主電動機は吊り掛け駆動式のアメリカ・ゼネラル・エレクトリック (GE) 社製GE-259を2基搭載する。台車は日本車輌製造製がD18、汽車製造製が3Hで、いずれもアメリカ・ボールドウィン社製Baldwin-A形台車に範をとった形鋼組み立てによる釣り合い梁式台車である。もっとも、基礎ブレーキ装置は前者が片押し式踏面ブレーキ、後者が両抱き式踏面ブレーキで、前者については後日両抱き式への改造が実施されている。制御器はGE社製PC-12電空カム軸式制御器で、ブレーキは上述の通りM自動空気ブレーキである。歯車比は3.81と大きく採っている。1両当たりモーター2基搭載のため起動加速度は2.0km/h/s。以降基本的に1800形まで変わらない。連結器は1001～1010までは柴田式並形自動連結器搭載であったが、1011～1021については衝動抑止などの理由からトムリンソン式密着連結器に変更され、以後銀座線ではこれが標準となった。
東京地下鉄道は開業時より最先端の信号保安技術を採り入れた。打子式ATSと称される自動列車停止装置である。停止信号が現示の際、進行方向左側の線路脇にトレインストッパー（打子）が立ち上がり、万一列車が停止信号を冒進した場合、列車の車上にあるトリップコックが地上側のトレインストッパーに当たり、制動管圧力を開放して非常ブレーキを掛けるという仕組みである。原理は至って原始的だが作動は確実であった。このATSと連動するブレーキシステムは、アメリカのウェスティングハウス・エアブレーキ社 (WABCO) 製M-2-A三動弁を使用するAMM自動空気ブレーキが採用されていた。これは同時期に新京阪鉄道（現・阪急電鉄京都線）が新製投入したP-6形や、その後大阪市電気局（現・大阪市交通局）が高速電気軌道1号線用として製造した100形などに採用した、同じWABCO製のU-5自在弁を使用するAMUブレーキと比較すれば見劣りしたが、比較的短編成、かつ低い表定速度で運行される地下鉄電車用としては適切な選択であり、建設費の乏しい民営地下鉄ゆえに、最新かつ最適な機器を選択するが無駄に贅沢な機器は採用しない、とする基本設計方針が徹底していたことを伺わせている。もっとも、言い換えればこの時点では5両編成以上の長大編成は前提外であったということであり、駅施設などを含めこれが前提となっていたことは後年の乗客数激増への対応を困難とし、将来に禍根を残す結果となった。
2010年8月3日付のオリコン・シングルデイリーチャートにて初登場3位を獲得し、エンディングテーマの「NO,Thank You!」も同日初登場2位を獲得。2010年8月16日付オリコン・週間シングルチャートでは、1位のSMAPの「This is love」と2位の「NO,Thank You!」に次いで初登場3位を獲得。初動売上は前期オープニングテーマ「GO! GO! MANIAC」を上回り、8.5万枚を記録。キャラクター名義のシングルとしては「NO,Thank You!」に次ぐ歴代第2位。声優のシングルとしては、林原めぐみの「don't be discouraged」と「NO,Thank You!」に次ぐ第3位を記録した。ちなみに『ミュージックステーション』（テレビ朝日）や『COUNT DOWN TV』（TBS系）でのシングルランキングでも3位を獲得した。
TBS系列で放送のテレビアニメ『けいおん!!』（第2期）の後期オープニングテーマ。後期エンディングテーマの「NO,Thank You!」と同日発売。「放課後ティータイム」とは、『けいおん!』に登場する平沢唯、秋山澪、田井中律、琴吹紬、中野梓のキャラクター5人によるバンドユニット。歌っているのは、各キャラクターの声を演じる豊崎愛生、日笠陽子、佐藤聡美、寿美菜子、竹達彩奈の5人の声優。「Utauyo!!MIRACLE」では、豊崎愛生（平沢唯役）がメインヴォーカル、他の4人がコーラスをそれぞれ担当している。ジャケットイラストの異なる初回限定盤と通常盤の2パターンをリリース。初回盤は着せ替えジャケットのピクチャーレーベル仕様となっている。ちなみに通常盤のジャケットイラストには、5人以外のクラスメートも描かれている。2010年7月7日に放送された、ニッポン放送『ミュ〜コミ+プラス』の「アニメソングプラス」で、初めて音源が流された。
開発阻止のためには行政訴訟がしばしば提起されることになる。日本国憲法下の日本においては、司法権にもとづく裁判の対象は「法律上の争訟」（裁判所法3条）、すなわち「法令を適用することによって解決し得べき権利義務に関する当事者間の紛争」が原則であるとされている。個人の法的権利義務に関わらない客観訴訟は極めて限定的な立法例だけで、アメリカ合衆国における「絶滅の危機にある種の法（ESA）」のような市民訴訟条項を持つ特別法は無い。まず、開発許可処分などの適法性を争う行政訴訟として、各種の抗告訴訟が提起されることがある。しかし、行政事件訴訟法の規定上も、判例による解釈上も、当該個人の法的権利義務に関する訴訟か（つまり原告適格があるか）は厳格に判定されてきたそのため、環境に関する行政訴訟を提起しても、原告適格が欠けるとして、開発許可の違法性の有無などの本案の判断をするまでもなく却下判決となる事例が多かった。近時は関連法規の趣旨や目的を考慮した解釈を裁判所が行うようになったことや、これらの判例の動向を踏まえた行政事件訴訟法の平成16年改正（9条2項の新設）により、原告適格は実質的拡大が図られてはいる。これにより比較的にせよ抗告訴訟における原告適格は認められやすくなっているものの、なお無制限になったわけではない。また、客観訴訟としての行政訴訟である住民訴訟が、開発阻止の法的手段に利用される例も多く見られる。住民訴訟であれば、当該自治体の住民でありさえすれば原告適格が容易に認められる。しかし、住民訴訟は自治体の予算執行の適正確保が本来の目的であることから、手段としては抗告訴訟とは別の限界がある。住民訴訟における裁判所の審査は、予算執行の適正を欠くかという観点から行われることになり、正面から環境への影響などを検討するわけではない。仮に予算執行として違法と評価された場合でも、自治体から首長や職員への損害賠償請求（4号請求）などにとどまり、事件の解決として適切であるか疑問がある。