ヌエバグラナダを支配したボリバルは議会にヌエバグラナダとベネズエラを合併した新しい国家の創設を要請した。すぐに現在のベネズエラ・コロンビア・パナマ・エクアドルを合わせた地域がコロンビア共和国（大コロンビア）として宣言されたが、エクアドルは依然としてスペインの支配下にあった。エクアドルのグアヤキルで蜂起した独立派がコロンビアに援兵を求めたとき、ボリバルはベネズエラのカラカス方面への攻勢を計画していた。ボリバルはスクレに小兵力を与えて救援させ、自らは主力をもってカラカスに向けて出発した。コロンビア増援軍司令官の肩書きをもって1821年4月に出発したスクレは、650の兵とともに5月にグアヤキルに到着した。現地の兵力を合わせ、キトに拠点をおくスペイン軍に対抗し、8月19日、二手に分かれて進攻するスペイン軍をヤグアチの戦いで各個撃破した。追撃に転じたが、これは9月12日のアンバトの戦いで頓挫した。もともと数的に劣勢であったスクレは、11月にスペイン軍と休戦して戦線を落ち着かせた。同年6月にカラボボの戦いでベネズエラの独立を決したボリバルは、1822年にエクアドルへの本格進攻にとりかかった。スクレは南下するボリバル軍に呼応して攻勢に出た。ホセ・デ・サン・マルティンが派遣したアンドレス・サンタクルス揮下の兵力を合わせ、5月にボリバルより一足先にキトの郊外に到着した。スクレは深夜にキトの前面を横切ってピチンチャ火山に陣取り、スペイン軍が期待した援軍の道を遮断した。スペイン軍はやむなく山に向けて攻撃を行い、惨敗した。このピチンチャの戦いの翌日、スクレはアイメリチ総督の降伏を受け入れた。ボリバルはキトに到着すると、6月18日にスクレを少将に昇進させた。スクレは秋から冬にかけて山地に残るスペイン軍を掃討した。
ここまでスクレは、若年の小部隊長か参謀として大小の困難な戦いを経験してきた。ハイチでボリバルを知ったが、スクレの戦場はたいていの場合ボリバルと異なる戦線にあり、直属の上官は必ずしもボリバルとうまくいっていないマリニョやベルムデスであった。後にボリバルはスクレの兵站の才を認め、1820年に武器の購入の仕事を任せた。やがてボリバルはスクレの将才を軍中随一のものと考えるようになり、手元におかず自分のいない戦線を任せるようになった。1820年のスペイン軍との休戦交渉では代表として使節団を率いた。この休戦がサンタ・アナ・デ・トルヒリョで取り交わされたとき、両軍は以後の戦争を文明的に行うことを目的に、捕虜と民間人の保護を約する「戦争規制条約」を結んだ。このときまで、ベネズエラとヌエバグラナダで死闘を繰り広げた両軍は、互いに捕虜を銃殺していた。このとき以後、無慈悲な殺戮が続いた「死戦」状態はしだいにおさまっていった。近代の戦時国際法の源流の一つでもあるこの戦争規制条約の起草者は、スクレと目されている。
マイレージサービスのマイレージは、航空会社が顧客に対して未来における値引きや、金券、品物、サービス等との交換を約束したものである。従って航空会社経営からみると債務となるが、その運営航空会社の経営が行き詰まり破産した場合は保護されない。実際、アンセット・オーストラリア航空が2001年に経営破綻した際、エア・ベルリンが2017年に経営破綻した際、両社が運営していたマイレージサービスで取得していたマイルは全て失効する事となり、何らの救済措置も執られる事はなかった。なお、経営破綻し運航停止となった航空会社の搭乗分を提携先の航空会社に対しマイレージを加算する場合については、提携先が指定する日までマイルを加算できるようにしている事例がある。エア・ベルリンと同じくワンワールド加盟である日本航空の場合は、エア・ベルリンの運航最終日となる2017年10月27日までの搭乗分を通常通りJALマイレージバンクのマイレージ加算対象としていた。なお、提携先にマイレージを加算した場合、経営破綻し運航停止になった航空会社の搭乗分であっても、提携先の航空会社の規約に基づいて通常通り利用可能である。経営破綻してしまった場合、アンセット航空やエア・ベルリンの様に最悪の場合マイルが失効してしまうこともあるため、顧客の側はマイレージを不必要に高額まで貯め込まず、極力こまめに使ってしまうなどの防衛手段を取る以外ない。イギリスの新聞『エコノミスト』によると、2005年に全世界で未使用マイレージは約14兆マイルであり、平均交換レートが1マイル＝約5セントと計算できるため、その総額は約7,000億ドルと試算できるとしている。一方、航空会社側からマイルを電子マネーや金券と交換可能なサービスも存在することから、少なくともマイルの提供元である航空会社にとって、マイレージサービスにかかる未履行債務をどのように評価し、財務諸表に計上するかは、財務上の課題となる。通常、会計上は負債に計上され、もし未使用のまま期限切れになり失効した場合は利益になる。2001年9月11日に発生したアメリカ同時多発テロ以降、アメリカ大手のユナイテッド航空、ノースウェスト航空（現・デルタ航空）など、多くの航空会社が連邦倒産法第11章を受け入れ、倒産（日本の法律では民事再生法の適用にあたる）。2010年1月には日本航空が民事再生法を申請し、経営破綻した。これらの航空会社では企業再生を行っているが、マイレージサービスについては全面的に保護された。そもそも、高頻度の顧客をつなぎとめるための制度としてマイレージサービスが成り立っている以上、この債務の解消は、そのまま高頻度顧客の流出に直結しかねないために、経営危機に陥っても簡単には取り消すことができないという経営上のリスクも存在する。一方で、マイレージの蓄積を解消するために閑散期にはマイレージの変換レートを引き下げたり、少額からの交換特典を用意することで、マイレージの蓄積を減少させる試みを行っている航空会社がある。近年は全日本空輸のように1マイルから利用できる特典を用意したり、日本航空のように自社のマイレージだけではなく、外部企業のポイントサービスへ加算することを選択可能としたりすることで、早期にマイレージサービスにかかる未履行債務を解消する試みを行っている航空会社も存在する。日本では、全日本空輸が1ポイント=1円から自社の航空券の購入などに使用できる「ANA SKYコイン」か「ANAショッピング A-style」で利用できる「ANAショッピングポイント」への交換が1マイルから可能な特典を用意したりするなど、少額からマイレージの交換ができるようにしている。日本航空は2016年4月1日より、自社のマイルに代わりロイヤリティマーケティングが運営するPontaを直接貯められるサービスを開始した。JMB×Ponta会員への登録することで、JALマイレージバンクとPontaの会員情報の紐付けを行い、尚且つ「Pontaコース」を選択した場合、Pontaを直接貯めることができるようになる。Pontaはローソンやケンタッキー・フライド・チキンなど市中のPonta加盟店およびリクルートが提供しているじゃらん・ポンパレなどで1ポイントから利用可能である。なお、PontaはJALのマイルとして貯めた場合と比較して、その半分が貯まるようになっている。