一般的な構造の船舶は、全体の構造として水を押しのけた空間を確保しており、その量（トン数、排水量を参照）と等しい浮力を得たうえで運用されている。その一方、いかだは構造的に浮力を生みだすのではなく、いかだを構成する個々の部材が生む浮力にのみ依存して運用されている。そのため、いかだは積載量において劣る。しかし平面構造を取り得るなど、構造上の制約が少ないという利点を持っている。木造船と木製いかだを例にとると、両者は木材という水に浮く同じ部材を持つものの、利用する浮力の生みだし方が全く異なる。木造船は全体の構造として水を排した空間を作り、それが生み出す浮力を利用し、部材の木材自体が持つ浮力以上の貨物の積載量を以て運用されている。そのため浸水してその空間が失われた場合、（貨物その他を捨てない限り）沈没してしまう。一方で、木製いかだは木材自体が持つ浮力にのみ依存して運用されており、そもそも個々の木材の浮きとしての能力以上の貨物を積むことができず、浸水による沈没という現象も起きない。
いかだ（筏・桴）は、木材・竹など浮力を持つ部材をつなぎ合わせ、蔓などで結びつけた、水上構造物である。航行や養殖の目的に用いられており、用途に応じて船舶または浮きの集合体とみなされる。
フリードマン数（フリードマンすう、英: Friedman number）とは、自然数のうち、その数に使われている数字を全て用いて、(I) 四則演算、(II) 累乗、(III) 複数個の数字を合わせて2桁以上の数にする、という3つの方法のうち少なくとも1つを用いて数式を作ることで元の数に一致させられる数のことをいう。ただし(III)の方法だけでフリードマン数を作ることはできないものとする。例として、25 (= 5²) 、153 (= 51×3) 、 289 (= (8+9)²) などがある。
沈没したPD-50の引き上げ、修理は難しいと判断され、代案としてノヴォロシースクの浮きドックPD-190の使用やセヴェロドヴィンスクのセヴマシュ、ケルチのザリフ等の所有する乾ドックへの回航等が検討されたが、最終的にムルマンスクの第35艦船修理工場で元々予定されていた乾ドックの拡張工事(完成時、全長400メートル、幅80メートルの国内最大の乾ドックとなる)を前倒しで行うことが決定した。6月には銀行との資金契約が締結され、7月よりドックの近代化工事に着手、工期は1年程かかるとされる。また、ドック工事中もアドミラル・クズネツォフ改装に中断はなく、修理工場の艤装岸壁にて並行して行われるため、2021年の引き渡しには影響はないとしている。また、アドミラル・クズネツォフはミシュコヴォ付近に係留されているのがマップで確認できる。(2019年7月現在)
9月からムルマンスク近郊のロスリャコヴォの第82艦船修理工場の大型浮きドックPD-50へ入渠し、船体の水中部分の工事を終了し、10月30日未明、浮きドックからの出渠作業中に突然停電が起こり、ドックが沈没、ドックに設置されていた70トン級のクレーン2基が空母甲板上に落下し、甲板に直径5m程度の穴が空き、浮きドック自体は沈没した。ロシア側当局関係者は改修作業に問題は無く、改修完了予定2021年には問題なく納入可能としているが、米英軍事専門の関係者からは代替ドック設備などが見付からない場合、廃艦の可能性を排除できないとして報道されている。
インタファクス通信が、ロシア海軍北方艦隊のエフメノフ司令官は12月1日、「ロシア軍が唯一保有する空母アドミラル・クズネツォフが改修に入ったと述べた」と報じた。
1月にタス通信により2016年末に大規模な近代化改装が計画されていることが報じられた。6月にはアドミラル・ナヒーモフの近代化改装でセヴマシュの屋外ドックが空かない為、第35艦船修理工場の乾ドックを全長400メートル、幅80メートルに拡張する工事を行った上でそこで近代化することとなったことが報じられた。5月には防衛産業企業体の情報提供者からの話として近代化改装は2017年初頭から始まること、飛行甲板を焦点に近代化が実施され、覆板、制動機、着艦拘束装置などの交換が含まれることが報じられた。11月には近代化改装が2018年から開始されることが報じられた。
明治3年（1870年）、宣教使が設置され、事務官のほかに宣教活動にあたる教官として、大宣教使以下を設置したのが始まりである。明治5年3月、宣教使は神祇省に合併し、教部省となったが、同時に教導職が設置され、教部省の管轄とされた。教導職は、無給の官吏で、当初は全ての神官（当時は神職はいない）と神道家や僧侶が任命された。また、民間の有識者も任命された。研究教育機関として増上寺に大教院を設置し、地方に中教院・小教院を設置した。教導職は「三条の教則」（敬神愛国、天理人道、皇上奉戴）に基づき、各地の社寺で説教を行った。講じられた内容は国家・天皇への恭順や、敬神思想を中心としたが、そのほか、家族倫理、文明開化、国際化、権利と義務、富国強兵についての講義がなされ、国民教育の一端を担うことが期待された。教部省に置かれた教導職の最上位を教正とし、講義、訓導などの階級に分かれ、それぞれに大、中、小の別があり、全部で14階級あった。神官と僧侶の対立や、島地黙雷らによる強硬な反対運動や、神官教導職内部の混乱などにより、大教宣布は不振に終わった。明治8年（1875年）には大教院が廃止となり、神仏合同布教が停止となった。明治10年（1877年）には教部省廃止、明治15年（1882年）には教導職の主要な担い手であったはずの神官が教導職の兼務を禁止され、ついに明治17年（1884年）に教導職は廃止された。目立った効果を挙げなかった教導職の活動であるが、その制度は、のちの教派神道の各教団の制度のモデルとなった。