名古屋市立高針小学校、名古屋市立高針台中学校、東海学園高等学校卒業後、中京大学体育学部体育科学科へ進学。長い手足を生かした優雅な演技が持ち味で、それを生かしたスパイラルシークエンスが得意技とする。ジュニア時代は5種類の3回転ジャンプを跳べる数少ない選手の1人として頭角を現した。2002-2003シーズンには、全日本ジュニア選手権と世界ジュニア選手権で3回転アクセルにも挑戦した。2004-2005シーズンの怪我からジャンプが不調になっている。また、2007-2008シーズンから厳格になった判定によりルッツはエラーエッジ判定を受けるようになった。2005年3月、第2回国際モードルオーディションORIBEでグランプリに選ばれ、およそ1年の間モデルとしても活動。2006年には所属していたホリプロを退所した。テレビのレポーターなどを務めることがあり、GET SPORTS（テレビ朝日系）では「MAI FOCUS」としてアスリートを紹介するコーナーを持っている。2010年9月12日の放送ではシンクロ選手の乾友紀子を特集。自ら競泳水着姿となりシンクロの演技指導を受けた。2014年2月7日に放送された『快傑えみちゃんねる』（関西テレビ）で、普段はノーパン派であることや、自宅では「ヨレヨレのズボンとヨレヨレのTシャツ」で、仕事以外の時は「化粧もしない」ことなどを告白した。趣味は読書。プライベートでも広島に遠征に行くこともある広島東洋カープファン。中でも、新井貴浩選手のファンを公言している。2016年9月11日、フジテレビ系『スポーツLIFE HERO'S』出演時、前日（9月10日)、広島東洋カープのリーグ優勝を見届けに観戦した事を、翌日、番組から、新井貴浩選手に伝えたところ、新井貴浩選手が、お礼のコメントを述べた。VTR明け、嬉し涙を流し、最後は、「VTRを下さい。」と、語った。妹とは、スケートツアーやテレビやイベントで数多く共演している。
森村 義行（もりむら よしゆき、1896年6月4日 - 1970年11月3日）は、日本の実業家。学校法人森村学園理事長、財団法人森村豊明会第3代理事長、社団法人日本陶磁協会第2代理事長。
1955年10月生まれ。遼寧省興城県出身。モンゴル族。中国共産党党員。第12届全国人民代表大会代表。中国人民解放軍国防大学軍事戦略学専攻。北海艦隊副政治委員兼北海艦隊航空兵政治委員を経て、2012年7月に北海艦隊政治委員となる。海軍航空兵出身で最初の艦隊政治委員となった。2013年8月、海軍中将に昇格。
同社は2005年頃から中国に進出、順調に取引規模を拡大し、2014年には売り上げの7割を中国が占めるようになっていた。2010年3月期からは売上・利益共に増収増益が続いていたが、5期連続で営業キャッシュフローがマイナスであった。これは、資金が社内から継続的に流出していることを示すデータである。2014年10月20日には、2015年3月期の連結経常利益を59億円から22.5億円へ、期末配当37円を未定に変更する下方修正を発表。この発表により株価は1700円台から1000円台まで下落した。2015年2月、監査法人から中国の連結子会社の経理について不正の疑いを指摘され、2014年第3四半期決算の延期を発表。調査の結果、現地法人の中国人責任者が自分の親族が経営する企業と大規模な「売り戻し取引」を行っていたことが発覚した。売り戻し取引とは、仕入れ先と販売先が同一の取引を意味し、帳簿で操作されるのみで商品は動いていない架空取引である。当事者によると日本側にいる無能な経営者は、中国法人の責任者が自分の親族の経営する企業に対し、仕入れの代金のみ実際に支払い、販売代金は未収金として回収せず、数百億円規模で資金を流出させていたという確認出来ないストーリーを作り、責任転嫁を図ろうとしていた。続いて調査によりこの相手企業には実態がなく、代金の回収は不可能であることが判明したと公表した。予定より一か月遅れて2015年3月16日に発表した決算では、この販売代金を回収不能とし、貸倒引当金462億500万円として計上した。この特別損失計上により、同社は一転して234億2400万円の債務超過に転落した。一連の経緯が判明して以来、同社は出資先を探すなど再建を模索したが、最終的には自主再建を断念し、2015年4月30日 民事再生法の適用を申請し、事実上倒産した。その後発表した決算では債務超過は約343億円まで拡大した。負債は約711億円であった。同年度第3位の大型倒産であったが、読売オンラインでは地方版でしか報じられないなど、東証一部上場企業の倒産としては異例なほど報道が少なかった。その後、企業再建に実績のある名古屋市の興和紡グループと、地場企業再生ファンドのジェイ・ウィル・パートナーズが出資を表明。5月29日、江守商事を含む主要な事業子会社8社の株式の全てを両社が出資する新会社「合同会社江守コーポレーション」に譲渡、卸売事業の再建と、社員の雇用の継続を目指すこととなった。事業子会社を失って実質的に事業を停止した江守グループホールディングス本体は、再生計画案を東京地裁に提出し、残余の資産を売却し債権の整理回収に努めるなど、民事再生手続中である。同年10月の債権者集会を経て再生計画認可決定がなされ、11月30日に全株式の無償取得および消却を行った。