武帝（在位：265年 - 290年）の時代、夫余国は頻繁に西晋へ朝貢した。太康6年（285年）、鮮卑慕容部の慕容廆に襲撃され、王の依慮が自殺、子弟は沃沮に亡命した。そこで武帝は夫余を救援する詔を出したが、護東夷校尉の鮮于嬰が従わなかったため、彼を罷免して何龕をこれに代えた。明年（286年）、夫余後王の依羅が遣使を送って何龕に救援を求めてきたので、何龕は督郵の賈沈を遣わして兵を送り、今の遼寧省開原市に夫余国を再建させた。賈沈は慕容廆と戦い、これを大敗させると、夫余の地から慕容部を追い出すことに成功し、依羅を復国させることができた。しかしその後も慕容廆は夫余に侵入してはその民衆を捕まえて中国に売りさばいた。そのため武帝は夫余人奴隷を買い戻させ、司州，冀州では夫余人奴隷の売買を禁止させた。
魏の黄初元年（220年）、夫余が魏に朝貢した際、その君主は「夫余単于」と呼ばれた。尉仇台が死ぬと、簡位居が立った。簡位居には適子がいなかったが、孽子の麻余という者がいた。位居が死ぬと、諸加（諸大臣）は共に麻余を立てた。牛加（ぎゅうか：官名）の兄の子である位居は大使（たいし：官名）となり、善政をしいたため、国人はこれに附き、年々中国に遣使を送って朝貢した。正始年間（240年 - 249年）、幽州刺史の毌丘倹は高句麗を討伐し、玄菟太守の王頎を夫余に遣わした。大使の位居は大加（たいか：官名）を遣わして王頎らを郊外で出迎えさせるとともに、軍糧を供えた。時に、季父（おじ）の牛加に二心があったため、位居は季父父子を殺して財産を没収して帳簿に記録し、使者を派遣してその帳簿を官に送った。麻余が死ぬと、まだ6歳である子の依慮が立って王になった。夫余王の王印には「濊王之印」と刻まれており、国内には「濊城という名の故城」があることから、もともとは濊族の地であったことがわかる。
戦後の日立鉱山は積極的な新技術の導入により、1958年（昭和33年）には月産4万トン、1960年（昭和35年）には月産4万5000トン出鉱と順調に生産を伸ばしてきた。これは戦後の目覚しい経済成長に支えられた面が大きかったが、経済成長の結果、日本は諸外国から貿易自由化を求められることとなり、1960年（昭和35年）以降、貿易の自由化が進められることになった。貿易自由化によって大きな打撃を受けた業界の一つが国際競争力が弱い非鉄金属業界であった。銅を始めとする非鉄金属の価格自由化は1963年（昭和38年）4月に実施されることになったが、それに先立ち1962年（昭和37年）5月末、日立鉱山では大規模な合理化案が提案された。労働組合は合理化案に強く反発し、ストライキが行われるなど約3ヶ月間争議が続いたが、結局、52歳での繰上げ退職、希望退職者の募集、供給所などの運営の分離などで709名の職員が日立鉱山を去る大規模な合理化が実施された。日立鉱山では1964年（昭和39年）には月産5万トン体制が整い、以後、1965年（昭和40年）に年産約62万6600トンのピークに達し、1968年（昭和43年）まではほぼ月産5万トン、年産60万トン出鉱を維持したが、その後は鉱石の採掘場所が深部となったことによる影響で操業規模が縮小され、生産量の低下が目立つようになった。そのような中、外国産の安価な鉱石を輸入することを目的の一つとして日立港の整備が進められ、1972年（昭和47年）、整備工事が完了した日立港を通してペルー産の銅鉱石が輸入され、その後日立での粗銅生産が中止される1976年（昭和51年）までの間に延べ12カ国から鉱石の輸入を行った。また1967年（昭和42年）から日本鉱業はザイール政府の許可を受け探鉱を開始した。その結果、1969年（昭和44年）からムソシ鉱山を開発することになり、日立鉱山からも多くの従業員が派遣された。そしてムソシ鉱山から1973年（昭和48年）1月以降、日立港を通して鉱石が輸入されるようになった。ムソシ鉱山などの外国からの鉱石受け入れ増加、設備の大型化と最新化によるコスト削減、そして亜硫酸ガスの回収率の向上によって公害防止を図ることを目的として、1972年（昭和47年）12月には自溶炉の稼動が開始された。その結果銅の生産量は大きく増加し、鉱害防止にも成果を発揮したが、外国からの輸入鉱石の精錬を行う場合、臨海部に立地する佐賀関精錬所が日立精錬所よりも有利な条件にあるのは否めず、日立精錬所の役割は低下し、1976年（昭和51年）には日立での粗銅生産が中止されるに至る。日本の非鉄金属業界に更なる打撃を与えたのが1971年（昭和46年）のニクソンショックによる円高の進行であった。円高によって日本国内の銅価格は下落し、鉱山経営は困難となった。日立鉱山と並ぶ日本有数の銅山であった足尾銅山、別子銅山ともこの時期に閉山に追い込まれた。そのような中、1973年（昭和48年）6月、日本鉱業は日立鉱山など5つの鉱山の経営を分離することとし、日立鉱山は日本鉱業の子会社である日立鉱山株式会社となった。