底質は特に流れの速いところでは岩、あるいは大きな岩石からなり、やや流れのゆるいところでは粗い砂利などからなる。よどみでは細かい砂となっている場所もある。特に急な場所では凹凸のある岩の上を水が流れ下る状態で、所々は滝となる。もう少しゆるやかなところでは、瀬と淵が区別できる。瀬とは流れの早いところで、浅くて水面は波打っている。淵とは流れの遅いところで、深くなっていて、水面は穏やかになっている。川では瀬と淵が交互に出現し、往々にして蛇行の曲がり角に淵がある。さらにゆるやかになると、瀬と淵の区別は次第にあいまいになり、瀬においても水面が泡立つことはなくなる。その辺りになれば、次第に中流域に入る。
河川の始まりは、岩や斜面から染み出す湧水から始まる。これは次第に幅を広げながら斜面を下り、やがてはっきりとした水の流れる地形を作り出す。そして谷底を流れ下り、細い支流が融合しながら水量を増す。より流れ下れば河川による堆積物も蓄積して流れはゆるやかになる。この、ゆるやかになるまでをおおよそ渓流と考えてよいだろうが、はっきりとした区別はない。一般には上流域で傾斜が強ければ水による浸食作用が強いので、両岸は深く削られ、V字谷のような地形となりやすい。このような地形を峡谷と言う。岩質が崩壊しやすい場合には、両岸が切り立ったものになりやすく、これを渓谷と言う。このような場所の川は渓流であることが多いが、谷の規模が大きい場合には中流的な河川となる場合もある。
日経ビジネス2006年1月30日号の中で、大橋巨泉は「バラエティーと称する、わけの分からないものは日本にしか存在しない。外国では台本がきちんとあるシチュエーションコメディーと、ライブだけ」「今のバラエティーは芸能界の内幕ネタばかりで芸能人が使い捨ての状態になっている」と批判している。元NHKのプロデューサーである立元幸治の著作『誰がテレビをつまらなくしたのか』（PHP研究所刊）では、『テレビ番組がつまらなくなった原因は、多くはプロデューサーにある。』としており、『海外ではテレビ番組の国際市から売れている番組を購入したり、一流のプロデューサーを使ったり大金を投じて番組を作る。比べて日本はコネで入社した三流プロデューサーが思いつきで番組を作っている。彼らのほとんどは年収1,000万以上の高給取り。さらに、お笑い芸人やタレントらには1回の出演で数百万から数千万の給料をあげているにも関わらず、クイズやバラエティの景品は金をかけない安っぽいものがほとんど。そしてその芸能人共は大金をもらっている癖に安っぽい景品や食事で一喜一憂し、一般視聴者と同レベルの生活を演じている。完全に視聴者の事をバカにしている。』と切り捨てている。茂木健一郎はブログで「日本のアニメは最近はめざましく素晴らしく、日本の地上波テレビ（特に民放のバラエティ番組）は惨憺たるありさまだ。なぜ、これだけクオリティの違うものができるのか不思議だ。」「民放のバラエティ番組がダメになった理由の一つは、馴れ合い、ゆるさで席巻しているお笑いの文化のせいだろう。社会的な批評性を伴わないゆるい笑いは一つのあり方だが、それがモノカルチャーになるときつい。」「もう一つ、最近の日本のテレビ番組でどうしても理解できないのは、画面や音の「汚さ」。なぜ字幕やテロップを多用して画面を「汚す」のか、芸人たちのつまらぬ間の手や笑い声を強調するのか、全くよくわからない。」と批判している。2009年11月、放送倫理・番組向上機構は「最近のテレビ・バラエティー番組に関する意見」を発表した。「バラエティ番組がこれまで人々をタブーから解放し、より自由で、風通しのよい社会を作ることに貢献してきた事実を高く評価するがゆえに、一方でバラエティ番組がその自由で斬新な表現という特性をより発揮するように製作者を励ますことのできる方法はないものか」を考えた末、意見書のバラエティ化を図って面白おかしく提言を行った。具体的には「下ネタ」「イジメや差別」「内輪話や仲間内のバカ騒ぎ」「製作の手の内がバレバレのもの」「生きることの基本を粗末に扱うこと」が視聴者から嫌われていると分析し、「バラエティーは、テレビと視聴者と世の中のあいだにどんなコミュニケーション空間を築いている」のかと問いかけ、「委員会はバラエティー番組制作者が視聴者一人ひとりの現実にしっかり目をむけていただきたいと考える。そこから新しいバラエティーを作り上げてほしい、と期待する」とした。また「この四半世紀のあいだに行政当局によって行われた「注意」「厳重注意」「警告」は30余件に及ぶと見られるが、そのうち20余件、じつに7割近くが広い意味でのバラエティー番組に対してであった」とし、「バラエティー番組が頻繁に公権力の干渉を受けるような隙を作っている現実」に自覚的かと問いかけた。また日本民間放送連盟の「放送基準」の不備を指摘し、放送倫理に則り「可能であれば、放送番組一般を対象とした放送基準とは別に、バラエティー番組についての実効的な指針というようなものを作ることが適切な場合もあるだろう」とした。これに対して日本民間放送連盟は2010年3月、「バラエティー向上委員会」というイベントを開催した。集まった製作者からは、BPOの意見書はうっとうしい（50人中22人）、視聴者が不勉強（37人）、不当な現場介入という反発の意見が寄せられた。例えば、罰ゲームのリスクに対しては「要するに、番組全体には文脈がある。ちゃんと見てくださる視聴者ばかりなら、それほどリスクは大きくないと思う」とし、最近の番組は昔と比べて面白くないという意見に対しては「個々の番組のクオリティーは編集のテクニックや演出方法などで確実に以前より上がっていると思う」「テレビの限界を考えすぎた萎縮」が原因だと反論した。BPOの意見に対しては、不快で「面白くない番組は視聴率が落ちて終わる」ので「BPOがそんなに言わなくても自然淘汰されるから大丈夫ですよって、思います」とした。日本民間放送連盟は2010年10月に「最近のテレビ・バラエティー番組に関する意見」を受けての民放連の取り組み」を発表し、「意見書においてご提言のあった「バラエティー番組に関する実効的指針の作成」については、民放連で作成することは会員各社の表現の幅を狭めることにつながりかねないと判断して、行わないことといたしました」と回答した。またフジテレビは「私たちのフジテレビバラエティ宣言」を発表し、『めちゃ×2イケてるッ!』で「悪いのはみんな萩本欽一である」という番組を放送した。