高速飛行を目的とした軽量化のために初期型は3.5G、後に5G程度と耐G強度が低く、また、リニアボムベイをはじめ核爆弾投下に特化した設計であるために通常兵器主体の運用へ対応出来ずに攻撃任務から外され、最大速度がマッハ2以上と高速であることから偵察機に改修されることとなった。1962年から偵察機型RA-5の発注が開始された。新造機、改修機とも最終的にはRA-5Cとなっている。A-5Aからの変更点としては、大型ハンプパックの胴体上面への装着による燃料タンクの追加、各種偵察用カメラ（可視光線・赤外線）やAN/ALQ-61電子偵察システム用のPassive electronics countermeasures(PECM)アンテナ、AN/AAS-21赤外線センサー、AN/APD-7側方監視レーダーなどを搭載するカヌー型フェアリングの胴体下面への装着であり、リニアボムベイを転用しなかったため、運用当初のRA-5Cは核爆弾も搭載可能であった。ただし、偵察任務実施時、また本機が核攻撃任務から解放された後は、爆弾搭載箇所には燃料タンクが装備された。RA-5Cは1963年に第5重攻撃飛行隊（1964年以降は第5偵察重攻撃飛行隊(RVAH-5)に改称）から部隊配備が開始された。1964年からはベトナム戦争に投入され、南シナ海に展開する空母機動部隊から北ベトナム上空へ出撃している。高速力を生かした偵察を行ったものの、損害も大きく18機が撃墜されている。ベトナム戦争後も配備は続いたが、前述の機体強度の点や、艦上機としては並外れて大型である故に運用面で苦労が伴う（例えば格納庫では垂直尾翼も折りたたみ、エレベーター上では機首レドームも垂直にはね上げる必要があった）ことなどから、海軍はF-14偵察兼任型が充足するまでの間RF-8Gを（偵察能力が劣るのは承知の上で）つなぎで用いることとし、1979年11月までにRA-5Cは全機退役した。外国軍隊への売却および配備はなされていない。
20世紀初頭までにドバイは着実に国家として確立され、人口は 10,000人に達する。デイラ地区は、約1600軒の家に、主にアラブ人、また現在のイラン、パキスタンおよびアフガニスタンの一部の地域から移住してきたイラン人、パレスチナ人、バルーチスターン人が居住し、その時点で最も人口密度が高い地区だった。ドバイを21世紀の主要大都市に変革する監督は世襲によって権力継承した3男のシェイク・モハメドにその責任が任され、2006年に統治者として兄から在位を引き継ぐ以前から現代ドバイの顔であった。1990年中頃から事実上の指導者としてドバイを統治し、驚異的な社会、文化および経済変化を遂げた期間にドバイに一貫性と持続性をもたらした。ドバイの石油の責任を一手に引き受けている。アラブ首長国連邦は世界で7番目に大きい石油埋蔵量を有するが、その大部分はアブダビに集中している。現在の産出レベルでは、埋蔵量は僅か次の世紀までしか持たないと考えられており、国は如才なく識見のある未来の石油に取って代わる別の産業を検討している。ドバイは固有の先見の明もって新産業に取り組み、これはシェイク・モハメドの見解と野心に縁るところが大きい。石油とガスの埋蔵量 は大きくないが、貿易のための近代的で効果的な経済構造基盤への融資、製造および観光に向けて資源が賢く運用されている。2009年、ドバイ政府は政府系企業の債権者に債務返済繰り延べを要請し、世界株式相場が急落して世界経済に衝撃を与えた信用危機から回復し、経済破綻はムハンマドの決断と措置で回避できた。現在、ドバイをペルシャ湾岸地域の商業および観光の中心地にする構想を立てている。エミレーツおよびドバイ空港はその第一歩であり、そうした事業に関して、「オープンスカイ」航空自由化協定（オープンスカイ）を採択し、豪華な観光産業を構築した。シェイク・モハメドは、多数のビジネスの構築と急激な成長、およびドバイの主要な経済資産に対して責任を負っており、ドバイ・ワールドとドバイホールディングの2つの会社で多くの割合で株式数を保有している。ドバイワールドは2006年7月2日に、ロジスティクス株式会社のドバイ ポーツ ワールド、政府系不動産開発業者のナキール不動産、政府系投資会社のイスティスマール ワールドを含む莫大な資産を一元管理する持株会社として事業を開始した。世界の100を上回る都市で5万人以上の従業員を擁し、当グループは米国、英国、南アフリカに不動産、ロジスティクス株式会社および他の投資会社を有する。2009年にドバイホールディングは、ホスピタリティ、ビジネスパーク、不動産、4つの事業部門を通じた電気通信事業を発展させ管理している。4つの部門には、ジュメイラ・インターナショナル、テコム/TECOM インベストメンツ、ドバイ不動産グループおよびエミレーツ・テレコミュニケーションズ・コーポレーションが含まれる。部門を運営する会社の投資グループにはドバイグループとドバイインターナショナルキャピタルを含む。また、不動産住宅開発業者、資産やイベント管理および投資会社のメラースホールディングの企業支配権を保有し、現在メラースは、ドバイでレゴランドやボリウッド映画テーマパークを含む多くの小売り、ライフスタイルおよびテーマのある開発を発展させている。2015年9月8日、メラースは「メラース アル シーフ」のショーケースを発表し、アルシーフ地方と平行して文化および歴史地区のアル・ファヒディ歴史保護区内で具体化している観光発展計画を進める。メラース アル シーフの建造が開始され、2017年に完了するように計画されている。ドバイ国際空港と世界初の最大級専用空港都市であるドバイ ワールド セントラルの傘下企業としてアール・マクトゥーム国際空港の両方の開発を進めただけでなく、エミレーツ航空の設立に貢献している。更に、国有格安航空会社のフライドバイの建設の後ろ盾にもなっている。2008年9月のリーマン・ショックによる金融危機で不動産ブームが縮小したことと相まって世界経済が悪化している中、2009年11月25日、ドバイ政府がドバイ・ワールドの債権者に対し、40億米国ドルを含む600億ドル近い全債務に関して返済期限を半年以上繰り延べる要請を出し、再度、世界的株価の下落を引き起こした。2012年12月12日発表の「ドバイ経済2012」のレポートによるとドバイ経済はドバイショックから回復したことを示している が、この時期に多くの日本企業が中東地域から撤退している。