父親は韓国系の鉱山技師で鉱脈を追って家族で各地を転々とし京都府で生まれる(尚、出生名は李和夫だった。後に日本へ帰化し日本人、日本国籍となる)。幼稚園から小学校2年生までの3年間、三重県鳥羽市で暮らした。鳥羽市立加茂小学校に在籍していた頃から歌手になりたいと思っていたという。その後福井県美浜町に移り、父親は鉱山技師を辞め、建築用石材を扱う会社を興す。元・阪神の川藤幸三は美浜駅を挟んで同じ町内の出身。1963年3月、中学を卒業した翌日、長姉を頼り単身京都へ移り、関西音楽学院に入学。一年後の1964年5月、作曲家の上原げんとを紹介され、プロ歌手を目指し上京。上原の内弟子となり、松方弘樹らと共に歌を学ぶ。
惇明府は、1918年（大正7年）、日独戦争（第一次世界大戦）終了後、建安府の西に置かれた。日本兵がイギリス軍と力をあわせ、青島を包囲してこれを破ったときの戦利品を保存するため、前出の各府の制に倣って大正天皇の発案により造営したものである。題額は、天皇の命により、東伏見宮依仁親王が揮毫した。
1910年（明治43年）、日露戦争ののち、忠勇な日本将士の英烈をつたえるため、明治天皇の発案により造営された。天皇は閑院宮載仁親王に命じて題額を揮毫させた。中央本館は東西65尺（約20m）、南北26尺（約8m）、南に面して建てられ、海陸両軍の戦利品をおさめた。前庭西側に曲廊を架して、これに連続する2階建ての右翼陳列所には戦病将卒の写真、姓名録、ならびに日本軍が使用した小型武器、被服等がおさめられた。後に、当時出征した後備歩兵聯隊に授けられた軍旗50余が追加陳列された。このほかに、御休所、模型置場、日本軍使用の大型武器を陳列した施設、戦利に属する大型武器を陸海両軍に分けて格納した2つの舎屋などがあった。模型置場は、1973年（昭和48年）11月に栃木県那須郡那須町に払い下げられて同町内に移築・復元の上、1974年（昭和49年）11月1日から那須町民俗資料館として使用・公開されている。本館左翼側には唐碑亭があり、内部には旅順黄金山（現・中華人民共和国遼寧省大連市旅順口区）から日露戦争の戦利品として持ち出された鴻臚井が現在も安置される。中華人民共和国の一部の民間団体からは同碑の返還を求める行動が提起されているが実現には至っていない。旧収蔵品の一部である旅順港閉塞作戦にて使用された日本海軍在籍の朝顔丸の船首像は、1948年（昭和23年）に御府から海技専門学院（現・海技大学校）に譲渡され、さらに神戸大学に引き継がれ、同大学の海事博物館に保管・展示されている。
懐遠府は、吹上御苑内・霜錦亭の北にあった。1901年（明治34年）、義和団の乱が収束した後、日本将士の勲労をつたえようという明治天皇の発案によって造営された。施設内には戦利品をおさめ、陣没将卒の肖像と名簿を保管した。1968年（昭和43年）、建物は皇居東御苑に移設され、「諏訪の茶屋」として一般公開されている。
戦争ごとに、振天府（しんてんふ）、懐遠府（かいえんふ）、建安府（けんあんふ）、惇明府（じゅんめいふ）、顕忠府（けんちゅうふ）の5つの施設が建造された。
18世紀にロシア帝国に併合されたクリミアは、1921年にソビエトの支配を受け、クリミア自治ソビエト社会主義共和国が設置された。第二次世界大戦中の1944年にロシア併合以前からの住民である少数民族のクリミア・タタール人が追放され、翌1945年に自治共和国から州に改組された。1954年にはクリミア州はソ連最高会議幹部会令によりロシア・ソビエト連邦社会主義共和国からウクライナ・ソビエト社会主義共和国に帰属先が変更された。ソ連崩壊によりウクライナは自治共和国を復活させ、また中央アジアからのクリミア・タタール人の帰還が許可された。しかし、帝政期以来の多数派であるロシア人はクリミアがウクライナ領になったことに不満を持ち、再びロシアへ帰属することを求めるようになった。1992年5月5日、クリミア議会はウクライナからの独立を決議し、クリミア共和国を宣言した。ウクライナ議会は5月15日に独立無効を決議したが、黒海艦隊の基地として戦略的に重要なクリミアへの関心を持つロシアは独立の動きを支持し、5月21日にクリミアのウクライナ移管を定めた1954年の決定は違法とする議会決議を行った。しかし、ロシアで独立を宣言していたチェチェン共和国に対し、1994年にロシアが武力鎮圧を開始すると、一方で自国からのチェチェンの独立を禁圧しながらウクライナからのクリミアの独立を支持するのは自己矛盾であるとの国際的批判が高まり、ロシアはクリミア独立運動への支援を取りやめた。その結果、クリミア内での独立運動も後ろ盾を失って急速に沈静化し、またウクライナ側でもロシアに敵対的な民族主義政党の活動が和らいだため、クリミア議会もウクライナ共和国内の自治共和国であることを認めるようになった。クリミアの自治権は1996年に制定されたウクライナ憲法で再確認され、クリミア自治共和国の設置が規定されたが、同時にクリミア半島は「ウクライナの不可分な構成部分」とされ、自治共和国の離脱権は否定された。