1357年、宋は全軍を三路に分け、北伐を開始した。毛貴率いる東路軍は一時、大都にせまり、関先生ら率いる中路軍は高麗の首都開城を一時占領したが李成桂らの反撃をうけたため、開城を捨て転進して上都を占領した。この北伐は元朝側に軍の弱体化と激しい内部抗争があったため大した抵抗も受けず、一時は大いに成功を収めたかに見えたが、やがて態勢を立て直した元軍の本格的な反撃が始まり、チャガン・テムル（察罕帖木児）、ボロト・テムル（孛羅帖木児）らによって北伐軍は大破され、さらに首都開封を失い急速に弱体化が進み、安徽省の安豊でのみ権威を保つようになった。いっぽう西系紅巾は南下、西進して江南を押さえ、四川の明玉珍を宣撫してその勢力を広げ、東系紅巾をしのぐほどになったが、次第に内部抗争が激化、1360年に徐寿輝は部下の陳友諒に殺害され、明玉珍が独立したため事実上、西系紅巾は解体された。郭子興の配下から朱元璋が勃興し、蘇州の張士誠に攻められた韓林児を保護した。しかしその後の韓林児には実権は無く1366年に暗殺され、それと同時に朱元璋による白蓮教の禁教令が出された。ここで実質的に紅巾の乱は終結し、以後は朱元璋による覇権確立の戦争となる。紅巾軍は白蓮教団を母体としていたが、実態は盗賊や流民の寄せ集めであり、統率、規律も不十分で暴徒と化して都市や村を荒らしまわる部隊も多かった。また「漢民族の復興とユートピアの実現」を説いてはいたが、具体的な政策があったわけでもなく、漢人知識人層を失望させ彼らの協力を得られなかったことが、紅巾軍の衰退につながったと思われる。
1351年、白蓮教の教祖韓山童は北宋徽宗の末裔を名乗り、河南で黄河の土木工事に従事していた人夫達を扇動して反乱を企てたが、挙兵直前に発覚し韓山童は処刑された。劉福通らは韓山童の息子韓林児を擁立して蜂起し、1355年には小明王とし、国号を宋、年号を龍鳳とした。さらに杜遵道を丞相、劉福通は平章となった。安徽の郭子興などが呼応したが、紅巾軍の本体である宋とは行動を別にしそれぞれが自らの勢力拡大を狙って割拠して、首領たちが白蓮教を信仰していたかも怪しまれる。またこれとは別に、湖北で僧侶彭栄玉に祭り上げられた徐寿輝がいち早く1351年には皇帝を名乗っており、国号を天完、年号を治平とした。両者を区別するために前者を東系紅巾、後者を西系紅巾と呼ぶことがある。一般に東系紅巾は騎兵、もしくは歩兵による戦いを得意とし、西系紅巾は水軍を中心とした戦いを得意とする傾向があった。
日本製鉄は、新日本製鐵と住友金属工業の合併によって発足した新日鐵住金が商号変更したものである。新日本製鐵（新日鐵）は、日本製鐵株式會社（日鐵）を前身に持つ鉄鋼メーカーであった。日鐵は1934年に官営八幡製鐵所を中心として複数の製鉄業者が合同して発足し、「日本製鐵株式會社法」で経営が規定される高い公共性を持つ半官半民の国策会社であった。後に日鐵は太平洋戦争後の過度経済力集中排除法により4社に分割される（財閥解体）が、このうち八幡製鐵株式會社と富士製鐵株式會社という鉄鋼メーカー2社が1970年に合併することにより、新日鐵は発足した。発足時は日立製作所を抜いて売上日本最大のメーカーであり、1980年代にトヨタ自動車に抜かれるまで、長年その地位にあった。また、2010年の粗鋼生産量において日本国内では首位、世界では第5位の規模を持っていた。一方の住友金属工業（住金）は、1935年に住友伸銅鋼管と住友製鋼所（旧・住友鋳鋼場）が合併して発足した鉄鋼メーカーであった。住金は関西経済界の重鎮（関西財界御三家）であり、住友グループの要として三井住友銀行、住友化学と共に「住友グループ御三家」と称された。主たる事業は鉄鋼業であり、鋼管、薄板、厚板、建材、鉄道車両品、チタン、条鋼などを生産していた。事業の中でも「パイプの住金」と言われるように、継目無鋼管と呼ばれる原油発掘用の鋼管は世界的にトップシェアを誇っていた。また、2010年の粗鋼生産量において日本国内では第3位、世界では第19位の規模を持つ。2012年10月1日、上述の新日本製鐵が住友金属工業を吸収合併して新日鐵住金は発足した。国内の鉄鋼業界では、2002年の川崎製鉄と日本鋼管 (NKK) の経営統合によるJFEホールディングスが発足して以来、約10年ぶりの大型再編となった。それまでの再編では生産調整等が目的であったが、新日鉄住金では大韓民国・中華人民共和国を始め、新興国の製鋼メーカー台頭を意識した戦略的合併が主な目的となっている。グローバル競争での存続を巡る大型取引であり、合併発表当時はこれを許容した公正取引委員会の態度の変化が話題となった。合併の背景には、日本国内での重複部門の統廃合によるコスト削減や、経営資源を集中させて莫大な費用を要する高炉建設を迅速に進める体制整備、また、鉄鋼需要が急拡大する新興国などを視野に、海外展開における課題（輸送コストや円高による価格競争力の低下）があり、規模拡大による競争力の強化が不可避と判断されたものと見られる。粗鋼生産量ベースで、世界4位の新日本製鉄と同19位の住友金属工業との合算は3,750万トンとなり、世界2位の宝鋼集団（3,130万トン）と3位ポスコ（3,110万トン）を上回り、首位を独走するアルセロール・ミッタル（7,750万トン）を追いかける筆頭となった（生産量の数値は2009年実績、世界鉄鋼協会調べ）。また、企業結合により消滅した住友金属工業は住友グループの主要企業であったが、統合後の新日鐵住金としては住友グループ広報委員会等には加入していない。2013年には、7年ぶりに鉄鋼メーカーとして時価総額世界一になった。2018年5月、2019年4月1日に「日本製鉄」に社名を変更することを発表。財閥解体により八幡製鐵と富士製鐵に分割される前の商号「日本製鐵」（にほんせいてつ）に復するが、「鐵」が新字体の「鉄」となり、読みも「にっぽんせいてつ」となる。英語社名は合併前の「Nippon Steel」に戻り、「& Sumitomo Metal」が外れる。進藤孝生社長は「日本製鐵」を意識したわけではないとしたが、6月の株主総会後には旧住友金属出身の代表取締役が一掃され、8人の代表取締役の全員を旧新日本製鐵出身者が占めることなった。コーポレートスローガンは「総合力世界No.1の鉄鋼メーカーへ」。同社は、高交叉角拡管穿孔法を考案・実現し、シームレスパイプを生産している。