配り終えたら、競りを行う。競りの目的は、ナポレオンと切り札スートを決める事である。競りの詳細は以下の通りである。前回のゲームのナポレオン（ルールによってはカードを配った人の左隣り）から順に時計回りで何周も競りを行う。各プレイヤーは自分の番がきたら、「ハートで12枚」のような宣言をするか、もしくはパスする。「ハートで12枚」という宣言は「自分がナポレオンになったら、ハートを切り札スートにして12枚の絵札を（ナポレオンと副官の合計で）獲得する」という意味であり、スートも枚数も自分が好きなものを選んでよい。一方「パス」は「自信が無いのでナポレオンになるのをあきらめる」という意味である。宣言には強さがあり、枚数が大きい宣言の方が強い。同じ枚数の宣言であれば、＞＞＞の順（ブリッジ・オーダー）に強い。例えばで12枚取るという宣言は、で12枚取るという宣言よりも強い。最高の宣言は「スペードで20枚」である。（注：ここでいうスート間の順位は、競りの段階においてのみ適用され、実際にカードをプレイする段階では適用されない。）競りは時計回りで何周も続く。パス以外に新たな宣言をする場合、これまでに出た（自分もしくは他人の）どの宣言よりも高い宣言をしなければならない。一度宣言してみたものの、一周する間に他の人が宣言をつり上げていたら、前の周の宣言を撤回して（自分もしくは他人のどの宣言よりも）さらに高い宣言をしてもよい。最高の宣言をした人以外の全ての人がパスしたら、競りは終了で、最高の宣言をしたプレイヤーがナポレオンになり、宣言したスートが切り札になる。なお、競りを始めてみたものの、誰一人宣言せずに全員がパスした場合はゲームは「流れて」しまい、カードを配り直してゼロからやり直す。ナポレオンの目標は宣言を守る事で、副官とあわせて宣言以上の枚数を取らねばならない。なお競りでは最高の宣言のみが有効で、他の宣言は忘れられる。すなわち、ナポレオンになれなかった人は「11枚」と宣言したからといって11枚取る必要は無い。また副官の宣言も忘れられる。副官は自分の宣言は守らなくてもよい代わりに、ナポレオンの宣言を（ナポレオンと副官の合計で）守らねばならない。なお、事前に獲得宣言枚数の最低限度を決めておくことが多い。例えば最低11枚（＝過半数）と決めておいた場合、各プレイヤーは10枚以下の宣言をすることはできない。ナポレオンになる意思がないにも関わらず、戦略上何らかの宣言をしてもよい。この宣言の結果、他の人はこれより高い宣言を強いられる事になる。従って他の人がこれ以降何らかの宣言してナポレオンになってくれさえいれば、そのナポレオンに苦戦を強いる事ができる。しかしもちろん、これ以降誰も宣言してくれなくて意に反して自分がナポレオンになってしまうこともありうる。
6月2日、安徳天皇・高倉上皇・後白河法皇は福原に向かった。随行したのは平氏一門および親平氏貴族・実務官僚で、時忠も天皇の行幸の列に加わった。福原到着後に遷都が議論され、輪田を新都建設地とすることが決まった。ところが場所が狭いことから計画は白紙となり、昆陽野（こやの）・印南野（いなみの）が代替地として候補に上がったものの、7月にはどちらの案も立ち消えとなってしまう。結局、福原を暫定的な皇居とすることに落ち着くが、準備不足と混乱から遷都反対の意見も出始める。高倉上皇の体調不良もあり、時忠と隆季は清盛に還都を申し入れるが、一蹴されてしまう。高倉上皇はやむを得ず内裏造営命令を出し、時忠も議定で方角の禁忌が問題になると反対意見を封殺するなど、強引な手法をとっている。時忠は福原に邸宅を持っていなかったので、新たに土地を与えられた。8月25日、娘婿の中山忠親とともに福原の都市計画図を確認し、10月8日、邸宅の造作について意見交換をしている。内裏や貴族の邸宅も徐々に整備されて遷都も軌道に乗るかと思われたが、8月になってから全国各地で反乱が頻発していた。そして10月21日に富士川の戦いで追討軍が大敗したことにより、還都論が再燃することになる。まず宗盛が還都を進言して、清盛と激しい口論に及ぶ。東海道諸国が反乱軍の手の中に落ちていく状況の中で、11月6日、時忠は美濃国を東国に対する防衛線とするため、美濃源氏に宣旨を下して味方につける案を出す。美濃源氏の源光長は検非違使で、時忠とは上司と部下の関係であった。しかし清盛は時忠の案を無視して、美濃源氏討伐のため私郎従（直属の精鋭部隊）を派遣する。この結果、美濃国は動乱状態となり戦禍は近江国にまで波及する。延暦寺も「還都をしなければ、山城・近江両国を横領する」と強迫的な態度をとっており、情勢は予断を許さないものとなった。11月12日、清盛は還都に同意するが、時忠は難色を示した。近江国では反乱軍との戦闘が激化していて、何らかの対策をとって安全が確保されなければ京都に戻るのは危険と判断したためと推測される。時忠は、高倉院の意向を無視する清盛の独裁と強硬路線が事態の悪化に拍車をかけていると分析し、還都後に公卿議定を開いて対応策を打ち出そうと考えていたらしい。11月22日、高倉上皇の命を奉じた時忠は天台座主・明雲を通して、日吉社・延暦寺領荘園に対して還都と引き換えに反乱軍の防御・掃滅に当たることを指示した。延暦寺側との合意成立により、翌23日に還都が行われた。11月30日、東国逆乱についての公卿議定が開かれた。徳大寺実定の「近江の賊徒を平定すれば、美濃以下も帰伏する」という意見が賛同を集め、追討が本格化することになる。12月には反乱対策として、公卿層に対する武力の供出・諸国からの兵糧米徴収 が相次いで実施されるが、時忠はこれらの政策の立案・実行に深く関与していた。これらの措置と平氏軍の反撃により、畿内周辺の反乱はひとまず沈静化した。