川の名前に関して、以下のような伝承がある。皮なめしのニキータ（ルーシの昔話の中の英雄）が巨大なズメイを犂につないで耕作させた。耕作の義務を果たして、ドニエプル川にたどり着いたズメイは衰弱しており、狂ったように水を飲み始めた。しかし渇きを満たした後、唸りながら死んでしまった。スメイの耕作の結果出来上がった溝はドニエプル川支流の大蛇の長城となり、川にはステューフナという名が付いた（ウクライナ語のстогнатиは唸るという意味である）。また別の話では、大蛇の長城で、ステップの遊牧民からルーシの国境を守るために負傷した戦士のうめき声から名づけられたという。
陸奥国相馬氏の家伝「奥相茶話記」「東奥中村記」などにみられる人物。安達郡二本松城主・二本松義国の舎弟安房守の子・右馬頭の子とされる。父は義国のために討たれたが、母は相馬堀内氏の娘であるため、相馬に来て仕えたという。天正17年（1589年）7月18日の坂本犀の鼻の合戦などで活躍した。「右馬頭」は二本松村国と二本松晴国の官途名でもある。
高麗大学校経営学科卒業。2004年からGSグループの会長を務めており、2011年2月から全国経済人連合会の会長。1998年からはFCソウル球団オーナーとして在任。
詳しくは性悪説参照のこと。孟子より数十年遅く活躍した荀子は、孟子の「性善説」を批判した。この根本には「性」に関する孟子とは異なった定義がある。荀子は「性」を自然そのままの本質と考える。これは荀子が「天」を理法的な存在、あるいは宗教的なものとして捉えず、nature的な自然として理解するからである。荀子が「性」という時、欲望も含んだものとして捉えられている。そして自然そのままの本性を「悪」とした。というのも、人の「性」とその作用である「情」を放任すると、争いなどがおこり社会的混乱を招くからだという。したがって外在する「礼」によって人を矯正・感化する必要があるのだと説いた。しかし孟子「性善説」が悪の起源について矛盾を抱えていたのと同様、荀子の「性悪説」もまた善なる「礼」が何に由来するのかという点において矛盾を内包する学説であった。ただ孟子・荀子ともに人を道徳的に統冶しようとする姿勢は共通のものであって、それは思想的に道徳論にとどまるものであった。
これを簡単に理想主義的なオプティミズムとして片づけることはできない。孟子は何も戦国時代において頻発する戦争や収奪に眼を向けずにただ楽天的だったのではない。覇道がはびこる現実を踏まえつつも、孟子は王道思想を掲げたのであるが、「性善説」はいかなる君主であっても徳治に基づく王道政治を行うことが可能であることを言明するために、道徳的要請から提示された主張であった。諸国遊説において、孟子が君主に王道政治を説いても、そのような政治は聖人しか行えないのではないかという冷ややかな対応に出くわすことが多かった。孟子としては、王道政治実現の可能性の根拠を提示する必要があったのである。よりいえば「性は善であるべき」という説が、王道思想のための必要性から「性は善である」という風に変化させられたと言える。
孟子が生きた時代は人の本性についての関心が高まり、「性には善も悪もない」とする告子の性無記説（または性白紙説）や「性が善である人もいるが、悪である人もいる」とする説、「人の中で善悪が入り交じっている」とする諸説が流布していた。これらに対し孟子は「性善説」を唱えた。これは孔子の忠信説を発展させたものとされる。
北京地下鉄に続いて中国で2番目に開通した地下鉄である。1970年6月5日に1号線の工事が始まったが、唐山地震や資金不足などの影響を受けて工事の中止と再開を繰り返し、1984年12月28日に開業した。当初計画は26kmであったが、技術上の問題で区間は7.4kmと短く、新華路-西駅間を結ぶのみであった。しかし設備の老朽化と道路交通の渋滞の深刻化を背景に、2001年10月9日に営業を休止し、既存区間のリニューアル工事とともに延伸工事が開始され、2006年6月12日に延伸区間を含めて開業した。
駿河湾地震による人的被害は1都4県と比較的広範囲にわたって発生しており、死者1名、負傷者319名を記録した。静岡市駿河区では、地震により積まれた書籍が崩れ、それに埋もれて窒息死した女性が発見された。揺れが激しかった焼津市や牧之原市では、骨折などで被災者が重傷を負う被害が発生した。今回の地震は揺れの激しさに加え発生時刻が早朝だったため、家具の倒壊により就寝中の住民が死傷すると懸念されたが、死傷者数は比較的少ないとされている。一例として、岩手・宮城内陸地震で震度6弱を記録した被災地と、今回震度6弱を記録した焼津市を比較すると、人口1万人あたりの負傷者数は4分の1程度にとどまっている。この理由について、静岡県では家具の固定化率が63%に達していたため死傷者が少なかったと指摘されている。一方、日本大学文理学部社会学科の中森広道は、地震直後に静岡市の住民に対するアンケート調査（有効回答数367）の結果から、家具の固定・転倒防止を実施している住民は多いものの、書籍、テレビ、パソコン、電子レンジ、オーディオ機器などの「物」の落下・移動防止を実施している人は少なく（「実施していない」と回答した人は６～７割）、屋内被害の対策がまだまだ不十分であることや、寝室・寝る部屋の地震対策を実施している住民も少なく就寝中の地震対策の徹底が必要であることを指摘し、屋内での人的被害を防ぐ対策を進めることが課題であると述べている。。