1974年のマイク・デュボア（日本での表記はマイク・デュボイス）名義での全日本プロレス初来日時は中堅クラスだったものの、アレックス・スミルノフに改名後の1977年から1980年までは国際プロレスの看板外国人となって活躍し、IWA世界ヘビー級王座を巡りラッシャー木村と死闘を展開。1979年の『'79ビッグ・サマー・シリーズ』では、7月21日に新潟県村上市にて木村を破り第15代のIWA世界王者となっている。4日後に静岡県三島市で行われたリターンマッチに敗れ短命王者に終わったが、狂乱の流血ファイターである一方で正統派レスリングにも優れた実力派のヒールとして、この時期の国際プロレスを支えた。グレート草津&アニマル浜口や浜口&マイティ井上が保持していたIWA世界タッグ王座にも、ミスター・ヒト、ジ・アトミック、ザ・USSR（チャーリー・フルトン）らをパートナーに従えて挑戦している。また、無頼イメージを印象付けるアングルとして、カウボーイ・ボブ・エリス、オックス・ベーカー、モンゴリアン・ストンパー、キラー・カール・クラップなど、同じシリーズに参加した先輩レスラーと頻繁に対立や仲間割れを起こしており、『'79ビッグ・サマー・シリーズ』におけるベーカーとのアングルはロシアン・チェーン・マッチによる木村への挑戦者決定戦にまで発展した（1979年7月10日、宮城県涌谷町にて行われ、結果はスミルノフのKO勝ち。この11日後、上記の村上大会においてスミルノフは木村からIWA世界王座を奪取している）。『'79デビリッシュ・ファイト・シリーズ』におけるストンパーとのアングルでは、1979年11月16日に和歌山県立体育館にてジプシー・ジョー&キューバン・アサシンと組み、ストンパー&上田馬之助&鶴見五郎と6人タッグマッチで対戦している（涌谷大会、村上大会、和歌山大会とも、東京12チャンネル『国際プロレスアワー』にて録画中継された）。国際プロレス崩壊後の1981年下期には、当時外国人選手の引き抜き戦争を展開していた全日本プロレスと新日本プロレスの両団体で来日が発表され、新日本にはポスターに顔写真まで掲載された（10月8日の蔵前国技館大会では、バッドニュース・アレンと組んでスタン・ハンセン&ハルク・ホーガンと対戦する予定だった）が、最終的には全日本に参戦。同年10月27日、北海道小樽市総合体育館にてジャンボ鶴田のUNヘビー級王座に挑戦した。その後も全日本プロレスの常連外国人となり、ジャイアント馬場&鶴田のインターナショナル・タッグ王座にも、1983年4月3日に新潟県三条市にてハンセン、1984年2月28日には愛知県豊橋市にてブルーザー・ブロディと組んで挑戦したが、国際プロレス時代のようなエース級の活躍は果たせなかった。1981年当時は幻に終わった新日本プロレスへの参戦は1986年になって実現、7月開幕の『バーニング・スピリット・イン・サマー』にてアントニオ猪木との5年越しの初対決が行われた。翌1987年5月にはIWGPリーグ戦の第5回大会に出場。これが最後の来日となった。なお、新日本プロレスには1980年6月にも、国際プロレスで共闘した上田の仲介により、タイガー・ジェット・シンのパートナーとして参戦が予定されていたことがある（当時の新日本プロレスは、外国人選手の斡旋も含めて国際プロレスと交流しており、スミルノフの新日本登場は新間寿のリクエストだったという）。
第二次世界大戦の敗北に伴う連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）の占領政策である「経済民主化政策」の3大柱は、農地改革、労働改革、そして財閥解体であった。1945年に、古河鉱業（現・古河機械金属）、古河電気工業、旭電化工業（現・ADEKA）が指定会社（制限会社）となり、1946年に発足した持株会社整理委員会によって古河財閥の解体作業が開始された。GHQによる財閥の解体は、「持株会社の解体」「財閥家族の企業支配力の排除」「株式所有の分散化」の3つの柱からなっていた。持株会社の解体に関しては、古河鉱業と古河電気工業が持株会社の指定を受けたが、純粋持株会社ではなかった（事業持株会社であった）ために解散されることなく、持株会社整理委員会に有価証券を譲渡し、子会社との資本関係を解消した上で、企業再建整備法による再建の道を進み、1950年に古河鉱業と古河電気工業は共に制限会社の指定を解除された。旭電化工業は、企業再建整備計画の認可条件を満たした1949年に制限会社の指定を解除された。財閥家族の企業支配力の排除については、古河従純（古河4代目当主、元古河鉱業社長）と中川末吉（元古河電気工業社長）が指定され、両者の所有有価証券は持株会社整理委員会に譲渡された。また、被指定者は会社役員への就任の制限措置がとられた。株式所有の分散化については、持株会社整理委員会が譲り受けた株式を1947年に設置された証券処理調整協議会を通じて公衆（会社従業員を含む）に売却することによって行なわれた。古河財閥は、上記の財閥解体処分により、集中排除・企業再建整備の試練を経て、それぞれ独立の企業として再出発した。しかし、同じ古河財閥の一員として成長・発展してきた同系企業相互の関係は、単に資本的・人的関係が断たれただけで崩れることはなかった。特に古河財閥の場合は、非鉄金属・電機エレクトロニクス・化学などの事業会社が中心となって原料・製品面での関連が強く、それぞれが完全独立会社となってからも協力関係が維持された。その端的な例として、1950年の日本ゼオンの創立に当たって、古河電気工業・横浜ゴム・日本軽金属の旧・古河財閥（戦後は古河グループと称す）3社の緊密な協力が行なわれたことにも示されている。古河グループの再結集の梃子の役割を果たしたのは、第一銀行（現・みずほ銀行）による融資系列の形成であった。その基本的機能は、株式の相互持ち合いによる株主安定化である（その中心的役割を果たしているのは古河財閥の源流企業・古河機械金属である）。1954年に、古河グループに所属する会員相互の親睦・情報交換・協力・共同事業を行なう任意団体として、古河三水会（読み：ふるかわさんすいかい）が設立された。古河三水会の理事会社は10社で、構成会員は理事会社の主要な子会社・関連会社などから成っている。理事会社10社は、古河機械金属・古河電気工業・富士電機・富士通・横浜ゴム・ADEKA・日本軽金属・日本ゼオン・朝日生命保険・みずほコーポレート銀行で、特に古河機金・古河電工・富士電機・富士通の4社が中核理事会社である。また、古河三水会という名称は、毎月第三水曜日に古河グループの社長会が開催されることにちなむ。グループ会社数は550社、グループ従業員数は約27万人、グループメッセージは「未来をひらく　古河グループ」、事務局は東京・丸の内の丸の内仲通りビルディング。