PND（Personal Navigation Device）と呼ばれる携帯が可能なナビゲーション用の装置が一定のシェアを獲得した時期があった。現在はスマートフォンの普及により独自の利点が少なくなり、シェアは縮小している。当初はGPSによる位置情報を得る低価格な携帯機器として登場したが、詳細な地図データと加速度センサやジャイロセンサを搭載することで高精度なナビゲーションが可能になった。車輌固定型のカーナビとは異なり、タイヤの回転に伴う車速信号を得るようにはなっていないものが多い。一般的には、地図情報の記憶媒体には内蔵のフラッシュメモリーかメモリーカードを採用し、液晶画面を小型化することで片手で持てる大きさの、アンテナや電池まで含んだ一体型の本体形状である。5型 - 7型のモニタサイズが主流であるが、3.5型といった小さなものもある。低廉な価格でPDAのようにオーディオ再生やカメラ撮影と画像再生機能まで含むものが一般的になってきており、従来の車載型カーナビの市場を奪う存在になっているが、近年はスマートフォンの普及による新しいタイプの機種との市場競争が激しくなりつつある。メリットは、ある程度安価で持ち運びが自由な点にあり、デメリットとしては、表示画面が小さいものが多く、画面が大きいものは設置場所に制約を受けるケースが多いことがあげられる。レーダー探知機にPND機能を一体化させたものや、気圧計を組み込み、精度を向上させている機種もある。欧米では以前から、防犯上の理由や日本ほど街路が入り組んでいないことから、PNDのような機器が販売されていたが、日本でも高機能を必要としない層への普及や、同時に使用しないセカンドカーやサードカーとの共用、オートバイ・自転車あるいは徒歩での利用などへの市場が拡大している。PNDを車載にする場合は、PND本体を直接ダッシュボードへ粘着テープで固定する形式と、車載用の固定スタンドによって脱着可能な形式がある。
防水耐震匡体、直射日光下でも見やすい反射型液晶、ヘルメットに内蔵可能なワイヤレスイヤホン、手袋をしたままでも操作しやすいボタン等を装備したオートバイ搭載用の機種も市販されている。一部大型車種やスクーターではメーカー純正オプションとしての装着も行われている。
ポータブル型はカーナビ本体をスタンドから自由に取り外せる形式である。多くの機種がオンダッシュ型のディスプレイ同様にダッシュボード上のスタンドにカーナビ本体を設置する。CD-ROMだけを搭載した廉価機から、DVDとHDDの2つのドライブを搭載した上位機まで多様である。家庭用テレビに接続できるタイプも多く、DVDビデオ再生可能機種はDVDプレーヤーとしても利用できる。着脱が簡単で携帯性に優れており自宅や出先でのバッテリー動作や、また二輪車での利用も考慮されている製品もある。現在ではCD、DVD、HDDモデルの旧来の機種は全て生産終了されPNDの生産に切り替わっている。オンダッシュ型・インダッシュ型・AV一体型（据置型）と比べて安価であったため、「今いる場所が分かる地図」として使用するライトユーザーや、複数台自動車を所有し載せ替えて使用するユーザー、普及以前のレンタカー会社、元々地理に明るいタクシードライバーやトラックドライバーが使用するケースが多かった。かつてはほとんどの機種がGPS情報だけで測位・案内を行っていたため、ビル街等の空が見渡せない場所での表示誤差が非常に大きく、トンネル内では案内を中断してしまうこともあり、据置型との価格差以上の性能差があるとされたが、GPS信号を処理するコンピュータの性能向上、自立航法ユニットの内蔵や車速信号の入力端子を設けるなどして自車位置表示性能を向上させた。また近年ではポータブル型では不可能であった3D描写やドライバー目線の表示もできるようになった。
船から避難する準備ができるまで約45分かかったとされ、対応の悪さに批判的な意見が相次いでいる。避難指示はなく、救命ボートも満員の状態で乗ることのできなかった人もいる。また、「乗組員を全く見かけなかった」「『部屋に入れ』と言われた後、『部屋を出ろ』と言われた」「乗組員は慌てていた」「乗客自ら救命ボートを出していた」「具体的な救助作業は行われなかった」「救命ボートには錆び付いて使えないものがあった」などと語る乗客もいる。結局、救命ボードに乗れず、横倒しになって海底に着底した船体に残って翌朝まで救助を待った乗客も多数居た。乗組員は、2週間に1回、事故対応の訓練を受けていたが、事故は出発1日目であったため、訓練前であった可能性がある。一部の乗客（約100人）は島まで泳ごうとして避難が始まる前に冷温の海へ飛び込み、多数の溺死者などが出る。日本人乗客の一人は、「船内に乗客が残っているにもかかわらず、避難ボートには乗客より乗組員のほうが多く、さらに笑いながら食事をし、最後まで謝罪の一言がなかった」と証言している。乗組員の出身地は、40カ国にものぼり、お互いに言語が違ったことが、救助作業を困難にした可能性もある。乗組員の大半は、船員の資格を保有しておらず、その点ホテルスタッフと同じだった。事故2時間後にして、ようやく「救命スーツを着用し、上甲板に出るように」という指示が出された。これは、会社に暗礁に衝突したと連絡が入ってから1時間後だった。また、19日には、乗客が1月13日10時22分ごろに携帯電話で撮影した映像が、国営イタリア放送協会によって公開され、乗員が「問題は解決した。客室にお戻りください」「船長に代わって申し上げます。電気系統のトラブルは解決したので、客室かサロンにお戻りください」などと呼びかけていたことが判明した。1月19日には、沿岸警備隊と乗組員との交信の様子が公開された。現地時間午後10時12分の様子で、通話している乗組員は高級船員。海岸警備隊：「船で何か問題が起きたのか？」乗組員　　：「今、状況を確認している」海岸警備隊：「救助は必要か。それとも、とりあえずジリオ島付近にとどまるか？」乗組員　　：「ここにとどまる」海岸警備隊：「どんな問題が起きているのか？　発電機か？　頭上に物がたくさん落下してきたと乗組員が話しているとの通報が、乗組員の親族からプラートの軍警察にあったが」乗組員　　：「停電が起きている。今、船内の状況を確認している」海岸警備隊：「救命胴衣の着用を命じられたと乗客が言っているが、本当か？」乗組員　　：「停電の状況を確認中だ。停電の状況を確認中だ」海岸警備隊：「停電はどのくらい続いているのか」海岸警備隊：「引き続き状況報告をしてくれ」乗組員　　：「了解」 — AFP BB Newsコスタ・コンコルディアを所有するコスタ・クロチエレ社は、1月15日、「島に近づきすぎて航行した。判断ミスで重大な結果を招いたと思われる」という声明を発表し、座礁時の過失を認めている。また、緊急時の対応も指摘した。夏の間は観光地となる、座礁地点付近のジリオ島の住民らは、乗客や救助隊員のために人家やホテルなどを開放し、食料を提供するなど、徹夜で支援活動にあたった。これに対しては多数の賞賛の声が寄せられている。2013年9月16日、座礁したコスタ・コンコルディアを引き上げる作業が始まった。