日本の公道全体を対象とした道路面積は、道路統計年報2014年によると7557 km²あり、熊本県や宮城県の面積を上回る。都道府県別では、最も広いのは北海道で730.3 km²あり、第2位が愛知県（332.7 km²）、第3位が茨城県（284.8 km²）と続く。一方、都道府県別の道路面積比率では、最も高いのが大阪府で8.04 %あり、2位が東京都、3位が神奈川県と続き、上位5位まで三大都市圏が占める。最も低いのは北海道の0.87 %であるが、これは北海道地域は明治以降に開発された広大な土地で未開の地も多いためである。
道路法で規定している道路である高速自動車国道・一般国道・都道府県道・市町村道（以下、公道）を合わせた総延長は127万3620 kmあり、その長さは地球約32周分に相当する。全体から見た比率では、高速自動車国道が約0.7 %であるのに対し、生活道路といわれる市町村道で約83 %を占めている。近年、毎年約4000 kmの道路が新たに造られているといわれており、日本国内の道路延長を伸ばし続けている。公道を対象とした都道府県別の道路延長は、国土交通省発行の道路統計年報2014年によると、北海道が9万7316 kmと最も長く、第2位の茨城県（6万0171 km）、第3位の愛知県（5万2185 km）と続く。また、最も短いのは沖縄県（9076 km）である。道路密度は、農村部よりも都市部の方が高く、人口密度の高い都市ほど道路密度も高い傾向にある。道路密度が最も高いのは埼玉県（13.00 km/km²）で、2位が東京都、3位が神奈川県と続く。道路密度が最も低いのは北海道（1.24 km/km²）で、1位埼玉県の10分の1以下である。
日本の道路交通規則では、車などが左側通行、歩行者が右側通行である。1890年（明治33年）6月の初制度化から改正された1949年（昭和24年）ごろまでは、人も馬・車も道路の左側通行であった。これについての理由は、明治以前の武士の時代に刀を左に挿した侍が擦れ違う時に刀の鞘が触れないようにするためとも、すれ違いざまの攻撃のときに対応が遅れないためともいう説がある。また、牛車が左側を通行する習慣があったため、交通規則を定める際に人も車も左側通行したという説もある。明治に入り、新政府はイギリスに範を取り左側通行を正式に採用している。戦後、自動車が増えるに従い通行者が後ろからくる車に気づきにくく危険であるという理由から、GHQが、アメリカ合衆国と同じく車が右側通行、歩行者が左側通行の対面交通とするよう指導したが、日本の道路設備を右側通行にするには多額の費用と時間が必要ということが判明したため、車の左側通行は維持し歩行者のみ右側通行とすることとなった。アメリカ合衆国の施政下にあった沖縄県では、1978年7月30日まで車が右側通行だった（730）。現在、日本以外の諸外国では「人が左側、車が右側」を通行する国が多数派であるが、日本と同様にイギリスでは「人が右側、車が左側」を通行する決まりとなっている。
高速道路など高規格幹線道路のネットワークは全国を網羅し、それを補助する地域高規格道路も整備が行われた。道路において一定の量的ストックは形成されたため、2000年代に入り、道路整備予算は縮小されつつあるが、過去の道路建設に伴う負債が多くの自治体で問題となっている。また、交通事故による死者数はピーク時1万5千人を超えていたが、2007年には高度な医療体制の確立や、エアバッグや衝突安全ボディーなど自動車の安全装置の充実、自動車台数の減少などによって5千人以下となった。
1929年（昭和4年）に富山紡績（1921年創業、資本金230万円）の増資に際し新会社として設立された。7月12日創立総会開催。主な発起人は2代目伊藤忠兵衛、富山紡績関係者、また児玉一造、豊島久七、浅野総一郎、松岡潤吉、岸本吉左衛門、平生釟三郎、森村市左衛門、その他綿業関係者らであった。資本金1千万円。本店所在地は大阪市東区安土町2丁目51、取締役社長は伊藤忠兵衛、専務取締役に井上富三、取締役 に泉弥市、豊島久七、豊田利三郎、山田昌作、松岡潤吉、古橋林司、小島逸平、岸本吉左衛門、監査役に伊藤竹之助、早瀬太郎三郎、大林義雄、田中栄八郎、平生釟三郎。またこの年には、大日本紡績連合会の反対により未施行となっていた女性の深夜業禁止規定（1911年工場法）が施行された。富山県婦負郡呉羽村の第1工場は、75,000坪の敷地を買収して36,300錘と全自動織機を192台導入した。同県上新川郡熊野村の第2工場はイギリス製のフラット紡機を使用し、イギリス領インド帝国向けの三巾金巾など織物の製造を行った。1937年（昭和12年）には呉羽、井波、福野、大門、庄川の5工場を運営し、さらに最新設備に投資したうえ、賃金増額の一環として日本団体生命保険に加入した（従業員約1万人、保険金230万円）。1942年（昭和17年）には商工省の指定により化学工業統制会のメンバー会社の1つになった。