有史以来19世紀までは中国大陸で発展した中華文明の中心地として強大なソフトパワーを誇った。文化の力で周辺民族を同化していった歴史から、中国人自身が文化に強い執着と誇りを持っている（中華思想）。華僑・華人が本土を離れてもなお中国人意識を持ち続けるのも文化の力であろう。19世紀以降は、近代化で先行した欧米や日本の後塵を拝したが、中国大陸が完全に植民地化されることはなかった。21世紀現在、経済成長を後ろ盾に、政治・経済面での台頭は著しいが、文化面では欧米や日本に比べいまだ立ち後れている面は否めない。ただし食文化は発達しており、移民とともに拡散した中華料理店が世界中で営まれ、受け入れられている。中国の文化面立ち遅れは経済的停滞のみが原因ではなく、1960年代に吹き荒れた文化大革命（文革）の後遺症もその原因の一つである。文革では多くの伝統文化の根絶が目指され、文化財の破壊と知識人の殺害がおこなわれた。その爪あとは深く、今なお文革により失われたままの伝統的価値観や文化は多いが、伝統工芸や習俗の再興が試みられている。現在も表現の自由には政府による厳しい規制があり、マスメディアはもちろん、書籍やインターネットで政府の意に反する発言を行うことは難しい。また、知的財産権の保護が立ち遅れており、文化産業の発展を阻害している。
アメリカの諜報機関・CIAは、世界最大の諜報機関として広く認知されている。CIAのスパイは、世界中のあらゆる所で、諜報活動、破壊活動、宣伝活動に携わることが出来るとされており、事実、各国での左翼政権打倒・親米化クーデターの影にはその姿が見え隠れしている。日本でも自民党結党の際に資金援助を行い、右翼活動家を工作員に使い、50年代以降にも自民党有力者らに資金援助を行うなど、日本に対し内政干渉していたことを公式に認めている。しかし、アメリカ同時多発テロ事件以降はテロリストの拘束を名目にFBIやCIAの裁量権が増え、国民のプライバシーを犯している事例が増えているとされており問題となっている。
アメリカは現在、国際関係において世界最大の発言力を有しており、国際連合安全保障理事会の常任理事国でもある。また、圧倒的かつ最先端の軍事技術を保持する事で、イギリス、日本、イスラエルとアメリカにとって最重要の「同盟国」に対し、優位な立場で接することが出来る。特に日本や韓国、中華民国（台湾）は安全保障の一部をアメリカに頼っており、保有している兵器も多くがアメリカ製品、もしくはそのライセンスである。しかし、近年のロシアのプーチン政権による「強いロシア」の復活や、中華人民共和国の上海協力機構の出現・ウズベキスタンでの上海協力機構に対する外交的敗北は、アメリカの発言力が弱まりつつあることを示している。
広大な土地によって、石油や石炭、天然ガスなど多くの資源に恵まれている。石油はテキサス州をはじめとするメキシコ湾一帯やカリフォルニア州、アラスカ州などが、石炭はアパラチア山脈、ロッキー山脈周辺やペンシルベニア州などが主要な産地となっている。その他、鉄鉱石、金、銅などの生産も多い。ただ、エネルギー消費は西欧諸国や日本に比べ非効率であり、石油などは消費量の約半分を外国から輸入していた。近年、シェールガスの生産量が急増し、2012年にはロシアを抜いて世界最大の天然ガス生産国となった（シェールガス革命）。これにより天然ガス価格が大きく低下、安価な電力が豊富に供給されるようになり、米国製造業の競争力向上に結びついている。日本などに向けて余剰のガス輸出も許可され、エネルギー輸入国から輸出国となりつつある。アメリカは農業従事者の人口に占める割合は少ないが大規模農業を発達させ、農業の生産性は高く、農産物は重要な輸出品目になっている。穀物は食糧援助に使われるなど政治的に重要である。ただしアメリカの農産物の競争力は膨大な政府支出に支えられており、土壌浸食や砂漠化など環境面での課題も多い。
2026 FIFAワールドカップから出場国を今の32か国から48か国に増やされることが決まっているものの、それを前倒しで、2022 FIFAワールドカップから出場国を48か国に増やす検討をする旨、FIFA会長のインファンティーノが明らかにした。これは、アルゼンチンのブエノスアイレスで開催された南米サッカー連盟の年次総会の中で、南米サッカー連盟側から、出場国を増やすようにFIFA会長のインファンティーノに対して、要請したもの。しかし、出場国の増加に伴って、試合の数が増えるため、近隣の国の共催を検討することになる。その後、FIFAは、2018年5月に、2018年6月13日にロシアのモスクワで行われるFIFA総会で出場国の拡大の前倒しについて議論することを発表した。しかし、2018年6月10日に行われたFIFA評議会(旧FIFA理事会)の後に、FIFA会長のインファンティノが、南米サッカー連盟が、要望が取り下げたのに加えて、カタール側からは合意されていないため、FIFA総会の議題から除外されることになった。これについては、2018年6月10日に、FIFA会長のインファンティノが出場国の拡大について、「議論を行うには時期尚早」と話していて、その上で、「現時点では32カ国でのW杯を予定している。まずは開催国と話し合い、それから考える」とも述べている。その上で、2019年の初旬から始まる見込みの『2022 FIFAワールドカップ・予選』までには決めるだろうとも話している。2018年7月9日、カテル2022Ｗ杯組織委員会(開催国の組織委員会)副事務局長が、「48チームでの開催も可能」と発言した。2018年7月14日、インファンティノFIFA会長が、改めて、2022年大会は11月21日 - 12月18日の開催となることを発表した際に、「カタール大会の出場枠については、ロシアW杯後終了後、各地のW杯予選が開始される前に、FIFA評議会(旧理事会)での議論を重ね決定する。それは数カ月後には決まる見通し」と述べた。2019年3月6日、2022 FIFAワールドカップでの出場国が48か国に拡大した場合に、クウェート及びオマーンとの共同開催を検討しているとAP通信が報じた。48か国になった場合、試合数が増加しカタール単独での開催は難しいため、カタールとアラブ諸国との関係改善の仲介役であるクウェートと、中立の立場を取るオマーンが共催候補国となっている。2019年3月15日、アメリカのフロリダ州マイアミで開催されたFIFA理事会で、2022 FIFAワールドカップでの出場国を48か国に拡大する案を実現可能と認め、6月にフランス・パリで開催されるFIFA総会で正式決定する方針を示した。しかしその後の検討の結果、2019年5月22日にFIFAは、当大会は48チームに拡大せず32チームのまま実施することを決定したと発表した。