9月1日早朝（CEST）、ドイツ軍は戦車と機械化された歩兵部隊、戦闘機、急降下爆撃機など5個軍、機動部隊約150万人でポーランド侵攻を開始した。この際、ドイツによる事前の宣戦布告は行われていない。ドイツ国総統アドルフ・ヒトラーは、開戦演説でポーランド侵攻を「平和のための攻撃」と称したが、ドイツ側は事前にグライヴィッツ事件など自作自演の「ポーランドによる挑発」を画策していた。ポーランド陸軍は、総兵力こそ100万を超えていたが、戦争準備が整っておらず、小型戦車と騎兵隊が中心で近代的装備にも乏しかったため、ドイツ軍戦車部隊とユンカース Ju 87急降下爆撃機の連携による機動戦により、なすすべもなく殲滅された。ただ、この当時のドイツ軍はまだ実戦経験に乏しく、9月9日にはポーランド軍の反撃で思わぬ苦戦を強いられる場面もあった。ソ連は当時ノモンハン事件で交戦中の日本と停戦してまで8月23日に結んだ、独ソ不可侵条約の秘密議定書に基づき9月17日、ソ連・ポーランド不可侵条約を一方的に破棄しポーランドへ東から侵攻。カーゾン線まで達した。一方、イギリスとフランスはポーランドとの間に相互援助協定があったが、ソ連に宣戦布告はせず、両国は2日後の9月3日にドイツに宣戦布告しここに第二次世界大戦が勃発した。しかしポーランド救援のためにドイツ軍と交戦はしなかった。一方ヒトラーも、英仏両国が宣戦布告してくるとは想定していなかった。開戦からしばらくは西部戦線の動きがほとんどなかったことから（いわゆる「まやかし戦争」）、ネヴィル・チェンバレンは最前線のフランスに展開するイギリス陸軍を視察するなどしつつ、なおも秘密裏にドイツと交渉を続け、ホラス・ウィルソンを使者としてドイツの目をソ連に向けさせようとした。国際連盟管理下の自由都市ダンツィヒは、ドイツ海軍練習艦シュレースヴィッヒ・ホルシュタインの砲撃と陸軍の奇襲で陥落し、9月27日、ワルシャワも陥落。10月6日までにポーランド軍は降伏した。ポーランド政府はルーマニア、パリを経て、ロンドンへ亡命。ポーランドは独ソ両国に分割され、ドイツ軍占領地域から、ユダヤ人のゲットーへの強制収容が始まった。ソ連軍占領地域でも約25,000人のポーランド兵がカティンの森事件で殺害され、1939年から1941年にかけて、約180万人が殺害または国外追放された。ポーランド分割直後の10月6日、ヒトラーは国会演説で「平和の提案」と「ヨーロッパの安全」という表現を用いて英仏両国に和平提案を行い、これ以降も両国へ和平工作が何度もなされたが、両国が要求するヒトラー政権退陣をドイツは受け入れず、和平を模索する反面、ポーランドの未来は独ソ両国によって決定されるという見解を示した。ポーランド侵攻後、ヒトラーは西部侵攻を何度も延期し、翌年春まで西部戦線に大きな戦闘は起こらなかったこと（まやかし戦争）もあり、イギリスは軍隊をフランスに派遣したものの、国民の間に「クリスマスまでには停戦するだろう」という根拠のない期待が広まった。11月8日、ミュンヘンのビアホール「ビュルガーブロイケラー」で爆発があり、家具職人ゲオルク・エルザーによるヒトラー暗殺未遂事件が起きるが、その日、ヒトラーは早めに演説を終了し難を逃れた。なお、国防軍内の反ヒトラー派将校によるヒトラー暗殺計画も、その後何回か計画されたがすべて失敗に終わった。ソ連はバルト三国およびフィンランドに対し、相互援助条約と軍隊の駐留権を要求。9月28日エストニアと、10月5日ラトビアと、10月10日リトアニアとそれぞれ条約を締結し、要求を押し通した。しかし、フィンランドはソ連の基地使用およびカレリア地方割譲等の要求を拒否。そこでソ連はレニングラード防衛を理由に、11月30日からフィンランド侵攻（冬戦争）を開始した。この侵略行為により、ソ連は国際連盟から除名処分となる。さらに12月中旬、フィンランド軍の反撃でソ連軍は予想外の大損害を被った。
山梨県北都留郡大原村（現・大月市）に教育者泉文作の三男として生まれる。旧制第七高等学校を経て、1923年東京帝国大学法学部を卒業。内務省に入省し、青森県庁への赴任を皮切りに、全国各地の警察畑を歩む。この間に妻となる女性との交際を深めるが、親族の反対で入籍はできず、内縁関係として結婚生活を始めた。1943年7月、北海道庁内政部長を務めていた泉に、沖縄県知事の辞令が下り、7月26日に赴任した。当初は、従来の知事とは異なって沖縄の文化や歴史を勉強するなど前向きな姿勢で、県民に好評であった。しかし、しばらくすると、便所で豚を飼育する（豚便所）などの日本本土との慣習の違いに苛立つようになり、「沖縄は遅れている」「だから沖縄はダメだ」とこき下ろすようになった。泉は仕事に厳しく、飲酒を慎むよう指導したことなどから、部下の多くからも反発を買っていた。しだいに孤立した泉は、1944年2月頃には転任願望を密かに持つようになり、大蔵省幹部の実兄に宛てて転任工作を依頼する手紙を出している。在任中には出張で沖縄県を留守にすることが多く、在任期間一年半の間に9回の出張をし、三分の一に近い175日間を県外で過ごした。泉は、地上戦に備えた住民の疎開方針に異論を唱え、さらに軍が求めた慰安所の設置に協力しないなど、軍とも対立を深めていった（詳細は#軍との関係で後述）。なお、県民の疎開機運が低調だった一因として、泉の疎開に対する姿勢が影響したためとも言われる。1944年10月10日の十・十空襲の際の泉の行動も、批判の対象となった。警備本部や県庁には姿を見せず官舎の防空壕に籠もったままだったという証言がある。10日深夜には、県庁を地下壕の充実した普天間の県中頭地区地方事務所に移す県達を出し、自らも率先して公用車で避難した。空襲に続いて上陸作戦の可能性があると判断したためであった。合理的措置であったとして擁護する見方もあるものの、この行動は結果として戦災復興や行政機能回復に足枷をかけることとなり、県職員の士気は喪失し、県民の間から傲然たる知事批判が巻き起こったとされている。「県庁放棄」との情報は政府中央にも伝わり、問題視された。1944年末、県内疎開について協議するためとして、泉は東京に出張し、真田穣一郎陸軍軍務局長や各省の局長と交渉したが不調に終わった。沖縄への出発予定前日の1945年1月12日、泉は、山崎巌内務次官から、香川県知事の発令を受ける。後任には大阪府内務部長の島田叡が任命され、1月14日に東京で引き継ぎを行なった。転任工作によって危険な沖縄から逃亡した卑怯なふるまいとして批判を浴びている一方、そのような批判はあたらないとの研究も一部にはある（詳細は#沖縄県知事からの転出についてで後述）。その後、泉は同年4月21日までの約3ヶ月間、香川県知事を務めた。香川県知事時代には、ラジオで十・十空襲の体験を語ったこともある。知事退任後の6月26日、沖縄戦の事実上の敗北を告げる大本営発表を知ったときには、後任者の島田叡について自分の身代わりになってしまったと哀しむ言葉を日記に書き残している。戦後は「日本交通安全協会」（現・全日本交通安全協会）初代専務理事を務めた。1958年には長年連れ添った内縁の妻を正式に入籍した。1984年10月21日、老衰により死去。86歳没。