江戸時代になると、日本の中心地が京から江戸に東遷して地政学が変化した。奥州街道の整備によって陸上交通は江戸へ向いた形に再編され、奥州街道につながる街道が集約する南東北の太平洋側（宮城県、福島県中通りなど）が、陸上交通の経済において優勢になった（陸前浜街道はあまり利用されなかった）。参勤交代によって江戸に人口が集中して大消費地となると、関東のみの生産力では食料や日用品が賄えなくなり、江戸への物流ルートとして、親潮域の三陸海岸から太平洋岸を南下し、銚子から利根川を遡り江戸に到る水上輸送が盛んになった。寄港地はそれまで漁港レベルだったものから港町へと大いに発展した。特に、1626年の北上川改修完成以降は、北上川河口の石巻に北上盆地からも川船で米が集まるようになり、石巻は太平洋側の重要拠点港となった（→仙台湾#仙台湾の港の歴史）。奥州街道と太平洋岸海運によって、東北地方内陸部は江戸の“金”使い経済圏（計数貨幣）に組み込まれた。
鎌倉期の日本海沿岸では、俘囚の流れを汲む安東氏が津軽地方の十三湊に本拠を置き、内陸の荘園公領制や領国支配などの分割統治とは異なる勢力圏を維持した。江戸時代になっても、海上交通は北前船によって日本海沿岸地域が引き続き東北地方の物流の中心を維持した。特に、最上川河口の酒田は豪商本間氏の本拠地となり、最重要港としての地位を得た。北前船は上方と蝦夷地との間を行き来したため、日本海沿岸勢力は大坂の“銀”使い経済圏（秤量貨幣。後に計数貨幣）に組み込まれた。
平安時代の荘園制に引き続き、鎌倉時代以降の守護・地頭の時代にも、荘園を基礎にした土地分割がされていたため、例えば盆地内にはいくつもの荘園が存在する様相となり、盆地全体が一つの地域としてまとまっていなかった。当時の税は、京に住む公家（荘園領主）の取り分、在地の武家である地頭（室町時代の半済令後は守護）の取り分などに分かれる。守護大名・戦国大名は、武力を背景にして荘園を解体し、盆地全体を一つの地域（領国）として領国支配を確立した。また、税体系を大名に一元化（一円知行）したため、経済活動も活発化した。室町時代中頃、盆地内の領国支配をいち早く行っていた福島盆地の伊達氏が、北へ（仙南地方）西へ（米沢盆地）と進出した。戦国時代中・後期になると、戦国時代初期頃から外征や婚姻でさらに勢力を拡大していた伊達氏が天文の乱を起して衰退し、その機を生かしてそれまで伊達氏に従っていた南東北の奥羽山脈の西側に連なる盆地群で、盆地内の領国支配を確立した戦国大名が勢力を伸ばす。山形盆地の最上氏、会津盆地の蘆名氏などが、山を越えて征服活動を活発化させ太平洋側へも進出した。伊達氏は本拠を米沢盆地に移し立て直した後、伊達政宗の時代になって大勢力を築いた。
マミヤの創業者で発明家の間宮精一が1940年に、新規に考案したバックフォーカシング方式（実用新案登録第294734号{実公昭15-014673}）の距離計連動6×6cm判スプリングカメラ「マミヤシックス」を設計・発売。その後、間宮精一が16mmフィルム使用の超小型カメラ「マミヤ16」を開発し1949年に発売。1957年世界初レンズ交換式6×6cm判二眼レフカメラ「マミヤCシリーズ」を開発。1960年6×9cm判プレスカメラ「マミヤプレス」を発売、1970年レボルビングバッグ機構を備えた6×7cm判一眼レフ「マミヤRB67」を発売、1975年6×4.5cm判の一眼レフ「マミヤM645」を発売、1982年にRB67を電子化した「マミヤRZ67」を発売。中判カメラに強みがあり、一方35mm判カメラに関しては輸出向けは好調だった時期もあったが、国内向けには弱く、頻繁にレンズマウントが変わっていた。しかし1984年2月29日、当時のマミヤの主要株主であり海外でのカメラ販売を手がけてきた大沢商会が事実上倒産。マミヤもあおりを受け、同年3月5日に会社更生法に基づく更生手続を開始している。この過程で、ミラクルマウントを搭載した35mmフィルムカメラであるマミヤZEシリーズから撤退。得意分野である中判カメラの製造に特化することとなった。1992年10月、マミヤ光機は釣具機器メーカーのオリムピックと合併、合併後の社名はオリムピックとなるが、翌1993年4月同社はマミヤ・オーピーと改称。合併後も、カメラのブランドは変わらず「Mamiya」のままで継続された。カメラのデジタル化時代に対応するため、デジタルバックに対応し、直接電子製版原版作成が可能な現行の電子中判カメラを発売。6×7cm判でありながらも8×10判に比肩するカメラとして、「マミヤRZ67プロフェッショナルIID」は2130万画素の電子製版直結のプロ用カメラとして発売された。また6×4.5cm判の「マミヤM645」も自動焦点化した。また、35mmフルサイズを超える撮影素子サイズを持つ2130万画素機、マミヤZDも発売されたが、同製品は発売が大きく遅れた上、カメラ本体のみで130万円という価格設定もあって販売は振るわず、マミヤ・オーピーが光学機器事業を手放す一因となる。