日本が世界一のカーナビ大国であるといわれていた当時は、海外での車輌の航法システムは、軍事用や救急車両のような緊急車両用が主流であり、民生用としては趣味品あるいは一部の技術的趣向者むけとしての位置づけが強かった。その後現れた簡易型のカーナビともいえるPNDは、タクシー業者をはじめ個人でも普及しており、インダッシュ型のAV機能などの付加価値付きカーナビはもっぱら高級車に限定して普及している状況である。海外メーカーには、ガーミンやLGフィリップス、TOMTOM、モトローラ、IBM、フィリップスなどがある。世界最大のメーカーであるガーミンの生産台数は、年間1000万台にものぼる。それに対する日本メーカーの生産台数は100万台以下であり、多機能化と高級化に傾注するあまり（ガラパゴス化と高額化が進み）、国際市場を得る機会を逃してしまった。ただし、2010年現在のカーナビゲーション市場においては日本メーカーの生産台数は1割以下だが、日米欧における金額上のシェアは3割以上のため、ハイエンドに特化した戦略と見做すことも可能であり、日本メーカーの取り組みも一概に否定はできない　事実、TOMTOMもインダッシュ型カーナビを作ってクライスラーにOEM供給している。なお、今後の市場予測としては、インダッシュ型は今後も増加傾向が続くが、PNDはスマートフォンカーナビへの移行、及びインダッシュ型カーナビの価格低下により市場が縮小する、とみなす調査報告もある。欧米各国でも日本と同様に、住所（英米で xxx street, フランスで rue de xxx, ドイツ圏でxxx Strasse(Straße), 北欧で xxx Vegen・xxxkatu など）を入力していって徐々に絞り込み検索が行われ、目的地を確定、そしてルートマップと音声案内機能でガイドすることは日本と変わらない。著名施設は大抵直接検索可能である。
スマートフォンを車に接続して、車のナビゲーションシステムやディスプレイ搭載カーオーディオとスマートフォンのナビアプリを相互接続するタイプである。アップルのCarPlayや、グーグルのAndroid Autoがリリースされている。車に搭載されたGNSSや車速センサーなどにアクセスできるため、スマートフォン単体に比べて精度の高いナビゲーションが可能になるが、ディスプレイ搭載カーオーディオの場合は、スマートフォンに搭載されている位置情報や加速度センサーなどにアクセスするため、精度はスマートフォン単体と変わらないデメリットがある。
携帯電話やPHS、スマートフォンにGPS/GNSS受信機を搭載し、アプリケーション・ソフトや通信契約によってナビゲーション機能を提供するものもある。高機能な携帯電話を含む携帯情報端末が、ナビゲーション専用機であるPNDの市場を奪いつつある。通信機能を持つ情報携帯端末であれば、テレマティクスによる高度なナビゲーション機能が比較的容易に実現できるため、通信機能を持たない従来型のカーナビでは提供できなかったサービスが可能になると期待されている。メリットは、基本的に通信料のみで機能や地図データ更新自体は無料か極めて廉価で提供されている点が挙げられ、デメリットは専用品でないが故に現在地などの取得方法がGPS/GNSS（実際にはこれとWi-Fiや携帯電話基地局からの情報を組み合わせる）に限定されているため、精度が劣る場合がある点やスマートフォンの電池の消費が激しくなる点がある。NTTドコモやパイオニアはそれらの欠点を克服すべく、地図情報をストレージに搭載したスマートフォンにあわせ、充電機能やジャイロセンサーを搭載したクレードルや、最新の地図情報、位置情報の共有などができるドコモ ドライブネットというサービスを開始している。また、スマートフォンやGPS/GNSS内蔵タブレット端末では、Google マップアプリにナビゲーション機能（Google マップナビ）を搭載しており、音声ナビを含み無料で使用することができる。
第二次世界大戦後の第1世代の戦車（第1世代主力戦車）は中戦車相当の規格で開発された。しかし欧州正面では、東西双方の陣営がより重武装、重装甲のコンカラーやM103あるいはIS-3やT-10などの重戦車を並行配備していた。また、M24やその後継であるM41といった軽戦車もその機動力によって偵察などの任務に不可欠であると認識されていた。第二次世界大戦後の第2世代の戦車（第2世代主力戦車）はセンチュリオン用に開発されたL7 105mm砲をはじめ従来の中戦車より強力な主砲を装備し十分な火力と機動力を得た。重量とアンダーパワーによる運用の不自由さを持つ重戦車や貧弱な武装と装甲しか持たない軽戦車を統合しうる戦車として中戦車のみが生き残り、1960年代にはあらゆる局面において活用される戦車としての「主力戦車」 (MBT) の概念が完成したとも言える。自走化された対戦車砲である駆逐戦車は存在意義を失っていったが、軽戦車や歩兵戦車などが果たしていた役割を担うための車輌として、歩兵戦闘車のような主力戦車よりも軽量の戦闘車輌が多数生み出された。第二次世界大戦後の第3世代の戦車（第3世代主力戦車）はレオパルト2用に開発されたL44 120mm砲をはじめ従来の重戦車と比較しても遥かに強力な主砲を装備し複合装甲を取り入れたことで対戦車ミサイルなどに対して十分な防御力を得た。第二次世界大戦後の戦車の開発には、東西の冷戦が大きく影響している。主にヨーロッパにおける地上戦が想定されたため、敵戦車の主砲に貫通されない装甲、敵戦車の装甲を貫通する主砲を持つ事が必須条件であった。そのため、敵陣営で新戦車が開発されると、その能力を上回る新戦車が自陣営でも開発されるというサイクルが第3世代戦車まで繰り返された。その性格上、基本的に後発の戦車は先発の戦車より高性能であるため朝鮮、ベトナム、中東などでの代理戦争において、米ソ双方の戦車が対峙した際には先発の戦車を運用した側が甚大な被害を被ることとなった。イスラエルとアラブ諸国が争った中東戦争ではしばしば（第一次中東戦争は歩兵支援にとどまったが）大規模な戦車戦が繰り広げられた。特に1973年10月に勃発した第四次中東戦争ではアラブ側・イスラエル側併せて延べ7,000輌（イスラエル約2,000輌、エジプト2,200輌、シリア1,820輌、その他アラブ諸国約890輌）の戦車が投入され、シナイ半島、ゴラン高原において複数の西側製戦車（センチュリオン「ショット」、M48パットン/M60パットン「マガフ」など）とソ連製戦車 （T-54/55、T-62、なおイスラエル軍も「Tiran-4/5/6」として使用）が正規戦を行った。シナイ方面で行われた10月14日の戦車戦はクルスク大戦車戦以来最大の規模となり、また対戦車ミサイルが大規模に投入され戦車にとって大きな脅威となった事から、以後の戦車開発に戦訓を与えた。なお、東側がソ連・ロシア製戦車の調達で統一されていたのに対して、西側においても開発費・調達費削減などの目的で競作や共同開発による戦車の共通化が幾度か試みられたが（レオパルト1とAMX-30の競作、MBT-70の共同開発など）、各国の戦術思想の違いや自国企業への利益誘導などによる仕様要求の不一致からいずれも失敗に終わっており、主砲などの装備レベルでのデファクトスタンダードに留まっている。