三人兄弟の末っ子として奈須家に誕生。歳の離れた兄姉がいる。小さい頃から運動神経は抜群であったが、あまり勉強をしないため両親が心配することもあった。『僕は運動で一番になるから、勉強しろとは言わんといて。』と宣言し、両親を唖然とさせたという。母親が営む飲食店『奈須亭』（現在は閉店）は彼の憩いの場であったが、奈須が甲府で活躍しはじめると、山梨から甲府サポが訪れ、奈須の両親とサッカー談義に花を咲かせた。コアサポのみが知る伝説の聖地となっている。小学生のときは野球少年であったが、6年生の時に地元にサッカーチームができたため入部。遊び程度しかサッカー経験がなかったため、苦労したという。高校時代はキャプテンで10番。特筆した成績は収められなかったものの、大阪選抜として国体に出場している。羽地登志晃、喜多靖とはその時のチームメートである。2005年シーズン後半から中盤の底でレギュラーに定着。攻撃の要である藤田健、倉貫一毅を支え、攻守のバランスをとることに腐心した。敵陣奥深くのスローインの際には、ロングスローでチャンスを作る。ブラジルへの留学経験を持ち、ポルトガル語に堪能である。2006年林健太郎加入（2006年チームMVP)に加え、大木監督が復帰した鶴見智美を重用したことにより、出場機会が大幅に減少し、2007年オフ、チームより戦力外通告を受ける。山日新聞での掲載記事によると、甲府最後の練習日には練習場に駆け付けた奈須や長谷川太郎との別れを惜しむファンに丁寧に色紙等にサインをし、別れを告げたという。2008年よりFC岐阜に移籍し、主に左SBでの出場で貢献したが、同シーズン限りで退団。2009年5月にブログで現役引退を発表した。ブログにて退団の経緯、チーム運営に関する複雑な心境をほのめかしていたが、残留選手やスタッフの心情を考慮してか、憶測を呼ばないよう記述は控えていた。現役引退後は大阪に本社を構えるコンサルティング会社に勤務している。
『超麺通団』シリーズは、麺通団団長田尾和俊が『恐るべきさぬきうどん』シリーズの後継作として執筆した作品。『恐るべきさぬきうどん』シリーズとは異なり、西日本出版社より出されている。これは団長である田尾が『恐るべきさぬきうどん』シリーズの商標名義の帰属を田尾個人ないしは麺通団にせず、記事連載元であったホットカプセル社にしていたためである。これを原因として田尾がホットカプセルから退職した後は、シリーズの実質的な著者である田尾といえども『恐るべきさぬきうどん』の書籍名義を使えなくなってしまい続編を別シリーズとして出さざるをえなくなったものである。「超麺通団」シリーズは『恐るべきさぬきうどん』のようなガイドブックとは異なり、基本的には田尾の実践より得られたマスコミ論の解説書的なものや『恐るべきさぬきうどん』の舞台裏を綴った作品であり、うどん店の紹介はあまりない。2巻目にはホットカプセルの「協力」という形で『恐るべきさぬきうどんANNEX』が収録されている。
1999年12月10日、世界人権デーのこの日、女子差別撤廃条約選択議定書の署名式が行われた。女子差別撤廃委員会の会議場には地域別の7枚のパネルが用意され、国ごとに条約および選択議定書の署名・批准・加入状況がわかるように示された。2016年3月現在、女子差別撤廃条約を締約している189か国のうち、106か国が選択議定書を締約している。その後、2017年9月までに中央アフリカ、モナコ公国、サントメ・プリンシペが選択議定書を批准している。
1999年10月6日、女性の地位委員会の作業部会において1996年から検討されてきた「女子に対するあらゆる形態の差別の撤廃に関する条約の選択議定書」が、国連総会において無投票採択された。この女子差別撤廃条約選択議定書は21条で構成され、第1条から7条までに個人通報制度、第8条から10条までに女子差別撤廃委員会による調査制度について記されている。これにより締約国下の個人が女性の人権を侵害されたと主張するときに、女子差別撤廃委員会に通報することが可能となった。また、女子差別撤廃委員会には人権侵害について信頼できる情報を受理した場合、その疑いを調査する権限が与えられた。ただし、この権限については選択議定書を署名・批准・加入する際に、委員会による調査手続を除外する選択も可能とされる。しかしながら、批准国は委員会の調査手続除外を選択できるが、選択議定書の規定に関するその他の留保は認められない。2000年9月22日、10番目の批准国となるイタリアがこの選択議定書を批准し、3か月後の2000年12月22日、選択議定書第16条の規定に基づいて、選択議定書が発効した。
1979年に採択された女子差別撤廃条約の第18条では、締約国に対し条約実施の為にとられた措置とその進歩に対する報告を女子差別撤廃委員会へ報告するよう定められている。しかしながら条約の実施を担保する制度はこの国家報告制度しかなく、国連女性の地位委員会には国家報告制度だけでは個人の救済ができないという認識があった。この為、女性の権利をより強力に保障することを目的に、この条約に個人通報制度と女子差別撤廃委員会による調査制度を付け加える「女子差別撤廃条約選択議定書」が起草されることとなった。
学習材（教材）には、主に図書をはじめとする資料や各種の道具などが該当するが、物品のみにとどまらず、人材・自然環境・地域社会なども学習に用いられれば学習材と捉えられることも多い。「学ぶにあたっては学習材の質が大きく影響し、教えるにあたっては教材の質が大きく影響する」と教材と学習材の両者それぞれの概念を捉えることができる。ただし、「教材でも学習材でもあるもの」もきわめて多い。教材とは、元々教えることを主眼とした概念であり、おおむね教育の目的の範囲内におけるものである。一方、学習材とは、よりよい学習をすることを主眼とした概念であり、教育の目的の範囲外におけるもの（教育の目的の範囲外における学習に関わるもの）も含まれている。学校教育に用いられる教材と学習材において両者の差異は、それほど明確に捉えられてはいないものの、おおむね教材に比べて学習材の方がより広い概念であると捉えられている。「学習者の自己学習を支援する教材」を「学習教材」と呼ぶこともあるが、学習教材も「学習材」に含まれる。学校等で使用される学習材（教材）としては、教科書（教科用図書）、問題集、資料集などの図書、授業で配布されるプリント、ワークシートなど授業を担任する教員が作成した資料のほか、理科室で実験を行う際に使用する器具や人体模型、体育館にあるボール、英単語とその意味が書かれたフラッシュカードなど、授業で扱われているさまざまなものがこれにあたる。ほかにも学習者が自習のために書店などで購入した問題集や自作した公式集・単語帳なども学習材である。日本では、義務教育（小学校・中学校などにおける学齢者に対する教育）においては、教科学習において基本的学習材（主たる教材）である教科書（教科用図書）が無償で提供されているが、義務教育が行われていない後期中等教育（高等学校などにおける教育）以上になると、教科書供給所（書店と兼ねられることが多い）などを通じて教科書（教科用図書）を学習者等が購入する必要がある。