ボストンはアメリカ独立戦争で大きな役割を果たしたことから、この時期の史跡の一部は、ボストン国立歴史公園の一部として保存されている。その多くは、「フリーダムトレイル」というルートに沿って歩けば見て回ることができる。フリーダムトレイルは、地面に赤い線が引かれた約4kmのウォーキングコースであり、ボストンコモンから始まり、州議事堂、パークストリート教会、オールドサウス集会所、旧州議事堂、ボストン虐殺事件跡地、オールドノース教会、チャールズタウンのバンカーヒル記念塔など、16の公式スポットを巡る。ファニエル・ホール近くのクインシー・マーケットは、ショッピング、食事、各種イベントが楽しめ、観光客や市民が集まる場所となっており、年間1800万人以上がここを訪れる。
現在、カトリックはボストンにおける最大の宗教的コミュニティとなっている。ボストンの文化的伝統は、周りのニューイングランド全体と多くの点で共通している。ボストン・イングリッシュと呼ばれる、音節末尾や子音の前の/r/を発音しない東ニューイングランドなまりや、魚介類、塩、乳製品に重点を置いた地域料理もそうである。ボストンの政治的・宗教的風土には、アイルランド系アメリカ人の及ぼした影響が大きい。土壌は20世紀初頭以来、ケネディ家、ティップ・オニール、ジョン・F・フィッツジェラルドなどが培ってきた。ボストンの文化的風土は高く評価されており、その理由の一つは学問的な名声にある。ボストンの文化は、大学から発している部分が大きい。また、ボストンには「ボストン・スラング」と呼ばれる新語がある。スラングといっても現在のボストン市はそれなりに大きいので、割と開かれた表現である。アンダーグラウンドなサブカルチャーとは、この地でビジネスが腐敗した時代に検閲が行われ、わいせつ描写と一括りに葬られた批判精神であり、それに対する挑戦が「ボストンでは禁止」などと揶揄されたのであった。
ボストン市民の3分の1近くが、通勤に公共交通機関を使っている。アメリカ最初の地下鉄網であるマサチューセッツ湾交通局（MBTA）の地下鉄を運営が運営されており、これは現在全米で4番目に繁忙な地下鉄であり、線路の全長は105kmにまで延伸し、北はモールデン、南はブレイントリー、西はニュートンにおよぶ。この地下鉄網は「T」という愛称で呼ばれている。交通局はこれ以外に、繁忙度全米第6位のバス網（MBTA Bus）のほか、水上往復便、そして繁忙度全米第5位のコミューター・レールも運営している。コミューター・レールは、営業距離321km超、北はメリマック・バレー、西はワーススター、南はプロビデンスまで伸びる。アムトラックの北東回廊とシカゴ・ラインは、ボストンのサウス・ステーションから出発し、バックベイ駅で停車する。北東回廊の快速列車はニューヨーク、ワシントンD.C.およびその間のいくつかの駅に停車し、ボストン南西郊外のルート128駅にも停車する。また、メイン州に向かうアムトラックのダウンイースターはノース・ステーションから出ている。
ローガン国際空港は、イーストボストン地区にあり、ボストンのほとんどの定期旅客便を取り扱っている。また南北アメリカやアジア、ヨーロッパとの国際線が乗り入れている。市を囲んで、ゼネラル・アビエーション（輸送事業以外の一般民間航空）の大きな飛行場が三つあり、北がベバリー市営飛行場、西がベッドフォードのハンスコム・フィールド、南がノーウッド・メモリアル飛行場である。ロードアイランド州プロビデンスのT・F・グリーン空港と、ニューハンプシャー州マンチェスターのマンチェスター・ボストン地域空港も、ボストン圏に定期旅客便を提供している。
ボストンでは、1990年代初め以来凶悪犯罪は激減している。20世紀末から21世紀初めにかけて犯罪発生率が低く抑えられているのは、連邦・地区検察庁の取り組みに加え、少年がギャングに入るのを防ぐためのボストン市警の住民グループや教会区との間の協力態勢のおかげであると考えられている。これは、「ボストンの奇跡」という賞賛につながっている。市の殺人（謀殺）事件数は1990年の152件（人口10万人当たり26.5件）から1999年にはわずか31件（人口10万人当たり5.26件）にまで減少した。ただし、近年では毎年の殺人事件数は前年比±50%レベルで大きく変動しており、2002年には60件、2003年にはわずか39件、2004年には64件、2005年には75件であった。これらの件数は、1990年の最高水準から見れば非常に低位で推移しているものの、殺人事件数の大きな変動は多くのボストン市民を不安にさせており、ボストン市警は犯罪との戦いの方法を見直すべきではないかとの論争の種になっている。2013年4月15日にはボストンマラソンで爆弾テロ事件が発生した（ボストンマラソン爆弾テロ事件）。
現在米国では、9つの州（アリゾナ、カリフォルニア、コネチカット、メリーランド、マサチューセッツ、オレゴン、ロードアイランド、バーモント、ワシントン）、 23都市、2つの郡（メリーランド州モンゴメリー郡およびカリフォルニア州サンフランシスコ郡）に、有給病気休暇を義務付ける法律がある。 有給疾病休暇を成立させるため提案された立法案を含め、米国の市、郡、および州に管轄権がある。 これは労働者が病気になったときに家にいるための休暇で、一部の政策では、有給の病欠時間を、家族の介護、定期的な診察や医療の通院、あるいは家庭内暴力や性的暴行に関連する健康および安全のニーズへの対処に使用することも認めている。少なくとも145カ国が、短期または長期の病気のために有給病気休暇を保証し、127カ国で年に1週間以上を提供している。労働統計局（BLS）の分析によると、民間のアメリカ人労働者の約39%、低賃金産業の労働者の約79％、ほとんどのフードサービスやホテルの労働者（78％）は、病気休暇を有していない。ある調査によると、アメリカ人の77％が有給病気休暇を支給することが労働者にとって「非常に重要」であると考えている 。一部の労働者は、自分または家族が病気のため欠勤したことで、解雇または一時停止されたと報告している. 。メンタルヘルスを理由に有給病気休暇をとる従業員もいるが、物議をかもしている。