キャメロンは、1980年モスクワオリンピックでは400mに出場し、二次予選どまりであったものの、1982年のコモンウェルスゲームズでは、45秒89の記録で、モスクワ大会でこの種目の銀メダリストであるオーストラリアのリック・ミッチェルを破り金メダルを獲得した。1983年の第1回の世界選手権では、45秒05で、アメリカのマイケル・フランクス、サンダー・ニックスらをおさえて、初代世界チャンピオンに輝いた。4×400mRでは、キャメロン抜きで予選に出場し予選落ちしたためキャメロンの出場する機会はなかった。1984年ロサンゼルスオリンピックでは、準決勝を勝ち上がり決勝に進出したものの、決勝を棄権している。1987年の世界選手権では、400mと4×400mRに出場。400mは準決勝で敗退。4×400mRは決勝に進出したものの6位に終わっている。なお、この大会では開会式でジャマイカ選手団の旗手を務めた。3大会連続となる1988年ソウルオリンピックでも400mと4×400mRに出場。400mは準決勝で44秒50の自己ベストを出し決勝進出を果たす。しかし決勝では44秒94とタイムを落とし、6位に終わった。そして、キャメロンにとってオリンピック最後の種目となった4×400mRでは、アンカーを務め、世界タイ記録を出したアメリカから4秒以上も離されたものの、3位の西ドイツらをおさえ3分00秒30で銅メダルを獲得した。
本級はヤーロー式重油専焼水管細管缶8基に、推進機関ではブラウン・カーチス式ギヤードタービンを駆逐艦2隻分を搭載した事により推進軸数は前級の2倍の4基4軸となり最大出力80,000shp、最大速力33.0ノットを発揮した。しかし、その代償として重油1,600トン搭載で航続性能は20ノットで3,820海里と軽巡洋艦にしては短くなってしまった。機関配置はボイラー搭載数を前級の6基から8基へと増加したために煙突の本数は増加してカロライン級軽巡洋艦以来の3本へと増加したが、この時にボイラー配置を前部ボイラー室&前部機械室+後部ボイラー室&後部機械室という「シフト配置」を採用したために前後のボイラー室が分離して3本煙突は前側に2本・後部に1本の特徴的な物となった。
高角砲は新設計のMk V 10.2cm（45口径）高角砲を採用した。その性能は重量45.36kgの砲弾を仰角45度で14,950mまで届かせられ、最大仰角80度で高度8,763mまで到達できた。この砲を HA Mark III 型単装砲架で3基を搭載した。砲架の俯仰能力は仰角80度・俯角5度で旋回角度は左右180度の旋回角度を持っていたが実際は上部構造物により射界の制限を受けた。砲の旋回、砲身の上下・砲弾の装填の動力は人力を必要とした。発射速度は毎分10～15発である。近接攻撃用にヴィッカース 4cm（39口径）ポンポン砲を連装砲架で1基搭載した。他に主砲では手に負えない相手への対抗として53,3cm魚雷発射管を三連装で片舷2基ずつ計4基装備した。
2013年（平成25年）12月17日に国家安全保障会議および第2次安倍内閣の閣議で決定され、旧大綱は同年度限りで廃止された。自由民主党にとり政権奪還後の最初となる大綱の改訂であり、従来のものと比べ大幅に変更が加えられている。北朝鮮の最高指導者が金正恩に交代したことに伴う情勢変化、中華人民共和国による東シナ海と尖閣諸島周辺海域や南シナ海への海洋進出（2013年11月23日の中国の一方的な防空識別圏の拡大も含む）により日本周辺の国際情勢は急速に悪化しつつあった。ロシアも軍改革と近代化を推進し、活動を活発化させる傾向にあった。一方、東アジアにおいて大きなプレゼンスを維持していたアメリカ合衆国はアジア太平洋地域に重点を置くとしつつも、財政上の問題から地域配備部隊の再編成に着手していた。技術面においても精密誘導兵器関連技術、無人化技術、ステルス技術、ナノテクノロジーなどは進歩し、かつ拡散する傾向にあった。国内にあっては東日本大震災後の災害対策、都市に集中する人口・産業・情報基盤や、原子力発電所をはじめとする重要施設が多数存在することによる安全保障上の脆弱性を抱えていた。これらの要素を踏まえ、25大綱では日本一国のみならず諸外国とともに軍事・非軍事分野を問わず連携・協調をより一層推進することにした。国際協調主義に基づく積極的平和主義の下で従来と異なるより積極的な安全保障体制を構え、積極的な国際平和活動を行い、平素からの高い質と量が伴う即応性と能力を整備しつつ更に日米同盟の強化を図ることにした。また、アジア太平洋地域に対しても積極的に安全保障協力を推進し、新たな枠組みによる多国間の相互連携を目指すこととした。国際協力体制については、欧州連合（EU）、北大西洋条約機構（NATO）、欧州安全保障協力機構（OSCE）ならびにイギリスおよびフランスをはじめとする欧州諸国との協力を一層強化すると明示された。以上の目標を実現すべく動的防衛力に替わり「統合機動防衛力」が打ち出された。急激に変化しつつある日本の安全保障環境を背景に、25大綱では、近年削減傾向にあった陸上自衛隊の人員増が認められ、陸上防衛力の南西諸島方面での警戒および展開能力の向上を図り、監視体制を始めとする海上および航空防衛力を増強し、これらを有機的に活用するべく統合運用が一層推進されることになる。また、国内の防衛産業基盤の維持や国際共同での防衛装備の研究開発や調達などを念頭に入れつつ武器輸出三原則の見直しも検討される。