創設当初の七番勝負では「三番手直り」の指し込み制を採用した。これは、3勝差がついた時点で王将戦の勝負が決定し、次の対局から香落ちと平手戦で交互に指し（半香落ちの手合割）、必ず第7局まで実施するシステムである。当時、将棋連盟内では升田幸三を筆頭に、名人が指し込まれる可能性があると慎重論があったが、最終的に主催側の提案通りに施行する事となった。これは、「名人が指し込まれることはあり得ない」と当時の名人である木村義雄自身が発言したことによるものであったとされる。皮肉なことに、1951年度の第1期王将戦で、升田八段（当時）が木村王将・名人を4勝1敗で指し込むこととなった。升田は香落ち戦となる第6局の対局を拒否し、事態を重く見た連盟から一時は1年間の対局禁止の裁定も下された（直後に取り消される）。この「陣屋事件」は将棋界のみならず、世間の大きな注目を集めた。さらに1955年度の第5期王将戦では升田が大山康晴王将・名人に対し3勝0敗で指し込みを果たすと、1956年1月19日・20日の第4局で香落ちの升田が大山名人に勝ち、「名人が香を引かれて負ける」事態が起こった。なお、升田は続く第5局（平手番）でも勝ち、対戦成績を5勝0敗とするが、体調を崩し対局に耐えられなくなったとして第6・7局は中止となった。また実際に起こることは無かったものの、一方の棋士が最初に3連勝した後に4連敗した場合でも最初に3連勝した段階で勝負が決定しているため、4連敗の中に香落ち戦が含まれるとはいえ、負け越した棋士が七番勝負の勝者となる可能性があった。指し込み制は、1959年度の第9期から香落ち戦を1局だけ指すようになった。1965年度の第15期からは四番手直りに改められ、またどちらかが4勝した時点で対戦が終了することになったため、香落ち戦が指されることはなくなった。しかし、死文化しているものの、王将戦の指し込み制そのものは現在も規則に残っている。つまり、王将戦で4勝差がつく（七番勝負のため、4勝0敗のストレート勝ちでしか起こりえない事になっている）と実際に香落ち戦が指されることはないものの、「指し込み」は記録される。なお、四番手直り以降で名人在位者に「指し込み」が記録されたのは、第49期（1999年度）の佐藤康光（挑戦者）と第54期（2004年度）の森内俊之（王将保持者）で、いずれも羽生善治に0勝4敗でストレート負けしている。
阪田（坂田）三吉は、関根金次郎十三世名人と激戦を繰り返したことで知られ、『王将』というタイトルで数多くの舞台や映画、歌のモデルになったが、没後の昭和30年（1955年）に日本将棋連盟により「名人位」とともに「王将位」を追贈されている。
永世称号である「永世王将」は、王将位を通算10期以上保持した棋士に与えられる。2018年3月現在、永世王将の棋士は大山康晴。永世王将の資格を持つ棋士は羽生善治。なお、大山は1973年の王将失冠（無冠）後、長年に渡るタイトル保持者としての功績により、特例的に現役で永世王将を名乗っていた。
王将と挑戦者が七番勝負を戦う。七番勝負は全国各地の旅館や料亭などで催される。2012年からは第1局を静岡県掛川市の掛川城（二の丸茶室）で行うことが恒例となっている。また、栃木県大田原市でも2006年から14回連続で開催されている。
平日の放課後に毎日数時間授業を行うなど、授業時間数が平均的補習校よりはるかに多い学校を準全日制と言い、2008年現在世界に5校ある（オマーン、グアダラハラ、ダルエスサラーム、チェンナイ、マカッサル）。日本語に接する機会が増え、現地校のストレスを発散でき、自由に週末を過ごせるという利点があるが、現地校で疲れていて集中できない、放課後が拘束されてしまう、送り迎えが大変、遠距離に住む人間は放課後の授業に間に合わないなどの欠点もある。週1日（土曜日）授業制を取る学校が圧倒的に多い。規模の大きい補習校は、現地校の校舎を借り（「借用校」という）、小規模の学校はビル、ホテル、教会などの部屋を借りることになる。大使館や日本人学校が利用できる運の良い学校もあるが、ほとんどの学校は、治安が良く交通の便の良い所に適切なサイズの場所をみつけるのに苦労する。借用場所や駐車場の確保に頭を悩ませる学校関係者は多い。また借用校と良い関係を保つために、どの補習校も騒音公害や器物破損などないよう非常に神経を使って借用校舎を利用している。あくまでも「借り物」の校舎なので、補習校用の荷物を保管しておくスペース（ロッカーなど）は無いか有っても非常に限られており、特に各クラス担任の教員は、教室に通常備え付けられている備品（ホワイトボードやマーカー）以外のフリップカードやポスターなどの教材を1日の授業ごとに自宅から持ち運びするなどの苦労をしている場合が多い。授業の準備や採点なども当然自宅で行う。講師は現地採用である。合法で労働でき、週末の労働を厭わない、家族の協力を得られる等といった講師の確保は、補習校にとって切実な問題である。日本人の多い地域では日本の教員免許を持つことを条件に募集できるが、大半は教員経験がなくとも研修を経て採用され、年間を通して継続的に種々の学習会、協議会を重ね、指導力の向上に努めている。平日の仕事を持つ社会人は言うまでもなく、外国人を伴侶にもつ講師やマルチリンガル、高学歴者も多く、その多様な経験から、教科指導のみならず社会性、国際性に富んだ心の教育も実施されている。条件に合えば、留学中の学生も教壇に立つことができ、任期の長短に関わらず実際多くの学生が講師を経験している。ある程度の児童生徒数を確保している学校は、規模に準じて校長のみあるいは校長と教頭（赴任地でのみ。中高等部は兼任が多い）が日本から派遣されている。生徒には保護者の転勤等で一時的に滞在するもの、保護者と共に永住するもの、そのうち家庭内の会話が日本語であるもの、現地語であるものなど、さまざまな環境の生徒が登校している。近年の傾向として、国際結婚が増えたため、世界各国の補習校において現地で生まれた永住予定の生徒の占める割合が年々高くなっている。生徒の日本語レベルに大きなばらつきがあるため、学校によっては日本語能力や日本帰国の有無を基準にクラスを分けたり、国際部や日本語科などを設けている。