複数の音節が一音節に縮められて発音されることを縮約という。秋田方言では、係助詞の /wa/ （ワ）が直前の音節と縮約されて発音される場合がある。コンドワ（今度は）がコンダとなるように /dowa/ が /da/ に縮約したり、コレワ（これは）がコリャ、ソレワ（それは）がソリャとなるように /rewa/ が /rja/ に縮約される場合がある。中年層以下の若い世代を中心として、コレデワ（これでは）をコレジャ、ソレデワ（それでは）がソレジャとなるように /dewa/ （デワ）から /zja/ （ジャ）への縮約が見られるが、これは東京の口語の影響であり、高年層はほとんど用いない。「～では」にあたる形は、「～ンダンバ」や「～ンデ」などの形で表すのが一般的である。動詞の語尾の /ru/ と、助詞の /no/ が縮約して、/runo/ が撥音になることがよく見られる。例えばミデルノンダ（見ているのだ）がミデンダになる。
/ru/ や /re/ が /n/ や /d/ の直前で撥音に変わる現象が見られる。例えばヤルノガ（やるのか）がヤンナガに、ミデルナ（見ているな）がミデンナになったり、 ソレナラ（それなら）がソンナラに、ソレンデ（それで）がソンデ）になったりすることがある。また、/ru/ は /t/ や /k/ の直前で促音に変わることがある。例えばスルトギ（するとき）がスットギに、エルド（居ると）がエット、クルド（来ると）が クット、クルガラ（来るから）がクッカラになることがある。また、/to/ が /t/ の直前で促音に変わる場合もある。例えばオトトシ（一昨年）がオットシになることがある。/ku/ が脱落して長母音に変わることもある。例えばヨグ（よく）がヨーになることがある。
/o/ と /u/ が交替している場合が比較的多い。/u/ が /o/ に変化している例としては、クソリ（薬）、コノガ（小糠）、ノマ（沼）、ノル（塗る）や、オコ゜エシ（鶯）、オンブゲ（産毛）、チヨ（露）、ノコ゜ル（拭う）、ハコ゜ギ（歯茎）、ホダロ（蛍）、モゴ（婿）、モゴー（向こう）、ヨギ（雪）、ヨリ（元結）などの例がある。また、/o/ が /u/ に変化している例として、アスンブ（遊ぶ）、ヌル（乗る）、コユミ（暦）、フルシギ（風呂敷）や、ウグンバ（奥歯）、ヌギ（軒）、マナグ（眼）、ムリ（雨漏り）、ユグ（欲）などの例がある。いずれも語彙的なものであって規則的ではない。また、/i/ と /e/ が交替している場合もある。/i/ が /e/ に変化している例としてメシェ（店）、シェゲ（堰）、シトメ（蔀）や、メメンジ（蚯蚓）、/e/ が /i/ に変化している例としてトキ゜（棘）、ビロ（涎）、ヤギミシ（焼き飯）などの例がある。
音節が脱落する場合としては、ソーイウノワ（そう言うのは）がソーイノワになるように /u/ が脱落する場合、エヤナゴド（嫌なこと）がヤナゴドになるように /e/ が脱落する場合、オモデァ（重たい）がモデァになるように /o/ が脱落する場合、モスコシ（もう少し）がモコシになるように /su/ が脱落する場合、チレデキダ（連れてきた）がチデキダになるように /re/ が脱落する場合、ヤッパリ（やっぱり）がヤッパになるように /ri/ が脱落する場合などがあるが、いずれも個別的なものであり規則的ではない。
/n/ と母音が結合した音節では、語によっては母音が脱落して撥音化する。例えば-ノカ、-ノダ、-ノトキが-ンカ、-ンダ、-ントキとなったり、ナニモ、ナニカのような形がナンモ、ナンカのようになる場合がある。
「漁業水域」については海中の生物資源の「回遊性」と領海境界における生物資源の移動の「連続性」を根拠としている。魚などにとって領海境界は移動を妨げるものではなく自由に移動を行えるため、領海内の生物資源は隣接する領海外の生物資源の増減に大きな影響を受けると言わざるを得ない。このため自国領海に隣接する領海外で行われる漁業について沿岸国が管理を行う権利を有するのは当然であるとの主張がされるようになる。歴史上最初の領海外の公海上の漁業管理の試みは、アメリカ合衆国トルーマン大統領により1945年に宣言された『公海の一定水域における沿岸漁業に関するアメリカ合衆国の政策』を端緒とする。この宣言には漁業水域の具体的水域範囲は設定されてはいないが、当時は領海幅についても国際的に合意されているとは言えない状態であった。当時、漁業技術の革新により母船式各種漁業が盛んとなりつつあり、自国領海近傍で行われる外国遠洋漁業者に対する牽制を含めての宣言布告であった。国家間の同意に基づいた条約は、1958年に採択、1966年に発効した『漁業及び公海の生物資源の保存に関する条約』が最初である。領海外の1漁場で2か国以上の国が漁業を行う場合、それらの国の合意によって漁場の管理を行うことが決められた。また一国が領海外に領海と隣接して漁業管理を行うことができる水域（漁業水域）を設けることができることが定められた。ただしこの条約において漁業水域の外側境界線の範囲の具体的数値については何も定められなかった。この曖昧な漁業水域の定めは禍根を残し、その後各国が暫定的に独自に漁業水域を宣言し、一方的な管轄権の行使、即ち一方的に他国漁船に対し漁業取締を行う状況が頻発した。日本においても『海洋法に関する国際連合条約』が締結し発効されるまでの暫定法として、漁業水域の外側境界線まで領海基線から200海里とする『漁業水域に関する暫定措置法』を1977年に施行し、独自の「漁業水域」を設定し国内外に宣言した。