当初はアーチ型のトラス構体を新造する予定だったが、第一次世界大戦により資材の輸入が途絶したために、1888年（明治21年）に製造され、東海道本線の天竜川橋梁に架けられていたトラス構体の1つを鉄道院から払い下げを受け、転用したものである。しかし、払い下げのトラス構体を使用することから、架橋の工事直前に神奈川県知事から「箱根の玄関口である早川に、使い古しの橋を架けるのは景観を損ねる」という意見が出るなど、あまり評判はよくなかった。このため、後に改築するという条件で工事が開始されている。1915年から工事が始まったが、深さ43m・幅60mという深い谷に架橋するため、大規模な総木製の足場を組んで作業を行なった。このために使用された丸太は約1万本ともいわれている。しかし、本項掲載の1枚の建設中の写真以外の資料が全く残っていないため、建設工事の詳細は明らかになっていない。完成は1917年5月31日で、翌日からは足場の解体にかかるというその夜、暴風雨により早川が氾濫し、足場は全て流失してしまったが、鉄橋本体には全く影響がなかった。1923年9月1日に発生した関東大震災では、鉄道線が震災により甚大な被害を蒙った中、本橋は橋台を僅かに損傷した程度で、奇跡的に被害を免れた。震災前は国道1号は鉄橋の出山信号場側で踏切によって平面交差としていたが、震災後に国道側を掘り下げ、立体交差となった。その後、改築の話は出ておらず、1991年にかながわの橋100選に選ばれ、1999年2月19日には現存する唯一の錬鋼混合200ft桁として登録有形文化財に登録されている。近代化産業遺産にも認定されている。
早川橋梁（はやかわきょうりょう）は、神奈川県足柄下郡箱根町の箱根登山鉄道鉄道線塔ノ沢駅 - 出山信号場間にあり、早川に架かる鉄道橋である。一般には「出山の鉄橋（でやまのてっきょう）」として知られており、箱根観光名所の1つとして多くの観光客に親しまれている。また現存する日本最古の鉄道橋でもある。秋の紅葉時には、鉄橋上で数秒間の停車などの観光サービスが行なわれる。
父親はマイルズ・ケーリー・セルデン (Miles Cary Selden, 1752-1811)、母親はエリザベス・アーミステッド (Elizabeth Armistead, 1752-1833) であった。セルデンは1833年11月26日にマリア・イライザ・スワン (Maria Eliza Swann) と結婚したが、1834年に死別した。セルデンは1840年6月9日にエミリー・ハンター (Emily Hunter) と再婚した。セルデンはエミリーとの間に8人の子供をもうけた。
セルデンは1791年にバージニア州ヘンリコ郡において誕生した。セルデンは1813年から1816年までおよび1818年から1821年までヘンリコ郡議会議員を務めた。セルデンはその後、ヘンリコ郡土地管理局の文書官を務めた。セルデンは1839年から1850年まで、アメリカ合衆国財務官を務めた。セルデンは1874年に死去した。
ウィリアム・セルデン（William Selden, 1791年1月31日 - 1874年4月7日）は、アメリカ合衆国の政治家。1839年から1850年まで、6人の大統領の下でアメリカ合衆国財務官を務めた。
ロイド・ジョージは国際連盟と、ヨーロッパにおける軍縮を平和構想の柱として考えており、1918年12月11日にはヨーロッパ大陸における徴兵軍廃止を平和会議のテーマとしてあげた。元々イギリスは志願軍制が伝統であり、徴兵制廃止については多くの賛同が得られていた。しかしロイド・ジョージはイギリスによる海上の覇権を渡すつもりはなく「イギリスはアメリカあるいは他の強国の海軍より優越した海軍を維持するために最後の1ギニーまで費す」つもりであった。1月21日、イギリスのバルフォア外相は軍縮委員会の設置を十人委員会に提議した。軍縮委員会は軍縮の前提となるドイツの武装解除と動員解除を扱うことになったが、最初の案は受け入れられず、2月12日に連合軍最高司令官フェルディナン・フォッシュ元帥を委員長とする新たな軍縮専門委員会が設置された。フォッシュはラインラントへの永久的な駐兵と、ロシア内戦における白軍への援助を主張したが、ドイツ軍武装解除には積極的ではなく、ロイド・ジョージの唱える軍縮には否定的であった。フォッシュ委員会はドイツに20万人の陸軍兵力保持と、徴兵制を認める草案を提出した。ロイド・ジョージはこの案に猛反発し、バルフォア外相とウィルソン陸軍参謀総長の同意を得た、陸海空を含めた全兵力20万人で志願軍制とする案を提出した。十人委員会でこの案は反対もなく採用されたが、軍縮委員会の軍人達は猛反発した。そこでフランス陸軍参謀本部がドイツ兵力を10万人に制限する案を策定し、フォッシュがこの案を3月10日の十人委員会に提出した。さらにドイツが軍備を調達する際には事前通告が必須であるという案も付属させた。イギリスはこれらの案があまりにドイツを無力化しすぎるとして反発したが、フランスは強硬であった。結果としてこの案が通り、戦後のドイツ軍は陸軍10万人規模となった。一方国際連盟委員会では、フランスが常備軍としての国際連盟軍を提案したものの否決され、憲章では加盟国に対する必要最低限の軍備制限と、連盟理事会が加盟国から連盟規約保護のための軍隊派遣要請を行えることが明文化された。しかし国際連盟による軍事制裁はその後十数年に渡って論議されたが決着が出ず、一度も実行されなかった。また軍備制限条項はその後のジュネーブ軍縮会議やワシントン会議といった、国際的軍縮の動きにつながることとなった。