丸岡バスターミナル（まるおかバスターミナル）は、福井県坂井市丸岡町西瓜屋にある京福バスのバスターミナルである。主に福井市、坂井北部地域（あわら市、坂井市三国町）、永平寺町方面とのバスが発着する。
2-4-0という車軸配置は、開業時に旅客用機関車に用いられた。本線用機関車として多く使用された時期もあったが、牽引力に劣るため、やがてより強力な機関車の登場により、廃れた。日本の鉄道開業時に使用された蒸気機関車10両は、すべてこの車軸配置であった。
幸野 豊（こうの ゆたか、1949年 - ）は、日本の工学者。工学博士（東京大学）。原子力材料研究の第一人者。室蘭工業大学教授1974年東京大学工学部卒。1977年同大学院工学系研究科修了。その後、東京大学工学部助手。同工学部総合試験所研究員等を経て、1999年室蘭工業大学工学部助教授。その後、同工学部教授・大学院工学研究科教授。
1939年（昭和14年）9月、ノモンハン事件や第二次世界大戦の勃発といった国際的な変動の中で、総力戦を経済面から研究するために、陸軍省軍務局軍事課長の岩畔豪雄大佐が中心となって陸軍省経理局内に研究班が設立された。正式名称は陸軍省戦争経済研究班であり、目立たないように陸軍省主計課別班という名称が使われ、作成した資料のほとんどは陸軍省主計課別班の名前で提出された。岩畔大佐の意を受けて秋丸次朗中佐が率いたので秋丸機関とも呼ばれた。秋丸機関は仮想敵国および同盟国の経済戦力を詳細に分析して最弱点を把握するとともに、日本の経済戦力の持久度を見極め、攻防の策を講じるために、ブレーンとして経済学者を集め、そのほかに各省の少壮官僚、満鉄調査部の精鋭分子をはじめ各界のトップレベルの知能を集大成し、英米班（主査・有沢広巳）、独伊班（主査・武村忠雄）、日本班（主査・中山伊知郎）、ソ連班（主査・宮川実）、南方班（主査・名和田政一）、国際政治班（主査・蝋山政道）を立ち上げた。各班15名から26名ぐらいで総勢百数十名から二百名程度の組織で、有沢広巳が実質上の研究リーダーであった。潤沢な予算（臨時軍事費特別会計）を使って、各国の軍事・政治・法律・経済・社会・文化・思想・科学技術等に関する内外の図書、雑誌、資料、約9000点を収集し、それらを整理・分析して、各国経済抗戦力判断に関する「抗戦力判断資料」、個別の経済戦事情調査の「経研資料調」、外国書和訳の「経研資料訳」などの資料を作成した。近年「独逸経済抗戦力調査」、「英米合作経済抗戦力調査（其一）」、「英米合作経済抗戦力調査（其二）」などの報告書が見つかり、他にも多くの資料が現存している。独ソ戦開始直後の1941年（昭和16年）7月、秋丸機関はこれらを集大成して陸軍上層部に報告を行ったとされる。その内容は「英米合作の本格的な戦争準備には一年余りかかる一方、日本は開戦後二年は貯備戦力と総動員にて国力を高め抗戦可能。この間、英国の属領・植民地への攻撃、インド洋（および大西洋）における制海権の獲得および潜水艦による海上輸送の遮断の徹底によって、ドイツと協力して輸入依存率が高く経済的に脆弱な英国を屈服させ、同時に英蘭等の植民地である南方圏（東南アジア）を自足自給圏として取り込んで抗戦力を強化し、米国の継戦意思を失わせて戦争終結を図る」という対英米戦争戦略を示す一方、イギリス屈伏の鍵を握るドイツの経済抗戦力については下記のように悲観的な見方を示した。秋丸機関の結論は玉虫色のものであった。『石井秋穂回想録』によると、1941年4月17日に大本営海軍部で決定された「対南方施策要綱」は、秋丸機関や陸軍省兵備課で行われた研究を参考にして作成され、秋丸機関は、陸軍省軍務局軍務課高級課員の石井秋穂大佐に対し、研究結果を何度も報告していたとされている。その石井大佐が9月29日に大本営陸海軍部にて決定された「対英米蘭戦争指導要綱」や11月15日に大本営政府連絡会議にて決定された「対英米蘭蒋戦争終末促進に関する腹案」の策定に参画していたこと、また「対英米蘭蒋戦争終末促進に関する腹案」と『英米合作経済抗戦力調査（其一）』は、両資料とも、海上遮断による経済封鎖で経済的に脆弱性のあるイギリスを敗戦に追い込み、その結果アメリカの反戦気運を期待して外交交渉などによる終戦を提案していることなど、内容に共通項が多いことから、「対英米蘭蒋戦争終末促進に関する腹案」作成に秋丸機関の報告書が影響力を与えたという研究もある。しかし1942年（昭和17年）3月、陸軍省戦備課長の岡田菊三郎大佐が、中山伊知郎らが参加した「大東亜建設座談会」で、英米の国力の大きさを認めながらも植民地を奪ったり船舶を沈めるなどしていくことで国防経済的に英米に屈服を求めることができると発言しており、この内容は朝日新聞1面に掲載されている。これ以外にも太平洋戦争（大東亜戦争）開戦前後には同様の戦略が新聞や雑誌上で数多く論じられており、秋丸機関の報告書も「対英米蘭蒋戦争終末促進に関する腹案」も、当時の日本における常識的な内容であったという指摘もされている。1942年12月に秋丸機関は解散し、その研究機能は総力戦研究所に移管された。