社殿後方には「奥の院」が鎮座し、「鏡の池」と呼ばれる神池や「夫婦杉」と呼ばれる2本の大杉、「連理の椿」がある。「鏡の池」は櫛稲田姫命が、スサノオノミコトに勧められ、この社でヤマタノオロチから身を隠している間、鏡代わりに姿を映したと伝えられるもので、良縁占い（銭占い）が行われる。社務所で売られている薄い半紙の中央に、小銭を乗せて池に浮かべると、お告げの文字が浮かぶという手法。紙が遠くの方へ流れていけば、遠くの人と縁があり、早く沈めば、早く縁づくといわれる。このため、軽い1円玉を使うのを避け、10円玉もしくは100円玉で占いを行う。また、紙の上をイモリが横切って泳いでいくと、大変な吉縁に恵まれるという。1970年代頃に、この「鏡の池」に賽銭泥棒が出没して以来、池の底には目の大きめな金網が張られるようになった。現在の社殿は本殿は江戸中期、拝殿は1964年に再建されたものである。
社伝によれば、素盞嗚尊が八岐大蛇を退治した後、「八雲立つ出雲八重垣妻込みに八重垣造る其の八重垣を」と詠んで櫛稲田姫との住居を構えたという須賀（現在の雲南市大東町須賀）の地（須我神社）に創建され、後に、青幡佐久佐日古命が祀られる佐久佐神社の境内に遷座したという。佐久佐神社という名前は延喜式神名帳に記載されているが、式内・佐久佐神社は当社の他、同市大草町の六所神社も論社となっている。元慶2年（878年）に正五位上の神階を授かった。佐草氏が神職として奉仕し、近世には八重垣大明神と称された。明治5年（1872年）、佐久佐神社は八重垣神社を合祀して郷社に列格し、明治9年（1876年）に県社に昇格した。明治11年（1878年）に八重垣神社に改称した。昭和56年（1981年）に神社本庁の別表神社に加列された。
素盞嗚尊と櫛稲田姫を主祭神とし、大己貴命、および『出雲国風土記』意宇郡大草郷条で須佐乎命の子として記載される青幡佐久佐日古命（あおはたさくさひこ）を配祀する。
フラグスタッフ公園はNational Trust of Australia（ビクトリア州）の保護下に置かれているだけでなく、Australian Heritage CommissionとVictorian Heritage Registerにもリストアップされている。リストアップに際して、2004年4月に行われたVictorian Heritage Councilで、議長であったクリス・グレイジャー（Chris Gallagher）は、「This listing ensures the much loved trees, landscaping and other individual features are conserved and protected. But it also means the whole site is recognised as an important place for gaining an insight into our historical, archaeological, aesthetic, horticultural and social heritage.」と述べた。
1933年1月30日に中央政府でナチ党党首アドルフ・ヒトラーがヒンデンブルク大統領により首相に任命された。バイエルン人民党はパーペン時代のプロイセン・クーデタのようなことがバイエルンに対して行われることを恐れていたため,、2月17日にもバイエルン人民党党首シェッファーが大統領に謁見。大統領はバイエルン政府にいら立っていたものの、シェッファーがバイエルンに帰国した後、プロイセンのように国家全権委員をバイエルンに送り込むことはしないことを確約した。だがヒトラー内閣内務大臣ヴィルヘルム・フリックが「強制的同質化」計画を口にするようになったうえ、2月28日には「邦が治安維持のために必要な措置を講じない場合は当該邦の全面的支配権が中央政府にゆだねられる」という規定を含む「国民及び国家保護のための大統領緊急令」が発令された。警戒を強めたバイエルン人民党内では旧バイエルン王室のヴィッテルスバッハ家の王政復古計画が進められた。シェッファーはループレヒト皇太子と接触し、皇太子から「バイエルン政府が全面的に支えてくれるなら復位の用意がある」との確約を取り付けた。この計画はナチスに対する復古主義保守派の挑戦的意思表示にはなったものの、バイエルン住民の熱烈な支持を受けることはなかった。ヴィッテルスバッハ王室がいまなおバイエルン住民の広範な指示を受けているというのは俗説にすぎず、もはやバイエルンに王党派など知識人層を除いてはほとんどいなかった。ヘルトも王政復古に慎重姿勢を崩さなかった。大統領緊急令の翌日にヘルトはベルリンに召集され、ヒトラーと会談した。ヘルトはヒトラーとの対決を回避すべく、これまでのバイエルン政府が歴代ドイツ首相に対してそうしてきたのと同様にヒトラーにも敬意を払うことを約束した。ヒトラーの方もハンブルクやヘッセンなどいくつかの邦に中央政府が介入したのはそれらの邦を社民党が牛耳っていたためであり、保守派が牛耳るバイエルンにはそうした行動をとるつもりはないと約束した。ただヒトラーは王政復古はいかなる形でも認めず、もしバイエルンが王政復古を強行した場合には軍が差し向けられることも示唆した。ヘルトはもとより王政復古を真面目に考えていたわけではなかったので、ひとまず安堵して帰国の途についた。ところが1933年3月5日の国会選挙にナチ党が大勝すると、ナチ党政権はこの最新の選挙結果をすべての邦政府に反映させるべきと主張して各邦に中央政府に自治権を譲渡するよう圧力をかけるようになった。ブレーメンとヘッセンは3月6日、バーデンとヴュルテンベルク、ザクセンは3月8日に自主権を中央政府に移譲した。危機感を抱いたバイエルンのヘルト政府は再度ヒンデンブルク大統領からバイエルンに国家全権委員が送られることはないとの確約を取ろうとしたが、3月9日にはナチスの突撃隊と親衛隊がミュンヘンでクーデタを起こすとの噂が広まった。ヘルトはこの件についてミュンヘン警視総監と邦外務省で会議し、邦警察部隊やバイエルン人民党が保有する準軍事組織「バイエルン護衛団」の動員も検討したが、いずれも突撃隊に対抗できるような戦闘力をもっていなかったため、断念した。その日の夜にヘルトはナチ党代表団（ミュンヘン大管区指導者アドルフ・ヴァーグナー、突撃隊幕僚長エルンスト・レーム、親衛隊全国指導者ハインリヒ・ヒムラー、フランツ・フォン・エップら）と会談したが、彼らは中央政府内務大臣フリックが2月28日の大統領緊急令第2条に基づいてエップをバイエルンの国家全権委員に任命したことをヘルトに通告した。絶望したヘルトは国家全権委員任命に関する落胆の気持ちを大統領に打電した後、ミュンヘンを去ってスイスへ移住した。ヒトラーはバイエルンの反発を抑えるため、エップ政権にオイゲン・フォン・クヴァート・ツー・ヴィクラート・ウント・イズニ伯爵(バイエルン経済相)などバイエルン人民党員の入閣を許した。