秋田方言には、擬音語・擬態語からかなり生産的に形容詞を派生することができる語尾「-ジ」「-デァ」「-デ」がある。これは「トユウ」（と言う）に由来するものと考えられる。「-ジ」「-デァ」「-デ」が基本形語尾となり、形容詞と同じように語尾が付いて様々な意味を表す。例えば「グラグラ」という擬態語から「グラグラジ」という形容詞が派生し、「グラグラジグ」（ぐらぐらに）、「グラグラジグナル」（ぐらぐらになる）、「グラグラジグネァ」（ぐらぐらではない）、「グラグラジクテ」（ぐらぐらで）、「グラグラジンベ」（ぐらぐらだろう）、「グラグラジガッタ」（ぐらぐらだった）、「グラグラジンドモ」（ぐらぐらだけれども）、「グラグラジンバ」（ぐらぐらならば）のように用いることができる。語尾の「-ジ」「-デァ」「-デ」の形には地域差があり、「-デァ」「-デ」は主に沿岸部で、「-ジ」は主に内陸部で用いられる傾向がある。ただし完全に沿岸と内陸に二分されるわけでもなく、例えば平鹿地方や雄勝地方では「-デァ」「-デ」もかなり見られる。
一年戦争終結後、地球連邦軍首脳部は「MS」という兵器自体の検証をおこなう。一年戦争においてMSは宇宙時代の主力兵器としての地位を確立し、今後の戦略にMSを組み入れることは必須となる。しかし、ジオン公国軍から接収した資料や施設から、連邦軍に10年は先んじていると言われるほどのMS開発の技術格差が明らかとなる。連邦軍は、旧公国軍製MSのアグレッサー機としての運用などを通して公国軍の技術の吸収を始める。そして、技術格差の是正におおよその目処が立った頃に、MSのさらなる高性能化を目指して立案されたのが本計画である。宇宙世紀0081年10月13日に連邦議会で可決された「連邦軍再建計画」の一環として採択され、20日にアナハイム・エレクトロニクス社（以下、AE社）に発注・委託される。これは、当時の連邦軍が独自に新型MSを開発する余力をもっていないこともあるが、おもに連邦内部での部署の整理が立ち遅れ、開発体制が整っていないことによる。AE社は戦後、公国最大の軍事メーカーであるジオニック社を吸収合併しており、さらに発注に先立つ0081年4月にグループ企業の「AE機動機器」を大幅改組、10月には各グループ企業に協力を仰いでMS開発局を設立している。加えて、連邦軍では軍事機密であるニュータイプ関連技術などの開発に限定したいという思惑もあり、また本計画の管理責任者となるジョン・コーウェン中将は、軍事支出を圧縮しつつ必要な兵器開発を推進するには、外部委託の道しか残されていないと訴えている。新たに発足したAE社のMS開発局は、0078年から同社でMSの基礎研究をおこなっている先進開発事業部、通称「クラブ・ワークス」と、旧ジオニック社のMS開発者からなる第2研究事業部の2つを中心とする。AE社は、本計画専用に月のフォン・ブラウン市に準備した研究所と工場を、組織上は「アナハイム・エンターテインメント」の管理下に置き、表向きは地球環境を再現した自然体験型パーク「アナハイム・ガーデン（仮称）」の研究施設として整備を進めている。そのため、開発機体には自然と植物にちなんだコード・ネームが付与されることとなる。本計画で開発される機体の型式番号は、ガンダムをあらわす "RX-78"（新規設計機でありながら、特例的に引き継がれる）に続いて「ガンダム・プロジェクト」の略である "GP" 、そして何号機かをあらわす2桁の数字で記述される。このため、本計画で製造された一連の試作機群は「GPシリーズ」とも呼ばれる。また、GPシリーズは、設計に第2世代MSの特徴である可動内骨格を採用した初のMSとされる。AE社側の提案により、複数の異なる試作機に対し共通のフレームを用いる設計案が承認されており、GPシリーズすべてに（全面的あるいは部分的に）採用されている。この共通フレームは「フレームと装甲の分離」を目指したもので、のちのムーバブル・フレームの始祖となる技術であったとされる。また、本計画の一環として強襲揚陸艦の開発も並行しておこなわれることとなり、ペガサス級強襲揚陸艦「アルビオン」が建造されている。0083年1月にジオン公国軍残党の一派であるデラーズ・フリートに察知され、AE社内に工作員が潜入している。そのことがのちに試作2号機を、搭載する核弾頭ごと強奪される事態を招き、デラーズ紛争へと拡大してゆく。観艦式において試作2号機による核攻撃が実施されるに至り（詳細は後述）、責任を問われる形で本計画はコーウェン中将から軍本部へと管轄を移行され（統括はジーン・コリニー大将）、一時中断となる。しかし、結果的に同紛争において3機（ガーベラ・テトラを含めると4機）のGPシリーズが実戦参加している。デラーズ紛争終結後の0084年3月10日、機密書類の発効によりGPシリーズは登録を抹消、関連するあらゆる書面・資料・部品など痕跡を残すものもすべて破棄され、研究成果や技術そのものも封印される。また、AE社が連邦軍が指定する機密を漏洩した場合や、その技術を使用したMSなどを連邦軍に先行して公にした場合には、多額の違約金が徴収されることとなる。AE社としても、一部の役員がデラーズ・フリートとの裏取引で試作4号機を譲渡していた事情もあり、公にはできなかった。ただし、それまでに計上されている予算に見合った成果の必要性から、ムーバブル・フレームや全天周囲モニターなどといった一年戦争末期に提案されていた技術の確立などは公開されており、武装関連の技術も月企業連合体をはじめとする経済界によるロビー活動によって、特に機密度の高いもの以外は規制されていない。同年の防衛白書には本計画の記述は一切なく、記録自体が計画立案時までさかのぼって抹消されている（秘密の計画であるため記載されていないとする見方もある）。また、本計画に割り当てられていた未消化分の予算は、ティターンズの設立準備資金およびコロニー落着事故への対応費用として計上されている。0099年11月、AE社が本計画に関する資料の一部を公開。それまで謎とされていた第1世代MSと第2世代MSを繋ぐミッシングリンクとして注目を集める。