フィリピンのマニラ・ライトレールでは、先頭車両を女性専用車両として運行している。フィリピンでは、イスラム教徒は総人口1億800万人のおよそ5パーセントを占めているものの、マニラ・ライトレールが運行しているマニラ首都圏では0.6%程度にとどまっている。そのため運営会社は、女性専用車両導入の理由として、他のイスラム諸国のような宗教上の理由ではなく、女性乗客のセクシャル・ハラスメントからの保護を挙げている。なお、トムソン・ロイター財団が2014年に行った女性専用車両に関する15都市の比較調査によると、マニラの女性の94%が女性専用車両に満足しており、この満足度は15都市の中で最も高かった。MRTでは性別によって乗車する車両を分離しており女性専用車両と男性専用車両があることが報道されている。
日本における女性専用車両は、1912年（明治45年）に東京の中央線において朝夕に限り導入された「婦人専用電車」が最初とされている。その後短期間に興廃が繰り返されたが、1980年代末には大阪で痴漢を咎めた女性が逆に強姦被害にあうという「地下鉄御堂筋事件」が発生。それを機会に結成された団体などが性犯罪防止を鉄道各社に訴えた。この動きが底流のひとつとなり、21世紀の女性専用車両を形作ることになった。2000年（平成12年）には京王電鉄京王線で試験導入された「女性専用車」を皮切りに関東・関西の鉄道事業者を中心に導入が相次ぐ。また、札幌、名古屋、福岡など各都市圏においても拡がりを見せた。法的には鉄道営業法第34条2号の「婦人ノ為ニ設ケタル待合室及車室等ニ男子妄ニ立入リタルトキ」という文言があるものの、21世紀現在の女性専用車や女性専用車両においては国土交通省は「鉄道営業法34条2号」は適用されるものではない、との見解がなされ、各事業者が男性客に任意の協力をお願いする形で運用されている。なお、主に東日本地区では「女性専用車」の名称を使用し、関西地区では「女性専用車両」の名称が使用されている。
チェコ鉄道では2012年2月初旬に複数の運行ダイヤで女性専用車両を導入している。同年2月23日に東欧チェコの父親らの団体である「ファーザーズ・ユニオン」はフェイスブック上で「男性を特定の車両から隔離することは、人道に対する罪であり、一部の集団に対するアパルトヘイト（隔離政策）および差別の疑いがある」と主張し、チェコ鉄道を刑事告訴したことを発表した。一方、チェコ鉄道側では性別隔離だとの考えは全くなく、むしろ差別とは全く逆であるとしている。
台湾鉄路管理局では、2006年6月より台北市付近の電聯車（電車）に終日女性専用車両を設置した。しかし、男性差別であるなどの反対意見から約3ヶ月で廃止となった。
タイのバンコクの路線バスではラッシュ時に限り女性専用バスが運行されている。また、タイ国鉄は2002年からバンコク - チェンマイ間の寝台急行列車に女性専用車両を投入した
1882年（明治15年)には軍人勅諭が明治天皇より発布された。日清戦争中に第一軍司令官であった山縣有朋が清国軍の捕虜の扱いの残虐さを問題にし、「捕虜となるくらいなら死ぬべきだ」という趣旨の訓令が「生きて虜囚の辱を受けず」の原型との指摘もある。敵国側の俘虜の扱いは極めて残忍の性を有す。決して敵の生擒する所となる可からず。寧ろ潔く一死を遂げ、以て日本男児の気象を示し、日本男児の名誉を全うせよ。 — 1894年8月13日、山縣有朋、平壌にて日露戦争時に捕虜となった兵士が敵軍に自軍の情報を容易く話したため、これが問題となり、以降「捕虜になっても敵軍の尋問に答える義務はない」ということが徹底されたともいう。また、明治初期以降の欧化主義への反動から明治20年代より国家主義・日本主義が流行していたが、日清・日露戦争の勝利の影響で”皇道的武士道”が登場する。1905年(明治38年)に井上哲次郎は『武士道叢書』を発表、戦国時代の戦陣訓や葉隠の「武士道とは死ぬことと見つけたり」等を収めたうえで、日清日露戦の勝利は日本古来の武士道によるとし、天皇への唯一無二の忠誠を唱え、忠義や滅私奉公、国家のためには死をも厭わぬものとして武士道を解釈した。これはのちに昭和17年に『武士道全書』へと継承され、太平洋戦争における「皇道的武士道」へ影響を与えた。しかし捕虜となった将兵に対しても捕虜となるまでの戦功に応じて適宜勲章を授与しており、無条件に捕虜＝不名誉とされていた訳ではない。また俘虜の待遇に関する条約（ジュネーヴ条約）を調印しながら批准しなかった理由のひとつとして、軍部による「日本軍は決して降伏などしないのでこの条約は片務的なものとなる」と反発した例（官房機密大一九八四号の三『俘虜の待遇に関する千九百二十七年七月二七日の条約」御批准方奏請に関する件回答』）や、1929年の「万国赤十字会議関係一件」では帝国軍人の観念よりすれば俘虜たることは予期せざるに反し外国軍人の観念においては必しも然らず従て本条約は形式は相互的なるも実質上は我方のみ義務を負う片務的なものなり…俘虜に関する優遇の保証を与えることとなるを以てたとえば敵軍将士が目的達成後俘虜たることを期して空襲を企図する場合には航空機の行動半径倍大し帝国として被空襲の危険大となる等我海軍の作戦上不利を招くに至る恐れあり(原文カナ)とある。こうしたことから、太平洋戦争における日本兵の降伏拒否や自決は、東条英機の戦陣訓示達以前から発生しており、『戦陣訓』によって日本軍の玉砕や自決が強制されたようになったとは考えにくいとする意見もある。