熊本市電での車体塗装は他のボギー車と同様で、車体下部がパープルブルー、上部がクリーム色、屋根部分がライトグリーンであった。熊本市電においては、本形式より先に導入された120形から160形までの4形式18両が全長12.8メートルの3扉車、本形式以後の180形から350形までの5形式30両が全長12.0メートルの前・中扉式の2扉車であることから、全長11メートルの前後扉式2扉車である本形式は2両のみの少数派であった。また熊本市電では珍しい折り戸を採用する点、両端出入り口のため混雑時にドア付近に乗客が集中する傾向がある点が乗務員に嫌われた。一方、工場関係者には側面にスカートがなく床も平面であるため検査・修理が容易で好評であったという。熊本市電では1966年（昭和41年）2月よりワンマン運転が始まり、車両の改造が順次行われたが、本形式はその対象から外れ、172号は1966年6月4日付、171号は1968年（昭和53年）1月31日付でそれぞれ休車となった。休車後、電装品の一部が大阪市電から移籍した1000形に転用されている。廃車は2両とも1969年（昭和44年）8月22日付である。
『建築大辞典』では「社宅」は「給与住宅の一。主として民間企業が自社の従業貝に有償または無償で貸与する住宅。住宅の形式または構造は問わない」と定義している。『広辞苑』では、前掲の記述をより一般化した「社員を住まわせるための会社所有の住宅」とする。現在の一般的な認識では、会社が従業員の福利厚生の一環として用意した住居のことで、企業が建設した独立住宅や集合住宅の他に、賃貸アパートや賃貸マンションを借り上げて貸与するものも含んでいる。『建築大辞典』では、「社宅」に対して日本語の意味をそのまま翻訳した"company's house for employees"の訳語を与えているが『ジーニアス英和辞典』などでは"company house"や"company housing"としており、従業員には限らない、社員全般の住宅を示している。一時期英米の文献で使用された"worker's house/housing"の表記も一般的なようであるが、workers houseは海外では労働組合本部などの意味で用いられていることが多々ある。現在では、企業が提供する住居ばすべて「社宅」、あるいは独身者を対象とした「寮」と称されるが、明治・大正期には、業種や職種により機能や呼称が大きく異なっていた。明治期に工場の構内に建つお雇い外国人技術者の住まう官舎は、社宅の嚆矢と位置づけることができ、秋田県阿仁鉱山の外国人官舎は、現在、重要文化財に指定されているが、近世に成立した武家屋敷や裏長屋に社宅の祖を求めるものもいる。土屋義岳は自著（高見社宅／北九州、八幡-高見住宅とその背景 (片木篤他編『近代日本の郊外住宅地』鹿島出版会、2000年）で八幡製鉄所の幹部役宅街「高見社宅」を「近代における武家地」の「高級な兵舎」であり、一方で職工の住宅を「近世の民衆が住む裏長屋を継承した」とし、近世以来の身分制度の反映とみている。近代化は明治維新後の殖産奨励の下、大きく発展を遂げる。中でも官営工場では、近代産業技術導入のため外国人を招聘し、管理運営にあたった。高級官僚へは近世以来の武家屋敷を受け継いだ官舎、外国人技術者へは洋式の官舎が提供された。これらが官舎工場払い下げ後に役員（職員) が居住する役宅（職員住宅）の前身である。明治後半以降は、和洋折衷の役宅が多く建設される。これは、近世以来採掘が行われていた官営鉱山でも同様である。工業、鉱業を問わず、プラントを管理・運転する職工あるいは工員などと呼ばれる技術職が存在し、妻帯者は職工社宅（あるいは工員社宅）に、独身者は合宿所（あるいは寮）に入居した。職員、職工の他に、繊維業では独身の女子工員（いわゆる女工で、厳密には職工に含まれる）が、鉱業では主に坑内作業に従事する鉱夫が大量に雇用された。前者には女工寄宿舎（あるいは大部屋）があてがわれ、後者には納屋制度（飯場制度）という請負労働制度のもと、企業が提供する鉱夫納屋（あるいは飯場）と呼ばれる共同宿舎が与えられた。『女工哀史』や「高島炭砿の惨状」に記述される劣悪な労働環境から、女工寄宿舎と鉱夫納屋までをも劣悪とみる向きがあるが、必ずしもそうであるとは言い切れなく、事実、明治中期以降、頻繁におこった労働争議の要求事項に、労働条件の改善、賃上げ要求はあるが、社宅をはじめとする福利施設の改善・充足の要求はほとんど見ることができないのである。むしろ、企業側が女工あるいは鉱夫の安定的な確保のために自主的に住居の改善、福利施設の充足に取り組んだ。もちろん納屋制度など請負による雇用の制度疲労からくる直轄雇用制度への移行が、背景にあった。明治44(1911）年の工場法の制定、大正8(1917）年の鉱夫労役扶助規則の公布などの各種法令の整備、そして大正11年の納屋制度廃止の国会決議により、特に絋夫の労働条件と住居待遇が改善し、併せて、従来あった納屋はすべて社宅へと名称を変え、これ以後に新築される鉱夫社宅は、それ以前とは比べものにならないほどの改善が施され、さらに昭和4(1929)年制定の鉱業門寮規則第67条には鉱夫住宅に関する詳細な制限が規定された。ここに至りそれまで淡然と存在していた職員社宅と鉱夫社宅との区別がほぼなくなった。企業による社宅の改善は、昭和13年から始まる重要軍需品の増産指令、国家総動員法の制定あるいは鉱夫応召など一連の戦時体制の政策により歪められるまで継続して行なわれていた。