高架駅であるが、エスカレーターやエレベーターは設置されていない。周辺に住宅が密集しているため、開業当初より単式ホーム1面1線のみしか持たない。行き違い設備を設置できなかったため、福岡方面に中島信号場が設置されている。列車接近時には自動放送案内が流れる。自動券売機は駅窓口営業時間の見直しに伴い2014年3月に撤去された。日中の一部時間帯は駅員が不在となる。
サンディア研究所では ZN (Z Neutron) というZマシンの発展版が計画されている。ZNは核融合においてさらに高い出力を得る実験のために用いられ、オートマチックで毎時1ショットの頻度で、1ショットごとに20から30メガジュールの水素融合エネルギーを得られるように計画されている。現在のマークスジェネレーターはロシア製の Linear Transformer Driver (LTD)に換装される予定である。8から10年の運用の後は、ZNはさらに100秒ごとに1ショットの核融合が可能なパイロットプラントへ改造されることになっている。その次の段階として計画されているのは、Zピンチを用いた真に最初の核融合原型プラントである Z-IFE (Z-inertial fusion energy) 実験施設である。これはサンディア研究所の LTDを用いた最新の設計になると予告されている。サンディア研究所は最近概念設計用の、LTD を用いた 1 ペタワット (10¹⁵ ワット)級のパワープラントの建造予算を要求しているが、この装置ではピーク電流は70メガアンペアに達する予定である。2012年に行われたシミュレーションでは、ピーク電流が60から70メガアンペアの場合、入力エネルギーの100から1000倍の核融合エネルギーが外部へバックされることが示された。現在のZマシンの設計最大ピーク電流である26から27メガアンペアでの実験は2013年に予定されており、前記のシミュレーションの検証が行われる予定であるとプレスリリースされ、実際に2013年4月～6月の間に行われた模様である。
核融合研究の他のアプローチが皆停滞している中、Zピンチによるアプローチは国家的な注目を集め、研究予算は大幅に増加されることとなった。2002年に議会は、ZR (Z refurbishment)プロジェクトと呼ばれるZマシン改造計画のための1000万ドルの予算を認めた。2004年、DOE傘下のNNSAはZRプロジェクトに5000万ドルの予算を上積みした。ただし、これはZマシンの軍事研究における利用を最優先に考えたものであった。サンディア研究所は他のプロジェクトからさらに3000万ドルを捻出してZRプロジェクトに割り当て、ZRプロジェクトの総予算額は約9000万ドルとなった。改造は2006年7月から2007年10月にかけて行われ、パルス発生モジュールは最新の技術を用いた新規設計のものに完全に取り換えられた。改造後のZマシン (改造前のものと区別する必要がある場合にはZRと呼ばれる)は、ピーク電流が改造前の18メガアンペアから26メガアンペアに約45%増大している。この他に、パルス同期の正確さ、一定期間内に可能な実験回数などの面で改良されている。前述のように、2010年11月からは、NNSAが所管する備蓄性能維持計画のために、臨界前核実験を補完する、少量のプルトニウムを用いる試験を行っている。これらの試験に関する説明は「Zマシンの強力なX線により、核兵器の内部と同程度の高温、高圧を再現し、その環境下でのプルトニウムの物性を試験することにより、地下核実験を行わずに備蓄核兵器の有効性を検証できる。」という旨のニュースリリースを出している。
1986年11月に開設された練馬区医師会立光が丘総合病院の債務が、1991年には95億円に達した。医師会の資産を売却しても不足した金額について、練馬区が病院の購入、医師会館購入、補助金によりこれを救済、その財源として日本大学より50億円の融資を受け、練馬区は以後日本大学に同院の運営を委託。この際、練馬区は融資の50億円を保証金の扱いとしたが、預り金でなく、一般財源として処理した。以後、練馬区の会計上、この50億円は存在しないことになった。日本大学は30年経過後この50億円が帰ってくると考えていた。しかし、練馬区側は2009年9月28日、これを返済する用意を何もしておらず、病院が存続する限り返済する必要はないとした。日本大学側はこの問題を含めた契約の見直しを練馬区側に提案したが、練馬区側は拒否した。これを受けて同年11月6日に日本大学は、2011年3月31日をもって同院の運営を終了する事を決定、翌2010年2月10日に練馬区に通告した。その後の練馬区と日本大学の話し合いにより、同年12月1日、2012年3月31日で同院の運営が終了することで双方が合意した。2011年4月24日の練馬区長選挙で同院を含めた「練馬区5大病院構想」を掲げていた志村豊志郎が練馬区長に再選したことを受け、7月15日同院の運営終了が練馬区議会に報告された。練馬区は同院の後継医療機関を公募し、9月16日、日大光が丘病院が現在行っている小児医療や周産期医療を維持するために必要な医師数が提案されている等として地域医療振興協会を選定した。しかしながら、協会の新病院設立は難航し、2011年12月末日〆切の病院設立のための事前協議計画書についても、提出が翌2012年3月13日にまでずれ込むなど大混乱が続いた。また、同年1月18日に開催された日大小児科から協会小児科への引き継ぎには、協会側からは小児科医師は1人も現れず、小児医療機能を引き継ぐつもりはないと明言、小児科以外でも複数の診療科でも同様に、協会側の医師体制が整わず引き継ぎ業務がとん挫する寸前だった。結局同年4月1日に「地域医療振興協会練馬光が丘病院」として病院の運営が引き継がれたが、以後も後述するように混乱は続いている。