ウエストミンスター大学の建築学者ダヴィデ・デリウは上海中心で「人目を盗んで行った登頂を誇示したビデオや写真がリリースされるとオンライン上で小さな騒動が起こった」とし、「頂上でデジタルレフカメラで撮影した写真に加え、登頂時の危険な探索を行う様子を記録したビデオによって、彼らの探索は映画のような功績として受け入れられた」としている。中国網絡中心の動画に関して、シドニー大学の文化地理学者ブラッドリー・ギャレットはビデオの最後で彼らがビルボード・ハッキングを終えた後、「覆面を被った男達が階段を駆け下り、吹き抜けで着替えてロビーの外へ静かに歩いていく様子は映画『ミッションインポッシブル』の1シーンのようだ」と言及している。ロンドン大学の犯罪学者セオ・キンディニス（Theo Kindynis）は、「テンポの速いカットの連続・様々な角度からの撮影・低速度撮影された映像・都市の景観を空撮した襲い掛かるようなショット・プロレベルの編集技術」に着目し、「犯罪者が自分自身を撮影したものというより、制作費用に高額を投じたミュージックビデオのほうがより近しい作品」と表現した。さらに登頂の様子を撮影するという考えのもとで全体の流れが綿密に企画されている点に関して本作品の制作者は「CCTVよりはMTVのよう」と例えた。また本作品は彼らが登頂したことの証拠というよりは、LEDモニタを組み合わせたビデオ・パフォーマンスであると位置づけている。加えてギャレットがこの撮影を「meta-selfie」（自撮りを超えたもの）と表現したことを引用し、キンディニスはこれには否定的な意図を含んでいるかもしれないが啓蒙的であると指摘し、現代の消費者文化において多くの人は独自性を生むような商品や経験を消費することを通して自己確立を行うことから、オン・ザ・ルーフスのような「犯罪と逸脱行為の中間にあるパフォーマンスは消費者が行うライフスタイル選択の中で特殊なタイプの1つに過ぎない」と考察している。
ラスカロフらは安全具を使うことなく高い場所に登り、頂上に辿りつくと不安定な場所につかまって写真撮影を行う。そして独特な角度から街の様子を写真撮影し、登頂時の様子も動画で記録している。彼らのような行動はスカイウォーキングと呼ばれ、ロシアの若者の間で人気が高まった背景があり、ラスカロフとマコロフの2人はその先駆者として位置づけられている。一方でこのような先駆者の存在によって、決して合法とはいえないスカイウォーキングに注目が集まるようになり、建物の警備員がルーフトッピングに挑戦する他の若者に対して警戒を強める原因となったため、ロシアのルーフトッパー達はラスカロフらを好意的に捉えていない。登頂や撮影を行う前には毎回異なるやり方で計画を立てている。彼らは朝の早い時間帯に場所に張り込み、警備員が引き返すのを待ってから侵入を図っている。建物内へ忍び込むためには、施錠されていない扉や公には立ち入り禁止である場所へと繋がる梯子を用いる。登頂の際、安全具は使用しないが、カメラ機能付きの携帯電話・自撮り棒・頭に取り付けるヘッドマウンドカメラであるGoPro・後述のデジタル一眼レフカメラを身につけている。撮影の際には、景色が晴れるシャッターチャンスまで長時間待機することもある。彼らが登頂する際は自身らがスカイウォーキングを楽しむために登頂を行っており、他者に干渉したり、注目を浴びたりする意図はない。オン・ザ・ルーフスは片手でぶら下がるような危険行為を避け、他の一部のルーフトッパーのような命懸けのパフォーマンスは行わないが、登頂を行う建造物の高さが傑出している。一方でラスカロフらは高い建造物のみならず、大聖堂や地下、工業地帯なども撮影対象としている。写真撮影に用いる機材は写真のクオリティを重視して、ラスカロフがキヤノン EOS 6D、マコロフがキヤノン EOS 5D Mark IIIをそれぞれ使用している。カメラに取り付けるレンズは両者共通で、望遠ズームレンズEF70-200mm F4Lおよび広角ズームレンズEF17-40mm F4Lを用いる。彼らは撮影した写真を販売したり、広告写真を撮影したり、スポンサーシップを受けることにより生計を立てている。ラスカロフは写真活動を行う上で感化された人物はいるが、彼は自身の思うままに撮りたいと思ったものを写真に収めており、撮影を行う場所に行くことの二の次として写真撮影を位置づけている。ラスカロフのInstagramアカウントは2014年8月時点で26万フォロワーを超えている。マコロフの方は様々な写真撮影を行ううちに都市の風景に対しての美的感覚を抱くようになったのがきっかけで登頂を始めている。
東郷茂徳は平和主義者・和平派であると知られているが、東郷が採ったソ連を仲介者とする和平工作は愚策との厳しい意見もある。東郷はソ連が同年2月のヤルタ会談で、対日参戦の密約を米英と結んでいた事は当然知らなかった。東郷は広田弘毅元首相によるマリク・駐日ソ連大使との交渉に賭けたが、会談は6月3日の開始からもたつき、7月14日に中断するまで成果はなかった。駐ソ日本大使だった佐藤尚武は戦後に「貴重な一カ月を空費した事は承服できない」と語っている。7月26日に発表されたポツダム宣言について、東郷がポツダム宣言は拒絶せず、少なくともソ連から返事が来るまで回答を延ばすように待つという意見を述べ、それが採用された。その結果、ポツダム宣言の対応が遅れ、2発の原爆投下とソ連の対日参戦を招いた。ただしアメリカ海軍提督・大統領主席補佐官であるウィリアム・リーヒは、ソ連を仲介とする和平をしたことを意図的に無視したトルーマンを非難している。簡潔に言えば、東郷は小磯国昭内閣で重光葵外相が進めたスウェーデンを仲介者とする和平工作を打ち切り、スウェーデン政府の和平仲介中止を指令し、仮想敵国で対日参戦を伺っているソ連を和平仲介に選び、ポツダム宣言発表後もソ連仲介の和平に固執し続けた。しかし8月9日のソ連の対日参戦により和平工作は水の泡となった。東郷は戦後に記した回想『時代の一面』の中で、アメリカからの仄聞として「ジョセフ・グルーらが作成した対日講和宣言案がポツダムに携行されたところに、ソ連側から日本に講和の意思ありと伝えられたため準備した案がポツダム宣言として出された」とし、「それなら天皇の大御心はソ連首脳に通じただけではなく、連合国首脳に伝達されてポツダム宣言という“有条件の講和”に導き得たといえるのだから、あのときの（ソ連に対する）申し入れは結果として大体において功を奏したといって差し支えないだろう」と弁明している。しかし、実際にはアメリカ側はソ連から知らされるよりも先に、東郷と佐藤駐ソ大使の間で交わされた外交電報の傍受解読によって、日本がソ連を仲介とした和平交渉に乗り出したことを察知していた。ただし、ソ連の仲介によって「無条件降伏」ではないよりよい条件の講和を得られるのではないかという期待は、東郷個人にとどまらず、木戸幸一や昭和天皇自身も含めた政府の「和平派」に共通したものであったという見解も存在する。長谷川毅は「まさにモスクワの斡旋は日本の為政者にとって、苛酷な現実から逃避する阿片であった」「天皇制の維持についてより有利な条件を引き出そうとする欲張った期待がモスクワへの道という誘惑に彼ら（引用者注・和平派）を誘ったのである」と記している。