本スキー場にはスキージャンプ台（K点76mと50mの2種類、以下「K76」と「K50」と略す）が設けられており、かつては雪印杯全日本ジャンプ旭川大会といった全日本レベルの競技会も開催されていた。旭川市では、ジャンプ台についてスキー場の閉鎖後も使用を継続するとしていたが、施設が老朽化していることや、特にK76について全日本スキー連盟におけるスキージャンプ台の公認規格が1996年（平成8年）に大幅に改訂されたことに伴う改修が行われていないことから、現在はK50のみが地元のスキー少年団等の練習に使用されている程度で、公式競技会は2010年現在開かれていない。このため「施設の老朽化により怪我人が出る恐れがある」「自然復帰の障害物となる」等の理由でジャンプ台の撤去を求める意見も出されているが、逆に「スポーツ振興のためにはむしろジャンプ台を改修して国際競技会を開けるようにすべき」等の意見も旭川市議会の一部にあり、意見の一致をみていない。また、改修にしろ撤去にしろ何らかの費用負担が発生することには変わりがなく、現在財政難の状況にある旭川市として新たな費用負担が難しいこともあって、現状は半ば放置状態が続いている。
嵐山市民スキー場（あらしやましみんスキーじょう）は、北海道上川郡鷹栖町にかつて存在したスキー場。行政区画上では鷹栖町域にあるが、運営管理は旭川市が行なっている。資金等の関係で2006年2月末で閉鎖した。跡地は一部を自然公園として整備するほか、森林としての復帰を目指す方向で検討が進められている。
全行程約6km、ゆっくり徒歩で回っても3時間。川越の蔵造りの町並みを囲むような散策コースで、観光コースとしても人気がある。七福神を祀る各寺院では秋の七草を栽培、その観賞も楽しめる。川越駅（一番目札所から）、川越市駅・本川越駅（七番目札所から）のどこからでもスタートできる。正月元旦から7日まで、各寺院で七福神絵馬と御朱印用色紙の取り扱いを行なっている。この期間は、各寺院が川越名物の焼き芋や団子、味噌田楽、甘酒、からみ餅などの茶店を境内に出す。また毎月1日も七福神のご縁日となる。
日本国内で使用する鉄道・軌道車両のうち、2004年1月1日から12月31日までの間に日本国内で営業運転に就いた新形式車両またはそれとみなせる車両で、候補車両決定の時点で現に営業をしていることを概ねの要件とする選定候補車両12車種のなかから、ブルーリボン賞1形式、ローレル賞2形式が選定された。
第48回ブルーリボン賞（だい48かいぶるーりぼんしょう）は、2005年に鉄道友の会が選定したブルーリボン賞である。本稿では、第45回ローレル賞（だい45かいろーれるしょう）についても併せて記す。


岸は首相在任中ノーベル平和賞候補に推され、有賀長雄、渋沢栄一、賀川豊彦に続いて4人目のノーベル平和賞日本人候補者となった（母親が日本人のクーデンホーフ＝カレルギー伯爵は除く）。岸を推したのはアメリカ上院議員スペサード・L・ホランド（Spessard Lindsey Holland）。理由は「世界平和の唱道者、使徒」。「堅実に世界中で軍縮と平和を強く唱道し」、「核兵器禁止の実現のために弾みをつけようと努力した」というものである。ホランドは、ノーベル平和賞推薦締め切り日の2月1日を過ぎた1959年2月13日付けで推薦状を提出し、1959年の選考への追加希望を書き添え、ノーベル委員会は3月5日に受理した。この推薦は、翌年扱いになっている。1960年の選考においてノーベル委員会委員は31候補中、8候補に関して報告書を作成し、岸の報告書は作成されなかった。選考は翌年に持ち越され、1960年分の受賞者は、8候補に含まれていない黒人解放運動家アルバート・ルツーリに決定した。また、岸はその後ノーベル平和賞推薦人も務めており、1961年には神学者フランク・ブッシュマンを推薦している。
第一次世界大戦前、イギリス・ドイツ間で激しい海軍建艦競争が展開された。ドイツの追撃に対して恐怖に駆られたイギリスは、建艦の10年間休止を提唱したが、ドイツの受け容れるところではなかった。そして、この競争は世界大戦で両国が戦う一因となった。大戦によるドイツ海軍の凋落以後、建艦競争はふたたび、今度は日本・イギリス・アメリカ合衆国の間で台頭してきた。新興海軍国であるアメリカ合衆国が世界第一主義を標榜して大建艦に着手し、日本は戦艦8隻、巡洋戦艦8隻の八八艦隊の整備に努め、3国ともに大艦巨砲主義を採り、主力艦型は30,000トンをはるかに上回り、40,000トンの域に達しようとするなど、留まるところを知らなかった。これに伴う建艦費や維持費は膨張を極め、日本においては海軍費は歳出の3分の1に当たる約5億円に達し、ますます増大する傾向を示した。このような世界情勢において、アメリカ合衆国大統領ウォレン・ハーディングは、国民への負担の軽減を公約に当選したため、経費の節減のためには軍事費の大幅な削減を行なわなくてはならず、そのためには国際的協定が第一であるとし、率先して海軍休日に関する国際会議の開催を列国に提案した。列国も経費の重圧に苦しんでいたため、ただちにこれに賛同の意を表し、1921年1月ワシントン海軍軍縮会議が開かれた。こうして老朽艦のみならず建造中、計画中の巨艦を廃棄して各種の制限を定め、主力艦の建造はむこう10年間休止する協定を結び、競争は一時終熄した。その後、10年間の休止期間が終わる前にロンドン海軍軍縮条約によって5年間の延長がなされ、1935年にはさらに第二次ロンドン海軍軍縮会議が開かれたが、前年の1934年に日本が破棄・脱退していたワシントン海軍軍縮条約の失効（1936年末）をもって実質的な海軍軍縮は無意味なものとなり、ふたたび無制限の建艦競争が始まった。