武器の歴史は古く、人類の祖先が二足歩行をはじめた猿人時代から武器を使用していた。木、骨、石などを手に握り狩猟に用いたと考えられているが、それらは遺物として残りにくく、出土してもそれと明確に判別できないため推測の範囲にとどまっている。旧石器時代には、石斧、槍、握斧やナイフ、手斧、棍棒、中石器時代には弓矢が発明された。ヘビ毒やアルカロイド等の毒物を塗布しての利用も行われた。石、木やつたなどの自然物、動物の革や骨角やスジを用いて武器が作成され、加工や組み合わせの工夫もされたが、武器としては脆弱で耐久性に難があるため、投射するか、罠で捕まえた動物に対して使用される程度であったと考えられている。金属精錬技術が伝わらなかった地域や、鉱石に恵まれなかった地域ではその後も自然物を使った武器が使われ続けた。代表的な地域としてオーストラリアや太平洋諸国、アメリカ大陸があげられる。自然物の中でも、木は調達が簡単で安価かつ軽量と性質に長所が多いため、金属が発達しても広く使われ続けている。新石器時代（紀元前8500年頃）に原始的な定住農業が始まると共に戦争の規模が拡大し、武器も対人用途を重視するようになっていった。日本では、旧石器時代から狩猟用や生活用具としての石器がみられ、縄文時代には狩猟用や生活道具としての石器や弓矢が発明されている。とくに弥生時代中期になると畿内に突如として重さも重く、深く突き刺さりやすい形の石器（石鏃）が大量につくられた。石槍も発達した。この事情から弓矢が狩猟用から武器に変質したと考えられる。また、金属器では銅鏃・鉄鏃、銅剣・銅矛・銅戈（どうか）、鉄剣・鉄戈などがある。しかし、青銅製や鉄の武器は実用よりも祭祀用に使われることが多く、弓矢が武器の中心を占めていたのではないかと推測できる。
暗器は護身や暗殺を目的とした隠密性の強い武器の総称である。隠し持つという性質上、倫理的な意味合いで是非に関する意見が分かれる。隠密性を得るには、武器そのものを小型あるいは折り畳んで小さくするものと、擬態によるものがある。擬態では、仕込み刀のように他の道具に武器を仕込む場合と、鉄扇のように通常の道具を金属製にして強度を持たせたものがある。さらに考えを推し進め、通常の道具そのものを武器として使用する技の研究も行われた。中国武術ではこれら道具型暗器の套路が多く見られる。戦闘時の奇襲効果を狙い、武器にさらに武器を仕込んだものも暗器とされる場合がある。穂先を仕込んだ十手や、発射可能な刀身をもつスペツナズ・ナイフなどがある。戦闘専用の武器に比べると暗器自体の戦闘力は低いため、攻撃目的では毒を用いる場合が多い。
鉤（かぎ）、フック (hook) は彎曲した先端をもつ爪・棒状の部位。名称の通り対象を引っかけて、引き寄せたり、引き倒したりする機能をもつ。また鉤に対象を挟み込み拘束するのにも用いられた。近世以前の海上戦では、鉤縄や鉤状の長柄武器によって船を接舷させる道具兼武器として頻繁に使用された。この鉤を防御的な受けに使用する十手のような武器もあり、特に刀や細い剣の刀身ならばひねって折ることも可能である。直接的に殺傷する要素は薄いため、警備や捕り物武器では鉤の機能を取り入れたものが多く見られる。
民法1条3項は、「権利の濫用は、これを許さない。」と規定する。日本民法で「濫用」の文字を初めて使用したのは、親権濫用についての旧896条（現民法834条）である。直接には濫用という言葉こそ使わないものの、権利の行使の限界に関して一般的規定を設けた最初の法典は、1794年のプロシア普通国法（プロイセン一般ラント法(de)）である。これは、ドイツの通説によれば、他人を害する目的でなされた権利行使に限って個別的・例外的に禁止するというローマ法におけるシカーネ禁止法理と同様の立場を採ったものと説明されている。このような個人の権利行使の限界を定める法理は、アンシャン・レジームに対する反動としてフランス民法典でいったん否定されたが、過度の自由主義の弊害が明らかとなったことから19世紀半ばにはフランスで学説として主張されていた「権利濫用」の法理が判例によって採用され始め、ドイツ民法やスイス民法も明文で立法化するなど、権利濫用は20世紀に入って重要な法理として展開されるようになる。日本にもその法理が牧野英一や鳩山秀夫らによって紹介されて、判例・学説に対して大きな影響を与える。明治時代の初期においても、流水権や戸主権といった前近代的な権利について、判例はその限界を明らかにしていたが、公害が社会問題化した大正時代においては、近代的な財産権の行使についても、一般平均人の受忍限度を超えた失当な方法による不法行為責任の成立を認める信玄公旗掛松事件（大判大正8年3月3日民録25輯356頁）が現れ、これを契機として末川博らによって正面から一般法理としての権利濫用論を用いるべきと主張されて、大審院においては宇奈月温泉事件（大判昭和10年10月5日民集14巻1965頁）で初めて採用された。この宇奈月温泉事件と、それに続く二つの判例とによって、スイス民法などと同様、権利行使者に他人を害する目的がなくても権利濫用が成立しうるという原則が確立。戦後の民法改正（昭和22年法律第222号による追加）において、全ての権利についての一般法理として民法1条3項に明記された。この規定は、財産権の限界を明記した憲法29条2項、および私権の限界を明記した民法1条1項の確認規定だと説明されている。このように、権利濫用法理は、個人の権利の絶対性を強調する古典的自由主義思想への批判的態度から出発したものであるだけに、個人の権利行使を制限して、全体主義に奉仕する危険性をもはらんでいることが指摘されている（権利濫用の濫用）。一方英米法では、個人主義的な権利思想を維持して、大陸法におけるような全ての権利についての包括的な権利濫用禁止法理を認めていない。