脳内毒舌でネクラで怪しげな本を読みふける少女、空口真帆(Soraguti Maho)。ある日手に入れた魔術書で悪魔を召喚してしまう。彼女が望んだ願いは「可愛くしてください」、その代償として「誰のことも好きにはなってはいけない」。悪魔の契約によって変わっていった少女によるラブコメ。一巻後書きで著者が発言しているように、読了後にも楽しめるよう、本筋とは関係のないところで趣向が凝らしてある。
大田原中学校から大正大学を経て、1930年に誠文堂新光社に入社。スポーツ誌編集に携わる。1934年に独立してガゼット出版社を設立、「ボクシング・ガゼット」誌を創刊した。時同じくして「拳道会ボクシング練習場」を設立。拳道会は解散するが、戦後に「日本拳闘株式会社」を設立。一方、ガゼット誌の編集はベースボール・マガジン社に吸収されるまで約30年担当。1952年からは30年に渡りTBSのボクシング解説者を務め、日本テレビの平沢雪村、フジテレビの石川輝らとともにボクシング解説者の草分けと呼ばれた。同年設立された日本ボクシングコミッション（JBC）の理事に就任。JBC倫理委員会、ランキング委員などを歴任し、新人王戦を発案するなどプロボクシングの礎を築いた。後に「スポーツ功労賞」「銀一杯」を授かっている。1999年に90歳で他界するまでボクシング関連の執筆などを手がけ、日本ボクシング界を支えた。
郡司 信夫（ぐんじ のぶお、1908年10月1日 -　1999年2月11日）は、栃木県出身のボクシング評論家。
カナダ太平洋鉄道（CPR）の8905号機として運用された1両のみが保存されている。現在はケベック州セント・コンスタントにあるカナダ鉄道博物館を運営するカナダ鉄道協会の保有となっている。
本形式は、車軸配置C-C、6動軸のディーゼル機関車である。搭載するエンジンは38D-12型12気筒2ストローク対向ピストン式ディーゼルエンジン（出力2400馬力、回転数850rpm、排気量210.23L、直径206×行程254mm）であった。販売不振にあったキャブ・ユニットのコンソリデーテッド・ラインの後継車種として開発された。車体形状はフード・ユニットとされた。1953年のリリース当時、本形式はエンジン1基搭載の機関車として最も出力が大きく、牽引力、加速ともに他をしのぎ、フェアバンクス・モースは「史上もっとも使いやすい機関車」の触れ込みで売り込みを図った。いくつかの鉄道がその出力を優位に見て取ったが、対向ピストンエンジンの保守の困難さや電気機器の信頼性の低さ、冷却水の消費などにおいて不都合と考えた鉄道もあった。それゆえに市場では不振であった。1954年にはアメリカン・ロコモティブのRSD-7、1958年にはGM-EMDのSD24がそれぞれ2400馬力の機関車として発売され、各鉄道会社にとっても出力でも優位でないH-24-66を導入する利点はなくなった。フェアバンクス・モース自身も1958年のH-24-66の最終製造をもってアメリカにおける機関車市場から撤退した。1963年には輸出用機関車製造事業からも撤退し、のちに子会社化したCLCも1969年には撤退した。
磁場のような正負がある場で、 (360 / n) °回転させると自らと正負が逆の場になる性質を、回転反対称という。n回反対称ならば、(720 / n) °回転させると元の場と一致する、つまり、 n / 2 回対称でもある（逆は必ずしも正しくない）。ここでn / 2 は整数でなければならないため、nは常に偶数となる。つまり、回転反対称は常に偶数回反対称である。
シンガポールはキャピタル・ゲインは非課税である。このため企業が海外投資活動において事業再編目的で子会社を売却（投資有価証券を譲渡）する場合に生じる税コストが軽減できる措置となっている。その他の国ではモナコなどが有名であり、タックス・ヘイヴンの要件のひとつとなっている。アメリカ合衆国の個人税制では、投資キャピタル・ゲインは実際の売買差益に課税され、その資産を1年以上保有していれば原則15%の固定税率であるが、1年未満の保有の場合は給与や事業益、配当益（インカム・ゲイン）と同じ通常所得と見做され10～39.6%の累進課税（いずれも2015年度の税率）の対称になるので、高所得者は長期保有が一般的に有利になる。また累積キャピタル・ロスは翌年以降のキャピタル・ゲインから一定額（3,000ドル、2015年の場合）まで繰越控除できる。例えば、A氏が2009年以前はキャピタル・ゲイン、ロス共になし、2010年に5,000ドルのキャピタル・ロス、2011年に1,000ドルのキャピタル・ゲイン、2012年に4,000ドルのキャピタル・ゲイン、2013年に1,000ドルのキャピタル・ロス、2014年に3,000ドルのキャピタル・ゲインがあったとすると、2010～2014年の申告すべきキャピタル・ゲインはそれぞれ、0ドル、0ドル、1,000ドル、0ドル、1,000ドルとなる（概算・原則のみ、実際の課税は個々の事情により異なることがある）。また、主たる居住用の不動産の売却益は25万ドル（独身者）または50万ドル（夫婦合算申告者）まで非課税（1997年まで存在した、2年以内に売却額より高額の住居購入、生涯に一度だけ、年齢などの制限は撤廃された）。