捕手として規定出場し盗塁阻止率5割以上を記録した捕手は中村と大矢明彦、田淵幸一、有田修三、福島知春、福嶋久晃、梨田昌孝、古田敦也、谷繁元信、城島健司の10人しかいない。そのうち2度以上記録したのは中村、大矢、田淵、古田と4人だけである。98年の守備率.999と03年の守備率.998は中日、横浜の両球団の球団記録であったが中日は2009年に谷繁が、横浜は2011年に細山田武史が1.000で更新した。打撃も打率三割はないが、1991年には20本塁打など、通算で137本塁打。1988年と1999年の日本シリーズで通算26打数7安打1本塁打。
2006年、湘南シーレックスバッテリーコーチに就任した。正捕手である相川亮二の怪我の影響もあり、若手の斉藤俊雄・武山真吾に一軍の経験を積ませ指導した。2008年、一軍バッテリーコーチに昇格したが、成績低迷により退団した。2009年、古巣・中日ドラゴンズの捕手コーチ(二軍)に就任し、谷繁とはコーチと選手との立場の違いがあるが、トレード劇から8年越しで同じチームに所属になった。2010年からはバッテリーコーチとなり、2年連続リーグ優勝に貢献した。2012年退団した。2013年、千葉ロッテマリーンズの一軍バッテリーコーチに就任。江村直也・田村龍弘・吉田裕太ら若手捕手の育成に尽力した。2014年、10月5日に球団から来季の契約を結ばないことが発表された。2014年11月、韓国プロ野球・起亜タイガースの一軍バッテリーコーチに就任した。2017年、8年ぶりのレギュラーシーズン優勝、韓国シリーズ制覇に貢献した。2018年より起亜の二軍バッテリーコーチに配置転換。2019年から古巣中日に一軍バッテリーコーチとして復帰することが発表された。
2005年、藤井彰人に次ぐ2番手捕手として64試合に出場し、7月31日には有銘兼久とのバッテリーで楽天球団創立初の完封・完投勝利を果たした。シーズン終了後に戦力外通告を受け、現役を引退した。通算2000試合出場まであと45試合、21年間の現役は同期入団の中では最長だった。
2002年は開幕から相川亮二との併用を前提とし、中村本人の肩の調子が思わしくなかった為に球団は急きょ光山英和を獲得したが、相川が怪我で長期離脱している間に当時プロ2年目だった吉見祐治とのバッテリーで、ヤクルト石川雅規と吉見との新人王争いをサポートした。なお新人王こそ逃したものの、吉見はこの年11勝をマークした。2003年は西武ライオンズから中嶋聡の加入もあり開幕スタメンこそは逃したものの、5月23日の対巨人戦では1試合3本塁打を放つなど、打率.268本塁打11本という成績を収めた。2004年はシーズン前に愛車が盗難に遭い、車は戻ったもののミットなどの道具一式は帰らなかった。さらにシーズン中は故障が続き、また相川亮二ら若手捕手の台頭により47試合の出場に留まった。2004年11月25日、無償トレードによって新規参入球団の東北楽天ゴールデンイーグルスへ移籍した。
2003年（平成15年）の内閣府令（企業内容等の開示に関する内閣府令）改正により、有価証券届出書・有価証券報告書の「企業情報：提出会社の状況」の中に「コーポレート・ガバナンスの状況」という項目が設けられ、提出会社がコーポレート・ガバナンスに関する取組みを開示することができるようになった。東京証券取引所は、2004年（平成16年）3月、コーポレート・ガバナンスの充実には上場会社の自発的な取組みと株主・投資者の評価が一体となって行われることが必要であるとして、そのために共通する認識の基盤を提供することを目的として、OECDコーポレート・ガバナンス原則の構成に準拠しながら、「上場会社コーポレート・ガバナンス原則」を策定した。また、同取引所は2003年3月31日終了の事業年度から上場会社に対し、決算短信に「コーポレート・ガバナンスに関する基本的な考え方及びその施策の実施状況」を記載することを求めていたが、2006年（平成18年）3月、決算短信から切り離して「コーポレート・ガバナンスに関する報告書」の開示を求めることとなった。また、経済産業省に設置された「企業行動の開示・評価に関する研究会」は、2005年（平成17年）8月31日、企業がコーポレート・ガバナンス及びリスク管理・内部統制の構築・開示に際して参考にすべき指針として、中間報告書である「コーポレートガバナンス及びリスク管理・内部統制に関する開示・評価の枠組について－構築及び開示のための指針－」を公表した。2006年、証券取引法等の一部を改正する法律（平成18年6月14日法律第65号）が制定・公布され、2007年9月30日に改正法の本体が施行されたことにより、証券取引法は金融商品取引法へと題名を変えた。金融商品取引法は、財務報告に係る内部統制に関して内部統制報告書の提出を義務づけるなど、ディスクロージャーを拡充した。金融商品取引法の下での内部統制報告制度は、会社法のコーポレート・ガバナンス規整としての内部統制と相互に関連し、影響を及ぼし合うものであると考えられている。2015年3月、金融庁と東京証券取引所は、「コーポレートガバナンス・コード」を正式決定し、6月1日から同コードの適用を開始した。