山陽新幹線では開業当時より国鉄末期までは、駅名標は同線専用の独自様式のものが使用されていた。この様式は当時の在来線の駅名標と類似しているものの、平仮名表記を一切省略していた。つまり、東海道新幹線の開業当時の駅名標（こちらは自駅の漢字+ローマ字表記のみであったが、この駅名標についても1970年代中頃に国鉄標準の駅名標に交換された）に前駅と次駅の駅名を同じく漢字+ローマ字表記で追加しただけのものであった。しかし、この独自仕様の駅名標はその後の東北・上越新幹線以降の新幹線では採用されず、山陽新幹線でも国鉄末期より順次在来線および在来線の仕様とほぼ同じ仕様の駅名標を採用した東北・上越新幹線以降のものと同じ駅名標、つまり国鉄標準のものに交換され、漢字+ローマ字表記仕様の駅名標は分割民営化と相前後して消滅。取り換えられた国鉄標準の駅名標も、1990年代前半以降に全駅がJR西日本共通の仕様のものに再び取り替えられてごく短期間で廃止されたため、現在はいずれも現存していない。
山元 桜月（やまもと おうげつ、明治22年（1889年） - 昭和60年（1985年））は、日本画家。画壇・画商との交流を断ち、富士山を描き続ける。
世界で最初の総義歯は、紀伊国内にある衣笠山願成寺（天台宗）の尼僧（1538年没。通称・仏姫、俗名・中岡てい）の物と言われており、これは木床一木造りである。この総義歯は現在の物と同じく、吸着によって口腔内に維持されるものであった。この後も江戸時代に仏師が作製しており、価格は一ヶ月の生活費程度であったといわれる。
総義歯にも多くの種類がある。最終的に作られる総義歯を本義歯というが、この他に、抜歯後すぐに装着できるように、抜歯前に作製する即時義歯や治療中に、総義歯になれることや、下顎位の矯正などを目的とする治療義歯などがある。
人工歯部以外の部分を床部と言う。通常はレジンもしくはスルフォンのみで作られる。健康保険適用除外になるが粘膜面や口蓋側、舌側など外観に触れない部分をコバルト、チタン、金などで作り食物を自然な温度で味わえる金属床、さらに近年では医薬品医療機器等法でまだ認可されていないが床自体に柔軟性があるナイロン性素材の床も存在する。
1996年、ヴァレリイ・トレトヤコフらが中心となりリトアニア少数民族同盟（リトアニア語: Lietuvos tautinių mažumų aljansas）が設立された。同年8月14日、司法省にて登録を行った。1997年、トレトヤコフは「トンネルの先に光が見えない」として同党を離党。同年、リトアニア少数民族同盟はリトアニア市民同盟に改称され、メチスロヴァス・ヴァシュコヴィチュスが党首となった。1997年地方選挙で、ヴィサギナスで9議席、ヴィリニュス市で10議席、クライペダで7議席、シャルチニンカイで1議席を獲得した。しかし2000年になると、ヴィサギナスで3議席を獲得するにとどまった。2000年の選挙での敗北を機に党内の分裂が始まり、党首のヴァシュコヴィチュスが離党する結果となった。その後はヴィアチェスラフ・シュキルが党首を務めたが、後に彼は同党を離れ、労働党に移った。2005年、リトアニア市民連合（リトアニア語: Lietuvos piliečių sąjunga）に改称し、ヘンリカス・ジュカウスカスが党首となった。2006年、市民民主党に改称した。
自己推薦形式のエントリー、また受賞者・ノミネート候補者の授賞式参加ともに有償のため、審査対象が狭められているとの批判がある。オンラインメディアのゴーカーは、ウェビー賞を悪徳詐欺 (scam) と呼び「ウェビー賞は愚かで見え透いたまね事であり、金をむしり取っている」と酷評している。これに対し、ウェビー賞のエグゼクティブディレクターを務めるデヴィッド・ミシェル・デービスは「エントリー料を審査プロセスの質維持に役立てている。スポンサー料による運営では開催年によって審査にバラつきが生じる」とウォールストリートジャーナル上で反論している。
時間発展演算子は、次のように定義される。これは、状態の時間発展についての情報を全て担っている演算子である。この演算子をにおける状態ベクトルに作用すると、における状態ベクトルが得られる。ブラについては、次のようになる。
当時のアイルランドは、イングランド産業を害さないように農業以外の産業が育たないよう法律で様々な規制がかけられており、ほぼ農業のみで成り立っていたが、アイルランド農地のほとんどは17世紀の清教徒革命以来、イングランド人の不在地主の所有であり、アイルランド人はその下で高い地代を支払う小作農として働き、貧しい生活を余儀なくされていた。アイルランド人小作人が土地に付加価値（開墾して新田を作ったり、小屋を建設するなど）を付けると、不在地主は土地の価値が上がったとして地代を釣り上げ、小作人が地代支払い不能になると、それを理由に小作人を土地から追いだし、残された土地の付加価値は不在地主がただで手に入れるということが横行していた。グラッドストンはこの問題にも切りこみ、1870年2月にアイルランド土地改革法案を提出した。この法案は地主の抵抗に遭いながらも、保守党党首ディズレーリがこの法案を対決法案としなかったこともあって、決定的な修正されることなく法案は通過した。この法律により地主が小作人から理由なく土地を取り上げた場合には地主は小作人に法定の地代相当額を補償金として支払わねばならなくなった。また地代未納を理由とする強制立ち退きの場合であっても裁判所が「地代が法外」と認定した場合には補償の対象となった。また小作人が土地に付加した価値の補償も義務付けたが、これについては強制立ち退きの理由の有無を問わないものとされた。だが地代未納を理由とした強制立ち退きの際の「法外な地代」に相当するかどうかの裁判所の判定は地主寄りになりやすく、また小作人が土地に付加した価値への補償についても地主は予め小作人との契約でその分の金額を徴収するようになり、支払わないケースが一般的になった。したがってこの法律はほとんど「ざる法」に終わった。