2009年に日本ハンドボールリーグのソニーセミコンダクタ九州へ加入。2015-16年シーズン限りでソニーを退団。2016年に新チームの大阪ラヴィッツへ加入。2017年はジャパンカップのJHL選抜に選出された。
『PTSDの医療人類学』は、その疾病概念がいかに構成され現実化してきたのかを批判的に問うている。PTSDに関する多くの研究や発展は戦闘帰還兵を対象にしたものであった。最も頻度の多いPTSDは、戦争における極限状態が生み出す外傷より、市民生活の中での性的暴力や家庭内暴力であるといった認識がなかったのである。ヴァン・デル・コルクは「複合型トラウマ」（combined-type trauma）という概念を提示している。
第三の流れは、ごく最近認知されてきた性的暴力と家庭内暴力、家庭外暴力の外傷である。19世紀後半のヒステリー研究は、性的暴力の研究でつまづいてしまった。当時は、家庭内に性的暴力が多く存在するといった概念がなかったため、フロイトがその研究を退けたのである。ただ、トラウマ理論に無理解であったのは当時の医学界全体の潮流で、責任をフロイト一人に帰することはできないという意見もある。実際、その後にオイゲン・ブロイラーが性的暴力の訴えという「幻覚」を主症状とする統合失調症の概念を提唱したのだが、こういった考え方が医学界では広く受け入れられ、心的現実として扱うとしたもののトラウマ理論を諦め切れなかった（最後の著作の『モーセと一神教』ですら性的虐待の話が載せられている）フロイトは異端とされてしまうことになる。
現代において有効性が確立されている持続エクスポージャー療法は、認知行動療法の一種である。安全な環境で、体験を認識しなおす手順を踏み、熟練されたカウンセラーによらなければ、ストレス反応が強めてしまう可能性がある。
ヒステリーにおける身体症状は、強烈な心理的混乱をひきおこす事件が、不自然な形で記憶から追放（抑圧）されたために形を変えて現れたものだと分かった。1890年代半ばまでには、外傷記憶とそれに伴う強烈な感情を取り戻させ、言語化することによってヒステリー症状が軽快するという発見もされた。フロイトによって除反応(Abreaktion)またはお話し療法、ブロイアーによってカタルシス療法と呼ばれたが、これが現在のナラティブセラピー(Narrative therapy)の原型であり、なおかつ精神分析療法の基礎ともなっている。
症状に着目したシャルコーに対して、後にこの分野の研究者は原因に着目した。中でもピエール・ジャネは患者との「対話」によって新しい発見者になろうとした。この「対話」という研究法は大きな成果をもたらし、それぞれ近い結論に辿り着いた。外傷的な出来事に関する、耐え難い情動反応が一種の変成意識をひきおこし、この変成意識がヒステリー症状を生んでいるという結論である。その後アメリカではサリヴァンが特に過覚醒と回避症状の表れることを明らかにして、診断学上の基礎を作った。
第一の流れは、19世紀後半から始まったヒステリー研究、女性の心的外傷の原型である。19世紀後半、フランスの神経学者ジャン＝マルタン・シャルコーによってヒステリー研究がされる。シャルコーは患者の運動麻痺、感覚麻痺、痙攣、健忘に注目した。シャルコーはヒステリーを大神経症と呼び、患者を解説のために臨床講義で大衆の前に展示した。ヒステリー患者は、絶え間ない暴力やレイプを逃れてきた若い女性たちであった。シャルコー以前の時代にはヒステリー患者たちの訴えは疑われ、詐病とされていたが、この研究によって患者たちの訴えることは真正であり、客観的なものであるとの証明がなされ、新たな研究分野として確立されたのである。シャルコーは死後、「迫害されてきた人たちを解放したパトロン」と呼ばれる。
デフォルトリスクは、債務者のリスクが反映されるあらゆる取引に波及するリスクである。信用リスクにさらされている金融商品として、代表的なものとしては、貸出債権や国債、社債、金融債等の債券、株式やクレジットデリバティブを挙げることができる。また、預金についても、預金を預けている金融機関がデフォルトした場合、預金が毀損する可能性があるという意味で、間接的には信用リスクにさらされていると考えることができる。デフォルトリスクを知るための指標としては、信用格付けが有名である。信用格付けは、格付機関が特定の有価証券や債務者の信用リスクが大きいのか小さいのかを判断したものであり、おおよその目安になる。また、法人向けの貸出しを行っている金融機関では、内部（行内）格付を整備していることが多い。デフォルトリスク管理は貸出を業務の柱としている金融機関にとっては、大きな関心事である。金融機関にとっては、貸倒れによる損失をカバーするための利鞘を確保することが求められる。例えば、日本のバブル期までは、担保である不動産価値の上昇が見込まれたので、債務者のデフォルトリスクより、むしろ担保不動産のみに着目すれば良かった。しかし、日本のバブル崩壊以後は、担保の不動産価値に不確実性が増えたことから、貸倒れによる損失をコントロールするために債務者のデフォルトリスクを適切に把握することが必要になったのである。このような背景の下、1990年代より日本の金融機関は、債務者のデータを整備し、様々な統計技法を用いて、デフォルトリスクを客観的に測定・分析するための態勢の整備に力を注いでいる。デフォルトリスクが高まることは、債券の評価に影響を与える。たとえば、信用リスクが高い会社が債券によって資金調達を行う場合、デフォルトリスクに見合うだけの利鞘（信用スプレッド）を求められ、長期の満期の債券を発行することは困難になる。また、個人でも信用リスクが高いと金融機関から判断された場合、保証人や追加担保を要求される、借入上限額が低く抑えられる等の影響を被ることになる。