1978年、ジェリー・ジャレット（後のTNA創設者）とジェリー・ローラーが主宰するテネシー州メンフィスのCWAでデビュー。以降も1980年代半ばまでCWAを主戦場に、ベビーフェイスとヒールの両方のポジションで活動。ミッドアメリカ・ヘビー級王座を通算6回獲得し、ソニー・キング、ボビー・イートン、トミー・リッチ、オースチン・アイドル、ジミー・バリアント、ビル・ダンディーらと激闘を繰り広げた。覆面を被り、黒人マスクマンのスタッガー・リー（Stagger Lee）またはスウィート・ブラウン・シュガー（Sweet Brown Sugar）に変身したこともある。タッグではノーベル・オースチンとの黒人コンビ、プリティ・ヤング・シングス（Pretty Young Things、別名PYTエクスプレス）で活躍、NWA圏のダラスやフロリダにも遠征し、1985年2月にはジェイとマークのヤングブラッド兄弟からフロリダ地区のUSタッグ王座を奪取した。1986年にWWFと契約。バードマン（Birdman）のニックネームを与えられ、オウムのフランキー（Frankie）を帯同して入場するショーマン派のベビーフェイスとして売り出される。1987年からはブッチ・リードとの黒人同士の抗争を展開し、3月29日のレッスルマニアIIIで決着戦が行われるも敗退。以降もヒール勢相手のジョバーなど、主にミッドカード専門の前座要員となり、タイトルには縁がなかったものの1994年まで8年間にわたってWWFに在籍した。その間、1991年1月に当時WWFの日本での提携先だったSWSに初来日。1992年からは、同じく空中戦を得意としていた "ザ・ロケット" オーエン・ハートをパートナーに、ハイ・エナジー（High Energy）を結成してタッグ戦線に進出。ビバリー・ブラザーズ（ボウ・ビバリー&ブレイク・ビバリー）、マネー・インク（テッド・デビアス&IRS）、ヘッドシュリンカーズ（サムー&ファトゥ）などのチームと抗争した。また、同時期にWWFとの提携を開始したメンフィスのUSWA（CWAの後継団体）にも参戦、ジェリー・ローラーやカマラとタイトルを争った。WWF退団後はインディー団体を転戦し、1995年6月にはニューイングランド地区のIWCCWでグレッグ・バレンタインを破り同団体認定のヘビー級王座を獲得。その後はセミリタイアしていたが、2000年代よりプロレスリング・ビジネスへのスポット参戦を再開。メンフィス周辺のインディー団体にレジェンドとして登場し、時折試合も行っている。2005年10月には久々にWWEのリングに上がり、『Heat』の枠内にてロブ・コンウェイと対戦した。2008年6月にはジェイク・ロバーツらWWF時代の仲間と共にTNAにも登場。2009年4月、WWE殿堂に迎えられている。
半島の付け根付近を金沢シーサイドラインと国道357号、首都高速湾岸線が通り、金沢シーサイドラインの南部市場駅と鳥浜駅（所在地は金沢区幸浦一丁目）が最寄り駅となる。首都高速の横浜中心街方面からは杉田出入口が最寄りとなり、幸浦方面からの上り線には当地の地名を冠した鳥浜町本線料金所がある。半島の先へは、新杉田駅と入国管理局前とを結ぶ横浜交通開発61系統の路線バスが利用できる。
売却可能面積約1,150,000m²のうち大企業用地約825,000m²、中小企業用地約330,000m²で、大企業用地にはトヨタ自動車販売（現・トヨタメトロジック）、丸善石油（現・コスモ石油）の油槽所、船具メーカーの心丸ハッチボード、佐野鋼材（現・リバースチール）、石川島播磨重工業（現・IHI）が進出。中小企業用地には金属関係40社、食品関係21社、運輸関係20社をはじめ、富岡東の埋立部を含め計151社が進出した。
開城工業地区は第1段階100万坪（3.285平方キロメートル）のうち、まず2万8000坪について、15の企業を入居させるパイロットプラン（モデル団地）が実施された。15の企業のうち、全ての企業が操業を開始している。第1段階の建設費用は2,205億ウォン（約250億円）、そのうちインフラ施設が1,095億ウォン（半分弱）となっている。現在は、第1段階全体に対する分譲が行われ、工場建設が順次進んでいた。資金の拠出、設計、分譲は韓国土地公社（韓国の国営工業団地デベロッパー）が行い、施工は現代峨山（現代自動車などと同じ現代グループであったが、現在、系列関係は弱い）が行っていた。非武装地帯の北方限界線から僅か1キロメートル程の最前線に工業団地が建設されている。北朝鮮が主権を放棄した訳ではないので、この工業地区は、北朝鮮の法律が適用され、かつ実質的な工業団地の運営は韓国側が行うというユニークな運営形態を持つ。ここでは、既に約3万名の北朝鮮の労働者と約1,300名の韓国の労働者、技術者が同じ職場で働いている。金剛山観光事業でも韓国側と北朝鮮側が共に働いている場面が増えてきており、韓国と北朝鮮の人々が共同で事業に取り組む開城工業地区と金剛山観光地区の発展は、南北の融和を目指す太陽政策の大きな成果として評価されていた。その一方、開城工業地区で働く北朝鮮側の労働者は、韓国側から1ヶ月あたり57.5米ドルの給料が支払われていたが、給料は労働者に直接渡されることはなく、北朝鮮当局を通して渡される決まりになっている。北朝鮮が労働者に一体どれくらいの月給を支払っているのかは明らかにされていないが、その殆どが北朝鮮当局の懐に入っており、核爆弾開発と弾道ミサイル開発資金へ流用されていると推測している。この事から、北朝鮮の貴重な外貨獲得源になっている。この点について、アメリカ合衆国から非難が寄せられている。給与の他に、労働者に対して直接菓子（チョコパイ）やインスタントラーメンが配給されていた。モデル団地に続いて、第1段階の残りに対する分譲が行われつつあった。2005年9月には一般工業用地17件、コンソーシアムで6社が加入する協同化事業団地2件、アパート型工業団地1件の企業、機関の選定が行われた。現在、14の企業、機関が統一部の事業承認を受けている。韓国企業以外の外国企業は1社も進出していない。2012年に、インフラ設備として、韓国からの10万キロワットの高圧送電線や浄水場、汚水処理場、廃棄物処理施設（工業地区外に1.5万坪を北朝鮮側が提供）などが建設され、携帯電話、インターネット用の設備（韓国と今後接続予定。電話は200回線ほどが現在供用中）の供用についても、2013年内の利用開始に合意した。また、通行手続きに関しても、これまで3日前までに北朝鮮側へ通行する日時の通知し、その時間だけ通行が可能だったが、今年中に電子出入境システム（RFID）を導入して、通知した当日は時間に関係なく、いつでも通行できるようになる見込みであったが、前述の通り、2016年に北朝鮮の核実験と弾道ミサイル発射により、実施は無期限延期となった（軍事境界線を通過する関係上、軍による護衛が必要なため、完全な自由通行は出来ない）。