兵庫県南西部、揖保川平野の東縁部に築造された大型前方後円墳である。これまで1987年（昭和62年）に測量調査が実施されているが、発掘調査は実施されていない。墳形は前方部がバチ形に開く前方後円形で、墳丘主軸を南北方向として前方部を南方に向ける。墳丘は後円部が3段築成であるが、前方部の段築は不明。墳丘長は約100メートルを測り、西播磨地方では最大級の規模になる。墳丘上では竹管文の土器が採集されているほか、埴輪片が検出されたとする報告もあるが、後者の埴輪の存在は必ずしも確かでない。また墳丘周縁では石垣状の列石が巡らされたと推測されるが、周囲に周濠は認められていない。主体部の埋葬施設としては、かつて後円部南縁において竪穴式石室の露出が知られたが、これとは別に後円部中央部においても中心施設の存在が推測される。前者の竪穴式石室の副葬品は詳らかでない。この瓢塚古墳は、墳形などより古墳時代初期頃の築造と推定される。規模は一帯の初期古墳に比べると倍以上であり、墳形は当時の畿内ヤマト王権の大王墓とも類似するため、本古墳の被葬者を周辺小地域の上位首長と見て、その被葬者が畿内勢力と直接的に関係を結んでいたとする説が挙げられている。古墳域は1978年（昭和53年）に国の史跡に指定されている。
ジープトレイン（英語:Jeep Train）とは、自動車のジープを用いて、鉄道の線路上を移動できる乗り物（軌陸車）である。陸上輸送と同様に、貨車（或いはトロッコ）を連結でき、運搬することができる。ジープは第二次世界大戦中のアメリカ合衆国に登場し、連合国軍に用いられたが、タイヤを鉄輪に取り換えることで軌道上を走ることができた。第二次世界大戦中、ジープトレインはヨーロッパ戦線や、太平洋戦争（大東亜戦争）で用いられ、例えばビルマ戦線でも、ミッチーナーとモガウン間の輸送で用いられた。太平洋戦争でオーストラリア軍はボルネオ島のデルタ地帯に道路が敷設できないため、使われなくなった鉄道にジープトレインを走らせた。日本軍の反撃を警戒しながらの運行なので、時速は30キロ程度（20マイル）を超えることは滅多になかったという。また、ボルネオにいた元オーストラリア兵の画家William Pidgeon (W. E. Pidgeon) は、手紙の中でジープトレインを紹介した際に、蒸気機関車が破壊されて修理中だったと書いている。日本兵の証言によると、ジープトレインは連合国軍に降伏した日本兵（捕虜）の移送にも用いられた。戦後、ジープトレインは観光地などでも用いられた。また、線路上ではなく、陸上走行（もしくは路面走行）を行うジープで貨車を牽引する場合もジープトレインと呼び、これも観光などに用いられている。
伊賀七の生きた時代から数世紀が過ぎた頃、つくばの地に筑波研究学園都市が建設され、2009年（平成21年）には「ロボットの街つくば」が提唱された。「ロボットの街つくば」の提言の中で伊賀七は、からくり＝ロボットの開発者として、「ロボットの街つくば」の原点として紹介された。そして2012年（平成24年）には生誕250周年を迎え、つくばサイエンス・インフォメーションセンターにて「飯塚伊賀七生誕250周年記念展」が開催された。また同年につくば市役所にて「からくり伊賀 つくばが生んだ奇才のエンジニア」と題して約50点の展示が行われ、和時計の実演と解説が行われた。
飯塚家の初代は山田衡算という人物で、京都の儒学者であった。2代と3代は本郷姓を名乗り、4代から飯塚姓となった。伊賀七の子孫は明治初期まで寺子屋を開いて地元の子供らにそろばんを教授するなど、先祖代々学問に通じた家系であった。飯塚家は谷田部陣屋の大手門付近にあった。伊賀七の娘婿・丁卯司が第17代を継ぎ、広瀬周度に依頼して伊賀七の肖像画を描いてもらっている。飯塚家では伊賀七亡き後数代に渡り、「伊賀七」の名を襲名し、今なお当主は地元の人から「伊賀七さん」と呼ばれている。
伊賀七宅は、ある日火事で焼けてしまい、伊賀七は自ら応急処置として母屋を建て直した。応急処置だったはずの建物はそのまま子孫代々使われ、1950年（昭和25年）に伊賀七を慕う人物によって買い取られるまで存在した。伊賀七の母屋の建築法は地元で「さしこ造」（挿籠造）と呼ばれている。さしことは茨城弁で「鳥かご」・「中籠」の意味で、さしこ造は下から上へ向かうほど細くなる柱と柱の間に、板を1枚1枚上から組み込んでいく構造である。このため解体作業時に板を1枚1枚下から上へ持ち上げねばならず、大変苦労したという。この母屋は建坪75坪（約248m²）、木造（杉材）平屋建ての茅葺（かやぶき）だったが、解体中に外部からは窺い知ることのできない巧妙な造りの上り口を持つ中2階が発見された。住んでいた伊賀七の子孫は全く気付かなかったという。この「隠し部屋」の目的は分からないが、藩主から飛行実験の不許可や酒買い人形の禁止を言い渡されたことで、誰にも知られずに研究できる部屋が必要だったのではないか、という仮説がある。
肢体不自由者を対象としている特別支援学校は、主に旧・養護学校の制度を母体としていることが多い。肢体不自由者のみを対象としている特別支援学校の中には、特別支援学校の制度が発足した後も、校名に「養護学校」の名称であることも多い。「肢体等特別支援学校」の呼称は、法令文の一般名詞として用いられることもある。一般的に肢体不自由者のための学校と捉えられている。児童福祉法が規定する医療型障害児入所施設（重症心身障害児対象）に併設もしくは隣接するものには、重症心身障害児の比率が高い。数としては、児童福祉法に規定される医療型・入所型肢体不自由者療育施設(通常は、医療法に基づいた病院の機能を併せ持つ)に併設されているものが多くみられるが、前2者のいずれも併設されていない学校も数は少ないがいくつか見られる（ちなみに、現行の児童福祉法の法規上は、肢体不自由児と重症心身障害児を区別せず、入所型の「医療型障害児施設」としているが、実際に施設が内容としている範疇は、2つの区分けがされている場合と両方手掛ける場合とがある）。変わったところでは、秋田県立秋田きらり支援学校のような、児童福祉法が規定する医療型障害児入所施設（病院機能も設置）・医療型児童発達支援センター・児童発達支援センターを併せ持った施設（秋田県立医療療育センター）が渡り廊下でつながっている上、きらり支援学校の建物本体に視覚支援学校・聴覚支援学校を併設し、エントランスや大体育館などの施設の一部を3つの特別支援学校で共用している、というケースも見られる。構想としては、聴覚障害や視覚障害を重複する子どものケアに対して、3学校が連携する、「センター的機能」を究極的に実現しようとしていたとされる。