大韓民国、中華人民共和国、朝鮮民主主義人民共和国、日本、モンゴル、ロシア南東部夏季に中華人民共和国北東部・モンゴル北東部・アムール川およびウスリー川流域・ハンカ湖で繁殖し、冬季になると日本・朝鮮半島中部の鉄原および板門店（東部個体群）、長江下流域・洞庭湖・鄱陽湖（西部個体群）ヘ南下し越冬する。日本では主に出水平野に越冬のため飛来（冬鳥）する。
囃子は和太鼓（大太鼓、小太鼓）、鉦、ほら貝で構成される。祭礼に勇ましさをつけるため、関ヶ原の戦いで黒田藩の使った陣太鼓の調子が取り入れられ、これに鉦やほら貝を組み込んだものと伝えられている。黒崎祇園山笠の勇壮さは、この囃子に由来しているという言われている。大太鼓・小太鼓・鉦の三拍子そろった打ち方の「序破急」は「据山」「練山」及び「追い山」の三態を指揮するもので、舁き手が弥が上にも意気込むリズムであり、他に比類のない名調子である。
両親の海外赴任のため、美人だが出戻りの姉と二人で暮らす無気力な高校三年生・市ノ瀬利彦。彼は担任の三ツ輪先生に憧れを抱き、先生目当てで美術部にも所属していたが突然の妊娠によってその憧れは打ち砕かれてしまう。また、同じクラスの美少女・仲村真理にも淡い想いを抱いているのだが、引っ込み思案な性格のためか話すこともままならないでいた。さらにそんな中、姉と暮らす自宅に不動産屋を営む親戚の金春夫妻が強引に転がり込み、うんざりするような共同生活が始まる。美大進学のため画塾に通い始めた市ノ瀬は、偶然にもそこで同じく絵の勉強している仲村真理の姿を見つける。ちょっとした会話がきっかけで次第に心が打ち解けてゆく二人。そんなある日、学校の文化祭で映画を上映する企画が持ち上がる。主演は仲村真理に決まり市ノ瀬とクラスメイトたちは一致団結し映画の撮影を進めていく。映画の撮影を通し青春を謳歌し始める市ノ瀬たち。しかしその一方で叔父の金春はバブル景気を背景に金の力で市ノ瀬の住む街を牛耳っていくのだった…。
前半部はモラトリアムをテーマに高校三年生である主人公のありふれた日常と学校生活が描かれるが、中盤に差し掛かると一転その裏でじわじわと進行していた主人公の叔父による金・権力・支配・暴力・セックスが一気に氾濫し、主人公の苦悩と大人の闇の対比が秀逸なタッチで描かれている。作者曰く「先のことは全く考えずメチャクチャに描いていて出来上がった作品」で、画塾に通っていた経験から発想しているという。後半に進むにつれセックス描写が増えていったため発禁になりかけており、最終巻では成年コミック指定がされている。連載当時はその事も一因となって打ち切りの憂き目を見るが、現在でもカルト的な人気を持つ作品である。
アメリカでは4年連続でESPNで放送。一部ではESPN2や11のコートではESPN3や全米オープン公式アプリで米国内のみでかつプロバイダ加入者限定で配信されている。アメリカ以外では世界200カ国・地域にて放送。ヨーロッパではユーロスポーツ、日本ではWOWOWで放送された。
1973年10月6日に第四次中東戦争が始まると、石油輸出国機構（OPEC）に加盟していたペルシャ湾産油6カ国は、原油公示価格の引き上げを敢行した。さらに、原油生産の削減とイスラエル支援国家への禁輸を決定、12月には、1974年1月より原油価格を2倍に引き上げると決定した。当時の原油価格の決定権は、セブン・シスターズといわれるいわゆる国際石油資本が握っていたが、第四次中東戦争を契機として、産油国へと移った。原油価格の高騰は、世界経済全体に大きな影響を与えた（オイルショック）。高度経済成長を謳歌していた日本も低成長時代に入っていった。日本は、集積した技術力をもとに省エネルギー技術の開発に邁進することとなり、1980年代以降の経済的な発展を遂げることとなったが、技術力と外貨準備を持っていなかった原油輸入国は急激なハイパーインフレーションを経験することとなった。インフレ傾向を強めていた先進国経済は、オイルショックによりスタグフレーションに突入、1971年のニクソン・ショックによるドル体制の崩壊と合わせて戦後世界経済の成長体制は崩壊した。オイルショックによって、先進主要各国は高金利政策を維持せざるを得なくなった。その結果、景気の減退が世界規模で起こった。上述したランブイエでの第1回先進7カ国首脳会議（1975年）でも、議題とされたのは第1次オイルショック以降の経済の回復だった。また、世界経済の後退は、石油を除く一次産品の輸出に依存していたラテンアメリカ諸国やアフリカ諸国の経常収支の悪化を招くこととなった。石油輸入コストの急上昇により債務返済を遅延する事態となり、とくに1982年のメキシコ危機を皮切りに表面化した対外債務問題は、他のラテンアメリカ諸国をも巻き込んだ。その結果、アルゼンチン、ボリビア、ブラジル、ペルー、ニカラグアといった国々は、80年代の平均消費者物価上昇率は200%から600%、年によっては1000%以上の上昇を記録した年もあった。1980年代以降は、「南南問題」とよばれる開発途上国とされる諸国間での経済格差が顕著となり、特にサハラ以南のアフリカ大陸などでは後発開発途上国（LDC）とよばれる諸国の経済発展の遅れが指摘されるようになった。一方、1949年以来、経済相互援助会議（COMECON）を結成していたソ連や東ヨーロッパ諸国の共産党支配は、硬直化して現実への適応能力を失い、オイル・ショック後の西側での急激な技術革新にも的確に対応できなかった。そのため、社会主義諸国と先進資本主義諸国との経済的・技術的格差はいっきょに拡大していった。