本級は艦名に都市名を名づけられるタウン級の第二グループにあたり、1909年度計画により4隻が建造された。基本設計は前回のブリストル級防護巡洋艦に採っていたが、ブリストル級は主武装である15.2cm速射砲と副武装である10.2cm速射砲の二種類の武装を搭載していたものを、本級に於いては全て15.2cm速射砲8門へと統一して火力を強化した。しかし、この時点においても舷側装甲を持たず、敵弾による被害を石炭庫で防御する設計は変わりはなかった。
即位当初はハンガリー王国への臣従を拒んだが、1354年にハンガリー王ラヨシュ1世に臣従する。また、領内でのカトリック教会の宣教活動を認め、ブラショヴからワラキアに移動するトランシルヴァニア・ザクセン人商人に通行料を免除する特権を付与した。1355年にニコラエ・アレクサンドルはハンガリーへのセヴェリンの返還に合意した。1359年にコンスタンティノープル総主教の承認を受け、クルテア・デ・アルジェシュにウングロ・ワラキア府主教座が設立された。ニコラエ・アレクサンドルはバサラブの遺言に従って教会を建て、クルテア・デ・アルジェシュの公立教会の建立、クンプルングの僧院の増築が実施された。また、アトス山のクトゥルムシウ修道院に寄付を施した。1364年にニコラエ・アレクサンドルは没し、クンプルングに埋葬された。ニコラエ・アレクサンドルはブルガリアのヴィディンの僭主イヴァン・スラツィミル、セルビア帝国のステファン・ウロシュ5世、ハンガリーのラディスラウ・オッペルンと婚姻関係を構築した。イヴァン・スラツィミルの元に嫁いだ娘のアンナは、コンスタンティン2世、ボスニアの王女ドロテアの母となった。
1889年（明治22年）から現在の大字。福島潟の西岸に位置する。もとは1888年（明治21年）から1889年（明治22年）まであった新鼻村の区域の一部で、地名は福島潟に突き出した新しい鼻先を意味する。新鼻大橋南側すぐの「新鼻」、潟口橋南側から福島潟鳥類観測ステーションに至るまでの堤防に沿っている「新鼻甲一」、県道55号 沿いの旧福島潟堤防に沿っている「新鼻甲二」、折居川に架かる新鼻乙橋東側の「新鼻乙」の4自治会でこの新鼻を構成している。
昭和期にこの地に出店していた店はすべて、短期間のうちに閉店の憂き目に遭っている（西友彦根店→大安家具彦根店）。その後事務所に転用されたこともあるが、なぜかすぐに閉鎖してしまっている。諸説あるが、近藤久左衛門の没落の因縁が関係しているとの説が有力である。なお、久左の辻交差点前の左右両方の廃ビルは商店街の行事や滋賀県立大学の学生グループACTが「まちと学生の交流の場」として使用したこともある。隣接する花しょうぶ通り商店街やリバーサイド橋本通りがリニューアル再生しており、彦根銀座商店街の入口にも当たるために再開発が検討されている。
銀座商店街の入口に位置する。「古称 久左の辻」と刻まれた石碑が建てられている。江戸時代に彦根藩の御用商人であった近藤久左衛門がこの地一帯を所有していたが、没落後当地に名称のみが残ったとされている。
国際基督教大学卒業。結婚・渡米しエスティローダー社で勤務しつつ上智大学国際部大学院経営経済修士課程修了。経営学修士。1972年シカゴ大学会計監査室勤務。エスティローダーではマーケティングマネジャーを務め、1980年にタイムのダイレクトマーケティング本部長に就任。1983年ウィトン・アクトン社代表取締役。2011年日本ダイレクトマーケティング学会副会長。全日本DM大賞審査委員。ダイレクトマーケティング学会第一回学会賞受賞。2013年より立命館大学大学院経営管理研究科教授。また、14年よりセブン&アイ・ホールディングス社外監査役。2015年トッパン・フォームズ取締役。2016年立命館大学大学院経営管理研究科客員教授。2019年セブン&アイ・ホールディングス取締役。ルディーとカタカナ名であるが欧米人と結婚したため。ペンネームで本名は桐山和子。
「経済統合の深化」「経済格差の是正」「持続的発展」を主要な3つの柱と位置づけ、調査・研究を行っている。(最新の研究動向について)貿易・投資促進、インフラ開発、産業開発、経済連携協定、イノベーション、エネルギー・環境問題等、多岐に渡っている。東アジア経済統合に向けたERIAの政策研究として、2010年10月の第17回ASEANサミットにおいて承認されたASEAN連結性マスタープラン（Master Plan on ASEAN Connectivity:以下MPAC）と第5回東アジアサミットにおいて承認されたアジア総合開発計画（Comprehensive Asia Development Plan:以下CADP）がある。ASEAN連結性マスタープランは、主にASEAN内のインフラ整備について、現状の課題及び将来の戦略、財源及び推進体制について計画を定めたものであり、ERIAはその原案作成作業に深く関与し、現状の課題及び将来の戦略の立案・執筆を支援した。CADPは、2009年6月の東アジアサミット共同声明を受けて策定を開始した。ASEAN及びその周辺地域について、最新の経済理論に基づき、地域全体の視点からインフラ経済効果と各地方の特性に応じた経済開発プランを詳細に分析し、さらに695件のインフラ整備プロジェクトにつき優先順位を提案した（総額3,900億米ドル）。MPAC及びCADPについては、その早急な実施が課題であり、ASEANにおいては、ASEAN連結性調整委員会が発足し、MPACの実施を推進している。MPACにおいて、ERIAは世界銀行やアジア開発銀行と並ぶ支援機関として位置づけられており、両計画に挙げられた優先プロジェクトについてフォローアップを実施している。