廣瀬 英晴（ひろせ ひではる）は、歯科材料学の研究者、日本大学歯学部歯学科准教授（理学修士（東京理科大学）、歯学博士（日本大学））。1975年東京理科大学理学部応用化学科卒業、1977年東京理科大学大学院理学研究科修了、1977年日本大学歯学部助手、1989年日本大学講師、1994年日本大学助教授を経て現職。
第12回セントラルオハイオ映画批評家協会賞は2013年の映画を対象としており、2013年12月29日にノミネーションが発表され、結果は2014年1月2日に発表された。
言海の改訂増補版。晩年の大槻文彦自身が、改訂作業に務めたが、事半ばにして1928年（昭和3年）に没したため、兄の大槻如電らが引き継いだ。如電没後の1932年（昭和7年）より冨山房で刊行された（1937年（昭和12年）に全4巻・索引で完結）。『新編 大言海』（一冊本、冨山房、1982年（昭和57年））等で、度々新版刊行。
言海は五十音引きの国語辞書であり、文語で記されている。収録されている語数は39103語で、固有名詞などは扱っていない。本編の辞書部分の他に漢文で書かれた「言海序」、西洋文法を参考に日本語を体系化した「語法指南」、索引の仕方を書いた「索引指南」なども載っている。
1875年（明治8年）、当時文部省報告課に勤務していた大槻文彦が、報告課長の西村茂樹に国語辞典の編纂を命ぜられ、編纂を開始した。国の辞書があるということは、その国を近代国家として認めさせる手段の一つだったため、当時のイギリス、アメリカ、フランス、ドイツなどでは、国語辞典作りが盛んに行われていた。明治政府は「日本が近代国家の仲間入りをするためには、日本語という国語を統一する必要があるから、我が国にも国語辞典が必要だ」と考えたのである。1882年（明治15年）に初稿を成立させたが校閲に4年をかけ、完成したのは1886年（明治19年）である。元々は文部省自体から刊行される予定であったが、予算が無いため出版が立ち消えそうになり、結局1891年（明治24年）に自費出版することになった。最初は四六倍判の四分冊として出版され、その後一冊本や上下に分かれた二冊本、判型が異なった小型や中型のものが刊行されていった。大槻の没後に、大幅に改訂がなされた『大言海』も発刊された。自筆による最終的な下書き本は大槻が保管していたが、死後は他の蔵書や肖像画などと共に、大槻が第8代館長を務めた宮城県図書館に寄贈され『大槻文庫』として所蔵されている。特に言海の自筆稿本は宮城県の指定文化財に指定されている。
最近の研究によると、ワーキングメモリをトレーニングによって改善できることが示唆されている（Klingberg et al., 2002）。トレーニング後、ワーキングメモリに関連する脳の活動が前前頭皮質などで増加していることが研究によって明らかとなった（前前頭皮質は多くの研究者がワーキングメモリ機能と関係していると考えている部位である）(Olesen et al.,2004)。この論文は、脳の可塑的な変化を成人において初めて科学的事実として明らかにした論文として話題になった。論文の冒頭で“伝統的に一定値とされてきたワーキングメモリー容量が”と書き出している通り、多くの認知機能の重要な基盤とされるワーキングメモリが人為的なトレーニングで改善するという事実のインパクトは少なくない。このグループは、ワーキングメモリのトレーニングによる改善と大脳皮質のドーパミンD1受容体の密度の変化を明らかにした(McNab et al, 2009)。伝達物質ドーパミンによる脳化学のレベルでワーキングメモリトレーニングによる脳の変化を明らかにし、基底核のD2受容体には変化がなく、皮質のD1受容体にだけトレーニングによる変化があること、90年代にゴールドマンラキーチや澤口がサルによる研究で明らかにしたドーパミン・受容体の密度とワーキングメモリ成績の関係と整合性ある結果をヒトにおいてもトレーニングによる改善と脳化学の変化の関係をマイクロPETにより確認した。特に後の論文でさらに明らかにされた通り、25日間のワーキングメモリのトレーニングによってワーキングメモリが改善するとともに、流動性知性（問題解決、Raven のProgressive Matrix)の結果が8%改善されたという報告もしている（Klingberg et al., 2005）。これは、ワーキングメモリ機能が知能に影響しているとする以前の研究結果を裏付けるものである。最近さらにJaeggiら(2008)が、流動性知性の改善効果とワーキングメモリートレーニングの日数、言語か視空間ワーキングメモリーのトレーニングかによる比較研究を報告している。一方、臨床及び教育実践における応用としては、ワーキングメモリトレーニングは主にADD,ADHDを含む注意障害の改善に利用されている。ノーザンブリア大学のホームズ, ヨーク大学のギャザコール(Gathercole)らは、カロリンスカ大学のグループと同じトレーニングソフトとトレーニングメソッドを用いながら、独立研究を進め、Developmental Scienceに論文発表した(Holmes et al., 2009)。学校において、345人の8-11歳の生徒のうちワーキングメモリ能力下位15%の42名について、難度適応型のプログラムと、そうでないプログラムを学校ごとに2種類があることを告げずに適用した。ワーキングメモリ（空間、言語）に有意で持続的（6ヵ月後）な増加を得、数学能力が6ヵ月後に有意に伸びたことを報告し、ワーキングメモリの共通的な障害と、関係した学習困難はこのトレーニングで克服できるかもしれないことを示している、としている。