1170年8月、毅宗の普賢院参詣をきっかけに武臣らの不満が暴発。李義方（イ・ウィバン）・鄭仲夫（チョン・チュンブ）ら武臣は多数の文臣を殺害し、毅宗と王太子を廃して、毅宗の弟である明宗（ミョンジョン）を擁立した。この事件をその年の干支から庚寅の乱という。この事件で、実名が判明する人物だけで46名、その他40名以上の文臣が殺害されている。1173年には、文臣である東北面兵馬使金甫当（キム・ポダン）が毅宗の復位をねらい、武臣政権打倒を目指して決起する。武臣政権側はこれを文臣をさらに殲滅する好機と捉え、再びクーデターを起こして前国王毅宗や文臣らを捕殺した。この一連の事件を癸巳の乱と呼ぶ。この二つの事件によって武臣たちの権力基盤は強化され、以後100年にわたる武臣政権が続くこととなる。なお、庚寅・癸巳の乱を文臣・武臣の対立から発生した事件とする上記の通説に対し、毅宗代における王と恭睿太后任氏（毅宗の生母）や王室・名門層との対立を重視し、宮廷内の明宗擁立グループが文武臣の対立を利用して起こしたクーデターとして、武臣政権誕生への画期と見なさない説（長井丈夫）もある。
藤原 今子（ふじわら の こんし/いまこ、生没年不詳）は平安時代初期の女官。藤原北家、参議・藤原貞守の娘。文徳天皇の宮人。惟恒親王・礼子内親王・掲子内親王の生母。『六国史』には登場せず、惟恒親王らの母は藤原氏と表記されている。
この碑は既に北宋代から知られており、多くの拓本集に収録されていた。しかし、一般的に知られるようになったのは清代に考証学が発達し、金石学の研究が始まってからである。研究での争点は、同碑の書体に関することに集中している。この時期は隷書から楷書への移り変わりがあった時期であったが、相次ぐ戦乱のために書蹟の残存が極めて悪く、移行の経緯がほとんど不明な状態であった。このため、同時代の碑はすべて一度は「移行期を反映する碑」としての研究の洗礼を受けることになったのである。この碑もやはり隷書と楷書の中間的書体であることから、一旦は「過渡期の碑」という見方になった。その中で隷書寄りであるか楷書寄りであるかも争点となり、「漢代からそれほど遠くない時代なので隷書寄りである」「隷書にしては楷書のにおいが強いので楷書寄りである」と綱引き状態になった。後に「過渡期の碑」とする見方は同時代の楷書の書蹟が大量に発見され、この時期既に楷書が成立していたことが証明されたことから「字体こそ中間的だが過渡期を反映したものではない」という結論になった。しかしそれでも隷書寄りか楷書寄りかの問題は残されてしまい、今も決着をみていない。
碑文は楷書に酷似した書体で1行24字、全18行。碑額には本文と同じ楷書調の書体で「呉故九眞太守谷府君之碑」と記されている。碑の状態は極めてよいが、拓本を見ると摩滅した文字がある時期から復活するなど後から覆刻した形跡があり、事実清代の道光11年（1831年）に県令が碑を改修したとの記録がある。このため、刻された当時の姿のままではないと考えられている。内容は被葬者・谷朗の系譜を語った後、生前の業績を記し、最後に讃をつけるという典型的な墓碑銘・墓誌銘のスタイルをとる。書風については、一見すると楷書に見えるが、現在では完全な楷書ではなく前代の隷書の影響が強くみられる書体とされ、その書体史上の解釈については諸説あって定説がない（後述）。また異体字の極めて多い碑でもある。
谷朗碑（こくろうひ）とは、中国の三国時代、呉で鳳凰元年（272年）に建てられた地元官吏の墓碑。碑は一時谷朗を祀った廟に安置されていたが、後に移されて北にある杜甫の廟に収められているという。
赤松政元の五男といわれる。『播州佐用軍記』には「藤左衛門義祐」と記され、「亀甲の中に、右文字を付けたる茜の旗」を旗指物にしていたという。天正5年（1577年）、織田氏家臣・羽柴秀吉の上月城攻撃により落城後、4人の家臣（石生某、荒尾某、登尾某など）を連れて美作国英田郡粟井に逃れた。義祐と家臣の末裔は、江戸時代に入り郷士として明治まで存続した。
Braj Kachru は、英語の使用を三重の同心円で分類した。「内円」に該当するのは、英語の伝統的な基盤であるイギリス・アイルランドと、北米のアメリカ合衆国とカナダ（ケベックなどのフランス語圏は除く）、ならびにオーストラリア・ニュージーランド・カリブ海の若干の島である。これらの国々の国語は英語であって、これらの国々に住んでいる大部分の人々にとって英語は母語である。「外円」には、英語が公用語であるか、歴史的に「特別な重要性」を持っている国が該当する。フィリピンなど米国の影響下にある国々と、かつては大英帝国を構成していたイギリス連邦の大部分（インド、ナイジェリアなど）である。これらの地域では、英語は民族のおよび言語グループ間で役に立つリンガ・フランカとして用いられ、高等教育・議会・司法・国際貿易において、英語が媒介言語として使用される。「拡大円」には、英語に公式的な役割がない国が該当する。多くの多国籍企業では、英語が重要な役割を果たしている。英語は、地球規模の共通語となりつつあるが、その一例として、スカンジナビアにおける近縁の言語であるデンマーク語・ノルウェー語・スウェーデン語の話者間においても、英語が相互理解のための言語としての役割を果たすことが多くなってきていることが指摘できる。スカンジナビアの年配の世代は、各々が母語を使用しても問題なく解り合えるのだが、若年の世代においては言語間の意思疎通が困難となりつつあり、共通言語としての英語の使用が増加している。「拡大円」におけるリンガ・フランカとしての英語の研究は比較的新しく、この分野で活発な研究を行っている言語学者には、Jennifer Jenkins・Barbara Seidlhofer・Christiane Meierkord・Joachim Grzega らがいる。