長島高では、1977年秋季中部大会県予選準決勝に進むが、中西親志捕手のいた相可高に完封負け。高校卒業後は、社会人野球の電電東海に入社し、中西とバッテリーを組む。1981年のプロ野球ドラフト会議で中日ドラゴンズから5位指名を受けるが入団を拒否し、チームに残留。1982年の都市対抗野球に出場し、1回戦で日産自動車を相手に好投するが、8回に逆転され敗退した。同年のプロ野球ドラフト会議で阪神タイガースから5位指名を受け入団。1年目の1983年から一軍登板を果たす。6月12日の対中日ドラゴンズ戦では初先発を果たし、小松辰雄と投げ合うが2回に打ち込まれ敗戦投手となった。その後は腰痛などの持病に泣かされ、1984年から3年間は登板機会がなかった。しかし1987年には復活、主に中継ぎとして自己最多の23試合に登板している。1989年オフに自由契約となり、現役を引退。引退後は、打撃投手に転向。1995年からはフロント入りし、二軍マネージャー、一軍マネージャーなどを務めた。サイドスローからのカーブ、シュートを武器とした。
警視補（Assistant Superintendent of Police）は旧イギリス植民地の国々に見られる警察の階級のひとつ。かつてはヨーロッパ人が警察官に採用された時に任命される階級だった。20世紀のはじめには、非ヨーロッパ人警察官もこの階級に昇進する道が開かれた。この階級は通常警部の上に置かれ、通常は非ヨーロッパ人が任命された。この階級の上位には副警視か警視であり、階級章は二つ星か三つ星である。日本にはこの階級は存在しない。
1986年 - 2004年、講談社『ViVi』編集部でファッションライターとして活動2004年 - 2008年、講談社『GLAMOROUSを』創刊、ファッションディレクターを務める2008年 - 2009年、コンデナスト・ジャパンで、インターナショナルファッション誌『GLAMOUR JAPAN』準備室の編集長に就任、プロジェクトがキャンセル2009年 - 2010年、『VOGUE JAPAN』コントリビューティングエディター、『GQ JAPAN』編集長代理などを務める2011年 - 2013年、『VOGUE GIRL』クリエイティブ・ディレクターを務める2013年 - 2014年、コンデナスト・スタジオ　クリエイティブ・ディレクター2014年 - 、Numéro TOKYO エディトリアル・ディレクター、株式会社gumi-gumi設立、代表取締役就任。
北朝鮮が土地と労働力を、韓国が技術と資本を提供して、開城に一大工業団地を造るという開城工業地区の計画は、2000年6月に現代グループ会長 (当時) の鄭周永が平壌を訪問したときに初めて明らかにされ、同月に朝鮮労働党総書記・金正日と韓国大統領・金大中 (当時) との間で行われた南北首脳会談で合意された。いわゆる太陽政策の賜物であり、南北の歩み寄りの象徴であった。当初の計画では66平方キロメートル（2,000万坪）の土地を3段階に分けて開発し、10年後の2010年に、2000以上の企業と50万人の労働者により160億ドル分の製品を生産しようというものであった。2002年11月には、北朝鮮で開城工業地区法を制定。開城直轄市（当時）内の開城市・板門郡（当時）内の一部が「開城工業地区」として一般の行政地域から切り離された。2003年6月に3.285平方キロメートルを造成する第1期工事が起工され、2004年末には工業団地に入居した企業が生産を開始、2007年には連結された鉄道による貨物輸送も開始された。開発の第1段階となる100万坪の造成は2011年に完工した。2006年7月の北朝鮮ミサイル問題、および同年10月の核実験の影響で、北朝鮮の外貨収入源となっている開城工業地区事業について、改めてアメリカ合衆国から問題提起がなされるなど、北朝鮮情勢の緊迫化に伴い事業の先行き不透明感が増した。2007年10月に訪朝した盧武鉉大統領は第2回南北首脳会談で韓国側が開城工業地区事業を「北朝鮮の改革開放」と位置付けてることにかねてから中国の改革開放を批判して鄧小平と対立するなど改革開放に否定的だった金正日総書記から強い不快感を示され、廬武鉉は帰国後に開城工業地区事業に関連する統一部（省庁に相当）のホームページから「改革開放」の語を削除させた。2008年の李明博政権発足後は、南北関係の焦点の一つとなっていた。北朝鮮側が「南側の対北敵対姿勢」を理由として強硬姿勢を強め、列車往来の中断、地区内で「敵対行為」を行ったとの理由による現代峨山社員の拘束などを行った。2009年5月には開城工業地区に関する特別措置の無効を韓国側に通知、協議の場で賃金や土地使用料の引き上げを要求している。2012年末時点の稼動企業数は123社。2012年時点の従業員数は5万4,234人、従業員の98.6パーセントは北朝鮮側の人員である。2013年時点で、進出した韓国企業の投資総額は5,568億ウォン (482億円) で、生産額は月4,000万ドル。これとは別に韓国側の公的企業が、造成や社会基盤整備に5.5兆ウォン (4,770億円) から6兆ウォン (5,200億円) 投資している。一方、北朝鮮側は労働者約5万3千人分の賃金として1年間に8,700万ドル（約86億円）の外貨収入を得ており、経済が劣悪で、外貨収入が乏しい北朝鮮にとっては「ドル箱事業」である。