“祭囃子愛好会　奏楽Sora”. 2016年2月1日閲覧。秋田県能代市、能代役七夕の祭囃子を中心に活動し、現在では青森ねぶたなどの他県のお祭りにも参加。メンバーによっては、江戸囃子や盛岡さんさ、秋田竿灯囃子なども演奏している。現在ではメンバーの殆どが仕事で県外へ移住しているため、主に関東や他県で活動し秋田県能代市の祭りには、活動ごとに帰り参加している。披露はお囃子を演奏しその後、『奏でる楽しさを伝える』というのを目標にふれあい体験を中心とし、観覧者に太鼓にふれ合ってもらっている。イベントの出演料はボランティア活動として代金は頂かない事としているが、遠方へ呼ばれた際は交通費のみとしている。
カントリーリンクはXPTに対して4300万豪ドルのリニューアル工事を行った。エクスプローラーに対しても同様の計画が行われており、2009年末に完了の予定である。リニューアル工事ではカーペット、カーテン、クッション、シートカバーが交換され、車内の案内表示が更新され、外部の塗装が塗り替えられた。エアコン、トイレ、ビュッフェ、荷物置き場、運転席の修理や改良も行われた。XPTにはエコノミークラスとファーストクラスの座席のほかに夜行便のために2人用個室寝台がある。ファーストクラスの座席のピッチやリクライニングはエコノミークラスより大きい。全席が進行方向を向いており、4人グループ用に回転させることもできる。調節可能な肘掛け、折りたたみ式テーブル、スプリング式フットレストが全席に付いているのが特徴である。寝台車は2人用個室になっており定員は18名である。トイレとシャワールームが個室の間にある。洗面用具、タオル、リネン、夕食、朝食は寝台料金に含まれている。昼行便では寝台車は個室が3人用のファーストクラスの座席に変わり、家族や少人数のグループに適している。エクスプローラーにはXPTと同様のエコノミークラスとファーストクラスの座席がある。エクスプローラーは夜行便には使用されない。いずれの編成も車内にビュッフェがあり、スナック、軽食、ソフトドリンク、アルコール飲料が販売されている。いずれの編成も車椅子対応トイレやおむつ交換台が設置されたトイレがある。ぜんそく患者のための吸入器も常備されている。椅子の上に網棚があり、車端に荷物置き場があり、列車の両端には受託手荷物置き場がある。客室乗務員が全区間で乗車している。車内誌「XPtraveller」が座席のポケットに配置されている。
カントリーリンクの鉄道車両はXPTとエクスプローラーの2種類である。XPTはシドニー郊外のシドナムの特注の施設で保守されている。エクスプローラー気動車はシティレールのミレニアム・トレインの保守を行っているEveleighの施設の隣で保守されている。カントリーリンクが鉄道事業を続ける場合、今後10年間でおよそ8億5500万豪ドルの新車への投資が必要となることが予想される。
創価大学の中野毅によれば、創価学会の政治参加の動機は、中小企業労働者を中心とする民衆の代弁、政治の監視、信教の自由の確保の三点に集約されるという。会長秋谷の日本外国特派員協会での1995年（平成7年）の会見でもこの3点が強調された。創価学会インタナショナルの Rie Tsumura によれば、創価学会の政治への関与は第二次世界大戦時に弾圧された経験をもとにした「主に防御的」（"largely defensive"）なものであった。國學院大學の塚田穂高によれば、第二代会長戸田城聖は「国立戒壇」の建立を訴え、「王法と仏法が冥合すべきである」（「王仏冥合」）として政教一致的な理念を論じた。中野毅によれば、戸田の展開した王仏冥合論・国立戒壇論は政教分離原則に反するとの疑念を受けやすかったが、戸田に日蓮正宗国教化を目指す意図はなかったという。国立戒壇の建立は創価学会の政治進出における宗教的目的であり、世俗的な目的はあくまで「社会の繁栄と個人の幸福」を一致させることにあったと中野は指摘した。中野によれば、「国立戒壇」建立は戸田時代初期の創価学会の政治参加の目標の一つだったが、早い段階でそれは放棄された。島田裕巳は、創価学会の政治への関心について戸田が1956年（昭和31年）に記した中での「本門の戒壇」への言及、池田の1959年（昭和34年）の「国立戒壇の建立と学会員の前途」という講演における「政治上に、本宗の正義を用いる」という発言に注目し、これらの表現は「実質的には日蓮正宗の国教化を意味」していたのではないかと論じた。戸田の下、創価学会は1956年（昭和31年）の第4回参議院議員通常選挙での白木義一郎・北条雋八擁立などを通して政治に進出した。第三代会長池田大作の時代に「国立戒壇」という言葉は「本門の戒壇」「民衆の戒壇」などに言い換えられ、「仏法民主主義」「世界民族主義」など普遍性のある用語が目立つようになり、「国立戒壇」は1964年（昭和39年）の公明党結党宣言にも盛り込まれなかった。創価学会批判の妨害や政教分離を巡る言論出版問題を受けて1970年（昭和45年）に創価学会は「国立戒壇論」放棄・「政教分離」を宣言し、公明党綱領から「王仏冥合」などの文言が削除された。創価学会は公明党結成後の1960年代靖国神社国家護持法案反対・日米安保条約改定反対など革新主義の立場にあった。中野毅によれば、このことが理由で創価学会は保守陣営から危険視された。島田裕巳は創価学会は「下層階級を組織化」する点で左翼陣営と競合していたと指摘し、創価学会が政界進出を始めた時点で創価学会は左翼陣営に批判されることはあったが保守陣営に批判されることはなかったと主張する。初期の創価学会は大都市に流入した下層民を中心にしており、学会員の圧倒的多数が社会階層の下層から中間層の下に位置することは2010年（平成22年）に至るまで変わりがない。島田裕巳は、創価学会では選挙活動が一種のイベントとしての性格を持っており、選挙活動を共にしたことで親密になり、結婚にいたる創価学会員のカップルも少なくないとしている。