箕は、農作業において穀物を主とする収穫物から不要な小片を吹き飛ばして選別するために古くから用いられてきた道具であり、また、とりあえずの容器としても使えることから、様々な伝統的労働における採り入れや運搬、清掃や発掘調査などにも流用されてきた。作業内容に応じて適当な大きさ・形状のものを選択することになる。選別作業の実際は、日本やヨーロッパなどの場合は、適量の材料を入れた箕をあおるようにして内容を放り上げ、再び箕で受けるという所作の反復により、自然の風や箕自体が起こす風を受けて軽い夾雑物が吹き飛ばされ、重い穀物だけが箕に残るというものである。アフリカやアジアの諸地域などでは、本項で示したいくつかの画像にもあるとおり、高く掲げた箕から足元へ振るい落とす過程で風によって軽い夾雑物を吹き飛ばすという方法を執る場合も多い。素材としては、世界で広く用いられている木の皮（経木。籐を含む）のほか、アジア東部など竹を産する地域では特にそれが加工性に富む有用性から多用されてきている。合成樹脂製品が普及して以降、それらの普及率が高い先進国に限ってはプラスチックなど合成樹脂製の箕が一般的となっている場合もある（例えば日本の場合はプラスチック製がより多く普及している）。合成樹脂製の箕は、軽量かつ丈夫でありながら安価でもあることから、それを手に入れやすい地域では旧来の素材から置き換わる傾向が強いと言える。もっとも、世界全体を隈なく見渡せばまだまだ例外的である。そのほか、金属製のものもある。日本では、箕作り（箕作）は伝統的に竹細工であった。かつて日本の農村では箕による選別は農家の主婦を始めとする女性の重要な仕事であった。このことは日本に限らず、世界の多くの地域でも同様である。一方、かつてアイヌが使用していた箕「ムイ」は、シナノキやカツラの材を彫り抜いたものである。現代では、箕が塵取りの代わりとして利用されていることもある。この場合、箕は金属製やプラスチック製であることが望まれる。
東京府出身。官僚・河瀬真孝の三男として生まれる。1906年3月、海軍機関学校（14期）を卒業し、同年12月、海軍機関少尉任官。海軍水雷学校学生、海軍工機学校普通科学生、海軍大学校機関学生として研鑽を積んだ。高千穂分隊長、安芸分隊長、機関学校教官兼監事、鞍馬分隊長、千歳分隊長、第一艦隊司令部附、兼連合艦隊司令部附などを務め、1917年12月、海軍機関少佐に昇進。父の死去に伴い1919年11月10日、子爵を襲爵。1919年12月、横須賀鎮守府附となり私費で欧米各国に留学し、1922年11月に帰国した。1922年11月20日、海軍教育本部員（三部）に就任し、以後、機関学校教官兼監事、海軍燃料廠研究部長を歴任し、1925年12月、海軍機関大佐、1931年12月1日、海軍少将と昇進し、軍令部出仕を経て、1933年12月11日待命、同月15日予備役編入となった。1939年7月14日、貴族院子爵議員に選出され、研究会に所属して活動。商工省参与、商工省委員、内閣委員などを務めた。1946年4月17日に貴族院議員を辞職した。
河瀬 真（かわせ まこと、1883年（明治16年）9月21日 - 1953年（昭和28年）1月24日）は、日本の海軍軍人、政治家、華族。最終階級は海軍少将。貴族院子爵議員。
冷戦終結後は州防衛軍に関する関心が各州で薄れていたが、2001年のアメリカ同時多発テロ事件後には、州防衛軍が連邦軍での勤務資格がない「戦士気取り（warrior wannabes）たちのガス抜き」と成り果てているのではないかと危惧した一部の連邦軍高官によって、訓練や装備に関する詳細な調査検討が行われた。2008年、アラスカ州では、州政府のもとで実施される訓練内容および装備の標準化状況に著しい問題があるとの調査結果を受け、州防衛軍の武装解除を行った。2010年、アラスカ州兵総監が義勇兵らに対し、「諸君は最悪の緊急事態においてのみ投入されうる最後の手段としての備えである」との宣言を行ったことで、同州防衛軍の地位は一層と低下した。アラスカ州防衛軍はおよそ半世紀にわたって意図的に骨抜きにされていたが、2016年にはビル・ウォーカー知事が州兵総監を更迭し、州防衛軍の再編成、州内各地への部隊配置、訓練の改善などの方針を発表した。『ニューヨーク・タイムズ』紙がニューヨーク防衛隊について、将官を含む多数の現職幹部がほとんど、あるいは一切の軍事訓練を受けていなかった旨を報じた際にも論争が起こった。元防衛隊将校のピエール・デイヴィッド・ラックス（Pierre David Lax）は、「例えば君が知事の友人で将軍になりたいなら、知事に頼むだけでいい。それであっという間に准将閣下だ」と語った。別の元将校は、防衛隊に対する多額の予算割当を支持した州議会議員に対し称号を送ることも横行していたと証言した。極めて稀に行われた出動の内容は、州主催のイベントにおけるバンドやカラーガードといった儀礼関連のものが大半を占めていたという。2014年4月、国防総省は各州兵総監らが想定した州防衛軍の運用と実体が乖離し混乱が起きていることを示唆する監察総監室による報告書を発表した。これによると、連邦法における州防衛軍関連の規定が不明瞭であり、連邦政府から提供された補助金やリソースを州防衛軍の運用に充てることが違法行為とされる可能性があったため、州兵総監らが州防衛軍を十分に活用することができなかったとしている（州兵も州当局によって運用されているが、予算や装備の大半は連邦政府から提供されたものである）。また、州兵との統合的運用についても同様に違法行為とされる可能性があるとして、各種任務における合同活動や連邦政府の活動への支援への参加も行われていなかった。訓練の標準化の欠如や不十分な体力の錬成状態という実体も州兵のカウンターパートとしての能力を失わせており、これは国防総省による支援や調整が不足したことに起因するとされた。監察総監室が州防衛軍高官や州兵総監を対象に行った調査では、19人中18人は自らが率いる州防衛軍が「組織化された民兵」の一部かつ軍法に従属すると考え、18人中14人は州防衛軍隊員が「軍人」であると考え、18人中14人は州防衛軍隊員が交戦法規上の「合法的戦闘員」であると考え、19人中4人のみが州防衛軍における銃器を用いた訓練を許可していた。監察総監室が受けた報告によれば、州防衛軍が実施した任務のほとんどが本質的に非軍事的活動であり、小規模な捜索救助、防災、その他の非武装国土安全保障関連活動などであった。2015年4月28日、南西部州で連邦軍が実施したジェイド・ヘルム15演習に関連して市民の間に広まった懸念と混乱に対し、テキサス州知事グレッグ・アボットはテキサス州防衛隊の召集を行い、演習の監視に加え、演習に参加する連邦軍特殊部隊と州当局の連絡の確保を行わせた。