日本では独自の改良を加えた派生型を現在に至るまで数多く製造している。1952年（昭和27年）に保安庁（現防衛省）が初等練習機を50機導入することとなり、富士重工業（旧中島飛行機）が生産ライセンスを取得したT-34Aを採用した。翌1953年（昭和28年）にまず20機がアメリカ軍から貸与され、警備隊に10機、保安隊に10機が導入された後、富士によるライセンス生産によって30機が導入された。さらに、1954年（昭和29年）10月から1957年（昭和32年）7月まで、ノックダウン生産で49機、ライセンス生産で75機の計124機を生産し、発展発足した航空自衛隊に「はつかぜ」として採用された。そして翌1958年（昭和33年）から1959年（昭和34年）までは、戦時賠償としてフィリピン向け36機、インドネシア向け1機を生産した。これらとは別に、独自にキャビンを改造した多座席連絡機LM-1を生産し、陸上自衛隊へ納入した。続いて海上自衛隊向けにKM-2を製造し、以後、派生型は21世紀まで生産が続いている。また、富士はこのライセンス生産を通じて、アメリカ式の効率的な生産方法を学び、官民問わず数多くの航空機の製造に携わっている。なお、警備隊の機体は航空自衛隊の所属となったため、航空自衛隊ではKM-2での教育が始まるまで海上自衛隊の初等操縦訓練も行なっていた。1964年（昭和39年）にはパイロット養成が一段落し数的余裕が生まれたため、少数のT-34Aが陸上自衛隊と海上自衛隊へ移管され連絡機として使用された。また、空自の機体は1958年（昭和33年）から1982年（昭和57年）まで、救難捜索機としても使用されていた。
ビーチクラフト社のヒット作である民間機ボナンザをベースに開発され、エンジンにコンチネンタル製O-470-13を搭載、ボナンザの特徴的なV字尾翼は通常の単尾翼形式に、4人乗りのキャビンはタンデム（縦列）複座の操縦席に変更された。モデル45 メンターとして1948年12月2日に初飛行した。1953年にアメリカ空軍の初等練習機として採用され、T-34Aの正式名称が与えられた。その後、アメリカ海軍でエンジンを換装したモデルをT-34Bとして採用した。輸出も広く行われ、カナダ、アルゼンチン、日本ではライセンス生産も行われた。アメリカ空軍では1960年から全ジェット化訓練を導入したため退役し、アメリカ海軍でも1977年から後述するT-34Cと交代した。エンジンをプラット・アンド・ホイットニー・カナダ製PT6A-25ターボプロップエンジンに換装したT-34C ターボメンターは、1973年9月21日に初飛行し、アメリカ海軍向けに1990年まで製造された。ターボプロップエンジンへの換装により性能が向上したほか、兵器訓練型のT-34C-1では主翼下に4箇所のハードポイントが設けられ、COIN機としての運用も可能だった。輸出も行われ、同時期に登場したターボプロップ練習機ピラタス PC-7にこそ及ばなかったものの多くの国に採用された。アメリカ海軍では後継機であるT-6 テキサンIIとの交代し退役済みだが、海外では現在でも運用されている。また、1955年にT-34のコンポーネントを流用して作られたジェット練習機モデル73 ジェットメンターは、アメリカ初の軽量ジェット練習機となったが、試作のみに終わっている。
良好な操縦性と安定性、そして荒い使用にも耐える頑丈さから傑作練習機との評価が高く、初飛行から50年以上を経た現在でも練習用として使用されている。アメリカでは民間に払い下げられた機体が曲技飛行機として多数使用されている。
1975年 全米オープン（US Open 1975 ）は、アメリカ・ニューヨーク市クイーンズ区フォレストヒルズにある「ウエストサイド・テニスクラブ」にて、1975年8月27日から9月7日にかけて開催された。
山梨・広島・福岡・佐賀など日本国内各地における日本住血吸虫症対策は、研究者間や医師間のレベルでは各種論文をはじめとする学術的観点から地域を越えた交流があり、解明期当初より活発な意見交換などが行われ、当疾患の原因解明に大きく寄与したことは前述した通りである。しかしその一方で、主に地域農民により行われた殺貝作業など、現場の住民同士の意見交換が重要な民間レベルでの交流は戦前まではほとんど行われず、それぞれの地域ごと対策がとられていた。民間レベルでは通信、移動、情報の発信といったインフラは貧弱な時代であった。山梨で「地方病」、広島で「片山病」、福岡で「マンプクリン」と、離れた場所でそれぞれ別の名前で呼ばれ、さらに中国では「シーチチュン（血吸虫病）」と呼ばれていた奇病が実は同じ病気であったと解明されたのは、研究者の努力もさることながら、情報伝達技術・交通機関の発達といったインフラ整備によって多くの人間が情報を共有できるようになったことも大きな要因である。戦後の混乱も落ち着いた1953年（昭和28年）12月、山梨県、佐賀県、福岡県、広島県、岡山県の5県知事が日本住血吸虫症の有病地知事会を結成し、研究成果の交換などを申し合わせ、1960年（昭和35年）各県有病地の市町村長、行政関係者が初めて一堂に会し、当時の韮崎市長浅川彦六を初代会長とする日住病全国有病地対策協議会を発足させた。第1回の会合は甲府市の舞鶴会館で行われ、各県が毎年持ち回りで協議会を開き、有病地の視察、対策や国への要望事項の取りまとめなど、互いに励まし助け合っていくことを誓った。この第1回会合視察の際に、果樹園に転換された甲府盆地の土地利用を見た福岡県の職員は感心すると同時に、乳牛を放牧している久留米市長門石町内の筑後川河川敷を思い出し、もしやと思い福岡へ戻った。河川敷を調べると案の定大量のミヤイリガイを発見、しかもその半数以上がセルカリアに感染していることが判明した。結局この河川敷は1965年（昭和40年）までに、ゴルフ場やテニスコートなどに土地改良され、筑後川流域でのミヤイリガイは完全に絶滅された。福岡の関係者にとって、甲府盆地での土地利用視察が福岡における本疾患撲滅に繋がるエポックメイキングな出来事であった。日住病全国有病地対策協議会は発足以来、関係各省庁への積極的な陳情を行い、寄生虫病予防法改正（水路コンクリート補助事業の期間延長）をはじめとする撲滅活動推進を果たし、各地の対策事業が落ち着いた1982年（昭和57年）5月27日、甲府古名屋ホテルで開催された第23回大会において解散が宣言され、その活動を終えた。