日本でプラウが使われた始まりは、一般に明治4年（1871年）米国政府の農務局長であったホーレス・ケプロンが開拓使の顧問として招かれた際に持参したと言われているが、プロシア人ガルトネルが蝦夷地七重村の開墾に持ち込んだものの方が早く、この道具は明治4年にケプロンの部下であるトーマス・アンチセルが七重開墾場を視察した際に確認されている。欧米のプラウは洋犂と呼ばれ、それに対し中国から伝来し古くから日本でも使われていた犂は和犂と呼ばれた。畑作をはじめ、現在では水田での転作作物にも広く使われている。明治3年（1870年）、仙台藩の一門である亘理の伊達邦成は、自費を使って家臣と共に北海道有珠郡（現在の北海道伊達市）に集団移住し、開拓使の指導を仰いで明治7年（1874年）より西洋農具による畜力耕法を始めた。民間では最初となる西洋農具を使った開墾であり、当時、全道で保有していたプラウの約半数が伊達で使われていたことから、プラウ耕の先進地となった。その後伊達では、米国から輸入された物を参考に炭素焼きによる独自のプラウを製作、この技術を元に小西農機を設立し「伊達の赤プラウ」と呼ばれた。これに対し、上富良野でも菅野豊治が独自のプラウを製作、赤プラウに対して「白プラウ」と呼ばれた。2017年9月5日に国立科学博物館の定めた重要科学技術史資料（通称:未来技術遺産）の第00237号、第00238号として、スガノ農機製のプラウ二点が登録された。
基本的なモールドボード・プラウにおいて、耕起する深さはれき溝の中でのランナーの立ち上がりで調整され、その深さは、農夫がプラウを容易に持ち上げられる程度の重さに制限される。この制約により、プラウの構造は、金属製のプラウ・シェア以外は少量の木材で製作された。このプラウはかなり脆弱で、北ヨーロッパのより重い土壌を耕起するのには不適当であった。しかし、プラウの重量を支えるランナーに変えて車輪を導入したことにより、プラウの重量がより重くなっても取り扱い出来るようになり、はるかに大きい金属製のモールドボードが使用出来るようになった。これらのヘビー・プラウは、西暦600年頃の大規模な食糧増産とそれに伴う人口増加に貢献した。鉄製のヘビー・プラウにおいて、鉄で木を覆った物や、純粋に鉄製のプラウは紀元前6世紀には既に中国で使われていた。これらは世界で最初の鉄製のプラウであった。多くの発明にもかかわらず、ローマ人は車輪の付いたヘビー・モールドボード・プラウを開発することが出来なかった。北イタリアの文書によると、最初にローマ人が使った記録があるのは643年以降である。スラブ語圏における古い単語にヘビー・プラウとその使用を示唆するものがあることから、これらの地域は、より早い時期から使用されていたものと考えられている。ヨーロッパでは、8世紀後半から9世紀前半に北ヨーロッパにおける団地ごとの輪作を行う生産性の改善手法に伴い、モールドボード・プラウが一般的に使われるようになった。フランスの中世農業史家であるマルク・ブロックによる研究では、「araireは車輪が無く、畑を引きずって横切らなければならなかったが、charrueは車輪に乗せられていた。」と2種類の異なったプラウの名称の存在を示した。
ギリシャ人は、その名の通り切断面が前方に曲がっているクルックド・プラウ(Crooked plough)でプラウの構造を進化させたようだ。プラウの切断面はしばしば青銅で、後には鉄で覆われていた。金属は高価であったので、戦が始まればそれを溶かして打ち直して兵器に作り変え、平和になればまたそれを元に戻した。この事はおそらく、聖書に見られる「汝の刀をプラウ・シェアに打ち直した(en:swords_to_ploughshares)」という文章の元になったと思われる。
ダム事業は1950年（昭和25年）の国土総合開発法に基づく「河川総合開発事業」や1962年（昭和37年）の水資源開発促進法に基づく「河川水資源開発基本計画」に沿っている場合も多く、そのためこれらの法律が施行された1950年代～1960年代のいわゆる高度経済成長期に計画されたダムも多い。こうしたダムでは当時の水需要に沿った計画がなされたまま事業を進めているダムも多く、水需要の変化した現在ではかえって不要・過剰な供給であることも指摘されている。かんがい用ダムについても、減反政策や第一次産業人口の減少、農業施設合理化等に伴う耕地面積の縮小により当初予測より農業用水の需要が減少する傾向が見られた。こうしたことから現在の需要と照らし合わせて実情にそぐわない事業に関しては、計画見直しに伴う事業中止もある。これと関連して地方自治体の税収減少による財政難で、当初は事業主体としてダムを計画していたり、特定多目的ダム事業に利水で参加していながらも、巨額の負担に耐えられず事業を再検討する自治体も現れ、補助多目的ダム事業中止・凍結の他利水目的で参加していたダム事業からの撤退が利根川水系や淀川水系で相次いだ。また、発電事業にかかわるダム事業についても、当初予測した電力需要に比べて実際の電力消費量が伸び悩むケースが多々あり、こうしたことから大規模な揚水発電用ダムを建設してもコストパフォーマンスに欠け、企業経営を圧迫する可能性がある等の理由からこうした発電用ダムの建設事業が計画段階で中止となっている事も近年散見される。これらは、経済成長の鈍化とそれに伴う税収の減少、産業構造が重厚長大型から軽薄短小型に構造転換して行ったこと。さらには大都市人口のドーナツ化現象等による減少傾向が水需要の減少・電力需要の減少に繋がっており、ダム事業のみが当時の計画のまま時代の趨勢に追い付けなかったことが背景にある。近年のダム事業中止の大半はこうした事情によるケースが多い。