地中海に面する西部と首都アンカラ周辺地域以外では農業の比重が大きい。特に東部では、地主制がよく温存されているなど経済近代化の立ち遅れが目立ち、農村部の貧困や地域間の経済格差が大きな問題となっている。
ロシア連邦を含むヨーロッパ諸国などから訪れる観光客は、経常収支が赤字であるトルコにとって貴重な外貨収入源となっている。外国人観光客数は2014年のピークで3683万人。その後、シリア内戦に誘発された相次ぐテロ事件やロシア軍爆撃機撃墜事件（2015年）、2016年トルコクーデター未遂事件が起きたため2016年は約2500万人に減ったものの、2017年以降は回復している。空路のほか、クルーズ客船も利用されている。エーゲ海沿岸地域やイスタンブール、内陸のカッパドキアなどが観光地として人気が高い。
工業は軽工業が中心で、繊維・衣類分野の輸出大国である。近年では、世界の大手自動車メーカーと国内の大手財閥との合弁事業が大きな柱となっており、ヨーロッパ向け自動車輸出が有力な外貨獲得源になっている。具体的には、国内最大の財閥であるサバンジュ財閥と日本のトヨタ自動車、国内2位の財閥であるコチ財閥とイタリアのフィアット、国内4位の財閥であるオヤック財閥とフランスのルノーが挙げられる。また、コチ財閥のアルチェリッキ・ベコ、ゾルル財閥のヴェステルなど、家電・エレクトロニクス部門の成長も期待されている。工業化が進んでいるのは北西部のマルマラ海沿岸地域が中心である。
IMFによると、2013年のトルコのGDPは8,200億ドル（約88兆円）で、世界第18位である。一人当たりのGDPは10,721ドルで、世界平均を若干上回る。産業は近代化が進められた工業・商業と、伝統的な農業とからなり、農業人口が国民のおよそ40%を占める。漁業は沿岸部では比較的盛んであるが、エーゲ海ではギリシャ領の島々がトルコ本土のすぐ近くに点在しているため、領海・排他的経済水域や公海上の漁獲量を巡る国際問題が起きることもある。
トルコの地方行政制度はオスマン帝国の州県制をベースとしてフランスに範をとり、全土を県 (il) と呼ばれる地方行政区画に区分している。1999年以降の県の総数は81である。各県には中央政府の代理者として知事 (vali) が置かれ、県の行政機関 (valilik) を統括する。県行政の最高権限は4年任期で民選される県議会が担い、県知事は県議会の決定に従って職務を遂行する。県の下には民選の首長を有する行政機関 (belediye) をもった市 (şehir)があり、郡の下には自治体行政機関のある市・町 (belde) と、人口2000人未満で自治体権限の弱い村 (köy) がある。イスタンブール、アンカラなどの大都市行政区 (büyük şehir) は、市の中に特別区に相当する自治体とその行政機関 (belediye) を複数持ち、都市全体を市自治体 (büyük şehir belediyesi) が統括する。
国土はヨーロッパ大陸とアジア大陸にまたがり、北の黒海と南のエーゲ海・地中海を繋ぐボスポラス海峡・マルマラ海・ダーダネルス海峡によって隔てられる。面積は日本の2倍で、北緯35度から43度、東経25度から45度に位置し、東西1600ｋｍ、南北800ｋｍに及ぶ。アナトリア半島は中央に広大な高原と海沿いの狭小な平地からなり、高原の東部はチグリス川・ユーフラテス川の源流である。東部イラン国境近くにはヴァン湖とアララト山（国内最高峰で休火山、標高 5137m）がある。トルコは国内に多くの断層を持つ地震国であり、近年では、1999年のイズミット地震でマルマラ海沿岸の人口密集地が大規模な被害を受けた。なお、他の地震国の多くと同様、国内に数多くの温泉が存在し、中にはヒエラポリス-パムッカレなど世界遺産の中に存在するものもある。
アメリカ陸軍は第二次世界大戦開戦後、ヨーロッパでの戦訓から機甲部隊に随伴可能な対空自走砲が必要として、M3ハーフトラックの車体を用いたM15A1対空自走砲やM16対空自走砲を実用化した。さらに1942年からはM5軽戦車の車体を用いた対空自走砲を試作したが、1943年にはより高性能なM24軽戦車の開発が軌道に乗り、これを共通車体として各種自走砲を開発する「ライト・コンバット・チーム」構想ができ、対空自走砲もM24の車体を用いることとなった。そして、試作されたものがT65E1で、エンジン室を中央に移動させて後部にオープントップ式の砲塔を持ち、連装の40mm機関砲M2を装備、機関砲弾は砲塔に336発搭載した。他の軽戦車改造の自走砲と同様、開発時、また、試験時には「搭載弾薬が少ない」ことが問題とされたが、この点についてはそれらと同様に予備弾薬を搭載したトレーラーを牽引することで解決するとされた。若干の改良の後、M19 GMC（Gun Motor Carriage）として制式化され、キャデラック社とマッセイ・ハリス社に合計904両発注されたが、第二次大戦終戦までに完成したのは285両だった。生産後、多くが補助発電機を搭載し、無線機を新型に換装したM19A1に改良された。その後、朝鮮戦争で使用され、M24が導入されたいくつかの国には他のM24の派生型と共に供与された。日本の陸上自衛隊にも1953年より35両が供与され、1979年まで使用された。