肥前国長崎鍛治町の商家山口善右衛門（屋号大島屋）の次男として生まれる。俗称は山口甚次郎。玉柳亭、烽山、日華とも号す。重春とは親交のあった花笠外史の著『役者風俗三国志』の序文には重春について、「…画を好み寝食を忘れ、師なくて学び真を観て臨（うつ）し、遂に一家をなすに到る」とあり、要するに定まった絵の師匠はいなかったと記している。丸丈斎国広または柳川重信の門人だったともいわれるが定かではない。幼い頃に父善右衛門とともに長崎から大坂に移り住む。文政12年（1829年）から天保3年（1832年）の間には大坂の三ツ寺町に住んだ。作画期は文政4年（1821年）からのものが確認されており、作品は役者絵や版本挿絵、肉筆画などがあり、一説には芝居の絵看板も描いたという。当初は長崎国重、梅丸斎国重、また瀧川国重とも称している。文政9年（1826年）7月に柳斎重春と改名、天保元年（1830年）からは玉柳亭の号を使う。重春の役者絵は、国重を称した頃は江戸の役者絵に近い垢抜けした画風を見せるが、柳斎を称しはじめた頃から上方絵特有の濃密な画風に傾倒し、固定化している。享年51。墓所は長崎県長崎市の永昌寺、戒名は烽山柳春居士。かつて大阪市天王寺区の伝光寺にも墓があったが、伝光寺は戦後に他の寺と合併し無くなっており、重春の墓も現存しない。門人に柳狂亭重直、重房がおり、重春の長女よねは米春と号して画業を継いでいる。
柳斎 重春（りゅうさい しげはる、享和2年〈1802年〉 - 嘉永5年5月29日〈1852年7月16日〉）とは、江戸時代後期の大坂の浮世絵師。
2009年10月1日 - 学習研究社（現・学研ホールディングス）の販売子会社・学研マーケティングとして出版部門の学研教育出版（教育関連書部門）、学研パブリッシング（生活・趣味・実用書部門）と共に設立された。2015年3月2日 - 学研パブリッシングが声優プロダクション「office EN-JIN」を設立。同年10月1日 - 学研教育出版および学研パブリッシングと合併し学研プラスに社名を変更した。この際、学研M文庫が廃止された。また、学研教育出版が有していた、学研制作のアニメの権利も承継している。2017年10月1日 - 株式会社学研教育アイ・シー・ティーおよび株式会社ブックビヨンドを吸収合併。2019年1月1日 - 親会社の学研出版ホールディングスを吸収合併し、学研ホールディングスの子会社となった。
RIP SLYMEのメジャーデビューシングル。オリコンシングルチャートでは初登場30位だったが、発売3週目に最高位の23位を記録。最高位こそメジャーデビュー後の彼らにとっては最も低いが、10万枚を売り上げるヒットとなった。ジャケットデザインはgroovisionsが担当し、メンバーを『天才バカボン』風にアレンジしたイラストとなっている。また、「STEPPER'S DELIGHT」のPV内にもこのイラストが登場する。この作品の表記は、「STEPPER'S DELIGHT」と「ステッパーズ・ディライト」の両方が見られ、公式サイトのディスコグラフィーでは前者だが、オリコンでは後者の表記になっている。本項では、基本的に前者の表記で統一する。
アメリカ資本の導入によりドイツ経済は復興し、イギリス・フランスへの賠償支払いが可能となり、イギリス・フランスはこれを対米債務にあてる、という循環が成立したことで、ヨーロッパ経済はひとまずの安定をむかえ、それが各国の国際協調外交の前提ともなっていた。ところがアメリカでは1928年から工業生産が下降に転じ、1929年10月24日、ウォール街のニューヨーク証券取引所で株価が突如大暴落した。「暗黒の木曜日」である。恐慌の背景には、投機熱（合衆国に集中した資金が土地や株式の投機に使われたこと）ばかりではなく、過剰な工業生産に大衆の購買力が追いつかなかったこと、保護貿易政策による国際貿易の低迷、農業が危機的状態にあったことなど、「永遠の繁栄」をほこりながらも抱えていたアメリカ経済の構造的な弱さもあった。そのため、恐慌は一時的な現象にとどまらず、長期にわたるものとなった。アメリカでは、多くの銀行や会社がつぎつぎにつぶれ、4人に1人は失業し、多くの農民も土地を失った。第一次世界大戦後の各国の経済はアメリカと深く結びついていたため、その影響は全世界に及び、とくにアメリカ資本がヨーロッパから引きあげたことからヨーロッパ諸国も金融不安に陥って、かつてない大規模で深刻な恐慌となった。恐慌はその破壊的規模の大きさと期間の長さから、世界恐慌とよばれる。各国の工業生産は激減し、多数の失業者が現れた。世界恐慌がはじまると、ドイツに投下されていたアメリカ資本がひきあげられ、1931年にはオーストリア最大の銀行クレディート・アンシュタルトが倒産し、ドイツ経済は破綻した。アメリカ大統領ハーバート・フーヴァーは、31年、賠償・戦債支払いを1年間停止するフーヴァーモラトリアムを宣言したが、効果は少なかった。フーヴァーは、「不況はしばらくすれば元の景気に回復する」という古典派経済学の姿勢を貫き、国内においては、政府による経済介入を最小限に抑える政策を継続し、その一方で、対外的にはスムート・ホーリー法のもとでの保護貿易政策を展開し、平均関税率はアメリカ史上最高の水準となった。これにたいしてカナダはただちに報復関税を導入し、それがのちの帝国特恵関税の伏線となった。このように、スムート・ホーリー法は世界恐慌をいっそう深刻にさせた一因であると考えられている。恐慌は資本主義諸国の経済をゆるがして、政治・社会全体の危機をまねき、各国は国内問題の対応に追われて国際問題への取り組みには消極的になった。1932年から開催されたジュネーヴ軍縮会議は見るべき成果もなく閉会し、国際連盟の活動も低迷した。こうした状況下で、それまでイタリアに限られていたファシズムの思想や運動が改めて着目されるようになった。