2004年第2四半期の後期（5月下旬 - 6月末）におけるキャタピラー社の従業員総数は全世界で7万2,916人だったが、翌2005年の同期にはこれが9,332人増（前年比13 %増）の8万2,248人となった。この大幅な雇用増加の背景には、より高度な仕事における補助要員としておよそ5,000人の時給労働者を追加導入したこと、さらに2,000人近くの補助要員を正社員として正規雇用したこと、新たに約900人の新社員を採用したことなどがある。2001年の『ナッシュビル・ビジネス・ジャーナル』(Nashville Business Journal) 誌によると、キャタピラー社の総従業員の約6割は米国外で勤務している。
キャタピラー社売り上げの半分以上はアメリカ国外の顧客からのものであり、同社の製品は約190か国で販売されている。同社は世界規模のディーラーネットワークを持っており、171あるディーラーのうち63はアメリカ国内に、108は国外に存在している。同社の製品と部品は、米国の42工場と米国外にある58工場で生産されている。その内訳は、オーストラリア、ベルギー、ブラジル、カナダ、イングランド、フランス、ドイツ、ハンガリー、インド、インドネシア、イタリア、日本、メキシコ、オランダ、北アイルランド、中華人民共和国、ポーランド、ロシア、南アフリカとスウェーデンである。
1914年〜1918年  - 欧州第一次世界大戦中、米国および連合国政府用として5,000台のブルドーザが生産。1921年〜1922年 - 欧州ドナウ運河の建設。1931年〜1936年 - ネバダ州およびアリゾナ州Caterpillar製ブルドーザがフーバーダムの建設。1933年〜1937年 - カリフォルニア州サンフランシスコCaterpillar製機械がゴールデンゲートブリッジの建設。1941年〜1945年Caterpillarは第二次世界大戦中、軍へのサポートとして年間365日の操業を行い、労働力を倍増し、女性を鋳造工程や組み立てラインに配置し、特殊製品を製造し、下士志願兵を訓練、資金援助して軍隊用のブルドーザを約5万1,000台生産する。1958年 - 南極2台のCaterpillar D9トラクタが、南極大陸初の常設滑走路を建設。1961年～1989年 -ドイツベルリンの壁の建設と崩壊。1963年〜1964年 - パナマ　複数のCaterpillar製機械がパナマ運河の幅広部分の建設。1966年〜1973年 - ニューヨーク州ニューヨーク･シティ（米国）Caterpillar製機械がワールドトレードセンター複合施設の建設。1969年 - 米国Caterpillar製エンジンが月へ向かうアポロ11号計画で電力を全面的に供給。2004年〜2008年 - 北京（中国）2008年の北京オリンピック大会に向け、さまざまな会場の建設。2006年 - 韓国世界最長の土製防潮堤、セマングム防潮堤の完成。
キャタピラー社の製品は、世界の歴史に影響を与えたことがある。無限軌道トラクターは、第一次世界大戦終期に採用された初期の軍用戦車に影響を与えた。キャタピラー社製装軌車両は建設用車両や陸戦用車両に革命を起こし、戦闘用車両として使われるうちに無限軌道の改良が進んだ。第一次世界大戦時、イギリス軍やオーストリア・ハンガリー軍がホルト社の装軌車両を重砲の牽引用に使い、いくつかの国では戦車の開発が活発化した。イギリスが開発した世界初の戦車であるマーク I 戦車はホルトの装軌車両に着想を得てはいるが、一から設計されていた。しかし、そのすぐ後にフランスやドイツで開発された戦車はホルトの装軌車両を改造したものだった。これらの多くの機械はフーバーダムの建設、ユーロトンネルの掘削、ドイツでのベルリンの壁崩壊と都市の建設、それとアメリカ周辺国に影響を与えた。
前身は間宮勝三郎が創業した株式会社間宮堂を藤山コンツェルンの1社とするべく藤山愛一郎が出資し改名した日本金銭登録機株式会社である。間宮精一は藤山の買収後に日本金銭登録機の技師長となった。その後、愛一郎の弟の田中元彦が副社長、その息子の田中稀一郎が社長を務めた。戦前に機械式キャッシュレジスターの製造を開始し、アメリカ・NCR社と提携。第二次世界大戦後は戦後初の外資進出となるNCR社からの出資を受け入れ、100%子会社を基本とするNCRの現地法人としては異例の子会社となった。レジスターの電子化とともに、現金自動支払機（CD）、現金預入払機（ATM）等を開発。また、親会社NCRの開発する大型・中型コンピュータと組み合わせた金融機関向けのコンピュータ機器・システム販売で成長した。2006年（平成18年）現在、大手銀行店舗で見ることの出来る、通帳の記入ページを使い終わったら新たな通帳を発行する通帳記入機は日本NCRが1983年（昭和58年）に初めて開発している。1970年代から1980年代にかけては親会社NCRが開発するパソコン、UNIXワークステーション、AXパソコンから大型汎用機までをカバーするコンピュータメーカーでもあった。また、アップルコンピュータが日本においてMacintoshを発売する際には保守についての提携も行っていた。当時は親会社の製造するコンピュータ機器の使用を前提とした自前主義と言われ、代理店販売ではなく直接販売が多かった。1980年代後半の日本の好景気の時期には大型システム導入が相次ぎ、日本NCRもイトーヨーカ堂のスーパーマーケット業界初の全商品・全店舗一括管理のPOSシステム（1985年（昭和60年））、住友銀行の勘定系ホストコンピュータシステム（1986年（昭和61年））等の実績を残している。尚、パナソニックが海外で「National」ブランドを普及させることができなかった理由は、当時すでにNCRが日本以外の各国で「National」を商標登録していたためである。