『ドクターマリオ』（後に『ヨッシーのたまご』、『スーパーマリオカート』、『ヨッシーのクッキー』、『スーパースコープ6』）で毎週勝ち抜き戦を行った。毎週挑戦者の地域と住まい、ゲーム部屋がプロフィールとして紹介される（高校野球のような感じでBGMも「栄冠は君に輝く』のパロディ）。5週勝ち抜き（途中から3週勝ち抜きに変更）で殿堂入りする。中でも『スーパーマリオカート』では、スタートダッシュミスで強制リタイアした挑戦者がいた。なお、一時期「スーパーファミコングランプリ」など違うタイトルで放送されていた時期がある。その後『スーパーマリオスタジアム』と題名を変えてリニューアルする。
その週のゲストが視聴者（「ファミコンスペシャルクイズ」ないしは「マリオクイズレーシング」の優勝者）と戦うゲーム対決コーナー。勝者にはゴールデンマリオ像が贈られた。一時期は「スターチャレンジDX」というタイトルで放送されていた。
タレントがゲームを行うコーナー。月ごとの課題（初期は『スーパーマリオワールド』のコースを1分間）をプレイし、その得点を月ごとのゲストで競った。最初の週はゲストを呼ばず、その月の課題とゲスト紹介および結果予想だけを行った（後に撤廃）。
コーナータイトルは「ファミコン相談室」または「今週の一押しソフト」、のちに「ファミコン情報室」。ファミコンに関する質問のはがきから実際に操作して回答する。番組開始半年後、新作ソフトの紹介をしたコーナーが上記コーナーと交互に放送される。
「ファミコンスペシャルクイズ」の後継コーナー。当時発売された『スーパーマリオカート』をモチーフにしたクイズで、4組のペア（中学生以下の男女）が戦った。ファミコンスペシャルクイズの時と同様に問題は全て早押し。ただし、テレビゲーム問題限定だった「スーパーマリオバトル」や「ファミコンスペシャルクイズ」とは異なり映像問題やアニメ漫画問題も出題される。正解したペアは16枚のパネル（縦列A〜D・横列1〜4）の中から1枚をめくり、出てきた数字の数だけカートの進行状況を示すランプが点灯する（初回時には、クッパが紛れ込んでおり、それをめくると0となっていた）。最初に10マス進むか時間内に最も多く進んだペアが優勝。優勝ペアの2人はそれぞれ、リストに載っているゲームソフトの中から好きな1本が賞品として貰えた。
「スーパーマリオバトル」の後継コーナー。後述のゲーム対決「スターにアタック!」に出場できる挑戦者を決めるクイズであり、4組の出場者（中学生以下の男女）が戦った。問題はすべて早押し。但しお手つき・誤答3回で失格となるルールだったスーパーマリオバトルと異なり、1問につき解答権は1人1回のみでお手つき・間違いはその問題の解答権を失うのみ。なお、正解するとマリオ人形を1個獲得できる。スーパーマリオバトルよりも出題されるクイズの数は少なかった。最終的に1番多くのマリオ人形を獲得した挑戦者が、「スターにアタック!」の挑戦権を獲得する。
結局真電は自力での業績改善は困難と判断し、大手各社と対抗するため、仕入れ力の向上や経営の効率化を目指して当時業界10位のノジマに合併を申し入れ、2006年10月17日に翌2007年3月1日付でノジマが真電を吸収合併することで合意した。ノジマは1990年代中盤、三条市に本社を置くホームセンター大手・アークランドサカモトの子会社「ランドジャパン」が運営する会員制のディスカウントストア「ランドクラブ」2店舗（新潟市中央区女池8=2007年6月閉店、長岡市南七日町=2008年1月閉店）にテナントとして家電店を出店していた。ランドクラブの家電部門はその後ランドジャパンの自社運営に切り替わり、店舗名を「メディアLamd」に改称、ノジマから社員を出向させ共同運営を行う形式に変更されたため、店舗としては新潟県から一時撤退していたが、真電合併によって新潟県に再進出することとなった。真電の株式は東証二部に上場していたが、合併に伴って株式交換を実施し同年2月23日に上場廃止。真電の代表取締役社長であった真柄準一はノジマの代表執行役副会長に就任し、ノジマ社内には真電専門の事業部「真電販売グループ」が設けられた。またブランドロゴは「真電」「shinden」「LaOX shinden」から、ノジマのロゴの意匠に準じた「Shinden by Nojima」に変更された。「真電」のブランドは県内で長年浸透しており、その活用を図ったものである。しかし合併後もサインポールなど店舗のエクステリア部などを改修せず、合併前の旧ロゴを掲出したまま営業を行っている店舗もある。合併当初、真電各店舗で発行される領収証・レシートの社名・店名表記は「株式会社ノジマ 真電○○店」となっていた。真電はこの合併に伴い、老朽化し且つ業績が悪化している店舗の閉鎖を進め、2007年2月までに物見山店（新潟市、現東区）と六日町店（南魚沼市）の2店舗を閉店した。また、真電と資本・業務提携を行っていたラオックスは合併前、真電株の17.6%にあたる201万1千株を所有する筆頭株主であったが、業務提携はノジマとの合併と同時に解消した。なお株式交換に伴って、真電の株主には真電の普通株式1株に対してノジマ株0.53株が割り当てられた。これによってラオックスがノジマ株を保有することになり、両社相互間で経営協力が行われるようになった。2008年4月からの一時期には、ノジマ・ラオックス双方が店舗再編を実施する過程において、閉鎖店舗のアフターケアを両社相互間で委託し合う形式を執るなどといった手法が用いられた。2009年2月、ラオックスは郊外型店舗の一部を会社分割によってノジマに譲渡する方針を一旦決定した。だが具体的な譲渡方法で合意に達せず、ラオックス側からの申し出により3月末に合意は破棄。ラオックスの郊外型店舗は全て順次閉店することとなった。その後、ノジマは店舗閉鎖により余剰となったラオックスの従業員約200名を再雇用している。ラオックスは中国第2位の家電量販店チェーン蘇寧電器集団と資本業務提携し、2009年8月から同グループ傘下となった。2009年に発表されたノジマのコーポレート・ガバナンスに依ると、大株主からラオックスの名前が消えているため、両社の間からは資本関係が無くなった模様。