2003年3月、丸山茂雄が代表取締役となり株式会社に・よん・なな・みゅーじっくを設立。2005年12月より音楽配信サイト「mF247」の運営を行ってきた。同サイトでは自分達の曲の配信を希望するアーティストを募集し審査した上で、審査に合格したアーティストから登録料として1万円を徴収して楽曲をサイトに登録し、一般のリスナーがその曲をサイト上からダウンロードできるという仕組みを導入した。登録料制度を採ったのは「プロになるという明確な意思を持っている」かどうかを見分けるためとのこと。ダウンロードは原則として無料で行えるが、アーティスト側が希望した場合は有料配信も可能。ビジネスモデルとしては、サイト上で支持の多いアーティストのCDや、人気の有る楽曲を集めたコンピレーション・アルバムを発売することで、その収益によりサイト運営費用を賄うとしていた。2008年8月末には「最近の状況を見れば『mF247』は設立の使命は果たしたと考えていいと思います」との理由で「mF247」のサービスを休止（ただし携帯サイトの一部機能については9月末まで利用可能）。サービス休止の発表後、「mF247」の事業譲渡に関する優先交渉権をYahoo!オークションに出品したことでも話題となった。優先交渉権の入札には2ちゃんねるの管理人として有名な西村博之（ひろゆき）も参加したが、結局「ウッーウッーウマウマ(ﾟ∀ﾟ)」のCD化などで知られるクエイクホールディングスが落札。しかしクエイクとの間の事業譲渡交渉は不成立に終わり、入札で次点だったひろゆきとの間で交渉が進められた結果、10月2日にmF247トップページにて「mF247について、ひろゆき氏のご提案に基づき『mF247 Episode 2』を一緒に進めて行くことにいたしました」との発表が行われた。このためmF247についてはひろゆきへの事業譲渡ではなく、247Musicとひろゆきの共同運営の形で運営が行われることとなった。ひろゆきが取締役を務めていたニワンゴに運営が委託され、ニコニコ動画との提携による無料音楽配信サービスという形で2009年3月25日にサイト運営が再開されたが、ひろゆきが2013年2月にニワンゴの取締役を辞任したことなどを背景に、同年2月28日にサービスを終了。サイト再開と同時にニコニコ動画に開設されていた「mF247チャンネル」も同日に閉鎖された。なお登録アーティストに対しては、OKWaveが運営する「OKMusic」への移行を薦めるアナウンスが出されている。
古勝 隆一（こがち りゅういち、1970年11月-）は中国古典学研究者。学位は博士（文学）（東京大学）。京都大学人文科学研究所准教授。
15世紀前半、ここを開拓した王、カン・ジャハンにより造営されたモスク群。遺跡内にはモスクやタダルガー（霊廟）など50にも及ぶ建造物があり、そのほとんどがカン・ジャハン様式により建設された。カン・ジャハン様式は、ムスリム様式とデリーのトゥグルク様式を混合した建築様式であり、トルコ系のウルグ・カン・ジャハン王により提唱された。中でも、1459年に建立されたシャイト・ゴンブス・モスクは、カン・ジャハン様式を如実に反映しており、ムガル帝国期以前のモスクの中ではバングラデシュ最大規模である。なお、名称の「シャイト・ゴンブス」はベンガル語で「60のドームを持つモスク」を意味しており、その名のとおり、屋根には60のドームが並んでいる。
赤沢銅山時代、鉱山の排出する鉱毒水による住民被害が最も深刻な鉱害問題であった。久原房之助の前経営者であった大橋真六と松村清吉、常二親子は、鉱毒水被害の対応が困難になったことが事業撤退の一因になった。つまり久原房之助が日立鉱山の経営を開始した時点で、効果的な鉱毒水の予防措置は取られていない状態であった。そのような中で日立鉱山の大躍進が始まったため、鉱山下流域の鉱毒被害はますます激化した。こうした事態を受けて、日立鉱山側が取った施策はまず被害を蒙った田畑の所有者に金銭補償を行うことであった。そして鉱毒水による被害が続く中、日立鉱山側は被害の著しい地区の被害者から、半永久的に土地を借り受ける契約を結んだり土地の買収に乗り出すようになり、1917年（大正6年）頃までには鉱毒被害地の買収・借地は完了し、鉱毒水問題は一応の解決を見た。日立鉱山の発展によって、鉱山施設の相次ぐ増設、鉱山で働く労働者たちの住宅建設、そして鉱山労働者が利用する供給所や病院、学校などの生活関連施設の建設が必要となっていて、鉱毒水のため荒れ果てて放棄された宮田川流域の農地の多くは、鉱山関連施設や鉱山で働く労働者たちの住宅、そして生活関連施設へと変わっていくことになる。やがて日立鉱山や日立製作所の発展に伴い日立市街地が形成されていく中、残った農地も次々と買収されていった。日立鉱山は、渡良瀬川の上流部にあって流域の広い範囲に鉱毒被害を広げることになった足尾銅山と異なり、わずか8キロの長さしかない宮田川流域の鉱山であった。このため鉱毒の被害を蒙った土地を半永久的に借り受けたり、土地を購入するという手段を取ることが可能であった。つまり鉱山が鉱毒の被害地を占有するという方法で鉱毒被害をある意味、解決に導くことになった。そして鉱毒被害地は日立鉱山や日立製作所の施設や、鉱山や工場で働く労働者たちの住宅や生活関連施設、そして産業の発展に伴い拡大していった日立市街地となっていった。また、日立鉱山から排出される鉱毒水は磯焼けを発生させ、日立沿岸の漁業に打撃を与えた。日立鉱山はこの問題でも漁業組合に補償金を支払うことで解決を図った。土地の占有によって鉱毒水問題が一応の解決をみた後も、選鉱時の廃滓など鉱山廃棄物の宮田川への投棄は継続されていたため、宮田川の汚染と日立沿岸の漁業への悪影響はなかなか改善せず、戦後も日立鉱山から漁業関係者に対する補償は行われた。宮田川と日立沿岸の水質汚染問題が改善を見せるのは、1970年代に入って環境保護への意識が高まり、選鉱時の廃滓の投棄中止など汚染防止の具体策が取られるようになってからである。