本誌のほかに、『まんがホーム』（毎月2日発売）、『まんがタイムきらら』（毎月9日発売）、『まんがタイムきららMAX』（毎月19日発売）、『まんがタイムスペシャル』（毎月22日発売）、『まんがタイムきららフォワード』（毎月24日発売）、『まんがタイムオリジナル』（毎月27日発売）、『まんがタイムきららキャラット』（毎月28日発売）と、兄弟誌が多いことが特徴である。ただし『きらら』グループ誌、『まるなま』グループ誌との交流は誌面においてはあまり見られない。また、単体もしくは複数の作家の漫画作品をまとめてコンビニなどで販売される廉価版のコミックス（レーベル名「まんがタイム MY PAL COMICS」）も多数ある。2011年6月までは『まんがタイムラブリー』（毎月13日発売）が、2013年5月までは『増刊超本当にあった(生)ここだけの話』（偶数月2日発売）が、2014年12月までは『本当にあった増刊(生)ここだけの話』（毎月19日発売）が、2015年6月までは『本当にあった(生)ここだけの話』（毎月11日発売）が、2017年10月までは『まんがタイムきららミラク』（毎月16日発売）が、2018年3月までは『まんがタイムジャンボ』（毎月12日発売）と『まんがタイムファミリー』（毎月17日発売）が、2018年6月までは『超本当にあった(生)ここだけの話』（毎月26日発売）存在していたがいずれも休刊。また1985年から1994年にかけてはスポーツを題材とした『まんがスポーツ』も刊行していた。『まんがタイムコレクション』（不定期刊・20日頃発売）という誌名で、1作家の作品を集めた雑誌も出ている（ほかの作家の作品もいくつか掲載されている）。本誌以外にも最新のまんがタイムコミックスと同時発売することが多い。
毎月「まんがタイム新人4コマまんが展」という新人発掘企画が行われていた。丹沢恵の「ごめんあそばせ」もそのひとつで、1988年11月号の新人ギャグ漫画展においてとみいみく名義の「花のくみちゃん」として入選を果たしている。ほかにもむんこの「らいか・デイズ」は2003年8月号の新人4コマまんが展に入選している。2008年以降は「新人4コマまんが大賞」と銘打った漫画賞を設定（年2回募集）。植田まさしも審査員に加わっている。告知はタイム系全誌で行なうが、発表は「タイム」誌上で行なう。この賞では袖山リキ、水森みなもらが入賞している。
史上初の4コマ漫画誌である本誌は、系列誌の中ではもっともオーソドックスな内容となっている。もっとも、2000年代後半以降本誌以外の系列誌のほとんどが中高年・ファミリー向けから若者向け・萌え系にシフトしている現状にあり、本誌もその影響をある程度受けている。かつては4コマ漫画以外にも、北見けんいち作画による人情劇画「親ばか子ばか」が連載されていた。テレビアニメ世代をターゲットとし新たな読者層を開拓した姉妹誌『まんがタイムきらら』の成功を機に、2004年ごろから荒井チェリーら新進の作家による作品を徐々に取り入れ、2006年10月号からボマーン、11月号からはかがみふみを、森ゆきなつといった、『もえよん』、『まんがライフMOMO』など萌え系4コマ漫画誌で実績のある作家の新連載作品が相次いで登場した。その後も『きらら』系と同タイプの作品を一定の比率で掲載するスタンスを継続している。近年は「職業」をテーマとした作品が多い（この点は『週刊漫画TIMES』と共通している）。
日本で最初の週刊漫画雑誌である『週刊漫画TIMES』の『増刊スペシャル3月18日号』として1981年に刊行、同年独立創刊して発行された、日本で最初の4コマ漫画専門雑誌である。植田まさしの「のんき君」が『漫画パンチ』に連載されたときに大反響を呼んだことが創刊につながった。2005年には通巻が300号を突破。「おとぼけ課長」の連載300回も2006年3月号に達成された。2014年2月号（2014年1月7日発売）にて創刊400号を迎えた。
この戦いの末、イラン軍によるフーゼスターン州奪還がほぼ決定的になり、イラクによるイラン侵攻は失敗し、シャッタルアラブ川の領有権回復は成功しなかった。5月27日、イラク軍は失陥したばかりのホッラムシャフルに対し砲撃を開始、これに対し翌5月28日にイラン軍はバスラに砲撃を加えた。イラン軍によるイラク逆侵攻が現実味を帯び始めることとなった。同市解放後、イラク軍の捕虜多数（12,000人とも19,000人とも言われるがはっきりしない）がいたが、市民に対する略奪、暴行、強姦に対する報復の為、捕虜2,000人が処刑されたとされるが詳細は明らかではない。
国事行為は日本国憲法第6条及び日本国憲法第7条に列挙されている行為をいう。いずれも内閣の助言と承認を要する（日本国憲法第6条には明記がないものの日本国憲法第3条の適用を受けるため内閣の助言と承認を要する）。帝国憲法での輔弼が「国務各大臣」と各大臣個別の行為とされていたのに対し、日本国憲法での助言と承認は合議体である内閣が担う。なお、国事行為の委任行為（日本国憲法第4条第2項）そのものについては国事行為に含むとする説と含まないとする説がある。天皇には国事行為のほか生活上における純然たる私的な行為（私的行為）も当然に認められる。これら私的行為については公金である宮廷費ではなく内廷費（御手元金）があてられる。なお、国事行為として憲法に明記されたものではなく純然たる私的行為とも言えない国会開会式への出席などについては公的行為として憲法上の位置づけに議論がある。閣議決定の書類は毎回、閣議の後に天皇に届けられ、全てに目を通し署名や押印を行う。その数は年間で約1,000件になる（これは1回の執務で処理される数百人分の功績調書を含んだ叙勲関係の書類を1件と数えている）。決裁は翌日以降に遅らせると「政治への介入」（例えば「法律の公布」を一日遅らせると、法律の発効に関する手続きを天皇の都合で一日ずらしたことになり、立法権への介入＝憲法41条の国会単独立法の原則などに抵触）となるので、体調が悪くても執務を簡単に休むわけにはいかない。御用邸で静養中や地方訪問中であっても、閣議が行われる火・金曜に当たると、内閣官房の職員が午後、新幹線や飛行機で書類を東京から持参し、御用邸やホテルの部屋で決裁する。