天才学者・飯田博士によって設計された巨大人型合体ロボット。地球を地上げしようと企む宇宙の不動産屋・ツイミ不動産の地上げ獣に対抗できる唯一の存在。動力は太陽無限力エネルギーで、装甲は超合金S製。合体時は、身長114メートル、体重1100トンの巨大ロボットになる。全メカの重量を合計しても1100トンにならないのだが、なぜ合体すると質量が増えるのかは秋葉原博士にも分からない。脳波操縦システムを採用しており、脳波を機械が自動的に感知して自動操縦で稼動する。乗りこなすには、常軌を逸した体力が必要となる。合体する際の合言葉は「レッツ、LINE-ON（ラインオン）」。当初は合体した後は飛べなかったが、第17話「地上げ獣殿下（後編）」で登場したライナーフェニックスと合体することで飛行可能となった。フェニックスとの合体時は、水平飛行ならマッハ5には到達する。ただし、速度がありすぎるため、旋回性能は低い。「SOME-LINE」という名は、「Super Organized Multipurpose Especial Long-distance Intercept Next-generation Experimental（超・成型・多目的・特殊・長距離・迎撃・次世代・実験機）」の略である。ただし、これは単行本4巻の時点で、秋葉原博士が辞書を引きながら即興で考えた後付設定。
前橋育英高等学校から鹿屋体育大学に進学。大学時代は運動量豊富な中盤の選手として活躍。2007年にはデンソーカップで優秀選手に選ばれるなどの実績を残し、全日本大学選抜フランス遠征メンバーにも選出された。また天皇杯にも出場し、同大の天皇杯第三回戦出場に貢献した。2008年に徳島ヴォルティスに新加入。即戦力のボランチとして期待されていたが、出場機会に恵まれず、2009年シーズン終了後、現役を引退した。引退後は大原簿記学校の社会人コースを経て、2011年東京消防庁へ入庁し消防士として勤務している。
元来はパソコン雑誌『ログイン』と堀井雄二の共同企画で、ログイン側はプロデュースおよびゲーム開発の追跡記事を、堀井雄二はシナリオを担当するという企画だった。この企画の担当編集者は後に『ファミ通』二代目編集長となる塩崎剛三（東府屋ファミ坊）。ログイン1983年12月号には堀井雄二自身による北海道の取材記事が掲載されている（実際の取材は1983年9月）。当時、すでにストーリー構想は完成していたにもかかわらず、堀井の多忙と慣れない分担作業（本作は堀井がプログラムから離れシナリオ専門に注力した初のゲームだった）から開発期間は1年間である。ログインとの共同企画には他に香港を舞台とする「九龍の牙」、ロシア（当時はソ連）を舞台にした「白夜に消えた目撃者」の、実質的な『オホーツクに消ゆ』の後継作品にあたる推理アドベンチャーゲームが2作予定されていたが、ともに取材旅行まで敢行したまま製作は頓挫している。なお、後に堀井は本作の舞台を北海道にした理由について、「当時、ゲーム創るのにロケハンして取材するってことはなかったんですよ。それをやってみたかったんですよね」「当時、3人ぐらいで行きましたね」「当時、ファミ通の編集が担当だったんですけど、彼が蟹が好きだったんですよ。で、ボクも蟹が好きだった。で、三人とも食いたいとなって」「編集的には会社のお金で蟹食いたかったみたい」と語っている。
すべての人間が同じ時間を分け合いながら発信し受信する。言葉の壁はあるが遠隔地に直接、自分の考えを伝えられ情報をとりだせる。技術的な問題を意識することなく老若男女が同じ方法でサービスを利用できる。この結果として電話はサービスに対する概念を変えることになる。利用者は受益者で、かつ負担者のためサービスの対価として「時間による課金」を意識させられることになる。また電話のできた当初はサービスを享受できる側と享受できない側が、時間のずれという面から発生した。これを積滞と呼ぶ。自宅へ電話網をつなげることで個人が「局」として好きな時間に利用できるメリットは生まれるが、局と局を繋いで経路 (route) を作るための交換局 (exchanger) が電話には不可欠であり長距離になれば交換局と交換局を結ぶ必要が出てくる。サービスが拡大すれば必要な施設を設置する投資も不可欠だが、投資を回収するまでの時間が生まれれば全ての利用者に一度にサービスを提供できないことで積滞が生まれた。しかし、郵便と違って利用者を拡大すれば、相対的に個人が負担する費用は段々減る法則が電話にはある。言い換えれば、ひとつの事業者の電話線の接地面積が拡大すればするだけ、利用者の負担は一定の水準まで軽くなる。同時に運営事業者が過当競争で倒れた場合は利用者へデメリットが生まれる。この結果として積滞率解消、かつ公共サービスのコストの面から電話の事業体は公益性を追求する官営（BTグループ登場以前のイギリス方式）か、ローカル地域と基幹網を分けた上で後者についてはある程度まで行政の裁量で独占を許す形の民営にするかの（分割以前のアメリカのAT&Tがこの役割を担った）選択を国は迫られることになり、敗戦後の日本は事業体の形態を公社とすることに決定した。1980年代の通信自由化においてこの論争は再燃することになるが、日本における電電公社民営化の過程については井上照幸著『電電民営化過程の研究』（エルク ISBN 978-4434001475）が詳しい。インターネット時代の到来によりまた新展開が拓けていった。1950年代には、商店・企業の連絡手段として必要不可欠なものとなった。そのころ一般家庭では、「呼出電話」と呼ばれる、電話を持っている人に着信させ、電話を受けた人が呼び出す人をその人の家まで呼びに行くものであった。そのため、電話機は玄関に設置された。また、発信には、公衆電話が利用された。日本で一般の家庭にも普及しはじめたのは1970年代以降である。ほとんどの家庭で1台のみが居間などに設置されており、家族が共同で使用するものであった。1990年代には、親子電話・コードレス電話などにより、個室からの通話が可能となった。親が知らない交友関係ができる、長電話で高額の通話料金となるなど親子関係の摩擦の原因となることもあった。1990年代後半に入り、各国での携帯電話の普及により、移動中・在宅を問わず直接個人に連絡できる手段となっている。