モデル 204をもとに、胴体を延長するなどの改設計を施した発展型として、ベル社が開発したものがモデル 205であり、基本的には、UH-1B後期型を元に胴体を40cm延長した設計となっている。これは1960年に米陸軍に対して提示され、同年7月、試作機としてYUH-1D 7機を生産する契約が締結された。モデル 205は1961年8月16日に初飛行し、1963年8月より、UH-1Dとして米陸軍での運用を開始した。UH-1Dは、UH-1B後期生産型やUH-1Cと同じく、エンジンとしてはT53-L-11を搭載しており、兵員なら12〜14名、貨物なら1,800 kg (4,000 lbs) を搭載することができた。このことから、UH-1Dの就役後は、軽輸送用途には主としてこちらが充当され、従来使用されてきたモデル 204シリーズは武装攻撃用途に回されることとなった。ただしベトナム戦争に投入された機体においては、ドアガンと装甲板が追加装備されたこともあり、収容能力は兵員 7〜8名相当まで減じていた。また、エンジンを新型で強力なT53-L-13（出力 1,044 kW / 1,400 shp）に換装したモデル 205A-1も開発され、これはUH-1Hとして制式化された。UH-1Hは1967年から生産に入り、既存のUH-1Dも順次に-1H仕様に改修された。UH-1Hはモデル 205の決定版となり、米陸軍では合計で3,573機を調達し、また海外向けに1,372機が製造されたほか、海外でもライセンス生産が行なわれた。
イタリアのアグスタ社は、1961年より、ベル社からのライセンスを受けて欧州での生産・販売を行なった。アグスタ社による生産型はAB-204と呼称されており、各国の運用要求に応じて、様々なカスタマイズ型が存在する。エンジンとして、オリジナルのライカミング T-53だけでなく、GE T58（あるいはそのイギリス版であるロールス・ロイス グノーム）を搭載した機体も製作された。また、哨戒ヘリコプター型として、AB-204ASも開発され、イタリア海軍、スペイン海軍、トルコ海軍で採用された。AB-204ASは、アメリカ海軍のHSS-1 (SH-34)と同様に、ハンター・キラー戦術によって運用された。
1955年、アメリカ陸軍による汎用ヘリコプターの開発要求に応じる形で開発されたのが、社内呼称モデル 204であり、これがのちにヒューイ・ファミリーの基本型となった。試作機はXH-40の仮制式名を付与され、1956年10月20日に初飛行した。XH-40が3機製作されたところで、運用試験を目的としたYH-40に切りかえられ、こちらは6機が製作された。1959年6月30日より、前生産型のHU-1の引き渡しが開始された。HU-1が9機製作されたところで、生産は全規模生産型のHU-1Aに切りかえられ、1961年の生産終了までに183機が製作された。
ヒューイ・ファミリーは、西側諸国のヘリコプターとしては最大となる、10,000機以上の生産数を誇る汎用ヘリコプターである。後方スライド式大型ドアをキャビン両側に持ち、その後に燃料タンク、その真上にタービンエンジンというタービンヘリの標準形を作り上げた機体と言える。メインローターはベル社伝統の安定棒（スタビライザ・バー）付き2枚ブレードを装備している。安定棒はメインローターのサイクリック・コントロール機構に結合している2個の錘（ウエイト）とそれを結ぶアームで構成されており、錘の慣性力を利用して、機体のピッチングとローリングの安定性を改善するものであり、モデル 412および450以外のすべての機体で踏襲されている。この方式の場合、ローターヘッド形式がシーソーローターと呼ばれる半関節型のために、マイナスGによる機動制限がある。これは、強いマイナスGのかかる機動では、ローターヘッドが浮き上がりマストが破壊されるマストバンピングが発生するため。急激な頭下げ動作や、起伏の激しい山の稜線に沿って飛ぶ機動が制限されるという側面もある。一般的によく使われる愛称の「ヒューイ」は、アメリカ陸軍での部隊配備当初の型番HU-1の1を英文字のIと見做し「HUI=ヒューイ」と読んだことに由来する。但し、正式な愛称はイロコイ（Iroquois）で、アメリカ州の先住民族のイロコイ族にちなむ。
ベル ヒューイ・ファミリーは、アメリカ合衆国のベル・ヘリコプター社によって開発された中型ヘリコプターのファミリー。1950年代、ベル 204がUH-1としてアメリカ軍に採用されたのを皮切りに、西側諸国で次々に採用され、もっとも多用される汎用ヘリコプターとなった。
1号蒸気機関車（コッペル8.6t機/1912年製）が1951年（昭和26年）の廃車後、長らく宮崎大学船塚キャンパス内に保存（放置状態）されていたが、同大移転に伴い交通公園に移設されている。定期的に塗り直されているものの、屋外で屋根もないため保存状態はきわめて劣悪である。
南宮崎駅 - 田吉駅 - 飛行場駅 - 南方駅 - 江佐原駅 - 木花駅 - 曽山寺駅 - 子供の国駅 - 青島駅 - 折生迫駅 - 白浜駅 - 内海駅※廃止時点のもの。先述の通り田吉駅、内海駅は廃止されたため日南線の両駅は2代目（田吉駅は後に一旦廃止されているため現在の駅は3代目）にあたる。
日本においては、家畜伝染病予防法により指定されている法定の家畜伝染病に罹患した動物については、感染拡大の防止、経済的な悪影響などの副次的被害の防止という観点から、行政手続による速やかな摘発淘汰、すなわち殺処分が実施されることになっている。この場合の処分方法については疾病や動物にもよるが、基本的には安楽死の方法が選択される。たとえば馬伝染性貧血に感染したウマ類の場合には、感染が確認されると都道府県知事によって「殺処分命令書」が出され、これに基づいて速やかに安楽死の処置が取られ、死骸はその後焼却処分されることになる。馬伝染性貧血では、ウイルスの性質的にワクチンの製造が事実上不可能な上、ひとたび感染が拡大すれば馬畜産・競馬やこれに関連する各種産業に大打撃を与えてしまうという理由から、罹患した患畜に治療が選択されることは無く、いかなる歴史的名馬であろうとも、感染が間違いないと確認された馬は全て対象となる。また、口蹄疫・高病原性鳥インフルエンザなどでは、患畜の屠殺・殺処分の他、死体の焼却や埋却なども義務付けており、さらには摘発淘汰の対象は感染動物と同じ施設や建物で飼養されていた全ての同種の動物に及ぶ。即ちこれら疾病の感染発生が確認されることは事実上、当該施設における同種の動物の全滅を意味する。ちなみに、この命令による患畜の屠殺・殺処分については、上述した様な観点から行政命令は強力な強制力を持つ。また、当該の動物の所有者が様々な事情で対処不能であったり、あるいは命令に抵抗した場合には、行政代執行で国や地方自治体により獣医師（家畜防疫員）が派遣され殺処分を実施するほか、状況次第では警察の機動隊が投入されたり、さらには災害派遣として自衛隊が投入され、死体の焼却や埋却などの作業を実施することもある。