ビンガムトン大学からハンガリーのFalco KC-Szombathelyを経て、2008年12月に浜松・東三河フェニックスへ入団した。2009年5月の東京アパッチとのbjリーグ、イースタン・カンファレンス ファイナルでは、第4Qに1点差に迫る3ポイントシュートを決めたが、チームは84-89で敗れた。5月17日の大阪エヴェッサとの3位決定戦では、マイケル・ガーデナー、岡田慎吾とともに次々とシュートを決めて、チームは91-85で勝利した。2011年、秋田ノーザンハピネッツと契約。秋田では創設2年目のチームの躍進を支えたが、2012年2月にチーム戦略に合わないと言うことで契約解除となった。2013年12月、青森ワッツと契約。
松平信忠・清康・広忠の三代に仕えた田中末広の次男。田中氏は三河国加茂郡菅生村の土豪で、最初藤原南家貞嗣流を称していたが、末広の父・義元の代に、里見田中氏の流れを汲む清和源氏義家流に改めた。田中姓は末広の祖父・胤道覚入道崇元が居地にちなんで初めて称したとされる。松平氏（親忠）には義元の代から仕えた。当初は出家し、満性寺の勝玄の弟子となっていた。元亀3年（1572年）三方ヶ原の戦いで、兄・義綱が戦死すると、徳川家康の命により還俗して田中家の家督を継ぐ。天正3年（1575年）長篠の戦いでは先方衆として武田方武将の首級三つを挙げた。天正18年（1590年）徳川氏の関東移封後は武蔵国足立郡に領地を与えられ、後に家康が駿府に移るとそれに従って遠江国に領地を与えられた。元和元年（1615年）5月11日駿府にて没。
宮崎県出身。第一高等学校を卒業。1926年12月、高等試験行政科試験に合格。1927年、東京帝国大学法学部政治学科を卒業。鉄道省に入省し広島駅助役となる。以後、鉄道省事務官、広島鉄道局経理部長、鉄道省監督局総務課長、同総務局主計課長、大臣官房文書課長、情報局情報官、技術院参技官、鉄道監、門司鉄道局長、鉄道総局総務局長などを歴任。1949年1月、第24回衆議院議員総選挙で宮崎県第2区に民主党から出馬し当選。衆議院人事委員長、民主党政調会副会長、自由党副幹事長を歴任。1952年10月の第23回総選挙で落選し、衆議院議員を一期務めた。1953年3月から1954年12月まで、第4次吉田内閣・第5次吉田内閣の内閣官房副長官に在任。その他、鉄建建設興業 (株) 取締役を務めた。
田中 不破三（たなか ふわぞう、1901年（明治34年）12月28日 - 1994年（平成6年）3月8日）は、日本の鉄道官僚・政治家。衆議院議員、内閣官房副長官。
住所の表記方法（英: Addressing System）は国ごとに定められている。住居を表記することを日本の住居表示は1962年5月10日に施行された住居表示に関する法律に基づいており、町をわかりやすくしたり、郵便物を配達しやすくすることを目的にした制度である。このため、海外と郵便物を交換する場合、使用する文字や表記方法は現地の法律や慣習に従う必要がある。日本国内において住居表示制度が存在する以前、住居（住所や事務所、事業所などの所在する場所）の表示は、慣習的に、例えば○○一丁目一番地というように、いわゆる町名番地（いわゆる地番）によって行われてきたが、町界が道路などの実際の境と必ずしも一致しておらず、地番も整然と配列されていないため、住居の表示が非常にわかりにくいものとなっていた。このことが住民の生活に不便を与え、各種行政事務の非能率の原因ともなっていた。この事実は特に全国の市街地について著しいため、市街地における合理的な住居表示制度の確立が急がれた。住居表示化されると、住所から場所の特定が容易になる。町名の変更を伴い、区画整理とセットで行われることが多い。例えば○○二丁目11番6号（○○2-11-6）という住所のとき、町名は「○○二丁目」で「11」あるいは「11番」を街区符号（がいくふごう）、「6」あるいは「6号」を住居番号という。札幌市のように条丁目制が導入されている自治体の一部地域では街区符号・住居番号が付されていない（例：北海道大学札幌キャンパスの本部の住所は「北8条西5丁目」である）。住居表示は特に都市部では積極的に導入され、政令指定都市では京都市を除いて採用されている。住居表示の実施地区は各街区の角に街区表示板、各建物に町名板と住居番号板（住居番号表示板とも言う）の2枚から成る住居表示板が設置される。町名板と住居番号板は通常、住居表示の実施地区に建物を新築すると必要になる住居表示の設定申請を市区町村に対して行うと当該建物の住居表示の設定通知書とともに交付または送付される。住居表示が実施された地域については、市町村が住居表示台帳を備える。住居表示台帳は、街区符号や住居番号をつけたり、変更したり、あるいは廃止したりする原本となるもので、住居表示の運営管理の基となるものである。住居表示台帳は、関係人から請求がある場合は閲覧させる。住居表示が実施された場合は、実施地域の住民のほか、他地域に住んでいる者も、その地域の住居を表示する必要がある場合は、住居表示を用いるように努めなければならない。特に、住居表示が実施された地域について、国や地方公共団体の機関が、住民票、選挙人名簿、法人登記簿等の公簿に住居を表示するときは、必ず新たにつけられた住居表示を用いるため、公簿上、住居の表示の方法が一元的に法定化された。住居表示が実施されていない地域（住所表記未実施地区）は地番が住所として使われており、実施地域、未実施地域については、各自治体の公式サイトなどで確認できる。旧町域の一部のみ住所表示が実施されたことにより、神田司町二丁目（未実施地区）などのように一丁目の存在しない町名もある。