イオンリテールやマックスバリュ地域会社で開催されている「火曜市」は、以前マックスバリュ九州では実施していなかった（代替として「木よう市」を実施する）ため、イオン九州では「スーパー火曜市」として専用のCMを制作し、沖縄県を除く九州地区全域で放映されていたが、2012年11月20日にマックスバリュ九州でも「火曜市」がスタートしたことで、イオンリテールと共通のTVCMが放映されていた。その後、新たにイオン九州専用の「火曜市」のTVCMが制作され、2014年6月30日より放映を開始した（「火曜市」のTVCMがイオン九州専用版に戻るのは約1年7ヶ月ぶり）。2010年（平成22年）3月まではイオン香椎浜ショッピングセンター（現・イオンモール香椎浜）で撮影されたCMが放映されていたが、同年4月からCMがリニューアルされ、「お客さま感謝デー」や「お客さまわくわくデー」など、他のイベントとの同時開催時における併記ができるようになり、ハイビジョン化された。また、2011年3月のブランド統合により、一部箇所を変更した改訂版（「ジャスコとサティの～」を「イオンの～」に変更）となった。ブランド変更当初（同月上旬ごろ）はCM冒頭に「HAPPY NEW AEON」が挿入されていた。同年11月14日から新バージョンのTVCMがマックスバリュ九州の「火曜市」がスタートするまで約1年にわたって放映されていた。2014年（平成26年）6月30日からはイオン九州の運営エリア（「ホームワイド」のみの展開である山口県を除く）の県別に7パターンのTVCMが制作され、県によりTVCMが見られるパターンが異なっていた。同年9月15日から2016年（平成28年）8月までは特売の内容を知らせるものとなっていた。同年9月5日以降は他のイオンのTVCM同様に冒頭に「AEON」ロゴを挿入した新バージョンとなった。使用しているBGMは、スーパー火曜市時代からイオン系スーパー共通CM化まではイオン九州独自のCMソング（歌入り・2015年現在も店内で流れている）が、イオン系スーパー共通CM採用期のみ本州など他のイオン系スーパーと同じCMソング（一週間の替え歌）を使用していた。共通化CM終了後の2014年以降はスーパー火曜市時代と同じイオン九州独自のCMソング（歌なしのインスト版）を使用している。なお、「火曜市」以外でイオン九州独自のTVCMがあるのは後述する福岡ソフトバンクホークス関連のセール（この場合はマックスバリュ九州との共同開催）や「九州大感謝祭」といったイオン九州独自開催のセール告知に限られ、それ以外はイオングループ共通のTVCMが放映されている（その為、後述する旧ダイエー店舗移管に伴う特例が発生するまで、イオン九州独自でタレントを起用したTVCMが打てない事情があった）。ただし、過去に放映された「イオンネットスーパー」のTVCMに関しては沖縄を除く九州地区において、イオン九州独自のTVCMに差し替えた例がある（2015年8月まで及び同年11月から2016年8月までは「火曜市」のTVCMの最後に「イオンネットスーパー」も併せて告知していた）。
2017年（平成29年）7月5日から6日にかけて発生した九州北部豪雨により、彦山川沿いを走る添田駅以南で甚大な被害を受ける。第二彦山川橋梁（添田駅 - 歓遊舎ひこさん駅間）は橋脚が傾き、第三彦山川橋梁（豊前桝田駅 - 彦山駅間）も変形した。また、筑前岩屋駅構内や釈迦岳トンネル（彦山駅 - 筑前岩屋駅間）では土砂流入が発生し、大行司駅では駅舎の倒壊や構内の路盤崩壊、大行司駅 - 大鶴駅間では盛土の流出なども生じた。また、直通運転先の久大本線でも光岡駅 - 日田駅間で花月川橋梁が流失するなどの被害を受けたこともあり、添田駅 - 夜明駅（ - 日田駅）間が全面運休となった。並行する国道211号や県道八女香春線も被害を受けたことから代行輸送も行われない状態がしばらく続いたが、国道の復旧作業の完了した7月31日より（東峰村役場前 - ）大行司駅 - 夜明駅 - 日田駅間で代行バスの運行を開始、8月16日には添田駅 - 彦山駅間および添田駅 - 日田駅間のバス代行輸送が開始された。その後も道路事情から筑前岩屋駅には代行バスが立ち寄らない状況が続いていたが、2018年（平成30年）2月1日から筑前岩屋駅 - 大行司駅間でのバス代行輸送を開始した。3月17日のダイヤ改正で運行系統が整理され、現在は添田 - 彦山、筑前岩屋 - 日田、添田 - 日田の3系統で代行バスが運転されている（ただし上述の通り、添田‐日田を直通するバスは下り1便を除き筑前岩屋には寄らない）。なお、JR九州社長の青柳俊彦は2018年10月2日から4日にかけて行われた複数の報道機関とのインタビューの中で、不通区間の復旧に関し「今回のような大きな災害があった場合、ゼロから鉄道を造るようなもの」「復旧まで年単位、もしくはそれ以上の期間になるのでは」とした上で、JR九州単独での復旧は難しいという方針を前提にした上で、国や沿線自治体が一定の費用を負担したうえでの鉄道による復旧や、バスやタクシーなどの鉄道以外での交通手段確保も選択肢に含めた上で、関係機関との協議を進める方針を示している。この方針を示した背景として、各報道機関では同区間の輸送密度が299人と、同社内で5番目に少ない区間となっていることを指摘しているほか、毎日新聞はJR九州が2016年10月に完全民営化を果たしたことで、株主から赤字路線対策の要求があると報じている。その後開催された「日田彦山線復旧会議検討会」の中で、復旧費については災害復旧事業と合併施行することなどにより費用の一部を国や沿線自治体が負担することでおおむね合意が得られているものの、その後の維持管理費用についてJR九州は線路などの鉄道設備も自治体側が買い取り、設備管理の負担を軽減しながらJR側が運営を担う「上下分離方式」を提示。沿線自治体は鉄道での復旧を希望するものの、大幅な費用負担に強い難色を示しており、これを受けてJR九州の青柳社長は8月27日、「きちんと維持していく方策が確認できれば、鉄道でやりたい。だが、鉄道を安全に維持するにはコストがかかる。真っ向から『一銭たりとも出さない』と言われるのは厳しい」「話が進まないようであれば、『鉄道維持は難しい』と地元の皆さんがおっしゃったという認識になる」「交通ネットワークの維持を考えれば、輸送モード（手段）の変更は案としてある」と述べ、沿線自治体の費用負担協議が決裂した場合には鉄道による復旧を断念し、バス・ラピッド・トランジット (BRT) による復旧方法を提示する意向を示唆した。具体的には、彦山‐筑前岩屋間の釈迦岳トンネル内の線路を舗装し、バス専用道路にした上でバスによる交通確保を図る計画であるという。2019年1月17日にはJR九州が年間1億6000万円の維持費用を沿線自治体に求め、このことについて東峰村・渋谷博昭村長は「同意できる提案ではない。なぜ日田彦山線だけに地元負担を求めるのか分からない。鉄道は全九州のネットワークとなっており、全体をみて考えてほしい」と言及して反発している。そのため、バス代行輸送が長期化する見込みである。