POAROは2010年7月に文化放送後援でPOARO大喜利公式大会「大喜利実力判定考査2010 in 日本青年館」を開催し、この大会のプロモーションとして「アニスパ!」「超ラジ!」などへのゲスト出演や、超!A&G+スペシャルや「超! mobile A&G presents 生放送!」で特別番組を放送した。その縁もありDVD「大喜利実力判定考査2010」のプロモーションの一環で開始されたのが、この番組である。番組は、ほぼ隔週生放送で、生放送のない週は「大喜利四賢者の「オレたちしんけんじゃ!」」の特別版が放送される。2011年9月4日放送分で9月いっぱいでの終了が告知された
初代艦長はラクラン・マッキントッシュ大佐であった。インプラカブルは1944年10月から作戦に従事し、ノルウェー沿岸での船舶攻撃などに従事した。10月31日には艦長がチャールズ・ヒューズ＝ハレット大佐にかわった。1944年11月27日、インプラカブルを発艦したフェアリー バラクーダが、連合軍の戦時捕虜を乗せたノルウェー船、リゲルとコースネス2隻に対して爆撃を行い、リゲルに乗った2,571名が死亡した。2隻はドイツの兵員輸送艦と誤認されたため攻撃を受けた。インプラカブルは1945年3月16日にイギリスを離れ、地中海、スエズ運河経由で5月8日（V-Eデー）にシドニーに到着し、広範囲修理を行うため帰国するイラストリアス (HMS Illustrious, R87) に代わって空母部隊に加わった。インプラカブルはフェアリー ファイアフライ、スーパーマリン シーファイア、グラマン アヴェンジャーといった機種を運用した。部隊に加わって最初の任務は、カロリン諸島のトラック島にある日本軍飛行場への攻撃（インメイト作戦）であった。インプラカブルは終戦まで太平洋に留まり、フィリップ・ヴィアン少将が中将に昇進、イギリス海軍太平洋軍の司令官を引き継いだ後、その旗艦として戦後も太平洋水域に留まった。その後、戦勝記念式典に間に合わせて帰国した。インプラカブルは1955年にインバーカイシンでスクラップとして解体された。
養老川下流域北岸のこの地域は、令制国成立以前は上海上国造の領域であったとされるが、姉崎古墳群のある南岸と較べ目立った古墳などは確認されておらず、有力な勢力は存在しなかったと考えられている。しかし、その後令制国が成立すると隣接する国分寺台に上総国国分寺がおかれ上総国の中心となった。このため、国分寺やその関連施設を目的とした調査が行われた。1976年（昭和51年）から翌年にかけて実施された調査では、4世紀後期から7世紀にかけて形成された12基の円墳の存在が確認され、この他にも7世紀以後の墳丘を持たない地下式系墓が発見されている（他にも方墳などの小型古墳が存在した可能性も指摘されている）。特にこの古墳群のなかでは最も大きい稲荷台1号古墳からは「王賜」の文字が入った鉄剣の存在が確認された（→鉄剣・鉄刀銘文）。この稲荷台1号古墳付近は既に開発されて住宅地になっているが、古墳周湟付近が記念公園として整備され、1/3規模に復元された古墳の模造が置かれている。この他にもいずれも4世紀後期から末期築造とされる2号墳（径18.6メートル）や3号墳（径22.6メートル）、6世紀前半と推定される4号墳（径20.2メートル）やや南方に離れた場所にあり、これも6世紀頃と推定されている11号墳（径24.9メートル）や12号墳（径14.2メートル）などが知られていたが、その多くが住宅地となっている。
本法第2条では、本法第1条の適用により陸海軍刑法共に適用することとなる場合、1つの犯行について2度処罰されることを回避するため、その整理方法を条文化したものである。そのため本条では、本法第1条の適用により陸海軍刑法共に適用することとなる場合、犯行の主体が陸軍軍人であるときは陸軍刑法を、犯行の主体が海軍軍人であるときは海軍刑法を適用することとした。ここで、2つの事例を用いて、本条の適用について説明する。1点目は、陸軍刑法第126条及び海軍刑法第110条の政治活動禁止罪である。本刑罰は軍人の政治活動を禁止するものとして陸海軍刑法それぞれに規定されている。海軍の勤務に服する陸軍軍人が当該犯行を行った場合、従前では陸軍刑法の条項により罰せられるところ、仮に本法第1条のみが適用されるとすると、海軍刑法においても当該陸軍軍人は海軍軍人と同視されることとなり、海軍刑法でも罰せられることとなる。そのため本条を適用することで、当該犯行においては陸軍刑法が適用されることとなる。（例2参照）2点目は、陸軍刑法129条及び海軍刑法第134条の共同逃亡罪である。本刑罰は、軍人4名以上の徒党を組んでの逃亡を禁止するものとして陸海軍刑法それぞれに通常の逃亡罪より重く罰するよう規定されている。陸海軍軍人が共に陸海軍の勤務に服する場合、陸軍軍人2名及び海軍軍人2名で当該犯行を行った場合、従前では陸海軍刑法それぞれにおける軍人は2名であることから共同逃亡罪の構成要件に該当せず個別の逃亡罪として罰することしかできなかったが、仮に本法第1条のみが適用されるとすると、陸軍刑法においては陸軍軍人2名及び陸軍軍人と同視される海軍軍人2名で、海軍刑法においては海軍軍人2名及び海軍軍人と同視される陸軍軍人2名で当該刑罰の構成要件が満たされ、当該犯行を行った4名全員が陸海軍刑法それぞれで罰せられることとなってしまう。そのため本条を適用することで、当該犯行を行った陸軍軍人においては陸軍刑法を、当該犯行を行った海軍軍人においては海軍刑法がされることとなる。（例3参照）