中学・高校生の間でポケットベルに代わりPメールなどのSMS機能が充実し低価格でもあった「ポケット電話」はある程度の普及を見たが、その反面「PHSは子供のもの」というイメージを広めることとなる。1999年9月に、対抗策としてDDIポケットは端末側のハンドオーバー処理を高速化し高速移動中の通話安定性を向上した新シリーズの「H"（エッジ）」を「ハイブリッド携帯」のキャッチフレーズで展開開始（従来のポケット電話も併売）。その翌2000年11月に、当時としては高品質なカラー液晶や音源等、およびダイバシティアンテナを搭載した新カテゴリー「feel H"（フィールエッジ）」を発売した。この頃にポケット電話はほぼ終売しH"シリーズとなる。「H"」という名称は、英語のedgeで時代の先端という意味のほかロゴ全体でDDIポケットの基地局のアンテナを形取り、H（エッチ）に濁点をつけて「エッヂ」と読ませたものである。ハイスピード、ハイクォリティーの頭文字のHが2つでH"と読ませるなど複数の意味をもつとしている。この時は、「PHS」という名称を積極的に用いておらず、単にブランド名の「H"」や「ハイブリッド携帯」の語句のみ使用している。これは、「簡易型携帯電話」とも表記されていたPHS全体のブランドイメージ低下を払拭しようとの対策だった。当時の携帯電話と比較して音質面では優れていたものの、一般的消費者への浸透をみることはなかった。その他の諸事情も併せ、結果的に契約者数の減少傾向に確実な歯止めを掛けられずにいた。同業2社では2002年前半に音声端末（今で言うフィーチャーホン）の新機種開発・発売をほぼ打ち切ったが、DDIポケットでは引き続き新型機を発売しており、2002年9月に従来の「H"」機種で『Eメール使い放題』を開始。2003年4月に、ドコモPHSの「ブラウザホン」、アステルの「ドットi」で導入されていたiモード等と同様のcHTMLを表示できるブラウザを搭載し、音声端末初のパケット通信に対応した「AirH" PHONE（エアーエッジフォン、後のAIR-EDGE PHONE）」が遅まきながら導入された。2004年5月に京セラから発売されたAH-K3001Vでは、日本国内の携帯電話・PHSで初めてフルブラウザのOperaを搭載した。このヒットにより、300万弱で横ばいだった契約者数の底打ちに成功している。
1994年に第二電電が中心となって企画会社が設立されて事業会社に移行後、1995年に「ポケット電話」の名称でPHS事業を開始した。アステルやNTTパーソナル（以下、同業2社）による20ミリワット (mW) の基地局よりも出力・感度が高い500mWの基地局（建柱）を中心に整備した。これは、他事業者は主要株主のNTTグループや電力会社が所有する電柱などの設備を利用してアンテナを設置していたが、本サービスはより少ない設置場所でエリアを確保する必要があったためとされる。基地局が高出力で、サービス開始初期は都内など基地局の設置が過密な地域において干渉が発生し、通話不能となるトラブルが発生した。このトラブル解消のために一時的にサービスを中止して、基地局間の同期を取るよう改修を実施した。そうした初期のつまずきはあったものの500mW高出力という特徴を生かし、他の同業各社に比べて利用可能エリアの拡大が早かったためPHSではトップグループとなった。しかし当時のPHS全体の問題として同時期に普及し始めた携帯電話との相互通話ができず、1996年10月の暫定接続以後も携帯電話・PHS間の通話料も高額だった。携帯電話側が料金を値下げした結果、料金面でもPHSの優位性が縮小した。携帯電話と比較した場合、郊外や山間部などで通話エリアの劣勢が指摘された。
東京都出身。東京都立国立高等学校を経て、1989年一橋大学法学部卒業、日商岩井（現双日）に入社。一橋大学では硬式テニス部に所属。 1年先輩に楽天会長兼社長の三木谷浩史、2年先輩に漫画家の吉住渉がいた。日商岩井では経営企画部に配属。1992年日商岩井広報部に異動。1993年株式会社POVアソシエイツメディア事業本部長に出向。1998年退社。1998年インデックス入社、取締役に就任。2000年からインデックス代表取締役副社長を務めた。2002年インデックス代表取締役社長に就任。上場企業の女性社長としては最年少だった。タカラとともに「バウリンガル」などを企画。2003年日経ウーマンウーマンオブ･ザ･イヤー大賞受賞、2004年ヴーヴ・クリコビジネス・ウーマン･オブ・ザ・イヤー賞受賞。2006年インデックス・ホールディングス社長を退任し、同社取締役及び子会社インデックスの社長に降格。2008年インデックス・ホールディングス代表取締役副社長に就任。同年傘下のネットインデックス（現：ネクス）代表取締役会長及び株式会社アトラス（旧社）取締役に就任。2009年株式会社アトラス代表取締役副社長。2009年インデックス代表取締役会長、2010年インデックス・ホールディングス代表取締役社長兼ネットインデックス取締役会長。2010年ロッソインデックス取締役兼務。ネットインデックス並びにロッソインデックスは後に株式譲渡によりインデックスグループを離脱し、インデックス自体も2013年6月に民事再生法を申請し、7月に民事再生手続開始決定を受けた。2013年11月に実施されたインデックスの新旧分離に伴い、事業はすべてセガ（後のセガホールディングス）の子会社である新：インデックス（後のアトラス〈新社〉並びにインデックス〈2代目、後のiXIT〉）へ譲渡され、旧：インデックスは民事再生手続を継続したものの、2014年4月30日に民事再生手続廃止決定を受け、小川自身も同年7月31日に旧：インデックスの破産手続開始決定を受けた事に伴い、旧：インデックス代表取締役社長を失職した。小川自身も2014年5月28日に、金融商品取引法違反（有価証券報告書の虚偽記載）の容疑で、夫である旧：インデックス元代表取締役会長の落合正美とともに東京地検特捜部に逮捕され、同年6月17日に落合正美とともに東京地検特捜部に金融商品取引法違反（有価証券報告書の虚偽記載）で起訴された。2015年6月8日に東京地裁で初公判が開かれ、2016年6月14日に東京地裁で行われた第一審判決で懲役3年の求刑に対し、懲役3年、執行猶予4年の有罪判決が言い渡された。小川は東京高裁へ控訴したが、2017年11月7日に東京高裁で行われた第二審判決で、小川の控訴を棄却する判決が言い渡された。