2018年3月5日に、大韓民国（韓国）大統領の文在寅から派遣された特別使節団団長として朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）を訪問した大韓民国国家安全保障室長の鄭義溶は、朝鮮民主主義人民共和国国務委員会委員長で同国最高指導者の金正恩と会談した。その会談の席で、金正恩は鄭義溶に対して南北首脳会談を4月に開催することで合意した。これを受けて鄭義溶はソウルへ帰国し、文に対して金正恩との会談結果を報告した後、文の特使としてアメリカ合衆国へ渡航してワシントンD.C.のホワイトハウスを訪問し、ドナルド・トランプアメリカ合衆国大統領に対して「金正恩委員長がアメリカ合衆国大統領と会談したい意向がある」と、金正恩からのメッセージを伝えた。これに対してトランプは「金正恩からの要請に応じよう」と答え、アメリカ合衆国大統領として、朝鮮民主主義人民共和国最高指導者との会談に打って出ることを表明した。
フランスのダンプルバル男爵から、イギリスのエルロック・ショルメに依頼が届く。それとほぼ同時にアルセーヌ・ルパンからも、“貴殿の名誉に関わる事態に必ず発展するから、近日中に入るであろうダンブルバルの依頼は受けないようご忠告申し上げる”という内容の書簡もとどいた。この忠告を「挑発」とみなしたショルメはすぐさまウィルソンとともにパリへ出立する。男爵の依頼は、古いユダヤのランプ（それ自体の価値は低いが、多数の宝石を散りばめた金製の置物「黄金の怪獣」が中に隠してある）の盗難事件の解明だった。男爵邸につくや、ショルメは現場に残された数々の証拠がまったくの偽装であり、窃盗は内部犯行であることをいちはやく見抜く。ルパンは事件の真相を追うショルメに次々と謎をかけ、彼を翻弄するが、ショルメはそんなルパンの言葉の端々に手がかりをみつけ、ついにはユダヤのランプを男爵邸から持ち出した犯人にたどり着く。しかしそれは男爵家に悲劇を招くものでもあった。
とある数学教授が古物商で購入した年代物の書き物机が、その翌日には盗難されてしまう。これに端を発して、アルセーヌ・ルパンと彼の「女友達」である金髪の婦人にまつわる事件が続く。いずれの事件でも、老警部ガニマールの堅固な包囲にかかわらず、ルパンと金髪婦人は決して脱出不可能なはずの状況下で姿を消してしまう。一連の事件の中で歴史的価値も高い青ダイヤを盗まれたクローゾン夫妻によって、イギリスから名探偵エルロック・ショルメが招聘される。ショルメは当初はルパンの数々の妨害によって二の足を踏み、盟友ウィルソンも重傷を負わされてしまう。しかし、ルパンが姿を消した家がすべて同じ建築家の手になることに気付いたショルメは、この建築家に助手として働いていたルパンが、自分のために数々の秘密のからくりをこれらの家屋に施していたことを見破り、ついにはルパンの最大のアジトをつきとめる。これに対してルパンも先手を打って、ショルメを拉致し、イギリス行きの貨物船に閉じ込めて送り返す。ショルメが不在のうちにアジトから撤退しようとしたルパンだったが、ショルメは彼の思惑を見破ってフランスに戻って来てしまう。ショルメの活躍でルパンは生涯2度目の逮捕を受けることになる。しかし、フランス警察の意表をついて脱走を果たしたルパンは、パリ北駅で好敵手ショルメに対して別れの挨拶を果たすのだった。
タイポグラフィは活版印刷と共に始まった。マインツのヨハネス・グーテンベルク (Gutenberg, Johannes) が印刷した『グーテンベルク聖書』（四十二行聖書）（1455年ごろ）は、当時の書写の様式に従って、ゴシック体や、飾り文字、イルミネーションなどを駆使した書籍を大量に作るために用いられた。グーテンベルクの刊本は、複数の文字を連結して単一の活字に鋳造したリガチャ（合字）を多用し、写本の形式を外れないよう考慮されていた。グーテンベルク以降の15世紀の鋳造活字印刷物をとくにインキュナブラと呼ぶ。インキュナブラの時代は、活版印刷の伝播と書体の開発がおもに着目される。マインツから伝播した活版印刷は、広くヨーロッパに伝播した。ゴシック体は数種の書体の総称で、また活字は印刷所によって微妙に異なり、ほとんどの印刷所で使われた。イタリアでは、人文主義者などの筆記体を参考にローマン体、イタリック体活字が製作されるなど、写本から活版本への移行の準備が進んでいった。
2008年4月1日の制度施行を目前に控え、「後期高齢者」という名称に対して多くの批判が集まったため制度施行初日の閣議の席上で福田康夫首相（当時）は「長寿医療制度」という通称を使うように指示した。しかし、現在では厚生労働省の公式ウェブサイトにおける後期高齢者医療制度の記載においても、「長寿医療制度」という表現は全く使われていない。2008年5月23日に民主党・共産党・社民党・国民新党の野党4党が参議院に後期高齢者医療制度廃止法案を提出、6月6日に参議院本会議の賛成多数で可決。衆議院では継続審議となった。2009年8月30日の第45回衆議院議員総選挙では、民主党は制度廃止をマニフェストに掲げた。しかし政権交代後、長妻昭厚生労働相は廃止の前提となる老人保健制度の復活は、全国の自治体や医療関係者の反対が強いため現実的でないとして断念。新制度を創設する方針を固めた。また2010年の第22回参議院議員通常選挙では2013年の制度廃止をマニフェストに掲げたが、2012年の提出予定法案では自民・公明両党の主張に歩み寄った一部修正にとどまった。2012年6月15日、民主・自民・公明3党は、廃止問題を事実上棚上げし、有識者や国会議員による「国民会議」で議論することに合意した（社会保障国民会議）。