1950年代 - 70年代、トヨタ自動車本社工場や元町工場から名古屋鉄道三河線土橋駅への専用線で、多くの小型ディーゼル機関車が運用されていた。これらは日本輸送機、加藤製作所、日本車輌の製造であったが、一部はトヨタ自動車工業で自社製造され、名古屋鉄道の車籍のものもあり、ガソリンエンジンの機関車（GB10形）も存在した。これらトヨタ製機関車は、トヨタ工場内専用線のみで使用され、台数、運用範囲も限定され、他の鉄道会社で使用されなかった。トヨタ製エンジンを用いた各地の森林鉄道、鉱山鉄道などの機関車は存在したが、トヨタ自動車製造ではない。一般的な鉄レールの鉄道車両ではないが、2005年日本国際博覧会（愛・地球博）で、トヨタグループ開発の磁気誘導式の無人バスシステム「IMTS」が長久手会場で運用され、法的に鉄道（磁気誘導式鉄道）として取り扱われた。
もともと航空機にも強い関心のあった豊田喜一郎は、1936年にフランスの航空機や海軍の払い下げ機を購入して挙母工場付近で開発を進め、1943年にヘリコプターの試作機を完成させた。動力面でも豊田佐吉の開発した環状単流原動機をロータリーエンジンとして受け継いで研究したり、ガスタービンの研究も進めた。1942年に陸軍の要請で川崎重工業と共同出資し、東海航空工業（現アイシン精機）を設立した。トヨタにも航空機エンジンの開発・生産が要請され、社内に航空機部門が誕生。刈谷に新設した工場で航空機用空冷エンジン、排気管、冷却器などを開発・生産した。戦後にも航空機製造の禁止解除をにらんで航空機分野への進出を企画していたが、立川飛行機から招いた長谷川龍雄（後の初代カローラ主査）から現状のトヨタの体制では難しいと進言されて断念した。現在はトヨタが筆頭株主のSUBARUが航空宇宙部門を持っている。また2008年には、三菱重工業が主体となって開発している国産旅客機MRJ（現：Mitsubishi SpaceJet）に対し製造・販売会社（三菱航空機）への出資を明らかにした。
以前からヤマハ発動機のマリン関係部門と提携があったが、1997年にトヨタ自動車独自の造船部門「トヨタ・マリン」を設置した。分野を中小型の個人向けプレジャーボート「ポーナム」に絞り、漁船や貨物船など業務用の船舶は扱っていない。アルミ製船体の採用や自動車を制御技術を応用した各種安全装置、船体のデザインに自社のデザイナーを起用、生産工程の合理化やエンジンを自動車と共通化するなどのコストダウンを徹底するなど、自動車開発で培った各種ノウハウにより同クラスとしては比較的低価格を実現している。直営営業所の開設や全国規模の販売網など、販売体制も整備されている。一方でリーマンショックの影響により2015年を目処としていた黒字化と独立が達成不可能となった他、シェアも約6%程度で、ヤマハ発動機やヤンマーの後塵を拝している。2016年にはシェアでヤマハに追いつきたいヤンマーと、技術・生産部品などの幅広い部分での提携を発表。2017年にはレクサスブランドのプレジャーボートを公開した。2017年までのトヨタの国内の販売数は約850隻である。
ラリーとスポーツプロトタイプに始まり、フォーミュラカー、GTなどジャンルを問わず幅広くレースに参加してきた。世界選手権ではWRC（世界ラリー選手権）とWEC（FIA 世界耐久選手権）、北米でもNASCARやCART/インディカー、IMSAなどでチャンピオンを獲得した実績がある。かつてはコンストラクターとしてF1にも8年間参戦していた。また市販のトヨタ車は、ラリーレイドやオフロードレースなどでプライベーターチームからの人気が高い。アマチュアレースの振興にも力を入れており、ナンバープレート付き車両で参加できるネッツカップや86/BRZレース、TGRラリーチャレンジなどはイベントによっては参加100台の規模を誇る。豊田章男の社長就任以降トヨタのモータースポーツ活動は、『GAZOO Racing』の名の下に人を鍛え市販車をより良くするためのものとして位置づけられ、社内で地位が高められた。2017年にカンパニー制を導入した際、持続的なモータースポーツ活動を目的としてGRカンパニーも創設された。トヨタ系のディーラーが自主的にレーシングチームを組織することも多く、スーパーフォーミュラで3年連続でチャンピオンを輩出しているINGING（山口カローラ）、スーパーGTで優勝経験のあるLM corsa（山口カローラ+大阪トヨペット+岡山トヨペット）、埼玉トヨペット Green Brave、aprとジョイントするトヨタカローラ三重などが有名である。また現トヨタ自動車社長の豊田章男や、埼玉トヨペット取締役専務の平沼貴之、トヨタカローラ三重社長の永井宏明など、ドライバーとしてステアリングを握る経営者も多い。
公的な国の宇宙開発計画が回復したのは1982年であり、このときイギリス政府はアラン・ボンド(en)の空気吸入ロケットエンジンを利用した再利用型宇宙往還機の設計計画であるHOTOL計画に公式に支援を行った。計画はブリティッシュ・エアロスペースから始まったが、政府はエンジン設計を重要機密に分類し、この計画への資金投入をあきらめた。しかし、その後も公的な資金供出は続けられた。イギリスは衛星打ち上げと宇宙科学的計画のために資金供給を継続した。近年、火星探査のためのマーズ・エクスプレスの一部として、イギリスの探査機ビーグル2(en)が火星に送られたが、この探査機は失われて応答の受信に失敗した。ビーグル2はランカスターのナショナル宇宙センターがコントロールしていた。世界の小型探査衛星作成者として知られるイギリス企業サリー・サテライト・テクノロジー(en)は現在までの30の衛星を建設し、打ち上げている。イギリスの企業や民間分野の宇宙への関心は高く、衛星打ち上げや宇宙旅行という新市場用の新しい設計の宇宙機の計画を保有している。リチャード・ブランソンの所有するヴァージン・グループの支社であるヴァージン・ギャラクティックは宇宙飛行を民間に売り出すことを計画しており、これにはMojave Aerospace Ventures社によって提案されたバート・ルータンのスペースシップワンから開発された新型の宇宙機が使われる予定である。スペースシップツーは2009年12月に最初のロールアウトが計画されている。かつてブラック・アローを極軌道衛星の打ち上げのためにイギリス国内のヘブリディーズ諸島とノーフォークから打ち上げる計画があったが、前者は地理的に不便で後者は北海油田のある海域に1段目が落下する可能性があり、中止されたが、近年、改めて北スコットランドのサザランドで射場の整備が進みつつある。