2.はその神の名前に当たる。これもよく見ると、末尾が同じ音である神が多くいることが分かる。例えば「チ」「ミ」「ヒ」「ムス」「ムツ」「ムチ」「ヌシ」「ウシ」「ヲ」「メ」「ヒコ」「ヒメ」などである。 これらは、神神習合が起こる前の各部族での「カミ」あるいはマナを指す呼び名であったとも考えられる。「チ」「ミ」「ヒ」（霊）は自然神によく付けられ、精霊を表す（カグツチ、オオヤマツミなど。ツは「の」の意味）。「チ」より「ミ」の方が神格が高いとされている。「ウシ」（大人）、「ヌシ」（主。一説では「〜の大人」の略称とも）、「ムチ」（貴）等は位の高い神につけられる（オオヒルメノムチ（アマテラスの別名）、オオクニヌシなど）。ムジナ、ミチ等動物と関連する可能性がある「ムス」（産）「ムツ」（親）は何かを産み出した祖神を表す。「キ」「ヲ」（男）「コ」（子）「ヒコ」（彦・比古・毘古）は男神、「ミ」「メ」（女）「ヒメ」（媛・姫・比売・毘売）は女神に付けられるものである。 「コ」は国造（ミヤツコ）小野妹子など、元は男性を表したが、藤原氏が女性名として独占し、近世までは皇后など一部の身分の高い女性しか名乗れなかった事から、現代では女性名として定着した。
1.はその神の属性を示すものであるとの説がある。最も多い「アメ」「アマ」（天）は天津神であること、または天・高天原に関係のあることを示すとの説もあるが、「天之冬衣神」、「天日腹大科度美神」など明らかに国津神であるにもかかわらず「アメノ〜」と冠される神名もあるので成立しない説である。例えば「天之都度閇知泥神」の「天」は水源を考慮してつけられたものと考えられる。「クニ」（国）は国津神を表すこともあるが、多くは天を表す「アメ」のつく神と対になって地面もしくは国に関係のあることを示す。「ヨモツ〜」（黄泉）は黄泉の国の神であることを示す。「ホ」（穂）は稲穂に関係のあることを示すとの説もある。この部分が神名にない神も多い。
4 は平田篤胤が禁書であったキリスト教関係の書の影響を受け、天之御中主神（アメノミナカヌシノカミ）を万物の創造主として位置づけたものである。尊王攘夷思想の基盤を形成し、近代の教派神道各派にも強い影響を与えている。国家神道の基盤ともなったが、神道事務局祭神論争（1880年 - 1881年）での出雲派の敗退により表舞台からは消えて潜勢力となった。天御中主神・高皇産霊神・神皇産霊神は造化三神とされた。造化三神は、多くの復古神道において現在でも究極神とされている。中でも天御中主神（アメノミナカヌシノカミ）は最高位に位置づけられている。
3 については、日本において古来より一族の先祖や有力者を祖神として祭る「祖霊崇拝」・「エウヘメリズム」があり、日本神話に登場する多くの神々はこれに分類される。即ち皇室の祖である天照大御神、物部氏の祖である邇芸速日命、中臣氏の祖である天児屋命、三輪氏・鴨氏の祖である事代主神、諏訪氏の祖である建御名方神、安曇氏の祖である綿津見神などがある。その他、その時代の有力者や英雄を死後に神として祭る例として桓武天皇、豊臣秀吉＝豊国大明神、徳川家康＝東照大権現、東郷平八郎、乃木希典などがある。また権力闘争での敗北や逆賊として処刑された者を、後世において「怒りを鎮める」という意味で神として祭る「御霊信仰」の例として菅原道真、平将門、崇徳天皇、橘逸勢などがある。また民間では特定地域を助けた献身行為・殉死から、その義民を神格化して祭る例もある。様々な部族が個々に固有の神を信仰していた。それらの部族が交流するにしたがって各部族の神が習合し、それによって変容するようになった。さらに、北方系のシャーマニズムなども影響を与えた。これを「神神習合」と呼ぶ学者もいる。この神神習合が、後に仏教を初めとする他宗教の神々を受け入れる素地となった。また人神の一環として、天皇のことを戦前・戦中は現人神と呼び、神道上の概念としてだけでなく、政治上においても神とされていたことが挙げられる。現在では、昭和天皇によるいわゆる人間宣言により政治との関わり、国民との関係は変わった。だが、神道においては天照大御神の血を引くとされる天皇の存在は現在も大きな位置を占め、信仰活動の頂点として位置付けられている。
しかし、現代のカナダ議会の姿は1867年になって初めて現れることになる。この年、イギリス議会は英領北アメリカ法を成立させ、カナダ（ケベックとオンタリオ）、ノバスコシア、ニューブランズウィックの各植民地を一つに統合し、ここに自治領カナダ（Dominion of Canada）が誕生することになった。そして新たな立法府が、国王（総督が代理）、上院、下院から構成されることとなった。この当時カナダの政体を決定する上で重要な影響を及ぼしたとされるのが、ちょうど1865年に終わったばかりの南北戦争であり、カナダ人の多くは隣国のアメリカ合衆国における連邦制の欠点を指摘している。すなわち、南北戦争の起こった要因の一つに、相対的に州の権限が強すぎ連邦政府のそれが弱かったことが挙げられることから、アメリカ型の連邦制度が忌避されたとされている。英領北アメリカ法の下では、州（province）の権限に制限が加えられており、明示的に州の権限とされていない事項については、連邦政府の所管とする旨が規定されている。また、同法はいくつかの制約を除けば、連邦議会に大きな権限を付与している。制約の中で注目に値するのは、イギリス議会は依然としてカナダ議会に優越する地位を保っていたこと、カナダ法はイギリス法の効力を排除できないことであり、さらにはイギリスは引き続き大英帝国全ての外交政策を決定することとされていた。1931年にイギリス議会でウェストミンスター憲章が採択されるとカナダの自治権は大きく拡大することとなった。同憲章において、カナダ議会はカナダ領域内の法適用に関しイギリス法を無効とし又は修正することが認められたものの、英領北アメリカ法を含むカナダ憲法を廃止する権限までは与えられなかった。故に、カナダ議会が憲法改正を行おうとする場合には、常にイギリスにおける立法が必要とされていた。もっとも、イギリス議会は一方的にカナダの連邦政府に対し改正を強いることはなく、カナダ議会が改正を求める場合に限り動くといった穏健な状況にあった。