1970年代半ばは、タイで日本の漫画やアニメ、そしてヒーローが人気を博していた。本作は、タイのチャイヨープロの社長ソンポート＝セーンドゥアンチャイ（ソンポート・センゲンチャイ）が、かつて日本の東宝撮影所に留学して円谷英二や円谷皐らと親交を深めていた縁で製作された。原題は『ハヌマーンと7人のウルトラマン』で、ウルトラの母も含まれている。これはタイ語では「6」の発音が「転ぶ」という単語と同じで、あまり縁起のよい数字と考えられていないため、縁起をかついで「7人」としているためである。一方、『ファンタスティックコレクションNo.10 ウルトラマンII』（朝日ソノラマ・1978年発行）には、原題「白猿ハヌマーン&ウルトラ6兄弟」と記載されている。円谷プロとの合作は『ジャンボーグA&ジャイアント』に続く2作目である。また、本作の終了後は東映の仮面ライダーと共演した『ハヌマーンと5人の仮面ライダー』や、『ジャンボーグA&ジャイアント』のフィルムを流用した『キンガー・ガイヤシッ』も製作された。インド神話に起源を発し、孫悟空のモデルともなった怪力で忠孝なハヌマーンは、タイの人気者である。芝居などでもオチに困ると脈絡なくハヌマーンが登場し、その度に大喝采となる。いわゆるデウス・エクス・マキナ、または日本の講談などでの加藤清正や源義経のような扱いである。そういった経緯もあり、本作はハヌマーンがウルトラ戦士と共闘する娯楽作品となった。『ウルトラセブン』の一部のBGMが流用されることもある。制作当時は日本での公開は未定となっていたが、1970年代後半のウルトラブームを受け、急遽タイからネガを取り寄せて公開された。一部地域では、『実相寺昭雄監督作品ウルトラマン』や『ウルトラマンレオ レオ兄弟対怪獣兄弟』と併映された。しかし、本作の日本国内興業権の支払いに窮した円谷プロが、チャイヨープロに『ウルトラマンタロウ』以前のウルトラシリーズの海外使用権を譲渡する契約を交わす（チャイヨープロ側の主張）契機ともなった。そのため、本契約を巡って裁判が起こり、2018年現在は日本ではビデオやDVDの発売、雑誌掲載が行われない状態にある。
『ウルトラ6兄弟VS怪獣軍団』（ウルトラろくきょうだいたいかいじゅうぐんだん、タイ語原題：หนุมาน พบ 7 ยอดมนุษย์＝Hanuman pob Jed Yodmanud）は、1974年に制作された円谷プロダクション、チャイヨー・プロダクション合作の劇場映画。ただし、チャイヨープロはこの作品の著作権を主張しており、円谷プロはそれを否定も肯定もしていないため、現在は「合作」と主張している当事者はいない。1979年3月17日（東京地方は4月28日）に松竹洋画系で公開された。タイでは1974年11月29日に初公開された後、2001年には劇中音楽の差し替えや再アフレコを施し、リバイバル公開された。
藤色にちなんだ人物といえば何をおいても源氏物語に登場するその名も「藤壺女御（中宮）」であろう。宮中でも中宮やその候補となる女御の住む飛香舎（中庭（壷）に藤が植えてあることから藤壷とも言う）に住む帝の最愛の妻で光源氏の義母である。伊勢物語、古今和歌集に見られる古歌紫のひともとゆえに武蔵野の草はみながらあはれとぞみるにちなんだ「紫の縁」の姫君たち（光源氏の母桐壺更衣、藤壺女御の姪にして光源氏の最愛の妻紫の上）の一人として物語に深く関わる高貴な美女である。（余談だが、紫式部の主人である彰子中宮も藤壺に局を持つ「藤壺女御」であったし、藤原一族出身の彼女自身は「藤式部」と呼ばれていた。）また、藤をめでる宴などもこの頃の貴族には良く行われていて、重ねの色目にも表は薄紫、裏が青の「藤」がある。「藤色」愛好の気風は現在まで長く続き、江戸時代の活け花の作法でも、藤を活ける際には薄紫のものを最上とするとある。
グッドウィルのネットワークは、アメリカ合衆国やカナダなど4カ国のコミュニティーにある約170の組織と、提携している15組織が存在する13カ国の計17カ国にある組織から成っている。グッドウィルは障害のある者、公的扶助を受けている者、職を失った者、そのほか職を探す者に対して、職業教育やキャリア教育を行っている。ただ単に職をみつけるだけでなく、キャリア・アップの手助けもしており、金融、医療、コンピュータ・プログラミングなどの分野における職業訓練も行っている。グッドウィルは服、靴、家具などの寄付品を集め、2000以上の店舗とカリフォルニア州オレンジ郡のグッドウィル組織によって運営されているインターネットのオークション・サイト、shopgoodwill.comにおいて中古品の販売をしている。2005年のデータによると、組織全体として延べ5850万人からの寄付があり、20億6500万ドルの収益を上げている。その61.6%にあたる10億ドル以上を中古品販売から得ている。それに加え収益の18.5%はグッドウィルが企業や政府との契約で作り出した、清掃、包装、組み立て業務、食品製造、書類管理と廃棄といった仕事からの収入に依る。セキュリティー・システムの大手ディボールド社、製紙業大手のキンバリー・クラーク社、アメリカ空軍などがグッドウィルと取り引きをしている。501(c)(3)資格を持つ非営利団体であるため個人や公的団体からも寄付金を受け取るが、2005年を例にとると金銭による寄付は全収益に対して2%未満である。創立100年を記念して、2002年に「グッドウィル・インダストリー21世紀イニシアチブ」という国際開発計画を開始した。これは2020年までに2000万人の就労とキャリア昇進の支援を目的とする。グッドウィルの店のいくつかは、障害を持つなど特別支援を必要としている者を対象にした福祉団体のイースター・シールズと提携関係を結んでいる。また車やコンピュータを寄付できる店舗もある。グッドウィルはそれぞれが独立した組織であるため、店舗によって寄付の基準や品揃えなどが異なる。また運営者の給与や待遇も組織によって差がある。非営利とは組織の人間に分配する目的で営利活動を行わないという意味であり、利益をあげたり、運営に必要なスタッフを有給で雇うのはかまわない。グッドウィルの場合、全ネットワークのCEOの2005年度の給与・福利厚生などを含めた年俸総額は42万ドルである。しかしオレゴン州ポートランドのグッドウィル組織長の場合は83万ドル(2004年度)の給与のほかに退職年金、投資トラストなどを受け取っており、オレゴン州の司法長官局は1年半にわたる調査を行い、「不当（に高い）」という判決をくだした。