牧野成定・貞成・成守を同一人物とする仮説がある。すなわち、郷土史研究者の大島信雄は彼の筆による東日新聞の連載記事「越後長岡と東三河」において、木下武次「牧野氏の系譜について」の記述より、牧野氏の系譜は複雑で難解であるため、牧野成定の前半世は徳川氏に抵抗した貞成として成定とは系譜上書き分けたとする説を紹介。また、「宮嶋伝記」では、西尾城を守っていたのが、牧野成守となっており、成定と貞成と成守は同一人物であるという。後に、徳川譜代の大名に列した牧野氏にとって、徳川氏に敵対した前半世の歴史のゆえに、幕府に提出する際の系譜上の作為ではないかとして疑問視している。
牧野貞成は東三河の国人のひとつとして、また第二代の牛久保城（愛知県豊川市牛久保町）城主として、三河国宝飯郡を中心に支配領域を持ったが、一方では永正3年（1506年）の侵入以来、東三河地方に進出を始めた今川氏の勢威に父成勝の代には既に服していた。しかしその後は、他の東三河の国人衆とともに松平氏→今川氏→織田氏→今川氏→徳川氏と従属・離反を繰り返した。そのため中途の弘治2年（1556年）2月には今川義元により牛久保城主の地位を追われ、一族で親今川派の牧野成定に代わられた。
牧野 貞成（まきの さだなり、文亀2年（1502年） - 永禄5年8月28日（1562年9月26日））は、戦国時代の東三河地方の武将・国人領主。牛久保城主第2代、通称は民部丞・右馬允・新二郎。牧野成勝の子（実は牧野成種（出羽守）の子、成勝の養子となる）。
東京都中野区出身。東京家政学院高等学校卒。1970年代前半、目鼻立ちのハッキリしたエキゾチックなルックスで、特に男性からの人気が高かった。1981年、映画で共演したことが縁で永く交際していた目黒祐樹とホノルルで結婚式を挙げる。娘の近衛はなもタレントとして活動している。近年のメディアへの出演は、夫や娘を含めた家族との共演にほぼ限られており、不定期に旅番組に出演することがある。父方祖父は市川松蔦二世、伯父は市川門之助、義父は近衛十四郎、義母は水川八重子、義兄は松方弘樹、元義姉は仁科亜季子(松方の元妻)、義理の甥は目黒大樹、仁科克基、義理の姪は仁科仁美である。
1920年5月15日「鉄道省官制」（勅令140号）に基づいて設置された。初代大臣は元田肇。中央に大臣官房と監督・運輸・建設・工務・工作・経理の6局、地方に鉄道管理局を改組した鉄道局と教習所、建設事務局、鉄道病院が設置された。発足当初は、立憲政友会による省幹部の大量更迭など、当時端緒についたばかりの政党内閣との間で鉄道敷設の利権が絡んだ混乱が見られ、社会の批判も浴びた が、のち国内経済の発展に伴う交通需要の増大を受け、昭和初期にかけて国鉄・私鉄をはじめとする陸上交通全般の近代化を推進する母体となった。鉄道局は、鉄道院鉄道管理局を継承した札幌・仙台・東京・名古屋・神戸（1928年5月、大阪鉄道局に改称し大阪に移転）、門司の6局体制でスタートした。また欧米に比べ立ち遅れが指摘されていた電化を推進するため、1921年に電気局を設置し、各地に省営の発電所を新設した。1928年からは逓信省が扱っていた自動車などの他の陸上交通部門も管轄した。一方、満鉄の鉄道事業に関する監督権は1929年に拓務省に移された。1927年には、貨物輸送需要が増大する中、複雑な運賃制度と小規模運送事業者の乱立で混乱を招いていた小口貨物業界の対策として、取り扱いを鉄道省直営として鉄道と民間運送業者が協調して運送することとし、各地の鉄道局・運送店・商工関係者が参加した「運輸委員会」を全国37か所に設置した。この仕組みが鉄道利用運送事業（通運事業）のもととなった。このほか、鉄道を利用しやすくするために運送規則や旅客運賃の割引制度を柔軟化 したり、いわゆる「戸口から戸口へ」方式の宅扱貨物の取り扱いを始める など、制度の近代化とサービスの拡充に取り組んだ。また国際的な旅客需要を喚起しようと、1930年には外局として国際観光局が設置された。鉄道網の整備に合わせて、鉄道院時代から再三政治の場で論議されてきた鉄道局の新設も行われた。1935年に広島（大阪・門司から分離）、1936年に新潟（仙台・東京から分離）の両鉄道局を開設。さらに1943年には樺太鉄道局（樺太庁鉄道から編入）が発足した。しかし次第に戦時色が濃くなると、鉄道省の組織も大きく影響を受けた。1935年には全国の運輸委員会が、軍部が参加した鉄道局別の「交通協議会」に改組され、各地方の陸上輸送統制組織に変わった。1938年には満州国鉄道総局、朝鮮鉄道局と関係鉄道会社および船舶会社とともに「内鮮満支貨物連絡運送規定」を制定し、朝鮮半島や大陸との輸送体制強化を図った。さらに1941年には戦時体制の強化に伴って需品局を設置した。1942年には、政府の行政簡素化方針にもとづく官庁機構整備を前に、大規模な組織統合を行った。本省機構を総務・要員・監理・業務・施設・資材の6局体制に縮小したほか、地方組織についても大幅に変更した。さらに1943年11月1日、戦時体制に伴う官庁統廃合の一環として逓信省と合併し、運輸通信省に改組された。