「ダイヤックス」ブランドの自動車用芳香剤の製造販売で知られる。芳香剤の「グレースメイト・ポピー」は、吉本興業所属の漫才コンビ、オール阪神・巨人が長年にわたり、CMキャラクターとして出演していたことで知られる。オール阪神の「くるまにポピー!!」のフレーズで現在もその名を知る者も多い。自動車用芳香剤のみならず、消臭剤やカーワックスなどの製品もおこなっており、オートバックスやイエローハットなどのカー用品専門店や、ドン・キホーテなどのディスカウントストアでも、定番商品として販売されている。
弁理試験に合格し、岡田国際特許事務所に就職。弁理士業務の経験をつむ。その後にアメリカ特許事務所でアメリカ特許法に関する実務を研修する。帰国後、日本の商社から「アメリカのベンチャー企業に面白い技術があるが、その技術が日本で特許になるのかどうか先行技術調査をしてほしい」との依頼を受ける。その技術は、1980年（昭和55年）に小玉が出願した内容と同じ3Dプリンターに関するものであった。しかし、小玉自身の1980年の出願は、数ヶ月前に審査請求期間を徒過していた。
「立体図形作成装置」について1981年（昭和56年）4月の電子通信学会（現・電子情報通信学会）での発表、1981年（昭和56年）11月号のアメリカ物理学会誌「Review of Scientific Instruments」への投稿などを行うも、一連の発表に対する反応はなかった。小玉が出願した「立体図形作成装置」は研究所内での評価も低く上司が関心を示さなかったことから自分の研究能力に自信を無くし、研究所を退所。研究者としての未練を断ち切り、弁理士を志す。1984年（昭和59年）弁理士試験に合格した。
名古屋大学大学院水圏科学研究所修士課程修了後、名古屋市工業研究所に入所。企画課に配属され、展示会等を見学する中で3次元CADのオペレートを体験。半導体加工技術、フォトレジスト技術を知る。その後、1980年（昭和55年）、版下作成技術を知り、薄い版下を積層していけば任意形状の立体形ができるというアイデアから光造形法のコンセプトが誕生。1980年（昭和55年）4月、「立体図形作成装置」として特許を出願した。
愛知県生まれ。名古屋大学工学部応用物理学科卒業後、名古屋大学理学部大学院に進学。水圏科学研究所で南極、ヒマラヤ、アラスカなどに分布している氷河の研究に従事。
初回生産限定盤（DVD付属）と、通常盤A～Eの6形態で発売。2015年6月25日までにポニーキャニオンショッピングクラブで全6形態を予約すると、特典として、2015年5月30日に五反田ゆうぽうとで行われたライブのスペシャルDVDが付属した。
山形駅西口再開発事業に伴い移転した、東ソー山形工場跡地から出た産業廃棄物やマンガン鉱さいを処理する最終処分場とするため、市が1996年に市土地公社を介して、同市門伝の須川西岸の農地を約26億円で購入した。2000年までに残土の埋立は終了。最終処分場は地権者と市の取り決め通り、西公園として整備を進めることになり、同年10月20日に事業主体となる環境事業団と市が契約を締結した。総事業費は国庫補助を含め約65億円で、地元の負担額は約43億円。市は20年をかけて事業団に約51億円（利子を含む）を返済する方式を執った。公園整備にあたっては、当初地球温暖化対策の目的は入っていなかったが、1999年5月の環境事業団法の改正で、産廃処分場の跡地に公園を作る場合、敷地内の植林率が5割を超えれば、国から土地購入代金の三分の一が補助されることとなったため、地球温暖化対策を付け加えた経緯がある。西公園は2005年4月3日に開園。園内には水力発電などの自然エネルギー体験施設を兼ねた「じゃぶじゃぶ池」、足湯・手湯を楽しめる「のびのびガーデン」、「いも煮広場」のほか、有料施設の「屋内多目的コート」、「テニスの森」などが整備されている。
エネファームに限らず多くの家庭用コジェネレーションシステム、及びヒートポンプ給湯装置は、運転時にファンを駆動させるため低周波音が発生する。2017年12月、消費者庁の事故調査委員会から、エネファームの発する運転音と健康被害の関連を指摘する報告があった。主な健康被害は、頭痛、不眠、胸の圧迫感である。被害の個人差が大きく、エネファームから２０メートル離れた寝室でも、運転音が伝わり不眠を訴えるという報告もあった。低周波音自体はエアコンの室外機や自動車のエンジンからも発生するものではあるが、エネファームの場合他の発生源に比べ音量が大きく、その作動原理上長時間かつ夜間にも発生するため問題となる。設置場所に対する構造上の制限が少ないことから、所有者の寝室よりも隣家の寝室の近くに設置される事態も起こり得、隣家が不眠を訴えても所有者は被害が実感できず、トラブルになる場合がある。前述の通り発症の個人差が大きいため、被害を訴えるのが一人だけであり、他の家族や所有者は聞こえない、感じないというケースもあり、被害の深刻さが理解されにくい面もある。解決策として、機器の移設、ANC装置、マスキング音、防音エンクロージャーが考えられ、一定の効果が見られる場合もある。大阪ガスが株式会社ササクラと協力してANC（Active Noise Control）装置「スポットサイレンサー」をエネファーム向けに開発した。費用は70万円であるが、2018年2月現在、使用実績がないため確実な効果があるかは不明。