早稲田大学の学園祭は「早稲田祭」と呼ばれ、通例11月上旬に2日間にわたり実施される。過去に革マル派に乗っ取られた早稲田祭実行委員会などが会計面等で問題を起こしたことにより中断されていたが、2002年（平成14年）より早稲田祭運営スタッフが発足し再開された。これは、かつての早稲田祭実行委員会とは完全に独立した、形式的には単年度ごとに組織される"「早稲田祭2xxx」運営スタッフ"が、早稲田祭復活を求める学生によりに組織されたことを受けてものである。大学当局は学生の主催であり大学の公式行事ではないという立場を（形式的には）とり、大学からの出資などは一切行っていない（授業の休講や、学部・研究科日程に掲載する等の措置はとられる）。したがって、3000万円を超える早稲田祭予算は、早稲田祭運営スタッフの渉外活動や参加団体の参加費などで賄われている。同スタッフの発表によると、2日間で約18万人が来場し参加団体数は約400団体、企画数は約450企画となる。これは大学の学園祭としては日本で最大の規模（来場者数で18万人以上を発表しているのは4日間開催される慶應義塾大学の三田祭と3日間開催であり地域の祭と同時開催である一橋祭のみ）であり、1日あたりの来場者では最多となる。理工学部の存在する西早稲田キャンパスで行われる「理工展」も「早稲田祭」とは別に同日程で行われる。また、所沢キャンパスで行われる「所沢キャンパス祭」は例年、10月下旬の日曜日に実施される。
早稲田大学では、2014年時点、大学公認のサークル団体は約560ある。また、最低限の届出を済ませているが公認サークルの設立要件を満たしていない未公認サークルや、「早稲田大学のサークル」を自称し活動するサークル（早稲田大学では「無届団体」と名付けている）が多数存在する。大学の公認を得た団体は、学生会館に部室が与えられる、活動補助金を受け取れる、新歓期に出店を設けるスペースが優先的に割り振られる、サークル名義で大学の各種施設を使用できる、といった待遇を受けられる。会長となる教職員を確保した上で構成員が21人以上、詳細な会計報告を行うといった条件を毎年満たす必要がある。なお、これら全てを含めた学生による課外活動への参加率は7割以上と高い。また、数多くあるサークルから目的のサークルを探す手段として、『マイルストーンエクスプレス』といった学生が発行する情報誌が存在する。
1978年12月15日の第二次米中共同声明（中華人民共和国とアメリカ合衆国の外交関係樹立に関する共同コミュニケ）の合意通りに、1979年1月1日を以ってアメリカは中華民国に代わって中華人民共和国と外交関係を結ぶことになった。アメリカは上海コミュニケで示した「台湾は中国の一部である」との中国の立場を改めて確認した。中国はアメリカ人が台湾の人民との商業的・文化的・その他の非公式の交流を続けていくことを確認した。こうした台湾との実務的な非公式関係を保障するため、アメリカは国内法で『台湾関係法』を制定した。1979年1月の鄧小平副総理訪米により両国のハイレベルな政治交流が始まり、1989年の春まで続けられた。以後、科学的・技術的・文化的交流や貿易に関する二国間条約が次々と締結されていく。1979年初頭以降、科学及び技術協力における合意に基づき、数百もの共同調査プロジェクトや協力計画を開始され、二国間の計画としては最大のものとなった。1979年3月1日、米中両国はそれぞれの首都に大使館を正式に設置した。1979年には未解決の私的問題の多くが解決され、貿易に関する合意が締結された。1979年8月、ウォルター・モンデール副大統領は鄧小平副総理の訪米の返礼に中国を訪問した。この訪問をきっかけに1980年9月、二国間の領事に関する慣習や海上船舶、民間航空機の定期便就航や織物の問題について協定が結ばれた。1980年に開始されたハイレベルな交流の結果、米中の対話の話題は世界的あるいは地域的な戦略、政治や軍事、国連や他の多国間の国際機関による武器管理、国際的な麻薬問題にも及んだ。この時代はモスクワオリンピックをボイコットした中国はロサンゼルスオリンピックには参加し、ソ連のアフガニスタン侵攻に対してムジャヒディンを米中両国が支援したことは米中の蜜月ぶりを象徴した。しかし、1981年に中国がアメリカの台湾への武器供与について異論を唱えると両国の関係は脅威にさらされることになる。1981年7月、アレクサンダー・ヘイグ国務長官がアメリカと台湾の非公式な関係についての中国の疑問を解決するために訪中し、8ヶ月間の対話を経て1982年8月17日に第三次米中共同声明を発表した。この声明の中でアメリカは台湾への武器供与を削減していく方針を打ち出し、中国側は台湾問題を平和的に解決していく基本方針を明示した。その間の1982年5月、米中連絡事務所所長を務めた経験を持つ知中派のジョージ・H・W・ブッシュ副大統領が訪中している。また、同声明に先立つ7月14日にロナルド・レーガン大統領は蔣經國台湾総統に対して、台湾への武器供与の終了期日を定めないことなどからなる六つの保証を伝達した。1983年のジョージ・シュルツ国務長官とキャスパー・ワインバーガー国防長官の訪中後からはそれまでソ連や他の共産圏と同じグループ分類だった対中輸出管理が見直され、1984年には中国は日本並にまでグループが格上げされ、UH-60 ブラックホークやC-130などが輸出され始め、ジャガー戦車やNFV-1歩兵戦闘車、グラマン社とのFC-1やJ-8II、ロッキード社とのY-8Cの共同開発も行うまでになった。1980年代には米中首脳による相互訪問が活発に行われた。1984年にアメリカ合衆国共和党のロナルド・レーガン大統領と中国共産党の趙紫陽総理が相互に訪問を行い、1985年7月には李先念国家主席が外遊でアメリカを訪れた。中国首脳によるこのような訪問は初めてのことだった。1985年10月、ジョージ・H・W・ブッシュは中国を訪問し、中国で4ヵ所目となる成都のアメリカ領事館が開かれた。1985年から1989年にかけて両国の閣僚による交流が行われ、1989年2月に共和党のブッシュ大統領が訪中し華を添えた。六四天安門事件発生前まで、米中の民間レベルでの文化的、芸術的、教育的な交流も広く行われた。中国の公式な代表団が毎月アメリカを訪問した。これらの交流の多くは、六四天安門事件の鎮圧後も継続された。