1982年、文化学院生時代に在籍していた映画研究会「A-Ken」のメンバーを中心に米米CLUBを結成する。ベーシスト、リーダーとして活動する。1997年に解散。趣味食べ歩き、好きな音楽 ロック、ピンク・フロイドのファン。2006年4月の米米CLUB再結成に伴い、現在もバンドにおけるベーシストとして活動している。また、代官山にてダイニングカフェ「58」（ゴッパ）やたらこパスタ専門店｢talatala･taracco｣(タラタラ・タラッコ)を経営している。
豊羽鉱（とよはこう、 Toyohaite）は、1991年に発表された新鉱物で、旧地質調査所北海道支所の鉱床学者矢島淳吉などにより、北海道の豊羽鉱山鉱石の閃亜鉛鉱中に発見された。化学組成はAg₂FeSn₃S₈で、正方晶系。産出地の豊羽鉱山の名前から命名された。
家屋内の害虫を食べる益虫であると考えられる。姿が気味悪いと嫌われることの多いクモ類の中ではハエトリグモ類は比較的嫌われることが少ない（家屋内で同じく見られるアシダカグモがその見た目から嫌われるのとは対照的である）。
雌雄間の行動は、両者が巣とは無関係な場所で顔を合わせた時か、あるいは一方が他方の巣に近づいた時に始まる。巣と離れた場所で出会った場合、雄は雌の前で、体を高くしたり下げたりしながら雌に接近したり離れたりする。雄は脚を上げながら雌に近づき、左右に5-15mmほど移動しては0.5秒ほどで反対側に移動するというジグザグに移動する行動で雌に接近する。また、この間に雄は次第に体を高く持ち上げる。さらに雄は持ち上げた脚を雌の上に覆うようにする。この間、雌はほとんどの時間を雄を見ているだけであるが、触肢は波状に動かす。なお、雄同士が出会った場合、両者は背を丸めるようにして体を持ち上げ、持ち上げた歩脚を振る、あるいは押し出すような示威行動を取る。この間、雄は頭胸部を高くもたげ、腹部を下げ、触肢を左右に広げている。たいていの場合、一方はすぐに立ち去る。もう一方の雄はそのまま見送るか、あるいは同様な示威行動を取りながら追いかけるようにする。時には両者が接近して、互いに抱えあうようにして戦う。雌同士の場合、雄同士のような示威行動が見られることもあるが、雄に見られるような格闘に至ることは少なく、多くの場合、頭部を向かい合わせての睨み合いで終わる。
2005年（平成17年）2月10日、北朝鮮が核武装を公式に宣言した。同年2月25日、大前研一は韓国マスコミの「北朝鮮の核保有が最終確認された場合、日本も核武装に動くのか」という質問に対して次のように答えた。「その可能性は大きい。日本はその気になれば90日以内に核爆弾を製造し、ミサイルに搭載できる技術的能力を持っている。われわれはすでに大陸間弾道弾（ICBM）水準のミサイル（ロケット）を保有しており、50トン以上のプルトニウムを備蓄している。核爆弾2,000基を製造できる分量だ。日本はすでに30 - 40年前、原爆製造に必要なあらゆる実験を終えた。日本が核武装をしないのは国民情緒のためだ。9割の日本人が核兵器の開発に反対している。広島と長崎の悪夢のためだ。しかしわれわれが北朝鮮核兵器の実質的脅威を受ける状況になれば、世論は急変するはずだ」。同年、民社党の後身である民社協会系の新憲法組織「創憲会議」の「「創憲」を考えるための提言書」（玉置一弥サイト「「創憲」を考えるための提言書を掲載しました」参照）が明らかにされた。公式に核武装を視野に入れ、核兵器に加え、生物・化学兵器の所持をも選択肢に入れるよう提言した。国会議員を擁する政党・政治団体で、核武装の検討を公式見解にしている党派はここだけである。ただし、同年10月28日に発表された創憲会議の新憲法草案では、核武装検討の明言はされていない（）。2006年（平成18年）には北朝鮮が初の核実験を実施。10月10日、安倍晋三内閣総理大臣は衆議院予算委員会で次のように述べた。「我が国の核保有という選択肢は全く持たない。非核三原則は一切変更がないということをはっきり申し上げたい」。同月15日、中川昭一自民党政務調査会長はテレビ朝日「サンデープロジェクト」で次のように述べた。「欧米の核保有と違って、どうみても頭の回路が理解できない国が持ったと発表したことに対し、どうしても撲滅しないといけないのだから、その選択肢として核という……」同月18・19日、麻生太郎外務大臣は衆議院テロ対策特別委員会にて次のように述べた。「隣の国が持つとなった時に、一つの考え方としていろいろな議論をしておくことは大事だ」「非核三原則を政府として堅持する立場に変わりはないが、日本は言論統制された国ではない。言論の自由を封殺するということに与しない（=核武装の論議容認）という以上に明確な答えはない。」同月20日、中川昭一は自民党静岡県連合会の集会で次のように述べた。「攻められそうになった時にどう防ぐか。万が一のことが起きた時にどうなるかを考えるのは、政治家として当然のことだ」。この発言は日本のみならず、海外にまで議論が及ぶこととなり、与野党からこの核武装とも取れかねない発言の撤回を求める意見が多数出ることとなり、この発言の後に安倍晋三総理大臣や塩崎恭久官房長官が非核三原則は厳守すると念を押す発言をし、ジョージ・W・ブッシュアメリカ大統領もこの発言に対し「中国が懸念する」と述べた。これら中川昭一らの発言を受けて安倍晋三は次のように述べた。「政府や党の機関としては議論しない。それ以外の議論は自由だから言論封鎖することはできない。」同年12月24日、「日本が小型核弾頭を試作するまでには少なくとも3 - 5年かかる」とする政府の内部文書が明らかになった