アプリ版・リメイク版で追加された新ダンジョン。北ロンギットという地域で情報を得ることで南ロンギットに追加される。南ロンギットに移動できるようになりさえすれば、それ以外に条件はない。内部には4つのダンジョンがあり、それぞれ10階層もの広域ダンジョンとなっている。ダンジョンによって、出現するモンスターの種類が異なっており、また上記の通り敵の強さは階層によって固定。その為、逃走のし過ぎなどで敵が倒せなくなってしまった救済措置として利用できる。逆に、戦闘回数が少ない状態でも技術点の高い敵を相手にして稼ぐこともできる(主に強くてニューゲーム時)。宝箱の中身はその階層に入った時点でいくつかある候補の中でランダムに選択される。1～7階層と8,9階層とで中身の候補が異なる。8,9階層ではラストダンジョン級のアイテムが入手できる場合もある。一度開けた宝箱は脱出後に復活するため、延々繰り返すことでレアアイテムを増やすこともできる。階層の移動にはオーブを調べる必要がある。前の階層には戻ることはできず、脱出には白いオーブを調べないといけない。最奥部には○○の記憶という名のドラゴン型のモンスターが存在しており、撃破すると同名のアイテムが入手できる。倒さずに帰還することも可能。4つの記憶を集めると、隠しボスとの戦闘が可能となる(こちらは突入して少し進むとボス戦となっている)。
帝国の主な収入源は税金であり、領土の増加などによって増額する。1回の戦闘ごとに（退却してもよい）、この額が収入として国庫に入る。また、宝箱などから財宝として資金を得ることもある（所持金が保有限界になっていない場合、その分が差し引かれる）。皇帝として行う政策には帝国の資金が必要となる。前述の「合成術の発注」以外にも、より高性能な装備品の開発・術法研究所や帝国大学などの建設事業などがあり、莫大な費用がかかることもある。各地の店に並ぶ武具も、そのほとんどは帝国の開発状況に比例したものになるため、ほかのRPGの要領で武具を探すため新天地の店を訪れても、多くは本拠地アバロンと同等のものしか陳列されていない。なお、税金を得るために必要な戦闘を重ねることで敵のランクが上がるため、パーティの成長を同時に考えた上で戦闘をこなす必要もあり、不用意な退却の繰り返しをすると強敵に対処できなくなる可能性もある。これが本作の難易度を上げる要因の1つとなっている。店頭で品物を購入する場合、領土内の店であれば原則無料だが、購入できるアイテムは装備品に限られ、薬品などの消耗品は原則として非売品である。そうした消耗品は、敵キャラクターからの戦利品として入手するか、もしくは年代ジャンプによりアイテムを保管する「倉庫」に自動的にストックされる形での入手が基本。したがって回復アイテムをむやみに使用することはできなくなっている。
GHQは日本発送電と9配電会社に再編成計画を持株整理委員会に提出するよう命令した。これに対し両者は1948年4月に案を委員会に提出したが、この案は全く正反対の性格を持つ構想であった。すなわち日本発送電案は従来の体制である国家管理を維持し、民間から選出された「電気委員会」が会社経営陣に諮問を行うとする案であり、形式的に民主化するという形ではあったが会社自体は発電・送電・配電事業を一括して運営するとしており、いわば日本発送電を強化する内容であった。一方の9配電会社案は会社が発電・送電・配電事業を一括して運営するという点では日本発送電案と一致するものの、その経営形態は完全の民有民営であるとしており、日発成立前のいわば「先祖返り」であった。両者は電気料金や需要の均衡という点で鋭く対立した。時の片山内閣は水谷長三郎商工大臣の諮問機関として「電気事業民主化委員会」を設置して再編成案を検討し、芦田内閣の時に両案を折衷する妥協案を呈示した。しかしGHQはこうした政府の対応に不満であり、早急な再編成を求めた。そして1949年（昭和24年）5月に開かれた集中排除審査委員会で決定した全国7地域への分割・民営化案をGHQ案とし、9月にはこの案を基礎にしてさらに商工省電力局から電力会社への管理権能を剥脱し、経営には関与しない調整機関の設置を行うという二つの項目を政府に対し強硬に求めた。この時GHQは、政府の鈍重な動きに対して電力再編成を占領軍命令で強行する準備もしていた。これに対し第2次吉田内閣はGHQの介入を阻止すべく11月、大屋晋三商工大臣の諮問機関として電気事業再編成審議会を設置。委員長を含む五人の審議委員を任命した。審議委員には復興金融公庫理事長・工藤昭四郎、慶應義塾大学教授・小池隆一、日本製鐵社長･三鬼隆、国策パルプ副社長･水野成夫の四名が選ばれた。この四名の人選は白洲次郎の官僚への働きかけによる。そして審議委員長には「電力王」「電力の鬼」と称され、戦前日本発送電の設立に猛反対し賛成する官僚を「人間のクズ」呼ばわりした旧東邦電力社長・松永安左エ門が任命され、二ヶ月の審議を経て二つの案が政府に答申された。一つは三鬼隆が提案した「融通会社案」で、電気事業は9地域に分割･民営化するものの日本発送電施設は60パーセントを移管させ、残りの40パーセントは国営の融通会社が管理して各会社間の電力融通を調整するというもので、日本発送電案や民主化委員会案に近い。一方松永が提案した「9ブロック案」は全国9地域に一切の発電･送電･配電を分割するというもので、9配電会社案とほぼ同様であった。この二案に対し松永以外の4委員は三鬼の「融通会社案」を推し、松永の案は付加意見として両論併記という形で提出された。官僚嫌いでもある松永は戦前から一貫して電力事業に国家が必要以上の介入をすることに反対しており、委員会では孤立しながらも持論を押し通したのである。なお、松永は宿願であった日本発送電の解体後も財団法人電力中央研究所を設立するなど電力事業の発展に注力したが、業界の発展を展望して電気料金値上げなどを強力に推し進めたこともあって、「電力の鬼」とあだ名された。