船橋の名門・出川己代造厩舎から騎手デビュー。同期に川崎の原三男調教師などがいる。1973年の初騎乗以来伸び悩んでいたが、結核や骨折を克服して地方競馬の全国リーディングを通算10回、1990年より始まったNARグランプリ最優秀騎手賞は創設以来2002年まで一貫して受賞し続けるなど、南関東公営競馬のみならず全国の地方競馬を代表するトップジョッキーである。日本国内では佐々木竹見、的場文男と並ぶ6,000勝ジョッキーの一人。中央競馬にも積極的に参戦し、1994年にワールドスーパージョッキーズシリーズで優勝。また1997年にはアブクマポーロで東海ウインターステークスを制覇している。一時ほぼ毎週のように中央競馬に参戦して騎乗していたが、2007年から2012年までは騎乗しなかった（2013年1月21日の中山競馬で久々に中央参戦した）。所属していた出川龍一調教師が前日付で勇退したことに伴い、同厩舎所属の庄司大輔騎手とともに2012年6月1日付けで千葉県騎手会所属となった。60歳を超えても騎乗を続けてきたが、2019年3月末をもって騎手免許の更新を行わず、騎手を引退する方向であることが伝えられた。前年（2018年）7月に病気で半月ほど入院し、その後は調教にも騎乗せず、秋頃に騎手免許を更新しないことを決意したという。2019年3月15日、船橋競馬場において引退式が行われた。
第1回大会は日本テレビで放送された。マーメイドカップ開始後が冠スポンサーだったテレビ東京及びBSジャパンで録画中継されていた。第27回（2013年）大会はニコニコ生放送にて生中継。
1995年から2008年まで男子のビーチバレージャパンと合わせて開催された女子大会である。ビーチバレージャパン開始当初はインドア全日本女子の選手によるエキシビションも行われていたが、1990年に全日本女子選手権（ジャパンレディース）が女子版として創設された。だが、1995年に併催イベントとしてマーメイドカップが創設。当初はジャパンレディースとの差別化のため、試合ごとにペアを交替し個人成績を競う「スキンズショットガン方式」を採用。出場選手もプロに限定した上に海外トップ選手も招待したイベント色の強い大会であった。2006年より他大会同様のペア固定制に変わる。2003年からはBSジャパンが冠スポンサーとなり、2006年はテレビ東京、2007年からはマスターカードに変わる。2009年よりビーチバレージャパンと統合され、女子も公式戦「ビーチバレージャパン」として開催されることになった（ジャパンレディースは継続）。一方で、マスターカードの冠も引き継いだ（2010年限りで撤退）。2014年から女子大会はJVAビーチバレーボールシリーズAの一大会となった。
1987年に鵠沼海岸で第1回大会が開催され、これが日本におけるビーチバレーの始まりとされる。初代優勝者はともに当時富士フイルムのインドア選手だった川合俊一と熊田康則のペアで、川合は後にJBV会長となる。1989年にJBVが発足されると、同連盟主催となる。
中距離走を得意としたウィルソンは、1908年5月30日に開催されたオリンピックイギリス代表選考に出場して、1500メートル走で史上初の4分台を突破する3分59秒8を記録している。1500メートル走の世界記録保持者として臨んだ同年のロンドンオリンピックでは、7月13日の予選で7組に入って走り、2位に6秒近い大差をつける4分11秒4を記録して翌日の決勝へ進んだ。決勝では当時のオリンピック記録で1位となったメルビン・シェパードに0.2秒遅れの2位でゴールし、銀メダルを獲得した。このオリンピックで彼は、3マイル 団体競技にも出場したが、メダルは逃している。翌年にはニューヨークのクイーンズで競技活動を始め、オリンピックでのライバルだったシェパードとともにアイリッシュ・アメリカン・アスレティッククラブ（en:Irish American Athletic Club）の一員として競技会に参加した。彼はアメリカ国内で1909年の屋外競技会シーズンを通して競技会に参加し、優秀な中距離走者の1人とみなされるようになった。その後、1909年中にプロ走者に転向し、カナダや南アフリカで一定の成功を収めた。彼は第一次世界大戦に従軍して1916年にフランスで戦死しているが、死去の日付や場所などの詳細は不明である。
訓練したアヒルを使い鴨を猟者が潜む直線的な細い水路に誘導し、飛び立つ瞬間を網で捕獲する。水路で飛翔方向が限定されるため、網を振るだけで子供でも容易に捕獲が可能である。その後捕獲した鴨は国際鳥類標識調査に協力するために種類・性別などを記録し、標識（足環）をつけ放鳥される。元々は徳川将軍家や有力大名家が行っていた伝統猟で、明治時代以降は皇室が維持保存を行っている。
司法的機能とは、非行のある少年、すなわち、法秩序を破壊しあるいは破壊するおそれがある少年に対し、「法律の定める手続により」（憲法31条）、法秩序の回復・保全のために必要な措置を採るという機能である。換言すれば、少年保護手続は一方で法秩序の回復・維持による社会防衛を目的とする刑事政策の一環という側面を持ちつつ、他方で少年の適正な手続を受ける権利（手続的権利）を保障するという側面も持つ。この司法的機能は、前述した福祉的機能を補完する原理として位置付けられる。司法的機能を強調する立場には、適正手続論と威嚇抑止論（いわゆる厳罰化論）という2つの系統がある。適正手続論とは、保護的措置が公権力による強制力を用いた（あるいは強制力を背景とした）働き掛けである以上は、特に非行事実を認定する際には少年に対する十分な告知（家庭裁判所の認定の説明）、聴聞（家庭裁判所の認定に対する少年の弁解の聴取）、合理的な範囲・限度・方法による証拠調べが必要であるし（従来からの適正手続論、最高裁昭和58 (1983) 年10月26日決定・刑集37巻8号1260頁（流山中央高等学校事件）参照）、逆に、少年の弁解を無批判に受け入れずに適切な認定資料に基づいて判断すべきでもある（最高裁平成17 (2005) 年3月30日決定・刑集59巻2号79頁参照）という立場である。これに対して、威嚇抑止論とは、罰則による威嚇が犯罪を抑止するのであり、少年保護手続による教育や保護は非行少年の甘やかしでしかないという立場である。威嚇抑止論は、少年保護手続の適用範囲縮小・廃止を唱える立法論であると同時に、不処分優先主義とすら評されるほど保護優先主義に忠実な運用の実情に対する批判でもある。