ヘッドマウントディスプレイ (HMD) 式は眼鏡式に似ているが、表示画像を映し出す機構全体が観察者の頭部に装着される形式であり、左右の異なる視点で撮影された映像が、左右の目でそれぞれ自然な距離感で視線が保てるように光学的に調整されて顔面間近や眼底部に直接、投影される。投影面を眼鏡のように透過性にすることで拡張現実のための表示インターフェス機器として用いられる事もある。
レーザー光線を収束させた焦点において空気がプラズマ化し発光する現象を利用して画像を3次元的に描画する。体積型ディスプレイに近いが、レーザを走査し、焦点位置を変化させることにより自由度の高い描画が可能である。現在のところ、3次元ベクタースキャンによる単純な図形を単色表示するにとどまっている。波面再生型のディスプレイと体積型ディスプレイ、空気のプラズマ発光を利用したディスプレイでは、複数の観察者に対して、同時に正しい視差情報を与えることができる。
体積型ディスプレイは、回転などの物理的なメカニズムにより、光の点を実際の空間内に表示する。この種のディスプレイは、画素の代わりにボクセルと呼ばれる3次元的な要素を利用する。この方式を利用したディスプレイPerspectaが、Actuality Systemsより発表されている。
ホログラフィック・ディスプレイや、インテグラル・フォトグラフィを用いたディスプレイは、光線の波面を再生することにより、観察者に視差画像を提示する。インテグラル・フォトグラフィ(IP)方式とは、被写体から出る光の波面をすべて取得・再生することにより立体映像をディスプレイ上で映し出す「波面再生型立体ディスプレイ」で、同時に複数の観察者に立体画像を提示することができたり、観察者が顔を横に向けても立体視ができたりする点が大きな特長である。NHK放送技術研究所で開発中のものは、屈折率分布レンズを用いたレンズアレイを水平解像度8,000万画素程度の高精細なカメラで撮影し、それをプロジェクタで別のレンズアレイに投影するというものである。
左右の映像に直交する直線偏光をかけて重ねて投影し、これを偏光フィルタの付いた眼鏡により分離する。偏光状態を保存するためにシルバースクリーンなどが利用される。直線偏光の代わりに円偏光を用いたものもある。円偏光を用いたものは、観察者が顔を傾けても左右映像のクロストークは小さく維持される。円偏光の遮光特性には本質的に波長依存性があり、濃い紫や黄色などの色が見えてしまう場合がある。3D映画の多くが偏光めがね方式を採用しており、液晶ディスプレイでは画素ごとに異なる偏光を与える微細な加工が求められるために比較的採用は少ない。液晶シャッターめがねに比べて偏光めがねは軽く簡素・安価に作られて、多人数ユーザーに対応しやすく、機器同士の差異も偏光方向と直線／円という種別のみであるため標準化に向くなど利点が多い。
左右異なる角度から撮影した映像をそれぞれ赤と青の光で重ねて再生し、左右に赤と青のカラーフィルタの付いた眼鏡で見るものである。技術的に最も簡単で低コストである。従来はモノクロ映像に限られていたが、色彩情報を左右に振り分ける事でカラーでの映像製作が可能になっている。しかし対象物の見える角度の違いによって色味が変化してしまう弊害がある。「ドルビーデジタル3D」のように多色のチャンネルを用いて自然な色再現を行う物もあるが、高価な特殊多重コーティングフィルタが必要になる。
1922年4月東京毛織入社、5月日本陶管入社。1926年9月同社取締役。1927年5月品川白煉瓦支配人。1934年10月同社専務取締役。1935年11月品川鉱業取締役。1936年7月帝国窯業監査役。1937年3月クローム煉瓦販売取締役。1938年5月品川白煉瓦取締役社長。芦別鉱業取締役社長。8月品川企業取締役社長。1940年11月東日本耐火煉瓦工業組合理事長。12月日本特殊耐火煉瓦工業組合理事長。1941年5月常磐石炭監査役。9月日本耐火煉瓦工業組合連合会理事長。1943年3月日本耐火煉瓦統制取締役社長。1944年4月　炉材統制顧問。常磐石炭統制顧問。1946年11月復興金融委員会委員（1950年5月辞任）。1949年2月公職資格訴願委員会委員（1950年5月辞任）。4月総合国土開発審議会委員（1950年5月廃職）。持株会社整理委員（任期1950年10月まで）。1950年2月日本証券金融取締役。1950年3月国家公安委員会委員（1954年6月警察法施行により廃職）。11月失業対策審議会委員（1951年5月廃職）。1951年5月東京電力株式会社取締役。1952年3月国家公安委員会委員長に互選さる（1954年6月廃職）。1954年7月国家公安委員会委員（任期1年）。1957年6月雇用者議会委員（任期2年）。1958年12月東京電力取締役社長。1959年1月品川白煉瓦取締役会長。5月日本電気協会会長。1960年4月産業合理化審議会委員（任期1年）。12月原子力委員会専門委員（1961年2月辞任）。1961年4月産業合理化審議会委員（任期1年）。5月町名地番制度審議会委員（1962年4月廃職）。7月東京電力取締役会長。10月雇用審議会委員（任期2年）。1962年6月住居表示審議会委員（1964年3月まで）。1963年2月日本電気協会電気用品試験所理事長。12月雇用審議会委員（任期2年）。1964年12月科学技術会議専門委員。