物質に紫外レーザー光を照射すると、物質が光を吸収して光電子移動が進行し、イオン化される。この直接的なレーザー照射によるイオン化法をレーザー脱離イオン化法（Laser Desorption / Ionization、LDI）という。しかし、LDIでは物質の種類によっては効率的な電子移動が行われず、試料がレーザーでダメージを受けてしまうという欠点があった。そこで、レーザー光によってイオン化されやすい物質をマトリックスとしてサンプルと予め混合しておき、これにレーザーを照射する事でイオン化する手法、すなわちMALDIが開発された。サンプルとマトリックスの混合物（混晶）に窒素レーザー（波長337 nm）のパルスを当てると、マトリックスは瞬時に励起され、受け取ったレーザーの余剰エネルギーを熱エネルギーとして放出する。その結果、マトリックスとサンプルは気化され、同時にマトリックス-サンプル間でプロトンの授受が起こってサンプルがイオン化される。このとき生じるイオンは主に［M+H］+、 ［M+Na］+、［M-H］- 等である。サンプルの種類によっては［M+］や［M-H］- も観測される。また、MALDIで生じるイオンは多くの場合一価であるが、二価イオン（［M+2H］2+）が生成される場合もあるMALDIには多くの場合TOF型（Time of Flight、飛行時間質量分析計）の分析部が組み合わされる。生成したイオンは加速電圧（20～25kV前後）を印加されて運動エネルギーを生じ、イオン検出器まで飛行していく。イオンが受け取るエネルギーは電荷量のみに依存する為、電荷に対する質量（質量電荷比）が大きい分子は低速で、逆に小さい分子は高速で飛行する。この差異により、検出器に到達するまでの時間差からサンプルの質量を割り出す事が可能となる。TOFの場合、原理的には検出時間を延長すれば質量に検出上限は無く、実際に分子量数百～数十万の幅広い質量に対応した測定が可能である。最近ではTOFの実装はイオン反射装置であるリフレクトロンを伴うものが多く、飛行距離を伸ばすと共にイオンの運動エネルギー誤差を相殺し、より高精度の分析が可能となっている。また、混晶にレーザーを当てた直後の数百～数十nsは加速電圧を印加せず、その後一斉に加速すること（delayed extraction、遅延引き出し）で初期状態の違いによる検出時間のバラつきを抑える事が可能である。実際には、タンパク質をそのまま質量分析するのではなく、トリプシンなどの消化酵素でペプチドに分解してから、それらをまとめて分析に掛け、ペプチドの分子量を変数としらスペクトル分布を読む取る方法で、質量分析をする仕組みが一般的である。
MALDI法はESI法と並ぶ代表的なソフトイオン化法で、従来のイオン化法では壊れやすかった大型の生体分子（タンパク質、ペプチド、多糖など）のイオン化に向く。これにより分子量の大きな高分子化合物の質量分析が可能となり、医学や生物学、特に生化学分野を中心に非常に大きな発展をもたらした。また、分析に必要なサンプル量がごく微量で良いという利点があり、ESI法を凌ぐフェムトモル（fmol）オーダーから測定可能である。加えてサンプルの純度に対する要求性も比較的低い。これらの特徴が、大量の高純度試料を用意することが難しい生体由来の試料の分析を、一層容易なものにしている。
マトリックス支援レーザー脱離イオン化法（マトリックスしえんレーザーだつりイオンかほう、英: Matrix Assisted Laser Desorption / Ionization, MALDI）は質量分析におけるサンプルのイオン化法の一つである。日本では「MALDI」をマルディーと呼ばれることが多いが、英語での発音はモールディーに近い。MALDIの開発と実用化は島津製作所の田中耕一の研究成果に拠るところが大きく、かかる功績により、田中には2002年にノーベル化学賞が授与されている。
二月革命の直後から、労働者は各工場で工場委員会を設立し、労働時間の短縮や賃金の引き上げを要求しはじめた。工場委員会は経営を統制する活動にも踏み込んだ。この「労働者統制」は四月テーゼの「統制」とは異なるものだった。後者は資本主義諸国で導入されていた統制経済の延長線上にあるもので、戦争による経済の崩壊を避けるためのものだった。しかし労働者統制はアナルコ・サンディカリズムの影響を受けたもので、資本家にたいする直接的な闘争だった。レーニンは6月1日の工場委員会協議会のために「崩壊との闘争の経済的諸方策についての決議」を起草した。若干修正されて採択された決議は、「物資の生産と分配にたいする真の労働者統制」を主張し、それに参加する権利を工場委員会に与え、また金融・銀行業務にも労働者統制を及ぼさなければならないと主張した。そして最後に、「以上に述べたすべての方策は、全国家権力が労兵ソヴェトの手に移る場合にのみ計画的かつ成功裏に実行することができる」とし、四月テーゼの枠組の中に労働者統制を取り込んだ。9月にレーニンが執筆した『さしせまる破局、それとどうたたかうか』は、戦争による経済の崩壊にたいする方策として、交戦諸国で実施されている方策をロシアでも実施することを主張した。その内容は、銀行の国有化、シンジケートの国有化、営業の秘密の廃止、経営者の業界団体への統合、消費の規制である。レーニンはこれらの方策を「革命的民主主義国家」が実施するのは社会主義への一歩だとした。10月に執筆した「ボリシェヴィキは国家権力を維持できるか？」は、大銀行を「社会主義を実現するためにわれわれに必要で、しかも、われわれが資本主義からできあがった形で引きつぐ『国家機関』」と位置づけた。十月革命後の11月16日、臨時労農政府は「労働者統制令」を公布した。12月5日には「最高国民経済会議の設置に関する法令」を公布し、最高国民経済会議が労働者統制の活動を指導することを規定した。革命一周年の演説で、レーニンは労働者統制について次のように回想した。われわれの最初のスローガンは労働者統制であった。われわれは言った。ケレンスキー政府のおこなったいっさいの約束にもかかわらず、資本は引きつづき国の生産をサボタージュしており、生産をますます破壊している。われわれは、いまや解体がせまっていること、およそ社会主義政府、労働者政府の第一にとらなければならない基本的な方策は労働者統制でなければならないことを、知っている、と。われわれは、わが国の工業全体にわたっていきなり社会主義を布告するようなことはしなかった。というのは、労働者が管理をまなびとり、労働者大衆の権威が確立されたときにはじめて、社会主義は形づくられ、確立されうるからである。〔……〕われわれは、これまでに成しとげられたものがわずかであることを知っている。労働者階級がこんなにも多くの障害とかせに妨げられているもっともおくれた、零落した国で、工業の管理をまなびとるためには、労働者階級は長い期間を必要とするということを、われわれは知っている。労働者がみずからこの管理に取りかかったということ、すべてのもっとも重要な工業部門でかならずや混沌とした、細分された、手工業的な、不完全なものたらざるをえない労働者統制からすすんで、われわれが全国民的な規模での工業にたいする労働者管理に近づいたということを、われわれはもっとも重要な、貴重なことであると考える。