血管極に接している遠位尿細管には、緻密斑と呼ばれる特殊な上皮細胞が並んでいる。この上皮細胞はCl⁻イオンの濃度センサーで、原尿中のCl⁻の濃度が一定以上になると、輸入細動脈の平滑筋細胞に作用して血管を収縮させる。すると糸球体血漿流量は減少し、濾過量も減少する。逆に、原尿中のCl⁻の濃度が一定以下になると、緻密斑に接する傍糸球体細胞を刺激し、レニンを分泌させる。レニン分泌は血圧調節に関わるレニン-アンジオテンシン-アルドステロン系の発端となり、血圧を上昇させることで糸球体濾過量を増加させる。
傍糸球体装置（ぼうしきゅうたいそうち、Juxtaglomerular apparatus）は、腎臓の濾過装置である糸球体のそばにあり、主に尿量調節をおこなう。
1982年12月13日、「有限会社アニマル屋」（あにまるや）として、当時シンエイ動画が制作していたテレビアニメ『怪物くん』に参加していたプロデューサー・真田芳房、演出の福冨博、作画監督の本多敏行らシンエイ動画所属の7名のメンバーで設立。代表には真田が就任した。本社所在地は東京都西東京市北原町三丁目6番10号で、社屋は同年12月に業務拡大のため田無市（現：西東京市）南町へ移転したシンエイ動画の旧社屋を譲り受けたものである。人脈的にはAプロダクション（以下、Aプロ）出身のメンバーが多く、その関係から引き続きAプロの後身であるシンエイ動画や、Aプロに制作委託していた東京ムービーの仕事を行った。さらに土田プロダクションとその実質的後継であるスタジオコメットなどの他社制作作品の演出、作画協力、グロス請けを中心に活動して来た。『だるまちゃん』や『フイチンさん』、『風のように』など、自主制作作品も手掛けている。過去には所属していた木上益治がプロレスファンであったことから「肉体派アニメーター」を自称し、シンエイ動画時代からスタジオにトレーニング場を設け、ダンベルやバーベルなどボディビルの器具が設置されているという異色のスタジオであった。入社の基準もある程度の重さのバーベルを持ち上げられることになっていたという。Aプロの同僚であった近藤喜文がテレコム・アニメーションフィルムを退社した際、細身であった氏を招こうと、バーベルの入社基準を大幅に下げることを考えていたという逸話がある。1987年12月、真田が肝硬変のため死去し、本多が二代目代表取締役となった。会社で入っていた生命保険は遺族の意向で受け取られず、絵本の自費出版資金となり、木上が中心となって『小さなジャムとゴブリンのオップ』を製作。関係者に配布された。同書の登場人物であるジャムはそのままあにまる屋のマスコットキャラクターとなったほか、社内でアニメを自主制作する機運が高まったきっかけになった。2007年、「株式会社エクラアニマル」を設立し業務を継承。制作プロデューサーの豊永ひとみが代表取締役に就任した。
福島県中通り地方と浜通り北部で路線バス事業と、福島駅・郡山駅を中心に各地を結ぶ高速バス事業、及び福島駅と飯坂温泉駅を結ぶ鉄道として飯坂線を運営している。1907年に創立した信達軌道が前身で、開業後間もなく雨宮敬次郎の大日本軌道との合併、再度の信達軌道設立、電化と改軌による軽便鉄道から路面電車への変更、福島電気鉄道への社名変更、飯坂電車の合併を経て、バス事業の拡大により1962年に福島交通と社名を改めた。1971年の飯坂東線廃止後、鉄道路線は飯坂線を残すのみとなった。現在の福島交通の主力はバス事業である。1970年代、当時の会長で「東北の政商」と称された小針暦二が中心となり、福島民報社・ラジオ福島・福島交通を中核とする「福島交通グループ（小針グループ）」を形成し、那須ロイヤルセンターや岩瀬牧場等のレジャー事業、不動産事業、運送業、酒造業等の関連会社を経営、グループの規模を大きくしていった。この巨大企業グループは、小針暦二の長男である小針美雄が福島交通社長に就任し、1997年に経営から退くまで、小針暦二・美雄による福島交通の経営体制が20数年の長きに渡り続いた。そして、バブル期における無理な多角経営と、1980年代以降の赤字路線増加によって巨額の債務を抱え、1980年前半には経営不振となった。1986年に子会社の福島交通不動産と合併し、多額の債務は福島交通不動産が継承、交通事業部門を新たに設立した新福島交通に譲渡し、同年中に新福島交通は福島交通に改称した。その後の福島交通不動産はエフ・アール・イーと改称し、所有不動産の売却を行っていたが、1999年に自己破産を申請した。本体である福島交通自身も、近年の過疎化によるバス・電車の需要低下と、バス事業における規制緩和による競争激化により収益が悪化。さらに、中途退職者が会社の予想以上に多く出て、退職金債務が数億円に膨らみ、財務状況が悪化。2008年初頭にも法的整理に入ることが検討されたが、2月が国と県の補助金（約1億6千万円）交付決定時期であり、また、3月上旬に創立100周年記念の福島空港発着ハワイツアーを子会社が催行する予定だったため見送った。しかし、中途退職者への退職金支払い時期前にあたる2008年4月11日、東京地方裁判所に会社更生法の適用を申請した。その後経営共創基盤がスポンサーとなり、2009年1月31日に会社更生計画の認可を決定、同年5月31日に更生手続きが完了した。 同年より経営共創基盤が出資する持株会社・みちのりホールディングスの傘下に入り経営の立て直しを図ることとなった。その後は路線の再編や独自ICカード導入による合理化、また他のグループ会社との意識の共有をはじめとする鋭い経営戦略などにより、年々業績を上げ、現在は黒字経営となっている。また、同社鉄道部の飯坂線は2014年度の営業係数が83.0と中小私鉄中、最も好調な数値を記録した。収入が4億9921万円、費用が4億1412万円、利益が8509万円であった。