アベノミクスに対しては以前より痛烈に批判している。2013年には安倍は日本を破滅させ始めたと述べており、安倍は政治的災害であり、日本は投資には不適格と政策を切った。 これも中国や米国でで批判された情報操作と見られる。現在は韓国の新聞、メディアに寄稿して反日活動に勤しんでいる。2015年のインタビューでは日本の問題として、人口の減少、とめどない債務の増加、安倍晋三首相の在任とし、安倍首相は世界の投機家には益をもたらしたが、「安倍首相が今やっていること、つまり紙幣の増刷によって自国通貨の価値を下げるということは、非常にお粗末だと私は思います。10年後、20年後になってみて、『あのとき、日本は終わっていたんだな』と気がつくでしょう。」と指摘しており、「私がお金をすべて持って行けるなら北朝鮮でしょうね。1980年の中国、2010年のミャンマー、そして今の北朝鮮の状況は非常によく似ていて、北朝鮮は今後の展開が楽しみなところです。」と語っている。2016年後期にあっても、自身も既に保有している日本株以外に新規に円を購入する気がなく、経済大国であっても最貧国になることは歴史的にもみられることであって、若い優秀な人材の日本からの流出の可能性をあげ、日本の状況が良くないとしている。
米国経済の破綻によって米ドルは暴落すると主張し続けている。自身は米ドル建て資産の処分と中華人民共和国の通貨である人民元の将来性を表明している。しかしドルの総合的な強さを表すドルインデックスは、その当時（2007年10月）の76から、7年後（2014年10月）には86に上昇している。
中華人民共和国の株式市場の将来性を高く評価して、積極的に中国株投資を行っていた。「19世紀はイギリスの時代、20世紀はアメリカの時代、21世紀は中国の時代」と評して、中国に関する著書("A Bull in China")も発刊している。インドへの投資には懐疑的な見方をたびたび表明して、中国への投資が有望と一貫している。娘には中国語（北京官話）を学ばせている。2007年1月26日上海総合指数が2,800まで上昇すると中国株式市場のバブルを主張したが、その後上海総合指数が4,000になると前述の発言を否定した。そして上海総合指数が6,000近くになると中国株に楽観的な考えを表明し、2007年10月には中国株式市場のバブル崩壊にもかかわらず中国株の長期投資を表明した。しかし、実際は2007年7月保有株が4倍になった時点で売り抜けていたと、中国で株価の情報操作と指摘された。2009年7月に上海総合指数が3,300まで反発すると、株価上昇はファンダメンタルズに対して行き過ぎているとの見解を示すとともに、（上海総合指数が1,700から2,300で推移していた）2008年10月の購入以来、中国株は買っていないと述べた。2018年には中国はトランプ政権の政策と習近平政権により国交を深めよりさらに偉大な国になるであろうと述べている。
1990年代から商品市場が強気相場になることを予想するとともに投資を実践し、21世紀初めの商品相場の高騰を的確に捉えたかに見えた。原油相場が100ドル（NYMEX:WTI先物）を超えた後も、大型油田の発見が無いことをもとに強気相場の終焉を否定していた。しかしサブプライムバブル時の乱高下後、原油相場は5年以上に渡って100ドル前後を越えられず、2014年後半からは暴落を始め、2015年初頭には半値の50ドルを割り込んだ。2008年に発生した未曾有の金融危機の際にも、ファンダメンタルズが損なわれていないとして商品投資を奨めていたが、その後5年間の商品の反発(+50%)は世界株(+150%)に比べて大きく劣後している。
日本において、Institute of Technology の英名 が使用される教育機関は、工業大学が多い。しかし、理工系大学である国立大学法人の京都工芸繊維大学も Institute of Technology を使用している。また、先端科学技術大学院大学では Institute of Science and Technology、技術科学大学は University of Technology が使用されている。Institute of Technology はその名の通り、大学としての教育・研究機関としての役割を果たすだけでなく、研究所・研究大学をより指向している場合がある。ただし、名称に関するものは法的な基準によるものではなく、特に戦後の学制改革以後の私立大学においては、学校経営・運営側の方針に基づく慣習的なものによるものが多い（学制改革以前は比較的厳密な基準で施行されていた。詳細は当該項目を参照）。日本国内においては、正式な和名や英名においてどのような名称を名乗るか、あるいは、単科大学なのか否かの区分に関しては、その大学の内容との絡みにおいてもさして意味を持たないものになっている。時代の推移と共に、工科系・工学系の学術分野が他学問領域との融合を見せ始め、幾つかの関連学部（例：××工学）を派生してきた。それと共に、工業大学・工科大学を名乗っていても、必ずしも工学部や工科系学部の単科大学とは限らなくなってきており、理学系学科を設置している大学もある。また、マサチューセッツ工科大学人文社会科学部やバージニア工科大学人文学部、日本では東京理科大学経営学部や大阪工業大学知的財産学部など、日本特有の「文系理系」で区分したときには一般的には「文系」とされる学部を持つ大学も存在し、東京都市大学、摂南大学のように「文系」学部の増設により総合大学化した例も存在する。