該当の写真は、沖縄戦が終盤となっていた1945年6月25日に、アメリカ軍のジョン・ヘンドリクソンが撮影したものである。おかっぱ頭の少女が木の棒の先に白旗をつけて手を振る様子が捉えられている。この写真は、沖縄戦の研究に当たっていた大田昌秀（後に沖縄県知事）が調査研究の過程で発見収集し、1977年に刊行した『写真記録 これが沖縄戦だ』（琉球新報社）に掲載された。1984年、アメリカ軍による沖縄戦の記録映画を募金によって買い取る「子どもたちにフィルムを通して沖縄戦を伝える会」の「1フィート運動」でもたらされたフィルムに、この写真と同じ場面を撮影したものが含まれていることが判明し、テレビニュースなどで紹介される。1986年からは運動で集められた他のフィルムとともに編集された『沖縄戦 未来への証言』が公開された。この映画では、少女の後を数人の日本兵がついて歩く様子が映っており、「少女を盾にして投降したのではないか」「兵士が少女に白旗を持って歩くことを強要したのではないか」といった反応も示された。また、写真とフィルムを元にして創作された絵本『りゅう子の白い旗 沖縄いくさものがたり』（文・新川明、絵・儀間比呂志）が1985年に刊行されている。
『白旗の少女』（しらはたのしょうじょ）は、1945年6月に太平洋戦争末期の沖縄戦において、アメリカ軍によって撮影された写真およびその被写体となった女性、さらにその女性（比嘉富子）が自身の体験を元に執筆した小説である。小説は、1990年にはフジテレビで、2009年にはテレビ東京で、それぞれテレビドラマ化されている。本記事では写真の撮影とそれが一般に知られるようになり、比嘉が小説を執筆するに至った経緯についても説明する。
当初は順番にロケをする予定だったが、個々の活動が忙しくなり、合計としてロケの回数は主に大野の出演率が一番高く次いで、相葉、櫻井、二宮、最後に松本。松本にいたっては極端に少なかった。2007年10月20日からは『GRA』にリニューアルされた。
本作は、1980年、イタリアの製作会社メドゥーザ・プロドゥツィオーネと、フランスの製作会社ヴィアデュック・プロデュクシオンが製作、ロンドン、パリ、ロサンゼルス、ローマの4か国4都市でロケーション撮影を行って完成、同年10月31日にイタリア国内、同年12月17日にフランス国内でそれぞれ公開された。日本では、東宝東和が輸入し、1985年（昭和60年）11月2日に劇場公開された。日本でのビデオグラムは、1988年（昭和63年）8月10日にVHSセル・レンタル、2000年（平成12年）10月25日にはアイ・ヴィ・シーからDVDがリリースされている。
2015年3月17日より文化庁がマンガ、アニメーション、ゲーム、メディアアートの四分野をデジタルアーカイブ化したメディア芸術データベース（開発版）の運用を始め、コンテンツ産業が一つの明確な文化であることを認証した。
2003年から民主党と官公労系コンテンツ官僚とゲーム業界が蜜月関係を築いている。民主党は日本の政界で唯一ゲーム族（デジタルコンテンツ議員連盟、議員は全員民主党）の議員が存在している、日本テレビゲーム商業組合とコンピュータエンターテインメント協会は民主党の支持組織となっており、実際にコンピュータエンターテインメント協会と官公労系コンテンツ官僚が、2007年の参議院選挙で共闘していた。
1990年代後半ごろまでは、当時は新興産業だったアニメ産業・ゲームソフト産業などを、Windowsのようなコンピュータソフト産業とまとめて「ソフトウェア産業」と呼んでいた。さらに文脈によっては観光業などの一部のサービス産業すらも「ソフトウェア産業」とまとめていた。しかし2000年ごろから、コンピュータソフト産業とアニメ産業とを区別するためか、映像・音楽・漫画・ゲーム産業を「コンテンツ産業」と呼ぶようになった。そして「ソフトウェア産業」という用語とは異なり、「コンテンツ」という用語には、Windowsなどのコンピュータソフトは含めず、また、観光業なども含めないのが一般的な用法となった。日本はクールジャパン戦略のもと、コンテンツ産業に注力している。日本のコンテンツ産業の市場規模は12兆円ほどであり、アメリカに次ぎ世界第2位である。世界のコンテンツの4割方が米国で生産されており、日本が世界に占めるコンテンツ生産の比率は1%～2%程である。日本国内でサービス運営している外国製PCオンラインゲームは大部分が韓国産となっている。中国の上海に本社を置くシャンダ・ゲームズは世界最大手のオンラインゲーム企業になっており、シャンダ社CEOのは中国本土ナンバーワンの金持ちになっており、コンテンツ産業の有望性は高いとの見方がある。
創業者・木原（李）茂の子・木原一雄を会長に、遊戯機の開発・販売をする大都販売のほか、大都製作所、大都技研、ダイト、大王興業、大都エンタープライズの各社からなる。中国にも拠点を持つ。社員数は約1000名、グループ売り上げは1200億円を超える。茂の5人の息子（一成、一雄、春夫、実、茂成）たちはじめ一族がそれぞれ会長・社長などを務める。創業者の茂は1910年に韓国慶尚北道亀尾市に生まれ、17歳で来日。一時朝鮮に戻って結婚し、1940年に荒川区町屋で鉛筆工場を開いた。のちに三河島に移転し、旋盤プレス加工に転じ、1944年に大都工業株式会社設立。同業の平和の創業者の一人、山田喜一郎は当時同社で旋盤長をしていた。1954年に赤羽に移転し、株式会社大都製作所に社名変更。高度成長期の家電ブームに乗り、好調に成長した。1963年に「平和」の山田から電動還元機の改良を依頼され、同機の製造販売を始めた。1969年に風営法改正で100発皿付きのパチンコ台が許可になったことで還元機の注文が殺到し、合わせて自動玉貸機、両替機などの製造販売や、ホテル用の歯ブラシ・カミソリの自動販売機も手がけるようになる。また、ロッテからガムの自動販売機の注文も得る。1993年、パチスロメーカーのエーアイを買収、一雄の長男・海俊が社長就任。1997年に東上野に移転し、大都技研に社名変更。2008年、パチンコメーカーとして日本遊技機工業組合へ加盟。