果実が牛の心臓に見えることから、和名のギュウシンリ（牛心梨）と英語名のBullock's heartが付いた。チェリモヤやアテモヤなどバンレイシ属全般の果樹を Custard-apple の名で呼ぶ場合もあるが、正確にはこの Annona reticulata を指す名称である。
東五条院（ひがしごじょういん）は、平安時代に平安京の五条堀川にあった邸宅。後に五条院（ごじょういん）と呼ばれた後院と同一と推測されている。文徳天皇の生母である藤原順子が夫である仁明天皇の崩御後に移った邸宅で、後に醍醐天皇の養母である藤原温子が夫である宇多天皇の退位後に移った東五条堀川殿も同じ邸宅と考えられている。元々は藤原北家の嫡流が有していた邸宅と考えられているが、後に藤原北家出身の国母が居住したことから藤原北家の中でも後院の一つと認識され、『貞信公記』や『九暦』の中でも「後院」として記されている（吉江崇は結果的には実現しなかったものの、藤原忠平が妹である藤原穏子が朱雀天皇元服後（夫の醍醐天皇は既に崩御）に内裏を退出することを想定して、改めて後院として改修・提供した可能性を指摘している）。こうして皇室財産に編入されて五条院と称されることになったものの、その後に五条院に居住した者はおらず、もっぱら御物や財物を管理する施設として用いられた。平安時代末期に治承三年の政変によって後白河法皇の院政が停止されて高倉上皇の院政が開始された直後に、高倉上皇より五条院を後院から外して安徳天皇の皇居を設けようとする案が出され、上皇の意を受けた藤原行隆と上皇が勝手に後院を改廃することに反対する九条兼実が論争している（『玉葉』治承4年正月24・25日条）。
プリムール(primeur)は、本来のフランス語では、「初めての」または「一番目の」を意味する形容詞であるが、一般にワインの「新酒」の意味に使われている。「ヌーヴォー・ワイン」と呼ぶこともあり、また、イタリア産のものは、イタリア語でNovello（ノヴェッロ）ということもある。一般のワインは、早くとも、原料のぶどうが収穫された翌春に出荷されるが、マセラシオン・カルボニックという特別な発酵法を用い、ぶどうの収穫後数十日で瓶詰め・出荷されるのがプリムールである。口当たりは軽く、原料のぶどうのアロマが非常にフレッシュで、ワインとジュースの中間のような香味である。アルコール度数は、ほぼワインと同じで、12度くらいあるものが多い。ブルゴーニュ南部のボジョレーで作られるボジョレー・ヌーヴォーが代表的だが、フランス南部のラングドック＝ルシヨン地域圏のものも多く見かけるようになった。ほかにフランスでは、ロワール地方のミュスカデや、ミディ・ピレネー地方タルヌ県のワインなども出ており、ドイツやイタリアのプリムール、さらに、4月から5月にかけて、南半球のチリや南アフリカなどのワインも出ている。日本のワインにも甲州ぶどうを使った「新酒」がある。ボジョレー・ヌーヴォーは、出荷日が11月第3木曜日と厳しく決められているため、集荷の集中のために航空貨物運賃が極端に高くなり、2007年には、やすいものでもフルボトル1本が2千円以上になっているが、そのほかのプリムールは出荷日規定がなく、11月上旬に出てくるものもあり、赤だけでなく、白やロゼもある。AOCのものとテーブルワインクラスのものがある。
高等学校学習要領は、高等学校や中等教育学校後期課程で実際に教えられる内容とその詳細について、学校教育法施行規則の規定を根拠に定めている。国立高等学校、公立高等学校、私立高等学校を問わずに適用されるが、実際の状況では、国公立高等学校に対する影響力が強い一方で、私立高等学校に対する影響力はそれほど強くない。この他、幼稚園教育要領、特別支援学校幼稚部教育要領、小学校学習指導要領、中学校学習指導要領、特別支援学校小学部・中学部学習指導要領、盲学校、聾学校及び養護学校高等部学習指導要領（2013年度より、特別支援学校高等部学習指導要領と並行）がある。
日本の制度は、児童扶養手当法に基づいている。2013年5月末現在、109万769人が受給している。内訳は母子世帯99万3345人、父子世帯6万5415人、その他世帯3万2009人となっており、類型別では離婚を含む生別世帯81.7％、死別1.3％、未婚8.6％、障害者0.6％、遺棄0.3％、その他の世帯3％である。 25年度国庫負担分予算額は1,772.5億円となっている。年金制度が確立し、その経過措置として死別母子世帯に対して母子福祉年金が支給されていたのに対し、生別母子世帯に対して何の措置もとられないのは不公平であるという考えから1961年に創設された。しかし、その後離婚の増加に伴い対象者は急増し、また母子福祉年金はやがて年金保険料を支払ったものに対する遺族年金へと移行していったことから、1985年に社会手当制度へと改められた。従来は審査事務を都道府県が担っていたが、2002年、地方分権の一環として市に事務が移管された。また、手当の支給額の算定にあたって父親からの養育費の一部を所得に算入する制度が創設された。子どもが3歳になってから5年以上受給している世帯は、2008年4月から最大で半額まで減額されることが決定したが、事実上凍結状態である（詳細は後述）。2003年には母子家庭の母に対する手当が5年後から減少する改正がなされ、母子家庭に対する施策は中心を児童扶養手当から母の就労・自立の促進を目指している。2010年8月からは父子家庭も支給の対象になった。