明治維新を迎え、神社・祭祀制度の復古的な抜本的見直しがなされた。1871年（明治4年）には神祇省に御巫（みかんなぎ）が置かれ、宮内省の元刀自が御巫の職務に当たった。1873年（明治6年）には教部省によって、神霊の憑依などによって託宣を得る、民間習俗の巫女の行為が全面的に禁止された。⇒s:梓巫市子並憑祈祷孤下ケ等ノ所業禁止ノ件　これは巫女禁断令と通称される。このような禁止措置の背景として、復古的な神道観による神社制度の組織化によるものである一方、文明開化による旧来の習俗文化を否定する動きもうかがえる。禁止措置によって、神社に常駐せずに民間祈祷を行っていた巫女はほぼ廃業となったが、神社あるいは教派神道に所属し姿・形を変えて活動を続ける者もいた。また、神職の補助的な立場で巫女を雇用する神社が出始めた。後、春日大社の富田光美らが、神道における巫女の重要性を唱えると同時に、八乙女と呼ばれる巫女達の舞をより洗練させて芸術性を高め、巫女および巫女舞の復興に尽くした。また、宮内省の楽師であった多忠朝は、日本神話に基づく、神社祭祀に於ける神楽舞の重要性を主張して認められ、浦安の舞を制作した。
近世社会においては郷村から近世村落への変遷において、神社の庇護者であった在地土豪の消失や社地の縮小による経済的衰退、神主による神事の掌握などを事情に神子は減少した。また、近世社会においては名跡を継ぐことが許されるのは男性のみであったため、神子の多くは神子家を継承させるため夫を迎えていた。
渡り巫女（歩き巫女）は、祭りや祭礼や市などの立つ場所を求め、旅をしながら禊や祓いをおこなったとされる遊女の側面を持つ巫女である。その源流は、平安時代にあった傀儡師といわれる芸能集団で、猿楽の源流一つとされる。旅回りや定住せず流浪して、町々で芸を披露しながら金子（きんす）を得ていたが、必ずしも流浪していたわけではないので後に寺社の「お抱え」となる集団もあり、男性は剣舞をし、女性は傀儡回しという唄に併せて動かす人形劇を行っていた。この傀儡を行う女を傀儡女とよび、時には客と閨をともにしたといわれる。また、梓弓という鳴弦を行える祭神具によって呪術や祓いを行った梓巫女（あずさみこ）もいた。
中世以後、各地の有力な神社では巫女による神楽の奉納が恒例となった。さらに神楽も旧来の神降ろしに加えて、現世利益を祈願するものや、必ずしも巫女によらない獅子舞や、曲独楽などの曲芸に変貌したとされ、そのためか、現在でも祈祷・祈願自体を神楽、あるいは「神楽を上げる」と称する例がみられる。歌舞伎の元である「かぶきおどり」を生み出したとされる出雲阿国（いずものおくに）は出雲大社の巫女であったという説もあり、古代の呪術的な動作が神事芸能として洗練され、一般芸能として民間に広く伝播していった経過がうかがわれる。
古神道での、神を鎮める様々な行為のなかで特に、祈祷師や神職などが依り代となって、神を自らの身体に神を宿す、「神降し」や「神懸り」（かみがかり）の儀式を「巫」（かんなぎ）といった。これを掌る女性が巫女の発生と考えられる。男性でそのような祭祀に仕える者は覡と称される。『古事記』・『日本書紀』に記される日本神話では、天岩戸の前で舞ったとされる天鈿女命（アメノウズメ）の故事にその原型が見られる。また、『魏志倭人伝』によると、卑弥呼は鬼道で衆を惑わしていたという（卑彌呼 事鬼道 能惑衆）記述があり、この鬼道や惑の正確な意味・内容は不明だが、古代に呪術的な儀式が女性の手で行われたことがうかがえる。平安時代には神祇官に御巫（みかんなぎ）や天鈿女命の子孫とされた猨女君（『貞観儀式』）の官職が置かれ、神楽を舞っていたと推定されている。平安時代末期の藤原明衡の著である『新猿楽記』には、巫女に必要な4要素として「占い・神遊・寄絃・口寄」が挙げられており、彼が実際に目撃したという巫女の神遊（神楽）はまさしく神と舞い遊ぶ仙人のようだったと、記している。
交通権は、移動に関する権利、交通手段選択の自由、交通に関する情報へのアクセス権などを広く含む概念として提唱されている権利である。ただし、これらのうち移動に関する権利を法律で交通権として規定している国もある。交通権は1968年に日本の湯川利和が『マイカー亡国論』において 「マイカー増大過程の諸要因・諸矛盾相互関連図」と題した挿入図で「交通権の侵害」という用語として初めて用いているが、本文中で権利の内容について言及しているわけではない。日本では1970年代から移動・交通保障についての先駆的研究が行われており、1980年代の国鉄の分割・民営化問題での理論的探究を経て、1986年7月に交通権学会が設立されている。また、フランスでは5大私鉄の買収・国有化で誕生したフランス国鉄の存置期間が1938年から45年間とされていたため、1982年末までに新しい国鉄事業の経営形態を定める必要があり、その新法の検討作業の中で単に鉄道だけでなく交通全般を対象とする法律を整備する契機となった。 それが1982年12月の「国内交通基本法」（Loi d'orientation des transports intérieurs）であり、1.すべての利用者の移動する権利、2.交通手段選択の自由、3.財貨の輸送を自ら行うかまたはこれを組織や企業に委託するに当たって利用者に認められる権利、4.交通手段とその利用方法に関して利用者が情報を受ける権利を包括した「交通に関する権利」（le droitau transport）が明記された。