アルテュール3世没後は甥で弟リシャールの息子フランソワ2世が公位に就く。時のフランス王ルイ11世は中央集権化を目指してブルゴーニュ公国を始めとする諸侯・貴族を粛清し、国内統一の総仕上げとしてブルターニュに食指を動かしていた。フランソワ2世はルイ11世と対立して反乱を起こし、ルイ11世の息子シャルル8世とも対立して道化戦争が発生した。だが、フランス軍は1488年のサン＝トーバン＝デュ＝コルミエの戦いでブルターニュ軍を破り、フランソワ2世は止む無く和睦を結んだ。息子の無いフランソワ2世はシャルル8世の許可なく娘を結婚させてはならない不利な条件を結ばされ、同年に失意のうちに没する。公位を継いだ一人娘アンヌは神聖ローマ皇帝マクシミリアン1世との結婚で打開を図ろうとするも、シャルル8世との結婚を余儀なくされる。結果、ブルターニュはフランスに併合されるに至った。
1341年にジャン3世が嗣子無くして没すると、姪であるジャンヌ・ド・パンティエーヴル及びその夫であるシャルル・ド・ブロワ（シャティヨン家出身でギーズの領主、ブロワ伯の弟）と、ジャン3世の異母弟ジャン・ド・モンフォール（イングランド側の史料ではこちらをジャン4世とよぶことも）、およびその息子ジャン4世（フランス側の史料）との間で相続争いが勃発した。世に言うブルターニュ継承戦争である。時は百年戦争真っ只中であり、ブルターニュの相続争いも百年戦争にリンクした。フランス王フィリップ6世は甥に当たるシャルルを支持し、イングランド王エドワード3世はモンフォール父子を支持した。戦争は一進一退が続いたが、1364年のオーレの戦いでシャルルが戦死したことにより、翌1365年のゲランド条約でジャン4世の公位が認められた（モンフォールは戦時中に死去）。ジャン4世は公位の代償としてフランス王シャルル5世への臣従を余儀なくされるが、後に反旗を翻してイングランドに亡命する。しかし、1380年にシャルル5世が死去してシャルル6世が新王に即位すると、和解して帰国した。1392年、ジャン4世は腹心のオリヴィエ・ド・クリッソンと仲違いし、オリヴィエがシャルル6世の許に亡命する事件が起きた。シャルル6世はこれを機にブルターニュを併合しようと画策したが、精神に異常をきたしてジャン4世はことなきを得た。
ドルー家（仏: Maison de Dreux）は、フランス王家カペー家の分枝の一つ。ブルターニュ公国を統治した系統はブルターニュ家（Maison de Bretagne）とも呼ばれる。また、ブルターニュ継承戦争以後に公位を継承した家系はモンフォール家（Maison de Montfort）とも呼ばれる。フランス王ルイ6世の息子でルイ7世の弟にあたるロベール1世がドルー伯に叙せられたことから始まる。ロベール1世の孫の代で家系は二分、兄のロベール3世はドルー伯を継承し、その家系は16世紀まで伯爵家として続いた。一方、弟のピエール1世はブルターニュ女公アリックス・ド・トゥアールと結婚してブルターニュを統治することになった。通常、ドルー家と言えば、このブルターニュ公の家系を指すことが多い。ブルターニュはその名が示す通り、ケルト系のブルトン人が住む地方であり、現在でもその要素が濃い。従って、ドルー家の君主も自らをブルトン人と意識するようになった。ブルターニュ公国はブルゴーニュ公国とともに百年戦争の局面を左右することになる。
島根県松江市出身。島根県立松江北高等学校から、一橋大学社会学部に進学。卒業後、1977年に日本テレビ入社。ディレクターとして「11PM」「アメリカ横断ウルトラクイズ」などといった人気番組を担当。その後、チーフプロデューサーに昇格し、「スーパーテレビ情報最前線」や「ザ!鉄腕!DASH!!」「行列のできる法律相談所」など主に情報番組やバラエティ番組を担当。2002年から人事局人事部長、2004年から編成本部情報センター長、2005年6月から2008年6月23日までは事業局長、2008年6月から2013年6月4日までは中京テレビ取締役→常務取締役編成制作局長などを歴任し、現在に至る。
中国の新軍事技術のひとつの例は対艦弾道ミサイルのDF-21Dであり、これはアメリカ合衆国の海軍戦略に対し即座かつ大きな変更をもたらした。中国は衛星攻撃兵器を開発中であり、2020年までに全地球測位システムとしての北斗衛星導航系統を完成させる計画を立てている。他にも、弾道弾迎撃ミサイル開発、第5世代ジェット戦闘機のJ-20、そしておそらく電磁パルス兵器が新技術として挙げられる。2011年の報告によると、中国の偵察衛星は幾つかの分野でアメリカ合衆国の偵察衛星とほぼ同等の能力を持っている。この能力は10年前にはまったく実装されていなかったものである。国防費の増大にもかかわらず、中国の軍用兵器輸入の割合は急速に減っている。これは一部には軍用兵器の独自開発能力向上を反映していると考えられる。中国は空母建造計画や071型揚陸艦などの開発と同様に、戦力投射能力開発も行なっている。幾つかの非公式な試算によると、政府の研究開発費の15～28％が軍事研究に割かれているとされている。中華人民共和国国防部の装備はほぼすべて国家が保有しているが、軍用装備の生産は限られた競争のもと民間組織でも行われており、国防特許精度は革新的な企業や個人に大きな裁量を認めるよう改良されている。組織構成では民間人をまったく入れない一方で民間企業との共同運営は増加しており、国が支援する民間研究は時に両用研究となる。中国のジェットエンジンは問題領域を抱えており、中国がまだ海外企業からの輸入に大きく依存しているとの懸念を引き起こしている。ひとつの仮説として、ソビエト連邦方式の研究や生産ラインの断片を多くの孤立したユニットに残したままになっており、これらのユニットが全体の標準化、統合、質の制御といった点で問題を引き起こしていることが考えられる。問題部分に関する虚偽報告などの多くの問題よりもたらされる無駄な作業や努力、非生産的な競争がこれらの問題により引き起こされる。高精度ジェットエンジンは蓄積された質の問題に特に敏感である。