上記のように、電化製品や消費財、工作機械や自動車などの技術や品質が西側諸国のそれに対して決定的に劣っていたことから、西側諸国に対しての輸出は、農産物や魚介類などの第一次産品や、原油や天然ガスなどのエネルギー資源が主であった。また、通貨のルーブル自体が、国外で通貨としての価値が低かったこともあり、エネルギー資源の貿易がある国を除いては、西側諸国との貿易収支はおおむね赤字であったか非常に少ないものであった。それに反して衛星国や社会主義国との間の貿易は、それらの多くの国の外貨が乏しかったことや、ココムなどの貿易規制により西側諸国からの貿易品目が制限されていたことから、一次産品やエネルギー資源はもとより、西側諸国では相手にされなかった電化製品や消費財、工作機械から自動車、航空機などの軍事物資に至るまでが輸出された。1975年の国別工作機械生産額でもソ連は世界3位である。その多くが事実上の援助品として、バーター貿易など無償に近い形で供給された。1930年からペレストロイカ実施まで、商業手形が廃止されていたので流通・割引がなく、取引はゴスバンク(国有銀行)で集中決済された。
アメリカ合衆国とは、第二次世界大戦においては連合国軍における同盟国として協力関係にあり、武器の提供を受けるなど親密な関係にあった。しかし、第二次世界大戦後は共産主義国陣営の盟主として、対する資本主義国の事実上の盟主となっていたアメリカ合衆国と「冷戦」という形で対立することになった。この様な関係の変化を受けて、1950年代における朝鮮戦争や1960年代におけるベトナム戦争など、代理戦争という間接的な形で軍事的対立をしたが、全面的な核戦争に対する恐怖が双方の抑止力となったこともあり、直接的かつ全面的な軍事的対立はなかった。しかしベルリン封鎖やキューバ危機などでは全面的な軍事的対立の一歩手前まで行った他、U-2撃墜事件における領空侵犯を行ったアメリカ軍機の撃墜など、限定的な軍事的対立があったのも事実である。このような対立関係にあったにもかかわらず、冷戦下においても正式な国交が途絶えることはなく、双方の首都に対する民間機の乗り入れが行われていた。
亡命した白系ロシア人が満州のハルピンを中心に住んでいた。崩壊した臨時全ロシア政府(オムスク政府)や白軍と関わりのある者によって、ザリヤやグンバオ等のソ連に批判的な白系露字新聞が執筆されており、また、白系ロシア人が中国や日本と共に反革命を計画していたため、ソ連は満州に住む白系ロシア人に手を焼いていた (例えば、中ソ紛争におけるハバロフスク議定書には、白系ロシア人に対する条項が含まれている)。1945年、ソ連は満州国に攻め込み(ソ連対日参戦)、満州国を崩壊させ、満州を共産化させて白系ロシア人を満州の表舞台から追い出した。
外交関係では、社会主義国（東側）陣営の盟主としてアメリカを筆頭とする資本主義国（西側）と対決（冷戦）していた。成立当初はフランスやイギリス、アメリカなど大国の承認を得られず孤立したが、その後各国と国交を結び、さらに1930年代後半から1940年代にかけては日本やドイツと協定を結ぶ。独ソ戦で侵攻してきたドイツを撃退・打倒した第二次世界大戦後に、東ドイツやチェコスロバキア、ブルガリアなどの東ヨーロッパ諸国を衛星国化させた。さらにユーゴスラビアが主導する非同盟諸国と呼ばれる中華人民共和国・インド・キューバ・エチオピア・エジプト・イラク・シリアなどの第三世界と友好協力条約を結び、関係を持つ。コメコンではメキシコ、モザンビーク、フィンランドといった非社会主義協力国もあった。東アジア（ベトナム、ラオス、北朝鮮など）、中南米（チリ、ニカラグアなど）、アフリカ（アンゴラ、リビア、コンゴなど）などでも「民族解放」、「反帝国主義」、「植民地独立」を唱える共産主義政権（専制政治が行われた政権もある）の成立に協力し、アメリカや西ドイツ、イギリスやフランスなどの西ヨーロッパ諸国、日本などの資本主義国と対峙した。
ソビエト連邦は超大国であったが軍事や核兵器以外の産業は遅れており、エネルギーの効率や環境対策も遅れていた。そのため汚染地域が多く、ジェルジンスク、ノリリスク、スムガイト（現在はアゼルバイジャン）、チェルノブイリ（同ウクライナ）はきわめて汚染が酷かった。特にチェルノブイリ原発事故では広島型原爆の約500発分の放射性降下物がまき散らされ、多くの被災者が出た。核実験場のあったセミパラチンスク（現在はカザフスタン・セメイ）では120万人が死の灰を受け30万人が後遺症の深刻な被害を受けている。
TSR-2の開発は、1956年にキャンベラの後継機を求めたイギリス空軍（RAF）の超音速侵攻偵察攻撃機計画 OR.339により始まった。要求された性能は、全天候性能をはじめ、不整地からの短距離離着陸（STOL）を行い、低空を超音速で侵攻し、1,850 km以上を無給油で飛行する核兵器搭載可能な爆撃機という過大なものであった。この計画にイギリス国内の航空機メーカー各社が設計案を提出し、最終的にヴィッカーズ社とイングリッシュ・エレクトリック社の合同計画案が採用され1957年に本格的な開発が開始された。1957年春に公表された保守党政権のダンカン・サンディス国防相による防衛白書ではミサイル万能論を背景とした長距離爆撃機、戦闘機の新規開発の終了、それぞれ弾道ミサイル、迎撃ミサイルによって置き換えを志向しており当時開発中だった軍用機は大半が中止された。機体の特徴としては、翼端に下反角を持つ主翼、全浮動式の水平尾翼を持っていた。だが、過酷な要求を克服するために高度な地形追従レーダーや各種の新素材などといった数々の新機軸を用いたため開発は難航し、開発費も当初の予算を超過してしまった。