1951年（昭和26年）、東京都世田谷区の有床診療所を経営する家庭に生まれる。慶應義塾大学医学部を卒業後、東海大学医学部付属病院の研修医となる。その後、同大学の消化器外科にて肝胆膵の外科医となり、1990年第二外科講師、1996年企画室次長（赤字解消の経営戦略立案を担当）・同　医療情報センター長、2000年　同　リニューアル推進部長（新病院の設計・業務設計・人員配置・情報システム・機器調達・資金管理を担当）、2002年　同　病院管理学准教授、2004年　同　診療部次長、2008年プライスウォーターハウスクーパース（PwC）株式会社顧問（現職、当時兼任）、2014年同大学を定年退職。
1960年代以降レーティッシュ鉄道ではFFA製のEW I系狭軌用標準型客車をEW I系として計138両を導入していたが、本系列はこの増備型として同じくFFA製のEW II系をEW II系として計68両を導入したものであり、客室の等級や使用路線による全長の違いなどによって多くの形式に分かれている。なお、スイスの狭軌私鉄用の標準型客車はレーティッシュ鉄道で使用しているFFA製のEW I、EW II、EW III、PA 90型のほか、SIG製のEW I、EW II系、SWP製のEW I系、ACMV製のEW I、EW II系などがある。
25cmサイズの小さなロボットを撮影するにあたり、キャストは通常サイズのセットにて他の登場人物との芝居を行った後、後日グリーンバックを背景に同じ芝居を再現して合成、同じ演技を2回行う撮影手法を採用している。
外食チェーンを筆頭に個人宅への食材デリバリーやスーパーなどを多角経営する食品の総合会社「○×フードカンパニー」の加盟店で、会計ポイント3000ポイントと引き換えに景品として単身者の元へ届けられる体長25cmほどの手乗りサイズのロボットが、持ち主の日常生活の中で外食に自炊に細々とアドバイスして健康のための食事改善を促し、持ち主の食と健康をサポートする中でその人の心を癒やす姿をオムニバス形式で描いた漫画作品。作中にはふだんの料理にも役立つ食にまつわるマメ知識や実践的なレシピが盛り込まれ、作中に登場するレシピの一部は料理レシピサイト「クックパッド」でも「孤食ロボットのキッチン」として写真入りで公開されている。作者の岩岡は執筆の理由について「ロボットを題材にして、自らの料理コンプレックスを交えた漫画を描きたいと考えた」と述べている。「食べることがどれだけ生活に影響するか、どれだけ大切なものなのか…」を説いた本作は、「食べるもの」だけではなく、誰と食べるのか、どこで食べるのかという「食べるシチュエーション」にも焦点を当てて、食から広がる人間関係の網、生まれる関係性の機微をも描いて食の本質を見事に捉えていると評されている。また、お菓子研究家の福田里香は、作中に登場するアンドロイドがホビットのようにかわいらしいと評し、「彼らの存在がおなかだけでなく心も満たすので、真夜中だろうと思わず作中に出てくる料理を作りたくなる」と述べている。
多目的ダム事業は、大抵の場合「河川総合開発事業」に則って河川管理者である国土交通大臣もしくは各都道府県知事といった河川管理者による単一の事業主体として行われる。だが、元々水力発電開発として計画・建設されていたダムがその後の治水・利水計画に基づき河川管理者が事業に参加するケースも見られた（例・「奥越総合開発事業」等）。多目的ダムではこれ以前から複数の事業者によって建設・管理されるダムが幾つか存在していたが、旧河川法による多目的ダムの法的位置づけは極めて曖昧なもので、民法244条～262条に基づく「共有物の規定」に従い建設費の負担割合に応じて共有割合を定め管理していたため、管理の責任が不明確なものとなっていた。1957年（昭和32年）の特定多目的ダム法は計画～管理まで国が一元的に行い、建設費全額を国庫負担する代わりに所有権も国が持つことを明文化し、国土交通省（当時は建設省）が建設・管理する多目的ダムは民法の共有物規定が適用されない施設として明確に規定された。だが、国土交通省のダムでも、先述のように当初は利水事業者が計画していたダム事業に河川総合開発の観点から相乗りするケースが出るようになり、これに対する事業者間のダム運用・管理の調整が必要となった。こうした問題に対処すべく、1964年（昭和39年）に施行された新・河川法第17条において、こうしたダムに対する管理の在り方を定めた。河川管理者（国・地方自治体）が施工する河川管理施設と、利水事業者（電力会社等）が施工する河川工作物が同一施設である場合、両事業者は管理業務や管理区域を協議して分担することを定めた。こうしたダムを「兼用工作物」と専門的には呼び、管理は複数の管理者が行う。このためこうしたダムの内国土交通省直轄ダムで多目的ダムである場合は、大臣が一元的に管理していないため特定多目的ダムの範疇からは外れる。都道府県営ダムの場合、県庁内の複数部署（例・ダムや河川を管轄する土木部局と電気事業を管轄する企業局、企業庁が共同管理する場合）がダムを共同管理する場合にも河川法第17条が該当する。そして特定多目的ダム法が施行される以前に建設された国土交通省直轄ダムについては、旧河川法の下で利水事業者と共同で施工したため、同じく「兼用工作物」ダムとしての扱いを受ける。桂沢ダム（幾春別川）・石淵ダム（胆沢川）・田瀬ダム（猿ヶ石川）・鳴子ダム（江合川）・五十里ダム（男鹿川）・藤原ダム（利根川）・相俣ダム（赤谷川）・柳瀬ダム（銅山川）は特定多目的ダムではなく、このカテゴリーに入る。また芦別ダム（芦別川）・品木ダム（湯川）・猿谷ダム（熊野川）といった洪水調節目的がない国土交通省直轄ダムも、この扱いを受ける。