2014年ドラフトでは、サイズが主な理由で、指名を得られなかったが、2014年7月、サンアントニオ・スパーズと条件付き2年契約を結んだ。2014年サマーリーグに参加しその後のトレーニングキャンプでロースターに残り2年目の契約を得ることができたが、10月23日ウェーブされ、Dリーグドラフト経由でオースティン・スパーズに入団しプロのキャリアをスタートさせた。2015年2月4日にはDリーグオールスターゲームに出場した。 2015年2月24日、ユタ・ジャズと10日間契約を結び、3月6日には、2回目の10日間契約を結び、2015年3月16日、ユタ・ジャズと複数年契約を結んだ。2015年10月20日、2015–16 シーズン 開幕前にウェイブされ、10月30日にDリーグのオースティン・スパーズと契約を結び、2015-16シーズンはDリーグで開幕を迎えた。 11月26日にフェニックス・サンズと契約したが、3試合しか出場機会を与えられず、2016年1月7日に解雇。同月に新疆フライングタイガースと契約。3月31日にメンフィス・グリズリーズと10日間契約を結んだ。
不景気のたびに財政政策を発動し続けた結果、建設業など公共投資に依存する産業の膨張をもたらし、経済効率が低下する場合がある。また、民主主義の政治体制においては減税促進や増税抑止により財政赤字を招きやすい。さらに、完全雇用を志向した政策により、インフレーションや経常赤字などを常態化させる可能性もある。自動安定化機能が行き過ぎた効果を持ち、景気拡大期に税負担が増加して景気を悪化させてしまうなどの悪影響を持つ場合には、フィスカル・ドラッグと呼ばれ、1970年代には盛んに議論された。岩田規久男は「政府が財政支出の拡大による景気対策を実行すれば、短期的には景気が良くなるがそれを止めれば再び悪化してしまう。財政政策で100万人単位の雇用の創出・維持し続けることは不可能である」と指摘している。経済学者の竹中平蔵は「ケインズ政策は、万能ではない。失業が増えたから需要を増やしたまではよいが、それで失業が無くなったからといって政府が財政支出を減らすかというとそうはならない。公共事業を一回やると、今度それを減らすのは大変となる。民主主義社会において、失業を無くすために需要をつくり始めたら、財政は徹底的に拡大し赤字となる」と指摘している。原田泰は「財政政策の効果は持続性に乏しく、長期的には反動減を生む」と指摘している。原田泰、大和総研は、日本の場合で「名目GDP1%分の公共事業は、財政収支の対GDP比を0.5%悪化させる」「名目GDP1%分の所得税減税は、財政収支の対GDP比を0.81%悪化させる」と指摘している。岩田規久男は「政策の持続性・有効性の観点から見て、財政政策より金融政策にほうが有効である」と指摘している。経済学者の野口旭、田中秀臣は「財政の本来の機能は、マクロの安定化というよりも、徴税を通じた公共財の供給である。景気対策としての財政支出は、政治的利権が絡むため、どうしても『無駄金』が多くなる」と指摘している。経済学者のジェームズ・M・ブキャナンは、財政は下方硬直性があり収縮しないで膨張し続ける傾向があると指摘している。ブキャナンの「民主主義の中に財政赤字は組み込まれている」といった議論は、労働組合への自粛や賃金のメカニズムを重視といった運動につながっていった。公共事業を実施するにはまず予算措置が必要であり、国会や地方議会の議決を必要とするので、政策の決定から実施までの期間は必ずしも金融政策よりも短いとは限らない。アメリカの経済学者の中には、アメリカでは財政政策はしばしば景気変動を大きくしてしまったという見解もある。経済学者のミルトン・フリードマンは財政政策による景気安定化について、政府に効果的な財政支出を選ぶ能力は無い、政策決定の遅れが生じ効果が無いなどの批判をしている。岩田は「政府がインフレや景気後退を認知してから、政策の立案、予算の審議などを可決・実行するまでには長い時間がかかり、対策としてすでに手遅れになっていたり、逆に景気変動を助長させたりする可能性もある」と指摘している。また岩田は「インフレや景気後退の認知から政策の実行までの遅れを考慮すると、総需要の微調整を目的とした裁量的財政政策の有効性には限界がある」「財政政策は社会資本の形成と社会保障などの所得再配分政策に専念すべきである」と指摘している。経済学者のケネス・ロゴフは「非常に多くの国の経済学者が、景気問題への解決策は現状を維持するために減税をし、補助金を与えることだと考えている。先進国が一国だけでケインズ主義的な刺激策を講じれば、不況の痛みを和らげることになるかもしれない。しかし、すべての国が同時に消費を刺激しようとすれば、政策効果が発揮されることはない」「残念ながら、ケインズ的な需要管理政策は万能薬ではない。減税は長期的には生産性を高めるが、政府部門の拡大は経済的な活力を取り戻す処方箋ではない。市場経済の中で政府が行うべき有益な政策は多くあるが、過度に景気刺激策を求めることは、理性的な議論にとって有益ではない。当然、国の財政も問題となる」と指摘している。合理的期待形成仮説によると、減税されても、人々は将来の増税を予想して、増税に備えて減税分をすべて貯蓄に回す可能性があるとしてる。一方で、合理的期待形成の理論に対して、人々は合理的ではなく、将来の増税に備えることなく減税分の大半を消費に回してしまうという反論がある。経済学者の小野善康は「失業者のセーフティーネットとしての補助金やバラマキ減税よりも、その財源を賃金として活用するほうがよい」と主張している。野口旭、田中秀臣は「マクロ経済政策としての財政政策によって、循環的な要因によって生じる失業・倒産を可能な限り減らすことは、政府のみができる重大な機能である。政府が財政赤字の一時的な拡大を嫌って経済的能力の行使を拒否し、失業・倒産を放置することは、政府の経済的な存在根拠自体を否定することになる」と指摘している。田中秀臣は「不景気のときに財政政策を行う場合、効率性のみを基準にして否定するのは賢明ではない。例えば、公務員を多く雇用するということは、生産性の低い人を多く抱えるということである」と指摘している。原田泰は「政府支出で雇用を創出するなら、特定の支出に偏らないことが望ましい。特定の支出に傾けば、供給のボトルネックが生まれて価格が上昇し、雇用拡大効果を阻害する」と指摘している。田中秀臣は「財政支出を拡大することによって、経済に占める政府部門の割合が高まると経済全体の非効率性をもたらすという問題がある。不況対策をやる場合は、必ず金融政策と組み合わせてやらなければならない」と指摘している。