山塊の東部斜面の一帯は、東北地方でも屈指といわれる降水量があるために侵食作用が著しく、深くて険しい谷が刻まれ、水量に富む河川が形成されている。そうした急峻な侵食崖の顕著な姿を、生保内川の源流部にあたる朝日岳の四周や志度内モッコの南尾根に見ることができる。このような侵食崖は、大量の降雪と積雪の吹き溜まりが稜線の東側で雪崩をおこすことが、地質時代から繰り返し起きてきたことにより、表層が削り落とされて形成されたものである。また、そうした侵食崖は東西方向の走向性が確認されるが、西側斜面には見られない。これは、次項に述べるように、冬の季節風の影響によるものである。また、主稜線のピークや尾根に見られる構造土と呼ばれる地形は、強風により雪が吹き飛ばされ、冬季の長時間に及ぶ凍結と春・秋の凍結と融解の繰り返しにより生じた縞状・階段状の裸地である。この構造土は、一般に表面が不安定であり、わずかな土壌も貧栄養であるため、ほとんどの植物にとっては生育に適さない。しかし、反面でそうした環境は高山帯や氷河時代の環境に似ており、高山植物にとっては耐えうるものであることから、偽高山帯性の植物相が形成されている。そうした意味で、かかる環境が植物相の豊かさをもたらしていると言うことができる。
和賀山塊を含む真昼山地は、主に新第三紀中新世ないし鮮新世の火山岩・火砕岩類と白亜紀の花崗岩類からなる山体が、東西両側の活断層の活動により、山側が逆断層となって隆起することで形成された。このような地質活動は百数十万年前の第四紀更新世の初期に始まったとされる。有史時代の記録をもとにした隆起速度の推定値は0.5～1.0m/1000年と考えられているが、これは日本の山地の平均値である0.1～1.0m/1000年と比較すると大きいほうに属する。このほか地震のような急激な地質活動では、近いところで、1896年（明治29年）に起きた陸羽地震（マグニチュード7.2）で、真昼山地が2～3m隆起したことが挙げられる。このとき、出現したのが川舟断層、千屋断層、白岩断層などの地震断層である。真昼岳を含むこの山地一帯は、太平洋プレートが潜り込む境界の大陸側に形成される逆断層型隆起帯の頂部を連ねた脊梁非火山の典型構造を示している。
東北地方の背骨、中央分水嶺の一部に連なる奥羽山脈は、火山性の山脈であるが、間欠的に非火山性の山地があらわれる。奥羽山脈主稜から約20km東の火山フロントの西側にだけある第四紀火山群のひとつ、岩手火山群を南に離れた真昼山地の一部が和賀山塊である。和賀山塊は、地質活動による隆起と最終氷期における周氷河性の活動により形成されたものであることから、特徴的な急峻な地形を示しており、崩壊や地すべりも珍しくない。周氷河性の急峻な斜面は後氷期（約1万年前～現在）の降水量増加などの気候変動により侵食されつつあり、多くの崩壊面を示している。
甲山（かぶとやま）は、斉内川上流部・真木渓谷の奥にそびえる山。標高1012.8m。和賀山塊南部でもっとも重要な原生自然地帯。2003年、登山道整備の際の作業ミスにより、貴重な矮生ブナが伐採されてしまった。薬師岳と同じく、真木林道の甘露水分岐から登山ルートは始まる。植林地を経てブナ林を抜けると、樹木の背が低くなってゆき、低木林に変化してゆくのが分かる。甲山の山頂は、チシマザサやハクサンシャクナゲに蔽われた小ピークで、北側の急峻な崖は甲沢の突上げである。この北側崖にはオクトリカブトの群生が見られる。主稜線上で北に隣接する大甲（1108m）までの尾根には、シナノキやキャラボクの低木林に護られた コケモモやイワカガミ、ハクサンフウロの群生が見られる。
薬師岳（やくしだけ）は主稜線上の山。標高1218m。和賀岳への秋田側からのアプローチルートとして知られる。真木渓谷沿いに走る真木林道の甘露水分岐から登山ルートは始まる。ミズナラ林・ブナ林をへて、ブナ台のあたりからはブナ占有林の中を歩いてゆく。曲り沢水場から滝倉避難小屋跡の急登、滝倉避難小屋跡からの九十九折りを経て、植物相は低灌木林に変化し、矮性ブナ、ダケカンバ、シナノキなどが岩場を覆うのが目立つようになる。このあたりからは同時に色鮮やかな高山植物があらわれ始める。主稜線にたどりつくと、南には甲山や真昼山地、北には薬師岳と早池峰山の双耳峰が望まれるようになるが、ピークへの最後の登りにかかるまで和賀岳の姿は視界に入ってこない。山頂にはお薬師さまの小祠があり、往古の民俗山岳信仰を偲ばせる。
貝吹岳（かいぶきだけ）は和賀山塊最北の山。標高992.4m。山頂からの眺望にすぐれ、生保内川源流部を挟んで対岸の朝日岳やモッコ岳をのぞむことができる。標高1000mに満たないにもかかわらず、山頂周辺は森林限界をこえた植物相を示し、貴重な高山植物の自生が確認されている。
日本政府は原子力の開発に着手して以来、積極的に核不拡散に協力するため、国際原子力機関に発足当初から加盟し保障措置と査察を受け入れてきた。しかし1974年インドが核実験を成功させた。1977年に成立したアメリカのカーター政権は、核兵器原料の徹底管理を日本にも求めてきた。日本政府は、アメリカの新たな不拡散措置政策には協力の姿勢を見せ、核拡散の恐れのある国に対して原子力技術を供与しないことを柱としたロンドンガイドラインについても、アメリカと一体となって整備した。一方で、核拡散防止条約の批准に際しては、国内産業界より民生利用にも支障が生じる旨の批判が噴出し、自民党内には核武装への阻害要因として懸念する向きもあったため、署名は1970年になされたものの、批准は1976年までずれこんだ。また、カーター政権は不拡散措置の一環として1977年4月、自国内の再処理を無期延期を決定し、1974年10月に完成し試験中であった東海村の再処理工場についても日米原子力協定第8条C項を根拠に、そのホット試験の中止を求めてきた。日本政府は1977年中に米政府と交渉を行い、プルトニウムを単体抽出しない混合抽出法を採用することによって操業再開の合意を取り付けた。カーター政権はその後も2年半にわたり国際核燃料サイクル評価を実施したが、事実上西側原子力先進国の再処理を追認する結果となった。