光琳は江戸詰となった中村内蔵助を頼り、宝永元年（1704年）頃、江戸へ下った。この頃の光琳は相変わらず経済的には貧窮していたようである。江戸では姫路藩主・酒井家から扶持を得、また、津軽家や豪商の三井家、住友家、冬木家（江戸深川の豪商）などともつながりがあった。現存する「冬木小袖」（東京国立博物館収蔵）は、光琳が手描きで秋草文様を描いた小袖で、冬木家に伝来したものであり、『紅白梅図』屏風（MOA美術館収蔵）は津軽家に伝来したものである。光琳は5年ほど江戸に滞在した後、宝永6年（1709年）に京都へ戻っている。正徳元年（1711年）には京都の新町通り二条下ル（二条城の東方）に新居を構え、ここで制作した。この屋敷については建築当時の図面等の資料が残されており、静岡県熱海市のMOA美術館構内に「光琳屋敷」として復元されている。光琳の代表作のひとつである『紅白梅図』屏風は晩年の作とされ、この屋敷の2階の画室で描かれたと推定される。死の3年前の正徳3年（1713年）には、長男の寿市郎に宛てて今日の遺言書に相当する書を書いているが、その文中に光琳は「相究タル家業モ之レ無ク」と書いている。このことから、光琳が画業を「家業」と見なしておらず、しっかりした家業がないため、息子の寿市郎を他家へ養子に出す決心をしたことがわかる。
尾形光琳は、江戸時代中期を代表する画家のひとりである。主に京都の富裕な町衆を顧客とし、王朝時代の古典を学びつつ、明快で装飾的な作品を残した。その非凡な意匠感覚は「光琳模様」という言葉を生み、現代に至るまで日本の絵画、工芸、意匠などに与えた影響は大きい。画風は大和絵風を基調にしつつ、晩年には水墨画の作品もある。大画面の屏風のほか、香包、扇面、団扇などの小品も手掛け、手描きの小袖、蒔絵などの作品もある。また、実弟の尾形乾山の作った陶器に光琳が絵付けをするなど、その制作活動は多岐にわたっている。
古いキャッシュディスペンサーや現金自動預け払い機の内部にも搭載されていたものがある。また、規模の大きな病院において、電子カルテ普及前には、プラスチック診察券の番号・患者氏名を、診療録へ転写する際に使用されていたことがある。
一部クレジットカード及び、多くのデビットカード・プリペイドカードでは、CAT利用を前提としてエンボス加工がなされていないエンボスレスカードも出現している。これらのカードには『ELECTRONIC USE ONLY』と記載されている事がある。日本国内では国際ブランドのデビットカード・プリペイドや、VIEW Suicaカード等交通系IC乗車券の機能があるクレジットカードが代表的である。前者は利用の都度信用照会が必要なためであるが、後者は交通系ICカードの構造上エンボスが支障になることが理由で、エンボス加工が施されていない。これらのカードではインプリンタが使用できず、必然的に会員番号その他は手書きとなるが、会員番号などの手書き処理が認められない場合もあり、その場合はカードの利用ができない。
カード及び伝票を差し込むための、ポケットとインクの付いたローラーで構成されており、伝票などを差し込んでからインクローラーをスライドして転写する。クレジットカード決済で使用される伝票は、3枚程度のノンカーボン紙で、2枚目及び3枚目の伝票は、ローラーとエンボスとの間の圧力で印字される。3枚はCATを使う場合と同じく、それぞれクレジットカード会社へ郵送するもの、カード会員へ渡すもの、加盟店で保管するのものとなる。現在ではクレジットカード処理端末（CAT）が主に使用されるため、日本国内で使われるケースは稀である。ただし、一部のCATが導入されていない加盟店や、発展途上国では日常的に使用される。また、外回りの営業マンがインプリンタを携帯し、CATのない場所で、クレジットカード決済を行う例も見られる。なお、CATを採用している店舗でも、停電や端末の故障に備えてインプリンタを備えている場合がある。手動決済のため、フロアリミット（決済にオーソリゼーションが不要な金額）を超えた額の決済では、アクワイアラの信用照会センターに電話を掛けてオーソリゼーションを取得し、伝えられた承認番号を手書きのボールペンで記入する。
検察官送致の決定がなされた少年には、成人と同様の公判や略式手続を経て（少年法40条）、刑罰が科される。ただし、弁論・収容の分離等（同法49条）、科学調査主義（同法50条、9条、少年審判規則277条）などの特則がある。さらに、裁判所は、事実審理の結果、少年の被告人を保護処分に付するのが相当であると認めるときは、決定をもって、事件を家庭裁判所に移送しなければならない（同法55条）。この再移送の適否が、少年の公判事件での主たる争点となることが多い。少年に対する処断刑の長期が3年以上の有期の懲役または禁錮となるときは、その処断刑の範囲内で長期と短期を定めたものを宣告刑とする（同法52条1項本文；不定期刑）。ただし、宣告刑の短期は5年、長期は10年を越えることはできず（同条2項）、処断刑の短期が5年を超えるときは、宣告刑の短期を5年に短縮する（同条1項但し書）。また、少年に対しては、労役場留置を言い渡すことができない（同法54条）。罪を犯したとき18歳未満であった者に対しては、死刑をもって処断すべきときは無期刑を科し（同法51条1項）、無期刑をもって処断すべきときは、無期刑を科すか、10年以上15年以下の範囲で定期の有期刑を科すかを裁判所が選択することができる（同条2項）。懲役または禁錮の言渡しを受けた少年に対する刑の執行については、収容の分離（同法56条1項、2項）、年少受刑者（同条3項）、仮釈放要件の緩和（同法58条）、仮釈放期間の終了要件の緩和（同法59条）及び法令上の資格回復時期の前倒し（同法60条）といった特則が置かれている。