原型砲と異なり、本車用の砲の駐退復座機は内部にバネを収容した円柱状の装置を砲身と同芯式に備え、後座長は330mmと長くなっている。角度のついたバッフルつきの砲口制退器が全ての搭載砲に見られるが、米軍ではこの装置を、砲が製造された後の追加改修によると推定している。大型の鋼板が砲尾の上面にボルト止めされているが、これは明白に砲口制退器のカウンターウェイトであると評価された。砲は単肉砲身である。原型砲および本砲は砲尾に向かって右開きの段隔螺式閉鎖機である。尾栓は段隔螺式の一型式で、砲の右側でヒンジによって固定された。撃発機構はバネ構造で、拉縄により作動して打撃する型式である。尾栓に面して直径約2インチの円筒形状の穴が開けられており、そして撃針の孔は4分の3インチの厚みで覆われている。操作用ハンドルが砲尾の直下に置かれており、弧を描いて尾栓のヒンジ上に旋回する。砲尾が開かれた際、ハンドル内部のスロットにより可動するカムが、撃針のガイドハウジングを後方へ圧縮する。これによって撃針が撃発可能状態となる。またカムにより、シアが撃針軸内部のシアノッチへと進められる。この部品は撃針を後退位置で固定し、拉縄が引かれると開放する。砲尾の右側に単一の部材でできた抽筒子が配されており、尾栓の動きとともにピボット運動を行った。撃発機構には特徴的な機械式安全装置が組み込まれており、砲が発射中、尾栓を固定した。この安全装置は拉縄を引くことで作動し、撃針が開放された後まで位置を保持した。米軍の調査時には主砲から照準器が取り外され、発見されなかった。ただし砲の左側、砲架と指標ドラムに0mから4000mまでの目盛りがつけられていた。また旋回と俯仰の操作装置は砲の左側に配されていた。米軍では、この砲は明らかに兵員1名により人力操作されると評価している。また本車の砲仰俯角は約-10～+20度で、砲塔は全周旋回した。砲塔の後面には、7.7mm機銃を撤去して箱が取り付けてある。この箱は、床板をアングル材で吊った直角三角形の吊り棚を設けて、そこに交換可能な弾薬箱を直接置いた物とする解釈もある。車内の弾薬ラックには27発が収容できたが、演習弾のみが発見された。砲弾は全長が約62.9cm、弾丸の全長は約29.8cmで黒色に塗られ、頭部に信管を収めるための穴が設けられていた。専用の対戦車榴弾（成形炸薬弾）の存在は不明である。砲塔後面の弾薬箱を除く車内の弾薬積載数は8発とする説がある。
岩間正男参議院議員（当時、日本共産党所属）は1964年10月30日の参議院予算委員会において中国の核実験について「（略）このたびの核実験によって少なくとも次のような大きな変化が起こっております。（略）世界の四分の一の人口を持つ社会主義中国が核保有国になったことは、世界平和のために大きな力となっている。元来、社会主義国の核保有は帝国主義国のそれとは根本的にその性格を異にし、常に戦争に対する平和の力として大きく作用しているのであります。（略）」と発言をしている（出典：国会議事録）。この発言は中立でないとの意見がある。事実、この発言に見られるように、ソ連が核兵器を保有して以降、社会主義国の核兵器を容認している共産党系の執行部に対し、全ての核兵器の廃棄を求める広島市長らを中心とするグループの不信感がつのり、1962年の原水爆禁止世界大会ではついに「全ての核に反対」の文言が基調報告に入れられず以後2年の対立の果てに「核戦争の根源である米帝国主義を日本やアジアから追い出せ」とする共産党系と、「あらゆる国の核実験に反対する幅広い運動を起こせ」とする広島市長、社会党（当時）系に運動は分裂し現在に至っている。2004年8月6日の広島平和宣言で秋葉市長は「米国の自己中心主義はその極に達しています。国連に代表される法の支配を無視し、核兵器を小型化し日常的に「使う」ための研究を再開しています。」と米国のみを批判している。 この発言も中立でないとの批判意見が産経新聞の社説「主張」に掲載された。だが実際にCTBT発効以降で核保有国でこのような計画の実施を公言しているのは米国のみであり当然との声も中国新聞に掲載された。2005年の広島平和宣言では北朝鮮の核に対して言及したが、日本の国益を考えて北朝鮮の核に対してのみ厳しくせよとの批判をやはり産経の社説で受けた。北朝鮮が核兵器の製造・所有を宣言後の2006年、そして北朝鮮が核実験を行って以降の2007年、2008年と秋葉広島市長は平和宣言で北朝鮮に言及せずに、2007年の平和宣言では「米国の時代遅れで誤った政策にははっきり「ノー」と言うべき」、2008年の平和宣言では「人類の生存を最優先する（反核である）多数派の声に耳を傾ける米国新大統領が誕生することを期待」と当時のブッシュ政権批判や米国の核問題批判のみ名指しでおこなう姿勢であったため、2009年8月5日の産経「主張」や、また読売新聞社説で秋葉の姿勢は批判された。2009年の8月6日の平和宣言では秋葉は北朝鮮の核に言及した。2006年8月9日の長崎平和宣言で伊藤一長市長は、逆に全ての核保有国及び保有の疑いのある国の名をあげて核廃棄を求めた。ここでは、核保有7カ国や北朝鮮だけでなく、イスラエル、イランにも言及している。