観察記録に乏しい種類以外、ヒゲクジラ達は別種同士でも平和的な交流をする事が知られている。全てのセミクジラ科の鯨たちは特にザトウクジラと良く行動を共にする事が知られている。同属のミナミセミクジラにおいてモザンビークやブラジルの沿岸で交尾行動またはその練習と思わしき観察がされた事がある。また、イワシクジラやミンククジラ、ウバザメ等とは餌の競合関係にあるが観察上では問題なく共存している。その他の大型種との交流も記録されている。共に極めて沿岸性であるコククジラとの関係が如何なるものかは不明である（セミクジラが北太平洋ではごく稀にしか確認されず、北大西洋ではコククジラが絶滅しており、南半球では2013年に史上初めてコククジラが観測されたが、現地のミナミセミクジラとの接触は確認されていない）。これらの種間交流は複数確認されており、興味深い事例として1998年にカリフォルニア沖で複数のコククジラがセミクジラに対する攻撃行動を取り、過去から現在に至るまでヒゲクジラ間で観察された唯一の攻撃行動例とされている。2012年には、サハリン沿岸で同じく絶滅危惧のニシコククジラの群れに混じる1頭が観測されたが、この時は穏やかなコミュニケーション行動が確認されている。ホッキョククジラとの種間交流については生存への脅威と課題（下記）を参照。
本種を観光ツアーの最中に目撃する可能性は極めて低い。世界的に見ても本種との遭遇を果たした観光業者はごく僅かである。しかし特異な例が日本で発生しており、和歌山県の那智勝浦町で操業するウォッチング業者「南紀マリンレジャーサービス」は2006年に2度、2011年に1度の遭遇をしている。特に2011年の遭遇は観察の時間や質的にも非常に貴重性が高く、一部の行動は本種では初の撮影例にもなっている。また、両年時とも複数の写真家が乗船していたが、とくに鯨カメラマンの小田健治は二度の撮影に成功している。熊野灘は、現在の日本沿岸では統計的に確認例数が多い海域でもある。また、小笠原ダイビングセンターの森田康弘も、1990年に弟島沿岸で望月昭伸らと共に同種ではおそらく世界初の水中撮影および同地域における近代初の棲息確認に成功し、後年も含め4度の遭遇を果たしている。知床半島の西岸では、確実な記録だけでも2013年、2018年、2019年に観光船から複数回の目撃があり、道東観光開発株式会社は二年連続での遭遇をしている。
繁殖についても、殆ど何も生態情報が得られていない。一世紀以上もの間、東太平洋で子鯨は確認されてこなかった。他のセミクジラ科同様、平均で3-5年に1頭を出産するという非常に遅い繁殖率の可能性があり、回復を妨げる一因にもなっている。
90年代までは東西の太平洋沿岸で、非常に件数は少ないものの周期的な目撃が記録されてきた。90年代後半に太平洋の西部・中部・東部のほぼ同緯度の各地域において、ほぼ同年代に南端の記録がそれぞれ記録されたが、その後は確認がなく、2014年に再び東西の低緯度沿岸地域で確認された。太平洋の各地で記録的な発見が続発しており、2000年代を境に発生した失踪の原因は不明である。日本ではとくに2003〜06年以降に日本沿岸での確認数が微弱だが増加を見せ始め、2011年には漂着等を含めると例外的な多さを記録した（3件またはそれ以上の目撃、1件の混獲、1件の漂着）。
カナダでは、2013年の6月(ハイダ・グワイ)と10月(ファンデフカ海峡入口)に別々の個体が目撃されたが、最後の公式記録は1951年の捕獲であり62年もの年月に確認が全く無かった。なお、未確認の観察記録は1970年と1983年にそれぞれ2頭が、やはりハイダ・グワイ沖とファンデフカ海峡入口で目視されている。よって、不確実な情報を除くと同国では過去100年に8例、しかも2013年の2件をのぞく全てが捕獲記録である。
ハワイや北米沿岸では1998年以降の確認が無かったが、2014年1月にファラロン諸島およびエル・ビスカイノ生物圏保護区（世界自然遺産である世界最大のコククジラの繁殖海域）で未確定の目視記録が報告され、北米およびバハ・カリフォルニア沖では90年代以来である。
中緯度以下での確認は太平洋両側で1990年代に連続して発生し、低緯度の記録も1997年前後に太平洋各地で発生した以後は途絶え現在に至る。西太平洋では、小笠原諸島で90年から1996年に4頭、奄美大島・焼内湾（宇検村）で1997年に1頭（東シナ海で過去半世紀で唯一の公式記録）、ハワイ諸島で1996年、カボ・サン・ルーカス沖で1996年、カリフォルニア沖とモントレー沖で1998年に一件ずつである。
平安時代の荘園における特定の形態のもとで荘園領主（本家）の使役を受けた人々を指す。ただし、時期によってその意味合いは異なることになる。元は荘園に逃れてその隷属下に入って荘民化した浪人であったと考えられている。10世紀中頃より国衙から課される臨時雑役の賦課の免除を受けた荘民を指して寄人と称した。これに対して、対象にならなかった荘民は公領耕作者とともに公民と呼ばれた。ところが、後に公民でありながら、臨時雑役免除の特権を持つ荘園の一部を耕作してそこに寄人として帰属して二重の隷属関係を持つことで、本来の耕作地を含めた臨時雑役の免除を図ろうとするものも現れた。これに対して荘園領主もこれを受け入れて反対にこれを利用して彼らが本来耕していた耕作地（公領や他の荘園耕地）を自己に収めようとする者も現れた。こうした事態の放置は公領の減少のみならず、荘園間の境相論を引き起こす一因となったため、荘園整理令などで度々寄人を規制した。11世紀中頃以後、不入の権の拡大とともに一円支配が確立され、荘園内に居住するものは全て荘民として荘園領主に帰属されることになった。このため、荘園内に残されていた臨時雑役免除などを持たなかった公民と寄人の差は実質上消滅することになり、以後は荘民という語が用いられるようになった。