本システムの中心は、直立したSUV車ぐらいの大きさのモジュールを6個結合して構成されたCOIL(酸素ヨウ素化学レーザー、Chemical oxygen iodine laser)である。各モジュールは6,500ポンド(2,948kg)ほどの重量がある。機首のターレットからの発射時には、米国の一般的な家庭で1時間で消費する以上の力と同等のエネルギーを、レーザーが5秒間に生み出す。この酸素ヨウ素化学レーザーでは化学励起反応が用いられる。水酸化カリウム(KOH)と過酸化水素(H₂O₂)、塩素ガス(Cl₂)を反応させて準安定状態の酸素(O₂)が生成され、反応室内でヨウ素ガス(I₂)が加えられてヨウ素原子を励起状態にした上で超音速ノズルから噴出する。ヨウ素ガスは断熱膨張によって瞬時に-145℃にまで温度低下することで強力なレーザー光を放射する。反応によって大量のハロゲン化合物が成層圏に放出される。発生するハロゲン化合物はフロンガスの比ではなく、オゾン層への悪影響が懸念される。また水酸化カリウムと過酸化水素は非常に反応性が高い危険な薬品であり、扱いが難しいという問題もある。
ABLは敵航空機や巡航ミサイル、低軌道衛星への攻撃にも使用される。これらは本来意図していた目標ではないのでその攻撃能力は未知数である。ABLの赤外線目標捕捉システムは戦術弾道ミサイル上昇時に放つ明るい高温の排気を検出するよう設計されている。衛星と航空機では、しるしとなる熱が低いため検出は困難な可能性がある。『憂慮する科学者同盟』 (The Union of Concerned Scientists)による分析で低軌道衛星に対するABLの使用の可能性に関して論じている。地上目標への使用はありえない。地上目標の捕捉と追跡の困難さを除いても、下方へ発射されたビームは濃密な大気層によって著しく弱められる。また多くの地上目標物は脆弱では無いので、メガワット・レーザーでは十分な障害を与えられない。
ABLは高出力レーザーを生み出すのに、ロケット推進剤に似た化学燃料を使用する。現在の計画では約20発分のレーザー燃料で十分だとされているが、もし無効化するのに長い照射時間が必要な大陸間弾道ミサイルのような困難な目標が現れた時に、再補給までに撃てる数は減る。近距離戦術弾道ミサイルのようなそれほど難しくない目標では長い照射時間は必要ないので、再補給までに40発程は撃てると予想されている。ABLは基地に戻って着陸し再補給を受けなければならない。初期の作戦計画ではABLは戦闘機と電子戦機に護衛されることになっていた。ABLは予想される発射地点の近くを8の字を描いて長時間飛行し、迎撃目標を待つことになる。8の字飛行は航空機が目標地点から遠ざかるのを防いでできるだけ長く目標地点を捉えることになる。航空機は空中給油を受けることで長時間空中に留まることができる。非敵性地域に留まったままで敵性地域のミサイルを迎撃することが目標である。
空中からの迎撃は、いくつものセンサーとレーザーによる何段階ものステップを踏んで行なわれる。ABLシステムは最初にミサイルを発見するのに6個の赤外線センサーを用いて、360度全周を捜索・監視する。敵ミサイルのロケット・エンジンが放つブーストの赤外線を発見後は、低出力な波長10.6μの炭酸ガス・レーザーである測距レーザー（Active Ranging System, ARS）で距離を測りながら赤外線センサーとともに目標ミサイルの3次元位置を特定する。これらの情報に基づき、波長1.03μでキロワット級のYAGレーザーである2基の追尾照射レーザー（Tracking Illuminator Laser, TILL）が目標を追跡する。1基目のTILLで目標ミサイルの先端部を追尾し続け、同時に2基目のTILLで目標ミサイルの中央燃料タンク付近を追尾する。大気の乱流を波長1.06μのYAGレーザーである低出力のキロワット級のビーコン照射レーザー（Beacon Illuminator Laser, BILL）を使って計測する。大気の乱流は光線をねじ曲げるため、補正するためのABL補償光学システムを使う。その後いよいよ、機首のターレットから主レーザーであるCOIL（下記参照）のレーザーが2基目のTILLの示す目標箇所に正確に3～5秒間連続的に照射される。計画通りであれば目標のミサイルの燃料タンクは加熱された事によって破壊され、漏洩した燃料が爆発的に燃焼し、目標ミサイルは発射地点付近の空中で破壊される。ABLは戦術弾道ミサイルを中間段階や落下段階で迎撃するようには設計されていない。そのため、ABLは発射地点から数百km以内にいなくてはならない。
二・一ゼネストは占領軍の命令で挫折したものの、一定の待遇改善、労働協約の締結などの成果を獲得するとともに、労働運動の盛り上がりのなかで対立していた労働団体が協力する機運が生じた。全闘の解散後に全国労働組合会議準備会を組織し、曲折のすえに1947年3月10日、単一のナショナルセンターへの第一歩として全国労働組合連絡協議会（全労連）を結成した。全労連には産別会議・総同盟・日労会議・官公庁労組・その他民間労組が加盟し、当時の組織労働者の84%にあたる420万人を組織した。また、各産業でも組織統一が取り組まれ、国鉄では国鉄労働組合、教員組合では日本教職員組合、化学産業では化学労働組合全国協議会（化全協）、公務員関係では全官公庁労働組合連絡協議会（全官公）が結成され、産別会議系の労働組合もこれらに参加した。労働組合の統一・強化の動きは、産別会議の内部でも起こった。3月12日～3月13日の拡大執行委員会では、より大きな産業ごとに組織を整理していく大産別整理の方針が提起された。機関紙『労働戦線』4月号は「産別整理への提案」と題する論文を載せ、大産別整理を通じて労働戦線を統一することを提起した。特に金属産業でこの動きが進展し、産別会議・総同盟・日労会議・無所属を超えた「大金属合同」の動きが生まれた。11月に開かれた産別会議第3回大会は、一連の動きを踏まえて大産別整理による無条件合同、全労連・世界労連への結集、地域における共同闘争の強化などの方針を改めて決定し、統一のために「産別会議のわく」をうち破る用意があることを表明した。