全日本女子の監督も、日本リーグの二大指導者である小島と山田が交代で就任する時期が長く続いた。1970年、小島は全日本監督に初就任。1972年、ミュンヘン五輪に参加。東京五輪の金メダルチーム（東洋の魔女）でただ一人残った松村勝美が主将を務め、山下規子・古川牧子・島影せい子・塩川美知子と合わせて5人のユニチカ選手に、日立の生沼スミエやヤシカの岩原豊子・浜恵子などメキシコ五輪の銀メダルメンバーを加えて、大会に臨んだ。しかし、決勝でソ連に敗れ、2大会連続の銀メダルに終わった。
関西大学商学部卒業後の1953年、四天王寺高等学校の監督になり、インターハイで3度優勝して指導者としての名声を高めた。1965年、大松博文の後継者として日紡貝塚女子バレーボール部の監督となる。以後、大松監督が築いた日紡貝塚の公式戦175連勝の記録を258まで延ばし、バレーボール日本リーグ（現在のプレミアリーグの前身）では山田重雄監督が率いる日立との二強を形成し、27回行われたリーグ戦では日立の18回に次ぐ5回の優勝をもたらした。小島が推進した、相手のアタックを粘り強く拾ってポイントを重ねる「つなぐバレー」は、日本バレーの特徴となった。
一般に、生の魚介類や肉類には食中毒の原因となる菌が多く付着している。これらの食材自身は、加熱殺菌して食べたり、あまり時間を置かずに食べるなどして食中毒を防止できるが、しばしば盲点となるのはこれらを加工調理した器具に付着した菌である。調理器具の洗浄が不十分であった場合、器具上で菌が増殖してしまい、次に加工する食材に毒素とともに付着してしまうことがある。また、菌が調理器具を経由して生で食べる食材に付着してしまうこともある。包丁の柄は洗い残しやすい部分である。この問題を避けるためには、魚介類・肉類用の調理器具と、野菜など用の調理器具を分けるのが効果的である。特にまな板は一般家庭の調理においても、魚介類・肉用とその他用で分けることが強く推奨される。複数のまな板を準備するのが困難である場合、まな板の両面で使い分けるだけでも効果がある。集団給食の調理場などではこれを徹底するために、色違いのまな板を用いるなどの工夫がなされていることが多い。また、できるだけ生食の食材の加工を先に行ない、肉類は最後に切り刻むように心がけることも予防につながる。調理器具とともに、手の洗浄も料理人にとっては重要である。糞尿には菌が極めて多数含まれているので、調理中にトイレに行った場合には必ず石鹸で手を洗わなくてはいけない。集団調理においては、着衣を着替えた上でトイレに行き、石鹸による洗浄の後に消毒用アルコールによる殺菌を義務づけているところも多い。
日本国内での食中毒事件の発生状況は、年間、患者数約2万人程度である。死者数はゼロか、多くても十数人であり、交通事故による死者数（年間4,000人〜5,000人）と比較しても非常に少ない。厚生労働省によれば、平成30年の食中毒発生状況は、総数は1,330件、患者は17,282人、死者は3人であった。日本の食品衛生法には食中毒が発生した場合の報告・調査・行政処分等が定められている。行政上の措置にとどまらず、刑事事件（業務上過失致死傷等）や民事訴訟（損害賠償請求訴訟）に至るケースもあり死亡時の賠償額は、高額になる事もある。
食中毒には数多くの原因菌などがあるがその中の代表的なものを以下に示す。2006年度は、患者数別では、ノロウイルス、カンピロバクター、サルモネラ属菌の順であり、この3種が8割を占めた(厚生労働省 2007)。
2009年2月11日のキプロス代表との親善試合でスターティングメンバーに名を連ね、代表初出場、60分までプレイした。なお試合は3-2で敗北した。以降の代表出場は無かった。
1932年にヴァイマル憲法下のドイツで行われた二度の国会選挙で、多くのドイツ国民からの支持を得て第一党を確保した国家社会主義ドイツ労働者党（以下ナチ党）の党首アドルフ・ヒトラーは、1933年1月30日にパウル・フォン・ヒンデンブルク大統領よりドイツ国首相に任命された。ヒトラー首相は、首相に就任するやただちに反ナチ党分子の始末に乗り出した。1933年2月4日には早くもヒンデンブルク大統領に「ドイツ民族保護のための大統領令」を出させて、ヴァイマル憲法によって認められていた言論の自由や政治集会の自由などの国民の権利をいくつか停止し、反ナチ党的言論の取り締まりを開始した。続いて国会議事堂放火事件後の1933年2月28日に「ドイツ国民と国家を保護するための大統領令」を出させて、国民の権利停止の範囲を拡大し、人身の自由や私有財産権などの国民の権利を停止させた。またこの大統領緊急令に「公共秩序を害する違法行為は強制労働をもって処する」という条文が出てくる。「強制収容所(Konzentrationslager)」という言葉や「保護拘禁(Schutzhaft)」という言葉は出てこないが、この大統領緊急令が反ナチ党分子を保護拘禁して強制収容所へ送り込む法的根拠となった。ちなみにこの大統領緊急令はヴァイマール憲法48条が非常時には憲法を停止することを認めていたことに準拠していた。左翼政党のドイツ共産党とドイツ社民党は反ナチ党分子の代表格であり、ナチ党にとっては真っ先に社会から隔離すべき者たちであった。しかし彼らを「犯罪者」として刑務所に投獄するには裁判で有罪判決を下す必要がある。裁判では不確実なうえに時間がかかる。そこで左翼を「犯罪者」ではなく「潜在的な危険分子」として保護拘禁して強制収容所に収容することとしたのである。