アントワネットはパリの人々のほかに、亡命貴族の動向も気にしていた。早々に亡命し、外国を拠点とした貴族たちは、武力で革命を潰そうとしていた。彼らはアントワネットを「民主主義者」とみなしていた。彼らのような反革命家にとって、民主主義とは罵りの言葉である。アントワネットとしてはやむを得ず革命に協調的態度を取っていたが、反革命家から見れば、彼女は「革命に与している」のだった。一方アントワネットは、少しでも進歩的な人物であるなら誰でも「過激派」と呼んでいた。たとえば、王家のために様々な尽力をしたラ・ファイエット侯爵を、彼女は「革命家」として嫌っていた。確かに、ラ・ファイエットは啓蒙主義から影響され、「フランスに自由を打ち立てる」ために革命に参入したが、彼はあくまでも君主制を当然の前提としていた。ラ・ファイエットは革命前から、「両世界の英雄」として有名だった人物である（「両世界」とは、新世界（アメリカ）と旧世界（ヨーロッパ）のこと）。革命前にヴェルサイユ宮殿の舞踏会で、アントワネットは彼とダンスしたこともあった。亡命貴族たちは革命に対して種々の挑発を行っていた。こうした行動を、アントワネットは非常に迷惑がった。彼女が亡命貴族たちと連携しているのではないかと革命家から疑われ、パリでの王家の評判が悪くなるからだった。
パリで武装蜂起したブルジョア（＝市民・資本家）によってバスティーユ陥落が起こり、ルイ16世はパリとの和解の道を選んだ。マリー・アントワネットは、夫にもしものことがあったら国会に避難しようと思い、国会で読み上げる声明書を作成し、天において結ばれたものが地上でばらばらにされるのを許してはなりませんなどと朗読を練習した。1790年5月ごろのアントワネットは、ルイ16世を「唯一の指導者」と呼びながら、希望的観測を持ってもいた。この不幸な人々に信頼感を持たせなければなりません。私たちに対して不信感を持つように、そして、それが持続するように、ずいぶんと工作がなされてきたのですもの！人々を私たちのほうに引き戻すには、忍耐の限りを尽くし、私たちの意図の純粋さを知らしめるしかありません。人々は遅かれ早かれ、自分たち自身の幸福のために、唯一の指導者とともにあることがどんなに大切かを知ることでしょう。
フランス革命の本格的始まりは1789年7月14日、バスティーユ牢獄の陥落であるとされる。しかし革命的雰囲気が醸成されたのはそれより前のことで、1787年2月に開催された名士会がきっかけだった。名士会は財政問題に対処するため、ルイ16世によって召集された。国家財政が危機的状態にあることは、ルイ16世即位の当初から政府内では意識されていたが、ほとんどの人々はそうではなかった。アントワネットもその一人で、のちに財政状態がそんなに悪いことに、どうして私が気づくことができたでしょうか？　私が5万リーヴル要求すると、10万リーヴル持ってくる、というふうだったのですもの。と語っている。こうしたヴェルサイユ宮廷の人々は、今までの世の中がいつまでも続くと思っており、既得権益をさらに増大させようとしていた。1787年ごろ、アントワネットはかつての時代と異なり国全体について考え、倹約もするようになったが、そのころには「赤字夫人」と呼ばれるようになっていた。パリでの評判があまりに悪くなっていたため、警視総監は不測の事態を恐れ、彼女に「パリにはお出でにならないように」と警告した。
首飾り事件では、ロアン枢機卿に無罪判決が出たため、世間の疑惑はアントワネットに向けられた。彼女がロアンを利用し、首飾りを手に入れたのではないかと疑われた。彼女は激怒して泣きくれ、フランス全体について公正な判事たちを見つけることができなかったと非難し、急にフランス嫌いになった。首飾り事件は図らずして、絶対君主制の凋落の一端を世間に晒した。
社員・職員として放送局に所属せずに、アナウンサーの仕事をする人のこと。この場合の「フリー」は、放送局と直接の雇用関係がないことを指す。完全なフリーランスでなく、人材派遣事務所や芸能事務所などに所属している者もこう呼ばれる。個人で活動する人もいるが、多くは芸能事務所や制作プロダクションに所属する。社員・職員として所属するアナウンサー（通称：局アナ）と区別するため、（フリー）キャスターやリポーターとも呼ばれる。局アナと違い出演する放送局が限られずCM出演も可能となる一方、仕事の量は人気・所属事務所の力量次第のため雇用・仕事量が不安定である。特に2009年（平成21年）に入ってからは、放送局がテレビのデジタル化によるコスト増、不況・多メディア化による広告収入減でキー局ですら赤字を計上しているためその対策として人件費削減に乗り出しており、それまでフリーアナウンサーを使っていたところを社員・職員に置き換える動きが目立っている。局によっては長年の功績に対して配慮をするケースがある一方、降板を巡って“喧嘩別れ”となるケースもある。だが、放送局によっては社員・職員でも給料や昇進を巡って扱いが悪くなっているところもあるとされ、この不況下においてもフリーへの転身を決める者もいる。　『週刊実話』2011年10月23日号 特大号によれば、局アナはフリーになれば利益還元率が非常に高いタレントでもあるとされ、人気がなくなっても、芸能事務所にとっては結婚式の司会などを地味にこなさせれば年間数千万円の売上げが見込める存在でもあるという。また、放送局側からは安く使える局アナを避けて、あえてフリーアナウンサーを番組のメインに起用することについて、「番組内で不祥事があった時にそのメインであるフリーアナウンサーの責任にして局側は上手く逃げやすい」というメリットがあるとされる。自前の人材を持たない衛星放送のニュース・スポーツ専門チャンネルやインターネットテレビなどが増加したことで、テレビ・ラジオ以外でもフリーアナウンサーの需要が高くなってきているが、そのほとんどが東京に拠点を持っていることもあることから地方局のアナウンサーが東京を目指すケースも多くあり、競争は激しい。また、結果的に生活のため転職を迫られるケースも少なくない。早いうちから他業種に転身するケースも多くあるが、ベテランアナウンサーの多くは放送以外の司会業やナレーションなどをこなしたりアナウンサー志望者への教育などで生活の糧を得ている人物も多い。NHKアナウンサーは、国家および地方公務員ではなく団体職員であるため、NHKを退職しても、天下りとは言えない。それは、NHKが総務省外局ではなく、特殊法人（総務省所管外郭団体）だからである。