メルセデスの場合は、両ドライバーにチームオーダーを厳守させた。ロズベルグはペースの落ちたハミルトンを抜いてレッドブルを追いかけたいとリクエストしたが、チーム側は4位キープを指示し続けた。ゴール後、ロズベルグは無線交信で"Remember This One" （この件を覚えておいてね）と言い残したが、会見では「ポジション維持というチームの判断は理解できる」と大人の対応を示した。ハミルトンは「ニコは僕のポジションにふさわしかった」と素直に認め、表彰式でも表情は曇りがちだった。この判断はチーム幹部でも意見が分かれ、非常勤取締役のニキ・ラウダは「ロズベルグを前に行かせるべきだった」と述べた。チーム代表のロス・ブラウンはアグレッシブな戦略を採ったため2台とも燃料がギリギリだったと説明し、そのとき置かれた状況を「砂漠でカップ1杯の水を見つけた男」に例えた。ハミルトンはナンバー1待遇を条件にメルセデスへ移籍したとの憶測を否定し、自分はロズベルグを前に行かせたいと言ったが、ブラウンから「絶対にノーだ」と言われたと明かした。
だが、6月6日に北京で袁世凱が急死したことから、事態が複雑化する。袁世凱によって政事堂国務卿（後、国務総理と改称）に任命されていた袁世凱側近の段祺瑞は、この日袁世凱の死によって黎元洪は大総統代理に任じられたことを発表し、翌7日に中華民国約法に基づいて大総統に就任したことが発表された。これに対して、孫文は6月9日にそれ以前の中華民国臨時約法の復活を宣言、軍務府もこの主張には同調して黎元洪の大総統就任はあくまでも臨時約法に基づくものであると主張した。この問題は段祺瑞ら袁世凱派と梁啓超ら軍務府の間で中華民国の正統な約法（憲法）をどちらとするかという論争に発展した。梁啓超は国務府は臨時約法に規定があっても、袁世凱が中華民国約法を制定した際にその規定を削ってしまったために、現在北京にある国務府（一時、政事堂と改名され、袁世凱の皇帝即位取消後に国務府に戻していた）は、袁世凱自身が作った約法に違反する機関であると指摘して段祺瑞の国務総理としての地位を否認した。内戦の当事者双方から大総統に擁立される形となった黎元洪は困惑した。だが、李鼎新らの説得を受けた黎元洪は6月29日になって、中華民国臨時約法の復活と国会の開催を宣言、段祺瑞を改めて国務総理に任じて臨時約法に基づく国務院を再建することを発表した。ここに至って「国務院の成立」までの組織と位置付けていた軍務院の解散論が持ち上がった。解散論を唱えたのは、梁啓超・蔡鍔・陸栄廷らであり、これに反対して暫時存続させるべきだとしたのは、唐継堯・岑春煊・黄興らであった。前者は黎元洪が臨時約法と国会の復活を宣言して、同法に基づいて国務総理を任命した以上は設置目的は達成されたとした。一方後者は、段祺瑞が引き続き国務総理を務めており、彼や馮国璋・徐世昌ら北洋軍閥の有力者が政権中枢にいる限り、新しい大総統の地位は不安定であり彼らの排除無くして真の共和制再建が無いとした。また、国務院は国会が承認して正式に発足するのであり、国会が召集されていない現時点では段祺瑞の地位も仮のもので臨時約法が規定した国務院は未だ存在しないとしていた。だが、梁啓超は軍務院が第二の軍閥政権の温床になることを危惧したこと、あくまでも護国戦争と軍務院の目的は袁世凱によって歪められた中華民国を臨時約法体制に戻すことであったから、中華民国にとっては同様の歪みであった南北分断状態を一刻も早く解消すべきであると考えていた。そして、一番重要な事は元はジャーナリスト・歴史学者に過ぎない梁啓超が各軍閥の暴走を抑えるだけの軍事力を持っていない事であり、護国軍に参加している各地の軍閥が政治的野心から共和制の利益に反する行動を起こす前に再統一を行う必要があったのである。梁啓超は解散を渋る撫軍長の唐継堯を説得した。最終的に唐継堯もこれを受け入れて7月14日に撫軍全員の意思として各省の独立宣言を取り消して軍務院を廃止すること、今後の国家の政務は黎元洪大総統と国務院・国会の管理に従うことを宣言して軍務院は解散を宣言した。7月21日には秘書長であった章士釗は北京に入り、護国戦争と軍務院に関する最終処理を行った。「軍閥を統率するだけの軍事力を持たなかった」梁啓超と「自己の政治的地位の保持を優先したい」段祺瑞の両者の思惑がともに一刻も早い再統一を望むことで一致していた。そのために梁啓超は段祺瑞の国務総理就任を認め、段祺瑞は自らが拠って立っていた「袁世凱体制の否認」を行ったのである。8月1日、北京において1914年1月10日に袁世凱によって実力で解散させられていた国会が2年半ぶりに再開され、黎元洪大総統の就任宣誓が行われた。続いて、9月には段祺瑞国務総理とその閣僚の承認が行われて国務院が名実ともに成立し、10月30日には馮国璋の副総統就任も認められた。だが、旧護国軍勢力の支援をも受けて北洋軍閥の意向に忠実とは言えなかった黎元洪に段祺瑞は不満を募らせ、両者の確執を深めた（府院の争い）。馮国璋の副総統就任も段祺瑞を牽制して北洋軍閥に楔を打ち込むための黎元洪の苦肉の策であった。また、革命派の人々も北洋軍閥の軍事力に対抗するためには、北洋軍閥と対抗意識の強い南方軍閥との関係を必要とすることになる。このため、中華民国の議会政治は対立する両派の軍事的圧力に揺り動かされることになる。そして、翌1917年7月の張勲復辟事件をきっかけに黎元洪大総統は失脚、段祺瑞は国会の解散を宣言する。軍務府解散からわずか1年余り、後任の大総統となった馮国璋と国務総理として国政の実権を握った段祺瑞の対立を抱えたままの北京政府と復権して広州で護法運動を起こした孫文の広東軍政府との間で中国は再度の分裂状態に陥ることとなる。