ヒップホップユニットSo' FlyのMCとしても活動する音楽プロデューサーのGIORGIO 13 CANCEMIのソロプロジェクト。ヒップホップ、R&Bをベースに、様々なジャンルのサウンドを取り入れた楽曲とフィーチャリング・アーティストによる共演を行なう。
福岡県鞍手郡若宮町出身。西照山円福寺の長男として生まれる。福岡県立鞍手高等学校卒業。1966年、駒澤大学仏教学部禅学科卒業。同大大学院博士後期課程単位取得退学。1971年に同大仏教学部助手、1974年に講師、1978年に助教授、1984年に教授就任。1988年『宋代禅宗史の研究 -中国曹洞宗と道元禅-』で文学博士（駒澤大学）。松ヶ岡文庫理事、仏教学部長ならびに禅学研究所所長、禅文化研究所評議員を歴任。2014年に駒澤大学を定年退職、名誉教授。
世界中の写真家がAmazonの電子書籍Amazon Kindleを使ってデジタル写真集を出版するプロジェクト。名もない十字路を含めた世界中の村、町、都会、国、自然、人々、動物、植物、鉱物、ポートレイト、ドキュメンタリー、ファッションといった写真のあらゆるジャンルがテーマ。将来、世界地図のあらゆるところにCRP写真集をマッピングするプロジェクトでもある。
音声信号を直接操作するスクランブル方式として極性反転方式や雑音混入方式が古くから知られている。極性反転方式は音声のサンプル値を疑似乱数を使い不規則に極性反転する方式である。受信側でも同じ疑似乱数で極性反転することで元の音声信号を復元できる。この方式は残留了解度が低いが、波形伝送が必要で通信路の影響を受けやすい。また、どのように不規則な極性反転を行ったとしても単純な全波整流回路で極性反転の効果をキャンセルでき、波形は異なったものとなるが、容易に解読できるという欠点がある。このような解読方法は第二次世界大戦の頃から知られていた。雑音混入方式は音声にあらかじめ用意した雑音を加える方式である。受信側では同じ雑音を引くことで元の音声信号を復元する。この方式では元の音声信号が聞き取れないようかなり高い振幅の雑音信号を加える必要がある。そのため、伝送路の非線形性や遅延特性のばらつきなどにより波形が崩れると受信側で雑音をキャンセルしきれず、高レベルの雑音が残ってしまう。一般にこの方式は復調した音声のS/N比が十分でない。
バブル崩壊によるHPCの日本市場縮小に際し、NECがフラッグシップサーバとしてのスーパーコンピュータ生き残りのためにベクトルチップのCMOS化を選択し、ACOSのNOAHチップなどの成果を取り込んだSX-4を登場させた。元々汎用機シェアが比較的低く、利益を確保するために汎用機との部品共用を必要としたNECはスパコンのみの独自路線を取れず、さらに他社より遅れて始めた汎用機CPUモジュールのCMOS化の流れにスパコンのCPUも乗せざるを得ない状況にあった。一方で、NEC自体がMIPS系チップの設計/製造や独自CPUの設計ラインにおいて手にしていたCMOSの高性能化対応技術をベクトルチップに反映する事による商機を見出しており、NECサーバのフラッグシップとして位置付けすることも含め、開発を継続できるよう必要な施策を取り、その成果がSX-4に結実したものであった。このSX-4は、制御系を汎用UNIXサーバのUP4800シリーズにて補い、特殊コンピュータや汎用機を必要とした日米の他社スーパーコンピュータよりも遥かに価格性能比が高く、当時として更新が行われている唯一のベクトル型最新機であったため、アメリカ以外の国々で爆発的な売れ行きを示した。これにより、SX-4はそれまでのNEC製スパコンで最大の販売数を記録した。SXシリーズの価格性能比の高さは次なる波紋を引き起こした。ベクトル型スパコンの専業メーカであるCray社は、自社での新型スパコンの開発においてNEC製スパコンの1/4程度の性能しか出せず、アメリカ国内のスパコン調達案件において連敗を続けたため、NECがスパコンをダンピングしていると議会に呼びかけ、大規模なロビー活動を始めた。実際には、日本政府がNECに補助を施したとか、ダンピングであるとする主張は全く根拠が無く言いがかりとしかいえないレベルのものであった。しかし、バブル期における日本の一人勝ち状態によるアメリカ側の不満や、防衛庁の次期支援戦闘機計画(FSX)の国産化調整で表面化していたアメリカ商務省と通商産業省との仲の悪さが全てを最悪の方向に導いていく。このロビー活動により、アメリカ政府はNECが汎用機で揚げた利益を原資にスパコンを不当に廉価で販売をしているという虚偽の理由を付け（前述の理由などにより）、スーパー301条による454%の上乗せ課税という特殊関税を賦課したため、NECがアメリカにスパコンを輸出することは実質不可能となってしまった。さらに、この課税対象は日本の全スパコンベンダーに及ぶ事になる。なお、NEC及び日本の各ベンダーのビジネススキームは正当であり、アメリカが非難する要素は無いと各国の記事が書いている。その一方で、SX-4及びSX-5の性能を求めるアメリカの企業や研究者は、NECの好意により府中に設置したSX-5をVPN(SOCKS)ネットワークを介してタイムシェアリングサービス方式で共用使用し、糊口を凌いでいた。その後、当のCray社はベクトル機の性能競争に必要な技術レベルを維持することができず、後継機に対してSX-5の圧倒的な性能と価格を同様に求められ、これに応える事のできなかった当のCray社自身の必死の嘆願により、2001年にSX-5を通常の関税率で輸入できることになった。その帰結として、Cray社にてOEM化され、日米スパコン摩擦は終結している。その間、Cray社は SGI（シリコングラフィックス）に買収され、その後の赤字部門リストラにより、再度独立企業として規模を縮小して継続している。また、ベクトル機がほぼNECの独占状態となったため、SXシリーズは現在も海外に売れ続けている。