エッセン艦隊司令官は、ドイツ艦隊の行動に反撃を加えるため戦力の増強に力を傾注した。かねてから考えられていたように、「最初の襲撃は月のない夜にドイツ人へ仕掛ける」ことになった。1914年9月14日から16日にかけて、エッセン提督はリューリクを旗艦に、パルラーダとともにドイツ方への襲撃作戦を実行した。バルト艦隊における巡洋艦作戦本格化の始まりである。ドイツの東部島嶼部哨戒線を撃滅するため、エッセン提督は個人的に巡洋艦隊を召集した。9月14日午前8時、旗艦リューリクは南のボーンホルム島を目指してフィンランド・ラプヴィクから出港した。同日午前11時近く、リューリクにパルラーダとバヤーンが合流した。しかし、バヤーンは湾入り口にて哨戒任務に残るよう命じられたため、やがて出撃部隊から離脱した。ボーンホルム島への遠征は、極めて困難な条件下で行われた。11 バールの強烈な時化と、それによる視界不良が航行を妨げた。航行速度はせいぜい3 - 4 knにしかならず、船体は大きく振動して会敵の際に正確な砲撃ができるとは思えなかった。ロシア艦隊は2 昼夜航行を続けたが、その間ドイツの哨戒部隊は発見できなかった。9月16日夕刻には、リューリクとパルラーダはロシア領海に戻ってエレ島に投錨した。
バルト艦隊は、軍事行動の開始とともに、1912年6月17日付けで作成された「ヨーロッパ戦争発生時における海軍の作戦プラン」に従って再編された。これに従い、艦隊の主要軍事任務は予め準備を整えた海域での戦闘によって敵のフィンランド湾への侵入を防ぐということであった。この任務の遂行のため、防衛海域が湾の狭まった箇所に設定され、ノルゲン島＝ポルカルラウト岬線は中央機雷火砲戦域、ポルカルラウト岬＝トヴェルミネ線は側面多島海戦域と名付けられ、ムフ海峡には沿岸砲部隊が置かれた。このバルト海海軍のプランの実施とともに、艦隊では戦時体制となる戦術合同部隊が設置された。リューリクは艦隊直属となり、その艦上には艦隊司令官旗が翻った。リューリクの直衛として、当時最新型の艦隊水雷艇であったノヴィークが指名された。実戦部隊は、4 隻の戦列艦からなる戦列艦戦隊、4 隻の装甲巡洋艦からなる巡洋艦戦隊、第1・第2艦隊水雷艇隊からなる第1水雷分艦隊、母艦と工作艦を含む輸送船分遣隊からなっていた。ほかに、中央機雷火砲戦域および汎用予備役の防備部隊、多島海戦域の防備部隊、各戦域間を繋ぐ観測・通信部隊、後方勤務部隊が編成された。
1909年、ロシア海軍は強力で優秀な武装を持つ巡洋艦を獲得した。この年の7月12日には、リューリクとアドミラール・マカーロフ、それに艦隊水雷艇モスクヴィチャーニンとエミール・ブハールスキイは皇室ヨット・シュタンダールトとポリャールナヤ・ズヴェズダーを護衛して、皇帝ニコライ2世のフランスおよびイギリスへの旅行に同行した。皇帝一行はまず、フランス・シェルブールでの式典に参加した。その後、イギリス艦隊がスピットヘッド停泊地にて行った大パレードに参加した。イギリスの王室ヨットに先導された6 隻のロシア分遣隊は、祝典のために整列した400 隻程のイギリス艦隊のほぼすべてを歴訪した。同年8月には、リューリクは戦列艦ツェサレーヴィチとスラヴァ、装甲巡洋艦アドミラール・マカーロフ、ロシアとともに、バルト海における大演習に参加した。同年9月1日にはツェサレーヴィチがオーバーホール入りし、それに続いて10月1日からスラヴァとリューリクがオーバーホール入りした。この工事の際に、リューリクやツェサレーヴィチには前檣が取り付けられた。
量的緩和と財政出動の考え方の基本部分は、第2次安倍内閣によりアベノミクスとして政策化された。黒田東彦日銀は2013年4月、2年間で132兆円の日銀資金を追加供給し、長期国債を中心に買い上げる異次元緩和政策に踏み切った。田村は、アベノミクスは第1の矢日銀緩和を第2の矢機動的財政出動に直接組み合わせてはいないとして問題視し、アベノミクスの進め方への注文や、その限界についてコラムに書いた。2013年9月末の安倍晋三首相による消費税率引き上げ決定に際しては、アベノミクスの自殺行為と批判し、一貫して雑誌『正論』などへの寄稿で撤回を要望している。消費増税は円高デフレ圧力を呼び込み、円安に反対する中国と韓国を喜ばせるとも主張した。金融政策偏重では脱デフレは困難とし、2013年9月に黒田東彦日銀総裁が金融政策で消費増税による景気下降に対応できるとして、増税を後押ししたことを批判している。消費税率8％施行直前の2014年3月30日付け産経新聞朝刊「日曜経済講座」で、デフレ下の増税や増税を推進するための公共事業前倒し発注などの財政政策が消費や投資をゆがめているとし、2015年10月からの消費税率10％への再引き上げに反対する論陣を張った。田村はアベノミクス第1の矢である金融緩和と第2の矢である財政出動の統合が必要と論じている。第3の矢である「成長戦略」の規制緩和については短期的には地方経済を混乱させるばかりでなく、成長にどこまで寄与するか疑問があるとし、当面は金融・財政主導とすべきと主張する。成長戦略は地方の再生や中小企業の活性化に重点を置くべきだとし、「国土強靭化」の基本的考え方については賛意を示しつつ、インフラ整備と地方中小企業の再生の総合プラン作成を提起している。日本の産業は中小企業によって支えられてきたことや、全国的に多くの中小企業が航空・宇宙などの先端分野でコンソーシアムを結成するなど新機軸を打ち出しつつある点を高く評価している。