クライン＝仁科の公式（クライン＝にしなのこうしき、英: Klein-Nishina's formula）は、量子電磁力学の最低次での、束縛を受けていない自由電子による光散乱の散乱断面積を与える関係式である。可視光など低周波数領域ではトムソン散乱となり、X線やガンマ線などの高周波数領域ではコンプトン散乱となる。1929年にスウェーデンの物理学者であるオスカル・クラインと日本の物理学者である仁科芳雄の2氏により導かれた。これはディラック方程式を用いた量子電磁力学による初期の研究成果であり、相対論と量子論の効果を考慮する事で光散乱の精密な関係式が得られたものである。クライン＝仁科の公式が導かれる以前にも、電子の発見者でもあるイギリスの物理学者のJ. J. トムソンによって、古典的な力学及び電磁気学であるニュートン力学と古典電磁気学に基づいた散乱断面積の式（トムソンの公式）が導かれていたが、散乱実験の結果はトムソンの公式では説明が不可能な程の大きなずれを有していた。これは、短波長領域では当時まだ知られていなかったコンプトン散乱がトムソン散乱に比して強くなる為であるが、1923年にアメリカの物理学者であるアーサー・コンプトンによってコンプトン効果による波長のずれを求める公式が示され、後にその公式を考慮に入れて散乱断面積を計算した結果、実験の結果と完全に一致する公式となるクライン＝仁科の公式が導かれる事となった。入射光子の波長を λ、散乱光子の波長を λ' とすると、散乱角 θ の方向への微分断面積はで与えられる。但し、α は微細構造定数、λₑ は電子のコンプトン波長で、それぞれ真空の誘電率 ε₀ と真空中の光速 c や電気素量 e 及び電子の質量 mₑ とプランク定数 h やディラック定数 ħ を用いてと定義される物理定数である。コンプトン効果により、散乱光子の波長は入射光子の波長と散乱角によって決まりとなる。長波長領域 λ ≫ λₑ では、光子の波長の比が  → 1 となり、微分断面積はとなる。また、古典電子半径 rₑ をと定義してクライン＝仁科の公式を表せばとなってトムソンの公式が得られる。
名前の由来は下流側の高戸橋は豊島区高田と新宿区戸塚を合わせて高戸橋だが、それなら高戸橋とほぼ同じ場所にある高田橋も高田から戸塚に架かっているから、高戸橋と記名できるのでは、と考える人がいると思うが、このあたりは豊島区と新宿区との区境がとても複雑になっており、高田橋は所在地としては橋全体が豊島区高田3丁目に位置するので高田橋となった。
大宮駅から500mほど北に位置する旧中山道（埼玉県道164号鴻巣桶川さいたま線）沿いに、1974年に埼共連ビルの名称で竣工した。1970年の建築基準法改正で高さ制限が撤廃されたことにより、50mを越す建物が可能となった。JA共済連埼玉や、貸しオフィスとしてゼンリン大宮営業所、テルモ埼玉支店川島織物セルコンさいたまショールームなどが入居し、地下1階と地上3階には貸会議室が設けられている。正面には、1996年にJA共済40周年記念としてカリヨン時計「豊穣の鐘」が設置された。塔屋には、「JA共済」の文字の白色のネオンサインが灯る。
大西洋主義または汎大西洋主義（たいせいようしゅぎ、はん-、英語：Atlanticism）とは、西ヨーロッパ（西欧）とアメリカ合衆国・カナダ（北米）各国の政治・経済・軍事における協調政策である。その目的は、参加国の安全保障および共通の価値観である「民主主義、個人の自由、法の支配」を守ること、とされている。大西洋主義の理念を共有する人は大西洋主義者（AtlantistまたはAtlanticist）と呼ばれる。その名前は参加国を分かつ大西洋に由来するが、大西洋がそれら2つの諸国を結びつけているとも言える。大西洋主義者は大陸主義（en:Continentalism）とは相容れない存在である。北大西洋条約機構理事会（NATO理事会、North Atlantic Council）は、大西洋主義における協議および意思決定のための主要な政治的舞台である。著名な主義者には、トニー・ブレア、ゴードン・ブラウン、ズビグネフ・ブレジンスキー、そしてハビエル・ソラナがいる。北大西洋条約機構（NATO）は大西洋主義に基づく組織の1つであり、F-35戦闘攻撃機は大西洋主義プロジェクトの一つである。強く大西洋主義を支持するポーランドやルーマニアのような東ヨーロッパ諸国の指導者たちは、「大西洋主義者ならば、必ず西欧（または北米）に住まなければならない、などと云うことはない」との見解を公言している。21世紀に入り、大西洋主義はテロリズムやイラク戦争を通じて重大な変化を経験している。参加国の安全保障に北米地域以外の同盟活動が必要となってきているなど、その理念自体に疑いが生じている。 2001年9月11日のアメリカ同時多発テロ事件後、NATOは加盟国に対するいかなる攻撃も同盟全体に対する攻撃とみなすとする北大西洋条約の第5条を発動した。NATOの多国籍AWACS部隊が米国上空を飛行して軍用航空の管制を行った。欧州諸国は兵員と装備を配備した。2006年、NATO理事会は、NATOの最優先課題はアフガニスタンの平和と安定化への貢献であると宣言した。2006年末までにNATOはアフガニスタンに32,000人を派兵した（米軍の11,000人のアメリカ人を含む）。しかしイラク戦争は、米国と西欧諸国、そしてポーランドのような東欧諸国との間に亀裂を生じさせた。スペインやイタリアのようなイラク戦争を支持した国々では、その後の選挙でイラク戦争に賛成した政権が下野した。しかしトニー・ブレアはジョージ・W・ブッシュとの関係にもかかわらず再選され、イラク戦争を支持した。2003年から2005年にかけてのルーマニアとポーランドのCIAの秘密の監禁施設との関係（両国ともそのような監禁施設の存在を否定している）は、大西洋主義の理念を傷つけた。しかしその後、ドイツおよびフランスでは、イラク戦争への幅広い反対意見にもかかわらず、大西洋主義の指導者たちが当選した。ターリバーンの制圧が思うように進まず、米国と欧州連合との間の政治的内紛によりNATO内部は緊張したが、ロシアとグルジアの間で起こった南オセチア紛争では関係改善が見られた。