこと、第三に従って最新のベルギー国立銀行を例としてこれを精査すること、を勧められた。また、当時欧米の主要国が銀本位制から金本位制に移行しつつあったことを踏まえて、日本も金本位制を採用することを勧められた。フランス滞在中に、松方はレオン・セイの紹介により、パリ・ロチルド家第二代当主アルフォンス・ド・ロチルドと面会していたとされる。レオン・セイはアルフォンスの招きでロスチャイルド家の所有する北部鉄道会社に入社して役員となり、後に政治家・蔵相となって金融ブルジョワジーや鉄道会社の利益を代弁・擁護した人物であり、謂わばロスチャイルド家の家臣であった。同年開催されたパリ万国博覧会において、副総裁であった松方は、暗殺された大久保利通の代わりに、日本代表団の事務官のトップである総裁を務めている。 その後、帰国した松方は、明治14年（1881年）7月に「日本帝国中央銀行」説立案を含む政策案である「財政議」を政府に提出し、政変によって大隈が失脚すると、参議兼大蔵卿として復帰し、日本に中央銀行である日本銀行を創設した。後の明治16年（1883年）に、松方は明治天皇に働きかけて、レオン・セイに勲一等旭日大綬章が贈られるように図っている。松方は財政家として、政府紙幣の全廃と兌換紙幣である日本銀行券の発行による紙幣整理、煙草税や酒造税や醤油税などの増税や政府予算の圧縮策などの財政政策、官営模範工場の払い下げなどによって財政収支を大幅に改善させ、インフレーションも押さえ込んだ。ただ、これらの政策は深刻なデフレーションを招いたために「松方デフレ」と呼ばれて世論の反感を買うことになった。なお、現在の日本に於ける会計年度「4月 - 3月制」が導入が決定されたのは、松方が大蔵卿を務めていた明治17年（1884年）10月のことである。