静電力によって負に帯電しているかのように曲がり、磁場においても負に帯電した物体と同様の力を受けることから、陰極線が負の電荷を帯びた質量のある粒子であるという結論に議論の余地はないと思われる。—J. J. Thomsonそれら粒子の発生源について、トムソンはカソード近傍の気体分子から飛び出したと信じていた。カソード近傍の強烈な電場によって気体分子が原子ではなくもっと小さい単位に分裂したとすれば（これを corpuscles と呼ぶことにする）、そして corpuscles が帯電していてカソードの電場に沿って移動するとするならば、まさに陰極線のような挙動を示すだろう。—J. J. Thomsonトムソンは原子が正の電荷を帯びた海の中を corpuscles が漂っているものと想定した。いわゆる「ブドウパンモデル」である。後にアーネスト・ラザフォードが正の電荷が原子の核に集中していることを証明し、トムソンの原子模型が間違っていたことを示した。
第三の実験では、陰極線の質量電荷比を測定するため、磁場によって曲がる距離とそのエネルギーを測定した。トムソンは、その質量電荷比が水素イオン (H⁺) の数千分の1であることを発見し、その粒子が極めて軽いかあるいは極めて電荷量が大きいかのどちらかだとわかった。
次にトムソンは陰極線が電場によって曲がるかどうかを確かめる実験を行った。以前の実験では失敗していたが、トムソンはガラス管内部の気体が多すぎたためだと考えていた。トムソンはほぼ完全な真空のクルックス管を作った。一方の端には陰極線を発するカソードがある。陰極線を2つの金属スリットを通過させて細くする。1つ目のスリットはアノードであり、2つ目は接地している。陰極線は次に2枚のアルミニウム製のプレートの間を通過するが、そこに電池を接続すると電場が生じるようになっている。管のもう一方の端は大きな球状になっていて、陰極線が当たった場所が光るようになっている。曲がり方を測定するため、トムソンはその表面に目盛りを貼り付けた。上のプレートを電池の負極、下のプレートを正極に接続すると、陰極線の当たる箇所が球の下の方に移り、極性を逆転させると上の方に移ることがわかった。
エーテル説の信奉者は、クルックス管で負の電荷を帯びた粒子が発生する可能性は認めていたが、それは副産物であり、陰極線そのものは非物質的なものだと信じていた。そこでトムソンは電荷と陰極線を実際に分離できるかを調べた。トムソンは陰極線が真っ直ぐ進んだ場合の経路から外れた位置に電位計を設置したクルックス管を組み立てた。陰極線がガラスに当たると光るように燐光物質が塗ってある。磁場によって電荷を帯びた粒子が電位計に向かうようにすると、陰極線も同じように曲がることがわかり、負の電荷と陰極線は同一のものだと結論付けた。
かつて、陰極線は光のような非物質的なものか（エーテルを媒質とする波動説）、それとも質量のある粒子で構成されているのかという議論があった。トムソンは、一連の実験によってそれが粒子線であると論じた。
1905年、トムソンはカリウムの自然な放射性崩壊を発見した。1906年、トムソンは水素原子に電子が1つしかないことを示した。それまでの理論では電子の個数は任意とされていた。
1913年、カナル線（陽極線）の構成要素を調べる過程で、イオン化したネオンを電磁場で誘導して流れさせ、その偏向を写真乾板に写して測定した。すると2本の線が現れ、2種類の偏向放物線を描いていることが判明した。トムソンはネオンには2種類の質量の原子（ネオン20とネオン22）、すなわち同位体が存在すると結論付けた。これは最初の安定的な同位体発見である。フレデリック・ソディはある種の放射性崩壊を説明するため、これ以前に同位体の存在を予言していた。トムソンが質量によってネオンの同位体を分離した方法は質量分析法の最初の実施例であり、トムソンの教え子フランシス・アストンやアーサー・ジェフリー・デンプスターが分析法としてさらに改良・発展させていった。
1886年（明治19年）2月10日、明治天皇と園祥子の間に第五皇女として生まれる。1887年（明治20年）1月から慢性脳膜炎を患い一時快方に向うものの3月の暮れ頃から病が再発。しだいに衰弱し4月4日午後10時20分、生まれてから僅か1年1か月余りで薨去した。満1歳没。
サンダース郡では様々な鳥など野生生物が見られる。キンクロハジロがブル川沿いで観察されている。両生類のラフスキンド・イモリは、アメリカ合衆国西部の他のものとは断絶した分離種がトンプソンフォールズで見られる。
アメリカ合衆国では元々国の成り立ちもあって都市ごとに機能が分担されている。首都のワシントンD.C.を始めとして、各州の政府所在地は、必ずしも州内最大都市とは限らない。国家の中心地を見ると、政治がワシントンD.C.、経済がニューヨーク市となっているが、ニューヨーク州の州政府は、ニューヨーク市ではなくオールバニに置かれている。このような「政経分離策」により、2001年9月11日にアメリカ同時多発テロ事件が発生した際には、国家機能の潰滅という最悪の事態を回避することができた。また、ワシントンD.C.やニューヨーク市以外の地方都市にも、製造、流通、金融などの大企業の本社が分散している。例えば、スポーツ用品販売大手で知られるナイキは、オレゴン州郊外に本社を構えている。カリフォルニア州の都市であるサンノゼ近郊にはデル、オラクル、アップル、グーグルなどIT関連の大企業本社が多数立地している。また、中西部の中核都市であるシカゴは、CBTやCMEなどの世界的な金融取引所を擁し、アメリカ第二の金融の中心都市である。他にもアトランタのコカ・コーラ、リッチモンドのフィリップモリス、シャーロットのバンクオブアメリカ、シンシナティのP&G、セントルイスのモンサント、シアトルのボーイング（現在、本社はシカゴに移転）など枚挙に暇がなくこれらの企業はグローバル化によって成長するとともに都市の経済を牽引してきた。