『Godzilla: Unleashed』のタイトルで2007年11月にPlayStation 2版、12月にWii版に北米で発売された第4作。新たなプレイヤー怪獣としてゴジラ(初代) 、メカゴジラII、キングシーサー（ファイナル版）、チタノザウルス、ビオランテ、バラン、ゲームオリジナル怪獣のKrystalak (クリスタラック)とObsidius (オブシディアス) が追加された。前作までの怪獣も引き続き続投しているが、ガイガンやキングギドラ（及びメカキングギドラ）がミレニアム版となり、ラドンの名称がファイヤーラドンに改名される等の変更点もある。また、轟天号（ファイナル版）も登場している他、PS2版では容量の都合上、wii版と比べて数体削除されているが、バトラが追加されている。
2004年12月9日に発売されたPlayStation 2版。海外での題名は『Godzilla: Save the Earth』。キャラクターの数が増え、新たに幼虫モスラ（92'）、ジェットジャガー、スペースゴジラ、MOGERA（モゲラ） 、メガギラス、バラゴン（婆羅護吽）、メカゴジラ（93'）がプレーヤーキャラクターに加えられ、召喚アイテムでバトラ、スーパーX3、チャレンジモードでエビラ（66'）、ミレニアンも出演した。モードもいくつか増えている。国内ではPS2版のみの販売だが、国外ではXbox版も同時発売された。
2003年12月11日に発売されたゲームボーイアドバンス版。海外での題名は『Godzilla: Domination』。モスラがプレーヤーキャラになり、メカゴジラ（機龍）が最新式になったものの、容量の都合上登場する怪獣の数が減った。通信ケーブルを使い対戦も出来る。登場怪獣はゴジラ、モスラ、メカゴジラ（機龍）、メガロ、キングギドラ、ラドンの6体の他、メカキングギドラがボスキャラとして登場している。海外版では、ゴジラがミレニアム版になり、メカゴジラは93年版になっている。モスラも若干色が違うがGMK版と思われる。さらにストーリーモードにミニゲームがありUFOや戦闘機を破壊するという内容である
2002年12月12日に発売されたニンテンドーゲームキューブ版。海外での題名は『Godzilla: Destroy All Monsters Melee』。登場怪獣はゴジラ (90's,2000) 、メガロ、アンギラス（2代目）、ガイガン（72'）、キングギドラ（91'）、メカキングギドラ、ラドン（93'）、デストロイア、三式機龍（メカゴジラ）、オルガ（隠れキャラ）がプレーヤーキャラとして、召喚アイテムで成虫モスラ（92'）、お邪魔キャラにヘドラ（71'）（飛行期）が登場した。モードとしては宇宙人ヴォルターク（声・中田譲治）の操る怪獣を倒すものや普通の対戦やビルを壊してスコアを競うもの、チームで対戦するもの、2～4人で対戦するものなどもある。また、映画のチラシなどを見られるギャラリーモードも存在する。なお、メカゴジラは海外版では93年版だったが、日本では『ゴジラ×メカゴジラ』の公開時期に伴い、機龍に差し替えられた。その後、海外では操作キャラクターに機龍を追加し、新機能をいくつか追加したXbox版が発売されている。（日本では未発売）
『ゴジラ怪獣大乱闘』（ゴジラかいじゅうだいらんとう）シリーズは、ゴジラ怪獣をベースとした対戦アクションゲーム。アタリジャパンよりニンテンドーゲームキューブ、ゲームボーイアドバンス、PlayStation 2などで発売されている。いずれの作品も、パイプワークス・ソフトウェアが開発し、アタリ本社が海外で発売されたものを、日本用に移植したものである。ボタン操作が非常にシンプルであり、初心者から上級者まで幅広く楽しめる。また、ストーリーモードや1対1の対戦の他、最大4人までのバトルロワイヤルやチーム対戦など多彩なゲームが存在する。また、シリーズの特徴として洋ゲーらしさあふれる演出が随所に見られるため特撮ファンには好みがわかれる所である。
2010年（平成22年）電波法改正によりマスメディア集中排除原則を規定していた第7条第2項第4号が削除された。同時に放送法改正により第93条が追加され、第1項が「基幹放送の業務を行おうとする者（電波法の規定により当該基幹放送の業務に用いられる特定地上基幹放送局の免許を受けようとする者又は受けた者を除く。）は、次に掲げる要件のいずれにも該当することについて、総務大臣の認定を受けなければならない。」と、同項第4号に「当該業務を行おうとする者が次のいずれにも該当しないこと。ただし、当該業務に係る放送の種類、放送対象地域その他の事項に照らして基幹放送による表現の自由ができるだけ多くの者によつて享有されることが妨げられないと認められる場合として総務省令で定める場合は、この限りでない。」と規定された。マスメディア集中排除原則の根拠法が電波法から放送法に移行することとなる。翌2011年（平成23年）に、これを受け基幹放送の業務に係る表現の自由享有基準に関する省令および本省令が制定され、6月30日に改正電波法・放送法とともに施行された。同時に放送局に係る表現の自由享有基準および放送局に係る表現の自由享有基準の認定放送持株会社の子会社に関する特例を定める省令は廃止された。2014年（平成26年）放送法改正により第2条第32号に支配関係が定義された。基幹放送の業務に係る支配関係の定義が基幹放送の業務に係る表現の自由享有基準に関する省令から放送法に移行することになる。翌2015年（平成27年）に、これを受け基幹放送の業務に係る特定役員及び支配関係の定義並びに表現の自由享有基準の特例に関する省令が制定され、4月1日に改正放送法とともに施行された。同時に基幹放送の業務に係る表現の自由享有基準に関する省令および本省令は廃止された。引用の促音の表記は原文ママ