主記憶の壁であるが、一般に、コンピュータ・アークテクチャやオペレーティング・システムの観点から、メモリ管理に論理層と物理層があることから、「論理的な壁」と「物理的な壁」におおざっぱに分類できる。たとえば、プロセッサの命令セット・アーキテクチャ（ISA）の設計上アドレッシング空間が32ビットであれば、プロセスが4Gより大きいデータを扱うのは面倒になるし（論理的な壁）、拡張バスのアドレスバスの幅が32ビットであれば、4Gより多いメモリを増設するのは面倒である（物理的な壁）。両者が、設計時点から見た将来をも見通してバランス良く設計されていることはまず無く、しばしばどちらかがどちらかの邪魔をする、といったようにして壁ができるし、一般ユーザはその両方の壁の組み合わせによって、大きな制限を受けたりすることもある。
その他のメモリーカードでは、ファイルサイズ以外の問題から容量の壁に達する現象が起きている。代表例がメモリースティックとスマートメディアで、何れもFAT16の上限より低い128MBで容量の壁に当たってしまった。これらの原因は電気的仕様の問題で、これを解消すべくメモリースティック陣営は新規格となるメモリースティック PROを2003年1月に発表し、スマートメディア陣営もスマートメディアとは直接的な互換性のないxDピクチャーカードを2002年9月に発表した。その後メモリースティック PROはSDHCと同様にFAT32の限界である32GBに達したことから、2009年1月に「高容量向け拡張フォーマット（仮称）」として発表し、同年8月に「メモリースティックXC」として仕様を公開した。しかし、メモリースティックを推進したソニーも2018年現在ではSDカード対応製品を発売しているため、あまり普及しなかった。
従来型SDメモリーカードは上限が2GBであったが、平成18年（2006年）1月に最大32GBまで使用できるSDHCカードの仕様が策定された。その後2008年1月にはSDHCの上限となる32GBモデルが発売されたことで、2009年1月に最大2TBまで使用できるSDXCカードの仕様が策定された。フォーマットは下位互換性があることからexFATを採用。SD系カードがメモリーカードの規格の中でデファクトスタンダードとなったため、SDHC/SDXCカードへの期待や需要が高まる一方、事実上、SDHCで容量の壁である32GBに達してしまった。2006年6月から2008年1月の約1年半余りという短期間でSDHCが容量の壁に達することは当初予想されていなかった。SDXCはムーアの法則を大きく上回るペースで媒体の容量増加が顕著な昨今でも、発表時点から最低でも5年間は容量の壁に達することはないとしている。その後、2018年に上限が128TBのSDUCカードが制定された。
デジタルカメラなどに使われるメモリーカードはこれまでFAT32に未対応で、規格上の最大容量は2GBとなっていた。しかし、デジタルカメラの高画素化や動画機能の充実によって、上限が2GBでは十分でなくなってきたことにより、さらなる大容量化が迫られていた。ファイルフォーマットの改良の結果、2006年に上限は32GBに改善されたことになるが、2008年には上限である32GB製品が登場した。
2TiBの壁とは直接の関係は無いが、米国の業界団体IDEMAが平成18年（2006年）に、HDDの物理ディスクセクタサイズを512バイトから4KiBに拡張する事を提唱している。このWEBサイトは、"BigSector"と名付けられている。HDDの物理セクターサイズを4KiBに拡張する事に関して、HDDメーカー側は、エラー訂正に必要な総ビット数は、セクターサイズを拡張すると減少する、など、512バイト単位の非効率性などを主張している。
ATA HDDではLBA導入後、しばらくはLBAのアドレス長が28ビットだったが、ATA/ATAPI-6で48bit LBAに拡張された。Maxtor（当時）がBigDriveと名付け、理論上は128PiB（約144PB）までのアドレッシングが可能となった。48bit LBAに未対応の機器およびOSで、127GiB（約137GB）の壁として問題が起きた。おおよそ2002年以前に発売されたPCでこの壁がある。
知的障害者を対象としている特別支援学校は、主に旧・養護学校の制度を母体としていることが多い。知的障害者のみを対象としている特別支援学校の中には、特別支援学校の制度が発足した後も「養護学校」の名称であることも多い。「知的特別支援学校」の呼称は、法令文の一般名詞として用いられることもある。一般的に知的障害児、情緒障害児(2007年度まで。2008年度以降は、「自閉症」と「緘黙など」の2つに分割され、自閉症以外の部分を「情緒障害」としている)等のための学校であると捉えられている。学校によっては、研究指定校などの関係で、発達障害の児童生徒を教育対象としている学校も存在する。知的障害者を対象としている特別支援学校の高等部の入学にあたっては、一般の高校受験と同様入学試験がなされることが多いが、簡単なものである。主に高等特別支援学校（高等養護学校）で行われることがある。ただし、学校によっては出願資格を「中学校の特別支援学級に在籍する者」、「特別支援学校の中学部に在籍する者」、「療育手帳所持者」に限定している場合があり、普通学校の普通学級で教育を受けてきた人の入学が困難になる場合もある。なお、養護学校という名前では就職や結婚の際に不利になる場合も多いため、高等養護学校の通称校名を「○○高等学園」にするなど、一見して養護学校だと分からないように配慮している地方公共団体もある（宮城県立養護学校岩沼高等学園→宮城県立支援学校岩沼高等学園など）。