『タイムパイロット'84』（-エイティーフォー、TIME PILOT’84 -Further Into Unknown World.-）は1984年に同社より発表された業務用シューティングゲーム。1983年にリリースされた『タイムパイロット』の続編だが、前作が横視点の空中戦であったのに対し、本作では上方視点に変更され、世界観も近未来のサイバーな都市やクレーターを背景としている。ゲーム中においてタイムトリップの描写は存在せず、時代の移り変わりもなくただ延々とサイバー都市やクレーターが続くのみである。しかしながら、360°全方向任意スクロールはしっかりと継承している。2018年現在でも家庭用ゲーム機への移植はされていない。
タイムスリップが可能な自機を操作して、5つの時代をまたがり、次々と襲いかかる敵戦闘機を撃破していくシューティングゲームである。当時高度な技術であった、自機を中心に360°の任意スクロールを可能としており、ショットが途切れずに連射可能な自機と相まって爽快感がある。本作の稼動当時の人気は高く、『スペースパイロット』（SPACE PILOT）といった模造コピー基板も数多く出回っていた。
石川県出身の寺越武志が北朝鮮で生存していた事から母親の寺越友枝と1987年（昭和62年）に訪朝する。再会のシーンを撮ったビデオを地元のテレビ局に放映権を販売している。 他にも寺越友枝に対し、社会党の出版物の販売を強要し得られた代金を献金させていた。
石川県小松市粟津町に生まれる。兄の均は自由民主党所属の参議院議員、法務大臣を歴任し、兄弟で党籍が与野党に別れていた。また、弟の丞は石川県立美術館館長。旧制第四高等学校を経て九州大学大学院法学研究科政治学専攻修士課程修了。大学院修士課程修了後、九州大学助教授、教授となる。向坂逸郎らと共に社会主義協会系の学者として活躍するが、1967年（昭和42年）社会主義協会分裂の際は太田派の中心人物の一人となった。1969年（昭和44年）、社会党執行部から求められて九州大学教授を辞職し、旧石川1区から第32回総選挙に立候補するが落選。1972年（昭和47年）、第33回総選挙で初当選する。その後太田派社会主義協会を離れ、右派グループで活動。1995年（平成7年）、社会党を離党（翌年、党名改称した社会民主党から除籍処分）し、市民リーグを経て旧民主党結成に参画。引退後、静岡県伊東市で隠遁生活を送る。2011年（平成23年）10月26日、急性心不全のため静岡県伊東市内の自宅で死去。86歳没。
1935年2月、ハルビンで極東ユダヤ人会議の議長カウフマン博士及び幹部たちとの協議の結果、日本民族とユダヤ民族間の親善実行団体として「世界民族文化協会」を創立し、医学博士の磯部検三を顧問とし、また自ら会長となって、安江は、在満ユダヤ人の保護に尽力し、また回教徒や白系ロシア人にも助力した。要綱内容の下敷きになったのは、1938年（昭和13年）1月21日付で関東軍司令部で策定された「現下ニ於ケル対猶太民族施策要領」であり、そこには「満州国開発に際し外資導入に専念するの余り、猶太資金を迎合的に投下せしむるが如き態度は厳に之を抑制す」とあるように、経済界には投資のうま味があることをほのめかし、軍部には米国資本が投入されれば対米関係の打破にもなることを匂わせ、政府を説得するために、「八紘一宇の我大精神」という錦の御旗を掲げる玉虫色の「要領」だった。河豚計画を海軍の犬塚惟重と共に構想したことから、安江は犬塚と並べて理解されることが多いが、犬塚と安江を同列に論じることはできない。犬塚は、1938年10月の講演で、「猶太人ノ咽喉ヲ扼シ徹底的ニ之ヲ圧服スルヲ要ス即チ日本側カ厳然実力ヲ振ヒ得ル今日確固タル自身ト強烈ナル意気込トヲ以テ彼等ヲ牽制圧服シ我國ニ依存スルノ必須ナル所以ヲ了解セシメ他面其馴致工作ヲ実施スルヲ適当トス」と述べる、日和見主義的なユダヤ利用論者であった。戦前の日本政府の最高意思決定機関であった五相会議で、「猶太人対策要綱」が策定されたのも、安江が当時の陸軍大臣・板垣征四郎に働きかけがあったためである。この要綱の成立過程に関する安江の役割については、これまで長男・弘夫の証言だけで資料的裏付けがなかったが、関根真保が京都大学に提出した学位請求論文の公開『日本占領下の上海ユダヤ人ゲットー』（2010）のなかで、「満鉄外國経済調査係ニ課スル研究問題」（1938年10月27日）という資料のなかに、満鉄側のメモ「本件ハ安江氏ノ私案ナリ」という記述を発見したことが報告され、この資料のなかに「猶太人対策要綱」の内容が網羅されていることから、安江弘夫の証言の正しさが立証された。安江らの働きかけで決定された、「猶太人対策要綱」には、「猶太人を積極的に日、満、支に招致するが如きは之を避く、但し資本家、技術家の如き特に利用価値のあるものはこの限りにあらず」とあり、安江個人の考えとしては、単なる利用論を越えた人道的な配慮を想定していたが、日独伊三国軍事同盟が締結され、続いて日本が対米英戦（太平洋戦争）に突入すると、ユダヤ人を利用した満州への資本導入や対米世論の改善策が論外となり、軍部にとって次第に安江の存在は目障りになり、憲兵隊の尾行がつくようになった。日本政府は要綱の裏で1938年10月7日の外務大臣訓令『猶太避難民ノ入国ニ関スル件』（米三機密合1447号）によりユダヤ難民の受け入れ制限を実施していた。