福岡県福岡市生まれ。最終学歴は九州産業大学付属九州高等学校中退。身長168cm、体重53kg、血液型O型→A型→B型（臍帯血移植により変化）。お笑いコンビ「カンニング」のツッコミ担当であった。お笑いのネタ中では相方の竹山隆範があまりにもキレるため、専らなだめ役になっていた。しかし稀に竹山が暴走しすぎた時など、竹山以上の勢いでキレて竹山を黙らせていた。なお、普段は竹山より短気な性格とのことで、竹山がネタ中の暴言で迷った際には強く通したこともある。また『エンタの神様』において脱糞未遂事件の次の回において謝罪もそこそこに自身に責任転嫁をしようとした竹山を怒鳴って土下座での謝罪にこぎつけたり、視聴者に電話で意見を求めた際も、その苦い発言に対して流そうとする竹山に対しキレた強い発言をするなどした。板前の経験から『笑いの金メダル』の『グリルの金メダル』や『めちゃ×2イケてるッ!』の『やべっち寿司』でも、その腕前を披露。2005年（平成17年）1月15日には東京都で開かれた『全日本鍋物コンテスト』に『辻よしなり ラジオグラフィティ』のチームで参加。しかしながら後述の理由により入院し、レシピのみ提出による参加となる。
この事故により第一航空は那覇-粟国路線の運休を行った。2018年1月に運航を再開したが、同年4月に補助金が切れたため再び運休を余儀なくされた。4月27日に第一航空が沖縄路線からの撤退を発表し、6月に事業所も閉鎖されたため、粟国空港を発着する旅客便は消滅した。
運輸安全委員会（JTSB）は事故報告書で、副操縦士がチェックリストを失念し、機長も適切な監視及び指摘を行わなかったため、前輪が右へ偏向した状態で着陸してしまったと述べた。また、航空会社の行った訓練が不足していたため、副操縦士が異常発生後に適切な操作を行えなかったと結論付けた。
第一航空では、座学や知識の定着を確認していなかったと考えられた。これにより、副操縦士は航空機のシステムに関する知識が不足していた。また、教官訓練で操縦の交代や不測の事態に対する対処する訓練が適切に行われていなかったため、異常発生後に機長が充分な対処を行えなかった。
コックピットボイスレコーダーの記録から、機長と副操縦士はブリーフィングを行っていたが、チェックリストの実行はしていなかった。チェックリストには、前輪が正面に向いているかの確認も含まれていた。副操縦士は異常発生後、方向舵を使い問題を修正しようとした。方向舵とNWSが連動していると副操縦士は考えていたが、実際は連動しておらず、NWSは右に偏向したままだった。また、機長もNWSの偏向を予期しておらず、副操縦士が片側のブレーキを作動させていると勘違いしてしまった。機長は口頭での注意はしたものの、操縦を変わることはしなかった。
事故機の製造国であるカナダの運輸安全委員会の協力を得て、前輪方向制御機構（NWS）の動作テストを行った。テストの結果、NWSの動作そのものには問題は見られなかったが、コマンドを入力しない状態の際に、緩やかに振れる現象がみられた。これについて製造者は、油圧作動機構の内部の損傷によるものであるとの見解を述べた。しかし、この不具合は離着陸時の方向制御に影響は与えなかったと結論付けた。同型機のマニュアルには、離陸時にNWSが正面を向かずセンタリングクラッチが機体側の溝に噛み合わないことがあるため、抵抗を感じるまでコントロールレバーを動かすよう記述があった。しかし、第一航空のマニュアルにはその記載が無く、機長や副操縦士はこのような操作やシステムについて理解していなかった可能性が明らかになった。事故機でも、パイロットは目視確認のみをおこなっており、そのためセンタリングクラッチが噛み合っておらず、離陸後にNWSが右側へ偏向したと考えられた。NWSが右側へ偏向している状態で着陸したため、機体は滑走路を逸脱した。
101便は、那覇空港を8時38分に離陸し、有視界飛行方式で粟国空港へ向かった。副操縦士の機長昇格訓練のため機長が右座席に座り、副操縦士が左座席に着席していた。8時54分に機体は粟国空港の滑走路19の端を75ノット (139 km/h)で通過し、4秒後に接地した。接地後、タイヤが軋むような音がし、以降衝突まで続いた。機長は機体が右に逸れ始めていることを感じ、副操縦士が片側のブレーキを踏んでいると思い、「踏んじゃだめ」と発した。副操縦士は、逆推力装置を作動する余裕もなく、方向舵を使用し機体の制御を試みた。副操縦士は、フットブレーキを使用したが止まりきれず、機体は空港外周のフェンスに衝突した。
機長は57歳男性で総飛行時間は5,685時間だった。同型機では、196時間飛行しており、飛行教官としての資格も保有していた。副操縦士は62歳男性で、総飛行時間は16,323時間だった。同型機では61時間飛行していた。乗客は12人で、第一航空の社員1人も含まれていた。
特許協力条約（PCT）は世界の多くの国が締約しており、国際出願といえば普通はPCTによる出願を意味する（2条(vii)；その他の条約等によるものは広域出願という）。8条(1)で、国際出願（PCT出願）に関する優先権主張を認めている。優先権主張の条件と効果は指定国の国内法令による。PCT出願では、パリ条約のみによる出願と異なり、優先権の基礎になる最初の出願から12月の優先期間内にいずれかの締約国で対象国を指定した国際出願をすれば（現在は明記しなければ全締約国を指定したものとみなす：PCT規則4.9(a)）、その時点で優先日に指定各国へ出願したのと同じ効果が得られる。国際出願自体を優先権の基礎としてもよい（国際出願の日が優先日となる）。さらに、各国の国内手続（翻訳文の提出など）はその後の国ごとに決められた期限内（例えば日本では優先日から30月以内）に行えばよいので、パリ条約のみによる出願よりも時間的余裕がある。日本では特許法184条の3、実用新案法48条の3に、PCTによる優先権に関連した規定がある。なお、優先権を主張して出願したのと同じ国を指定国とした場合（自己指定）、その国内における優先権が主張できることになるが、実際には国内法規による（国内優先権制度があれば認められる：8条(2)(b)）。