2003年9月21日、大森ゴールドジムでプロデビュー。新井彩菜真に3-0の判定勝ちを収めた。2004年9月18日、京都府立体育館にて渡辺まりかに3-0で判定勝ちし、プロ5戦目で日本ミニフライ級王者となった。2005年3月29日、中国遼寧省瀋陽市で韓国の平和自動車主催興行に招待され、初の海外での試合。崔恩順（北朝鮮）に8R判定負けで初黒星を喫した。2005年6月13日、北沢タウンホールにて池山直と1-1の判定ドローにより日本ミニフライ級王座の初防衛に成功した。2005年9月25日、R.I.S.E.のアマチュアキックボクシング大会「KAMINARIMON CLIMAX」女子52kg以下級（3名参加）に出場し、優勝を果たした。
中学、高校とバドミントン部所属。東京工芸大学短期大学部卒業後、プロカメラマンとなる。プロカメラマンとして、格闘技専門ニュースサイトバウトレビュー誌などで活躍。カメラマンとして格闘技試合を多く取材。1997年にボクシングを始める。2001年10月に代々木ブルースカイジムに入会。アマチュア大会でMVPを獲得した。
法政大学を経て2008年に横浜FC入団。シーズン当初こそ出番に恵まれなかったが、徐々に出場数を増やしシーズン後半は右SBのレギュラーとして活躍。2009年も主力として42試合に出場した。2010年からは大学時代の恩師である川勝良一が指揮を執る東京ヴェルディへ移籍。しかし、東京Vでは出場機会には恵まれなかった。2012年からはJリーグに昇格した松本山雅FCに移籍したが出場機会に恵まれず、同年7月にFC琉球へ期限付き移籍。7月29日のJFL第23節、対SAGAWA SHIGA FC戦でJFL初出場。2013年、FC琉球に完全移籍。シーズン終了後に退団。2014年、東京23FCへ移籍。2018年12月、現役引退が発表された。2019年6月4日、東京U23の監督に就任すると発表された。
無名又は変名の著作物の発行者は、その著作物の著作者又は著作権者のために、自己の名をもって差止請求や損害賠償請求などを行うことができるとされている（118条1項本文）が、実名の登録をするとこれを排除することができる（同項但書）。
既に述べてきたとおり、実名の登録を行う主要な目的は、無名又は変名で公表した場合でも、実名で公表した場合と同様に、著作物が著作者の死後50年間保護されるためである。 従って、実名の登録があった場合には52条1項の適用が除外され（52条2項2号）、著作者の死後50年間保護される（→権利の所在が不明な著作物も参照）。
実名又は変名として周知のものが著作者名として通常の方法により表示されていると、その著作物の著作者と推定される（14条）が、無名で公表した場合にはこのような推定は働かない。 しかし75条3項に「実名の登録がされている者は、当該登録に係る著作物の著作者と推定する。」とあることから、実名の登録をすることにより、無名で公表した場合にも著作者と推定されることになる。 なお推定とは、それを覆す証拠が出てくるまではそのように扱うという意味である。実名の登録により著作者が推定されるということは、Aが実名の登録をしている著作物についてBとの間で著作者はどちらであるかという紛争が生じた場合には、Bがその推定を覆すための立証の負担を負うということになる。
妻でイディッシュ女優のベラ・フィンケル (Bella Finkel) は、指揮者マイケル・ティルソン・トーマスの祖父でニューヨークのイディッシュ劇場の設立者ボリス・トマシェフスキー (Boris Thomashefsky) の妹エマ (Emma Finkel) の娘である。ベラの父である俳優のモイシェ・フィンケル (Moishe Finkel) は、別の男に走った妻エマを銃で撃って大怪我をさせると、その銃で自殺した。
復帰前の沖縄では、戦前の高等文官試験司法科（現在の司法試験に相当）の合格者の他に、米国民政府によって制定された「琉球民裁判所制（米国民政府布告第12号）」に基づいて資格を取得した弁護士（布令弁護士）が存在した。沖縄復帰に関連して沖縄の弁護士資格者等に対する本邦の弁護士資格等の付与に関する特別措置法が制定され、布令弁護士に絡んで法務省の司法試験管理委員会（現在の司法試験委員会）が沖縄復帰までに法曹として必要な学識及びその応用能力を有するどうかを判定するための選考等を実施した。この選考等を受けなかった者や不合格だった者は、沖縄県内に限り「沖縄弁護士」の名称を用いての弁護士業務が当分の間（当初は5年間）認められた。沖縄弁護士の事務所は沖縄弁護士法律事務所と称し、沖縄県の区域内に設けなければならない。沖縄弁護士は沖縄弁護士会及び日本弁護士連合会が沖縄弁護士に関して定めた会則を守らなければならない。会則では日本弁護士連合会において沖縄特別会員と扱われ、選挙権・議決権はないと規定されている。沖縄県の区域内に置かれる裁判所又は裁判所の支部において取り扱っている事件を受任している沖縄弁護士は、当該事件に関し沖縄県の区域外において弁護士法第3条に規定する事務（当事者その他関係人の依頼又は官公署の委嘱によって、訴訟事件、非訟事件及び審査請求、再調査の請求、再審査請求等行政庁に対する不服申立事件に関する行為その他一般の法律事務）を行なう必要があるときは、当該事件を取り扱っている裁判所の許可を受けなければならない。