新婚の俊平と章子はマイホーム資金を貯めるため、章子の実家に居候して家賃を浮かすことを思いつく。母一人子一人で育ち、よくある大家族ドラマに憧れてきた俊平は、長女の婿として章子の家族と暮らせることが楽しみだった。いよいよ待ちに待った引越しとなり家族全員が勢ぞろいするが、この家族は俊平が夢に描いたドラマのような家族ではなかった・・・。
『家族A』（かぞくエー）は、1994年10月13日から12月8日に亘って、TBS系列で放送された連続テレビドラマ。毎週木曜22時～。低視聴率のため9回で終了。
早稲田大学政治経済学部国際政治経済学科卒、英国ヨーク大学大学院にてヴィジュアルエフェクトの分野で修士号。ソーシャルメディアやデジタルコンテンツのコンサルタント、プランナーでもあり、ギタリストのCharを始め、著名人のソーシャルメディアブランディングを手がける。Smotion Co.にてクロスメディアの可能性を探求し、SNSやモバイル、Web、そして既存メディアの複合的活用をソリューションとして企業に提供。著書に「Facebook完全活用術」「ビジネスパーソンのためのFacebook活用術」「今からはじめるTwitter＆Facebook入門」など多数。
現在の池子住宅地区の始まりは、1938年（昭和13年）に逗子市側（当時、逗子町）に設置された大日本帝国海軍の倉庫（軍需部池子倉庫）である。この施設は後に第二海軍航空廠補給部池子工場となり、弾薬庫として使用されるようになった。1942年（昭和17年）には、横浜市金沢区側（当時、磯子区）に海軍の毒ガス弾の製造工場（谷戸田注填場）が設置された。それらの一帯が第二次世界大戦における日本の敗戦後の1945年（昭和20年）9月1日に、日本を占領下に置いた連合国軍を構成するアメリカ陸軍に接収され、アメリカ陸軍の弾薬庫として使用されるようになった。1947年（昭和22年）11月17日には、弾薬庫で大爆発が発生し、日本人6人が重軽傷、山林約100haが焼失、さらに周辺住民約5,000人に避難命令が発令され、約1,000人が避難した。1952年（昭和27年）4月28日、日本国との平和条約と日本国とアメリカ合衆国との間の安全保障条約（旧安保条約）の発効に伴い、池子弾薬庫は連合国軍による接収施設から安保条約に基づく提供施設に移行し、引き続きアメリカ陸軍の管理下に置かれた。1970年（昭和45年）7月には、池子弾薬庫が陸軍から海軍に移管された。池子弾薬庫は、ベトナム戦争の終結までは弾薬の貯蔵に使用されていたが、1978年（昭和53年）7月には事実上の閉鎖状態となった。それ以前から、神奈川県、逗子市、横浜市は関係省庁やアメリカ大使館に対し池子弾薬庫の返還を求めて働きかけをし、1972年（昭和47年）に一部が返還（第一運動公園）されたものの、翌年にも弾薬搬入が再開され、弾薬庫が閉鎖状態となった後も全面返還には結びつかず、米国側は日本政府に対して弾薬庫跡地での家族住宅の建設を強く要望した。1983年（昭和58年）7月、防衛施設庁は池子弾薬庫跡地への住宅建設を正式に表明した。その後約10年の期間にわたって、住宅建設の是非は、逗子市側で市を二分するほどの大問題となった。この期間には、住宅建設の条件付き受け入れを表明した三島虎好市長の辞職（1984年10月）、受け入れ容認派が多数を占める市議会のリコール解散、および受け入れ反対派の富野暉一郎市長に対するリコール住民投票（1986年3月、市議会は解散となったが市長のリコールは不成立）、市議会と対立した富野市長の辞職（1987年8月）などがあった。日本政府は、逗子市の受け入れ表明を得ないまま、住宅建設のための準備を着々と進めた。反対派市長は、仮設調整池工事続行禁止請求訴訟（1989年12月）で対抗したが、工事は続行され、1993年（平成5年）5月にはついに本体工事の着工に至った。訴訟の方は、第1審でも第2審でも逗子市が敗れ、最高裁判所で上告棄却となって終結した（同年9月）。当初受け入れ反対派であった澤光代市長と当時反対派が多数を占めていた市議会は政府との和解に向けて動き、1994年（平成6年）11月、防衛施設庁長官、神奈川県知事、逗子市長の間に三者合意が成立し、逗子市は住宅建設を正式に受け入れた。澤市長はこの合意の成立翌日に辞職した。1996年（平成8年）4月2日、住宅の一部落成記念式典が行われた。854戸全部が完成したのは1998年（平成10年）3月31日である。このために日本政府が費やした金額は664億円であった。また、池子住宅地区の逗子市側部分には同年、プレハブの小学校が設けられた。これは、地区内に居住する米国軍人、軍属の子弟のためのものである。現在、日本政府はプレハブのかわりに本格的な校舎を建設する計画を進めている。2003年（平成15年）、池子住宅地区の横浜市側にさらに住宅を建設する計画が浮上した。横浜市は計画の修正を条件として住宅建設を受け入れたが、2004年（平成16年）9月、逗子市は住宅の追加建設は1994年（平成6年）の三者合意に反するとして国を提訴した。この訴訟は2007年（平成19年）に逗子市が上告を断念し、終結した。現在は、横浜市側での住宅建設に向けて準備が行われており、この住宅が完成した暁には、横浜市の根岸住宅地区（2015年12月に全居住者の退去が完了済み）が日本側に返還される見込みである。