山手を名乗る駅は、本来山手地区に近い位置に「山手町駅」として予定されていたが、石川町の住民の運動により同駅は石川町駅となり、結果当駅が「山手駅」を名乗ることとなった。元来の山手町は当駅より北側の、石川町駅寄りにあり、駅周辺とは全く別の地区である。当駅所在地はかつての久良岐郡根岸村であり、周辺の町名は、立野・竹之丸・仲尾台・矢口台・豆口台など多くは根岸村字（あざな）に由来する。開港時における外国人居留地としての歴史と伝統を持つ山手町の最寄り駅ではなく、むしろかつての根岸の一部ではあるが、横浜市街の山手（やまのて）となった地区の最寄り駅である。駅名が決まった際には、山手地区の山手東部町内会が、山手に来る人々が当駅で間違えて降りてしまう危険性があることを理由として、当駅を山手にしないよう国鉄に請願を出したという。当駅ができる前、この辺りの人々の交通はもっぱら横浜市電に頼っていただけに、当駅の開業は画期的なことであった。反面、駅の北東にある大和町の商店街は、駅の南西の豆口方面からの人々が市電に乗りに行く途中にあって栄えていたため、当駅が開業すると一転して寂れることとなった。かつて、全国で唯一広告のない駅として知られていたが、民営化に伴い広告を設置した。
アメリカ車は自動車産業創設以来、自国の発展に伴って世界の自動車産業の中心的存在として君臨し、特に第二次世界大戦後の四半世紀は世界の自動車産業を牽引し、その普及と発展に大きく貢献した。しかし、1970年代初頭のオイルショックによるガソリン高騰と排気ガス規制により、アメリカメーカーが得意としていたタフでパワーのある大排気量エンジンを積んだフルサイズカー（いわゆる大型車）には厳しい時代となり、世情に合わせてコンパクト化・省エネ化を目指すも、1970年代の終わりから1980年代初頭にかけて、この分野を得意とする日本車や西ドイツ車をはじめとする欧州勢にシェアを侵食されていった。またこの頃のアメリカは、研究開発や設備投資など、すぐには利益に結びつかない長期的視野に立った経営手法よりも、株主視点で目先の利益確保に邁進する経営手法が席巻しており、これに加えて全米自動車労働組合（UAW）との馴れ合いによる慢性的高コスト体質（世界最高水準の人件費、手厚い年金・医療などの福利厚生）、自国市場の独自性、自国市場の規模の大きさに甘えた世界トレンド（小型化・パッケージングの効率化・安全性・信頼性・ダウンサイジングコンセプト・燃費向上に重きをおいた商品展開.etc）とかけ離れた商品展開等が重なり、徐々に都市部を中心に、世界はおろか、自国ユーザーからも見放されていった。1970年代～1980年代前半にかけて、米国自動車産業は巨大な自国市場を頼りにするものの、世界展開には消極的であり、自身の庭とも云える自国市場のパイを歴史上はじめて外国車勢に奪われかねない厳しいシェア競争時代に突入していった。1970年代末以降、コンパクトで燃費の良い日本車や欧州車にシェアを奪われていったが、1990年代に入り、アメリカ経済は株式市場の高騰・不動産バブルに沸き、景気回復とともにミニバン、SUVなどの大型車需要が回復していった。同時にセダンなどの大型乗用車の需要も戻り、ビッグスリーは売り上げを伸ばし業績を回復させていった。ビッグスリー各社は業績回復を追い風にこれまで前向きでなかった設備投資にも積極的に投資をするようになり、これによって1990年代前半から2000年代にかけて瞬く間に技術開発が進み、アメリカ車は他国に引けをとらない世界的な技術水準に到達することができた。が、それは相変わらず自国市場で人気のある分野（ミニバン・SUV・大型乗用車）に限られており、一台辺りの利益率が低い小型車の研究開発には消極的であった。このことは自国市場が好景気のときは上手くいっても、いったん景気が後退し自国市場が特に大型乗用車の売れ行きが冷えた局面では厳しいものとならざるを得ない様相を含んでいた。その後、2006年のサブプライムローン問題に端を発する、アメリカ不動産バブル崩壊、翌年のリーマン・ショックによる自国市場の急激な縮小（世界金融危機）が襲い掛かると、雇用情勢の悪化、破産件数の増大、等を招き、石油価格の高騰も重なって再びリーズナブルで燃費の良い小型車に需要が集まることとなった。ビッグスリーは、販売台数こそ漸減傾向に過ぎなかったものの、利益率の高い中・高級車を中心にキャンセルが相次いだ。ビッグスリー各社は、自動車ローンの延滞や焦げ付き、金融子会社・自動車リース事業の破綻、高コスト体質（改革は頓挫し結局改善されなかった）に苦しみ、財務内容は急激に悪化していき、巨額の損失を計上し経営危機に陥った。フォードは自力で生き延びたものの、GMとクライスラーは連邦倒産法第11章の適用申請、事実上の国有管理下となり、アメリカ合衆国連邦政府援助の下、復帰を果たすことになった。クライスラーはUAW VEBA（全米自動車労組傘下ファンド）（67.69%） 、フィアット（20%）、アメリカ合衆国連邦政府（9.85%）、カナダ政府 (2.46%)から資本の援助を受けた。アメリカ合衆国連邦政府は、ビッグスリーを破産解消させる意思はないとされ、再生に必要な資金援助を積極的に行い、再生プログラムを展開中である。これら資金援助を糧に、新車開発や設備投資も積極的に行っており、顧客へのサービス面でも大きな支障を来していないなど、日本国内で一般に考えられているほど危機的状況にあるわけではない。ビッグスリーはハイブリッド型乗用車を得意とする日本車勢に対し、次の時代に来るであろう完全電気自動車の時代での巻き返しを狙っていると伝えられている。