平安時代中期の『延喜式神名帳』には「備前国御野郡 尾治針名真若比咩神社」と記載され、式内社に列している。『備前国神名帳』では総社本に「尾張針田真若比女神社」、山本氏本に「従四位下尾張針田明神」と記載されている。当社の付近には「半田山」と呼ばれる山があるが、これは「針田山」の誤りで「針田」の名称は当社から出たものという。当社はその社名から尾張氏との関係が示唆されているが、付近には同じく尾張氏ゆかりの式内社・尾針神社が鎮座することからもうかがえる。これに関して、尾張氏が尾張から西遷したとする説や、逆に吉備から尾張へ尾張氏が東遷していったという説がある。ただし、かつて尾治針名真若比咩神社は現在の御崎宮（岡山市北区北方、位置）の地に祀られており、当地には天津神社が祀られていた。明治に入ってのち、尾治針名真若比咩神社が当地に移され天津神社は境内末社とされたという。近代社格制度では村社に列した。
河端 貞次（かわばた ていじ、1874年（明治7年）1月26日 - 1932年（昭和7年）4月30日）は、明治から昭和時代初期の日本の医師。京都で開業した後、明治45年上海に渡り、医院をひらく。大正11年、上海居留民団行政委員会会長となり、在留日本人のための学校建設などに奔走する。1932年4月29日に、上海虹口公園での天長節祝賀式典において爆弾テロ事件に遭い、死亡した。
書評家の大矢博子は、「祖母と孫である静と円の会話や、葛城刑事と円の恋愛の進展など、暖かでユーモラスな描写で和やかな空気が全編を覆っているにも関わらず、扱っているのはれっきとした刑事事件で5つの事件がどれも「組織」と「正義」を扱った硬派な話という、まるでアーモンド入りのチョコレートのようだ。」と評し、また、「著者の持ち味ともいえる衝撃の結末は、本作でも遺憾なく発揮されている。」と太鼓判を押している。ミステリー評論家の佳多山大地は、「イラストレーターも抱き込み、小説本篇の冒頭から読者にサプライズを演出したらしい」とカバーイラストにも仕掛けがしてあることに言及。また、本作で使われているトリックに関しては「原理だけ取り出せば、G・K・チェスタトンやアガサ・クリスティーなど本格ジャンルの偉大な先達の有難い〈遺産〉を頼みにしている。しかしそのトリックを現代に継承するにおいてはまさしく日本社会が抱えるアクチュアルな“歪み”を反映するように消化されて、それはまた先達の遺産に新たな価値を加えている。」と評価した。
本作の連載の打ち合わせをしていた頃はコージー・ミステリに人気があり、文藝春秋でも似鳥鶏の「にわか高校生探偵団の事件簿シリーズ」など日常の謎系の掲載が増えていた。著者の中山はその出版社のカラーを逸脱しないようにしたいという思いがあったのと、前編集長と現編集長が揃って「ミス・マープルっていいですよねぇ。」という話をしていたことから、それなら現代に彼女を復活させてやろうと思い、おばあちゃんと孫娘という登場人物を設定。そして昭和ノスタルジーと言われてしまうことを覚悟の上で、祖母が孫に厳しく何かを言いながらも実は温かく見守っているという構図で書き上げた。葛城と円は実際に現場に赴くが、静は家から一歩も出ず、円から報告を聞くだけで事件を解決してしまう“安楽椅子探偵”の体裁をとる。そして5つの個々の短編の事件とは別に、円の両親の轢き逃げ事件という全編を通して1つの大きな謎も追っている。その他、円と葛城との恋愛要素も描かれている。
学童保育施設には公的機関が設置したもの（公設）と民間事業者が設置したもの（民設）があり、運営の形態によって「公設公営」「公設民営」「民設民営」の3種類に大別される。最も多いのは自治体が直接運営する公設公営で2013年5月現在8,400ヶ所と全体の40%を占め、これに社会福祉協議会等の公共団体が運営するものを加えると約50%が公設公営学童であるが、比率は年々減少している。これに替わり、公設の施設の運営を民間に委託する公設民営学童が増加しており、地域運営協議会や父母会が運営するものや社会福祉法人・NPO法人・株式会社等が指定管理者となって運営するものが含まれる。自治体が人件費を削減するために学童保育の運営委託を進めた経緯があるが、特に指定管理者制度は数年ごとに指定を見直すため、安定性・継続性のある学童保育運営について不安の声が全国学童保育連絡協議会から挙げられている。民設民営学童には、運営委員会・父母会・任意団体あるいは個人が設置・運営している施設も含まれる。運営委員会とは、地域の児童福祉関係者（学校長、町内会長、民生・児童委員等）、保護者代表、指導員等により構成された組織で、自治体からの支援を受ける条件となっている。父母会とは保護者自身によって構成された組織の学童保育における一般的な名称である。この他、私立保育園・保育系株式会社・NPO法人に加え、異業種からの参入（塾・フィットネスクラブ・英会話教室等）により設置・運営されているものもある。これら異業種企業が展開する「学童」の中には「習い事」と区別が難しいものがある。補助金を受けない場合は自治体の放課後対策当局との連携も不要なことから運営レベルの一定化が難しく、学習指導や夕食提供・入浴・長時間預かりなどサービスを売りにする一方で、児童福祉法が目的とする自立性等の健全育成理念に沿わないものや、児童一人当たりの床面積が学童保育の設置基準を満たさないもの、指導員の専門性に問題があるものなど、放課後児童健全育成事業による学童保育とは異なるケースもあるので注意が必要である。また、厚生労働省をはじめ公的機関が実施する学童保育の状況調査では、統計の対象に含まれないか実態がつかめていない場合がある。近年、小学生は減少している。それに伴い、小学校の空き教室を学童保育施設に転用する例が増えている。