補給・偵察・攻撃と航空機を活用したイギリス軍に対して、日本軍の航空支援は皆無だった。「制空権がなく航空作戦は無理」という陸軍第5飛行師団に対して、牟田口が「それならばチンドウィン渡河まででよい」と、むしろ支援を断る結果になったためである。しかし、作戦中補給を求めても、空返事しか返さない牟田口に業を煮やした各師団は、指揮命令系統を超えて第5飛行師団に窮状を訴えた。第5飛行師団もそれに応じて、敵制空権下を突破して手持ちの食料・医薬品を投下したが、襲撃機の武装を外しても輸送できる物資は僅かであり、焼け石に水だった。
この作戦の困難さを、吉川正治は次のように説明している。「この作戦が如何に無謀なものか、場所を内地に置き換えて見ると良く理解できる。インパールを岐阜と仮定した場合、コヒマは金沢に該当する。第31師団は軽井沢付近から、浅間山（2542m）、長野、鹿島槍岳（長野の西40km、2890m）、高山を経て金沢へ、第15師団は甲府付近から日本アルプスの一番高いところ（槍ヶ岳3180m・駒ヶ岳2966m）を通って岐阜へ向かうことになる。第33師団は小田原付近から前進する距離に相当する。兵は30kg - 60kgの重装備で日本アルプスを越え、途中山頂で戦闘を交えながら岐阜に向かうものと思えば凡その想像は付く。後方の兵站基地はインドウ（イラワジ河上流）、ウントウ、イェウ（ウントウの南130km）は宇都宮に、作戦を指導する軍司令部の所在地メイミョウは仙台に相当する」。このように移動手段がもっぱら徒歩だった日本軍にとって、戦場に赴くまでが既に苦闘そのものであり、牛馬がこの峻厳な山地を越えられないことは明白だった。まして雨季になれば、豪雨が泥水となって斜面を洗う山地は進む事も退く事もできなくなり、河は増水して通行を遮断することになる。
連合軍は第14軍第4軍団（英印軍3個師団基幹）を中心に、約15万人がこの地域に配備されており、オード・ウィンゲート准将のコマンド旅団が、ビルマ地域の日本軍の脆弱な補給線の破壊活動の分析を行い、また、暗号解析などにより1944年2月頃までに日本軍が三方向より侵攻する攻撃計画の全容を把握していた。そこで第14軍司令官ウィリアム・スリム中将など連合軍司令部では、重火器装備を揃えた上で、空輸作戦による補給体制を確立する一方、英印軍部隊をインパールまで後退させつつ防御戦闘を行うことで後方兵站部隊の脆弱な日本軍を疲弊させ、その進出限界点（攻撃の限界点）であるインパール平原で一気に反攻に移る作戦を固めていた。もっとも、ウィンゲート旅団参謀長だったデリク・タラク少将は、上記のインパールまでの後退が第14軍の作戦通りだったとする多数説には懐疑的である。タラクによれば、1944年2月末時点でも確固たる作戦計画が無かったのが実情だったという。
第二次世界大戦中のペタン政権下で、産業金融を営む銀行は支店開設と証券業務を禁じられた。1944年、バーデン銀行（Badische Bank）がソジェナルを吸収してバーデン・アルザス銀行と改称させた。バーデン銀行はロスチャイルド家とディスコント・ゲゼルシャフト（現ドイツ銀行）が1870年に創立した。終戦して1945年12月、ソジェンとクレディ・リヨネ、パリ割引銀行と国民商工業銀行（ともに現BNPパリバ）が国有化された。オートバンクは理事会に席を占め、発言力を残した。バーデン・アルザス銀行はそのままだったので、気ままに経営を拡大した。ソジェンも国有銀行としてアルジェリアをはじめとする旧植民地へ支店を展開した。1955年バーデン・アルザス銀行が再びソジェンを名乗り、地域開発会社（Société de développement régional）を牽引した。1960年代はじめ、ソジェンは政府のデフレ政策により融資額を厳しく制限された。1966年、支店開設に事前承認が不要となった。欧州経済共同体へ加入した1968年、政府が業務範囲の拡大を奨励するようになった。ソジェンはユーロダラーに活路を見出した。合衆国へ進出し、外為業務と商取引をターゲットに国際的な急成長をとげた。世界が変動相場制となった1973年、ソジェンは株式の25％を従業員と限られた投資家に売却し、東京支店を開設した。さらに、フランス初のベンチャー・キャピタル（SOGINNOVE）の設立を主導した。ソジェンは主幹事としてアーノルド・スミス（C. Arnholdt Smith）のUSナショナルにユーロダラーを貸し付けていたが、倒産して750万ドルの損害を出した。それからはコングロマリット化を推進した。1979年までにソジェンは世界60カ国で200支店をもつ多国籍企業となっていたが、同年政府介入なしに増資できる法律が制定された。政府は92％も支配率を維持していたのに画期的な出来事であった。1980年、ソジェンはイギリスブローカーを買収（Strauss Turnbull & Co.）、同社のユーロ債取引を乗っ取った。ミッテラン大統領が出るとソジェンは1982年に再び完全国有化された。そして元BNP社長のジャック（Jacques Mayoux）がソジェン社長となった。ソジェンは1984年に国際部門で240万ドルの損失を出したのに、投資銀行を志向してグローバルに大口顧客を探し回った。翌年に3.3万人をリストラして、レバレッジド・バイアウト用の新会社を設立し（Projis）、ベンチャー・キャピタルを二倍に増資した。1986年にコアビタシオンとなり、翌年ソジェンは完全に民営化された。前後するがソジェンは1983年、ミューチュアル・ファンドを束ねるファンド・オブ・ファンズからおよそ400万ドルを請求された裁判で、判決に会計上の注意義務が存在しないことを認めさせた。これは1973年5月10日に原告が請求している金をABN（現ABNアムロ）がパナマ国立銀行へ送ってしまい、BCB（Bahamas Commonwealth Bank Ltd）名義の特に信託というわけではない口座に振り込んだ事件であり、原告は擬制信託を主張していた（Baden v Société Générale）。