青森第5連隊の第2大隊は1902年（明治35年）1月18日、行軍計画の立案者である神成大尉の指揮で予行演習を行った。これは中隊規模（約140名、うちかんじき隊20名）の将兵とソリ1台で屯営～小峠間（片道約9km）を往復したもので、好天に恵まれて成功した。これを受け、大隊長の山口少佐は屯営～田代間は1日で踏破可能と判断。1月21日、山口は行軍命令を下し、23日に出発することを定めた。行軍隊は210名の大編成で、1日分の食糧（米、餅、缶詰、漬物、清酒）、燃料（薪と木炭）、大釜と工具など合計約1.2tをソリ14台で曳く計画だった。ソリの重量は1台約80kgあり、4人以上で曳くこととなる。加えて行李に詰めた昼食用の弁当1食分、糒1日分、餅2個（1個50匁＝187.5g)の各自携行が命じられ、懐炉の使用が推奨された。出発前日、同行する軍医から凍傷の予防と処置に関する事前注意があった。そこでは手指の摩擦や足踏などに加え、露営ではなるべく「睡眠セザル様注意スベキコト」と指示された。即ち、将兵の十分な休息は計画しておらず、後述のごとく、物心両面の備えを欠いていた。
弘前第31連隊が行軍命令を通知したのは1901年（明治34年）12月20日頃で、出発の1ヵ月前だった。隊は志願者37名の少数精鋭に東奥日報から従軍記者1名を加えた計38名で編成された。出発に先立ち、同隊は沿線の村落や町役場に書簡で食糧・寝具・案内人の調達を依頼した。また、木こり、マタギ、農家から情報収集し、冬山では汗をかかないように配慮することと、足の凍傷予防として靴下を3枚重ね履きした上から唐辛子をまぶし、さらに油紙を巻くなどの防寒の知識を得て実践していた。行軍中は麻縄で隊員同士を1列に結んだ。
日本陸軍は1894年（明治27年）の日清戦争で冬季寒冷地での苦戦を強いられた経験を踏まえ、さらなる厳寒地での戦いとなる対ロシア戦に向けた準備をしていた。日本陸軍にとって冬季訓練は喫緊の課題であった。対ロシア戦は10年後の1904年（明治37年）に日露戦争として現実のものとなる。雪中行軍は青森歩兵第5連隊210名が1月23日から、弘前歩兵第31連隊37名と新聞記者1名が1月20日から2月1日までそれぞれ異なる経路を行軍した。
八甲田雪中行軍遭難事件（はっこうだせっちゅうこうぐんそうなんじけん）は、1902年（明治35年）1月に日本陸軍第8師団の歩兵第5連隊が青森市街から八甲田山の田代新湯に向かう雪中行軍の途中で遭難した事件。訓練への参加者210名中199名が死亡（うち6名は救出後死亡）するという日本の冬季軍事訓練において最も多くの死傷者を出した事故であるとともに、近代の登山史における世界最大級の山岳遭難事故である。
前作『富士山バスター』から継承された、なんちゃって大江戸的な世界観と怪しいキャラクターを前面に押し出しながらも実写取り込みや残虐な演出など、いわゆる洋ゲーを思わせるような2D格闘ゲームとなった。開発スタッフの中には『ゲーム批評』でコラムを執筆していたがっぷ獅子丸がいた。登場ゲームキャラクターのモデルはJAC所属のタレントで、ゲームステージは日光江戸村で収録された。出血が多量にあり、勝利時にボタンを押すことでフェイタリティもできる。設定切り替えにより残虐表現フィルターがかかるが、モザイクのかかる位置が若干ずれている。
洞門は2箇所あって洞内で繋がっており、延長は200m。その中心部は文字どおり釣鐘内部の形状を呈しており、内部空間は最高部32m、直径30m、広さ320平方メートル、水深10mと海食洞として世界最大級である。洞内にはイワツバメやコウモリが生息する。
日本統治時代の朝鮮人徴用工の賠償請求の問題について、2017年8月17日に文は「両国間の合意が個々人の権利を侵害することはできない」として、個人請求権は消滅していないとの見解を表明した。この表明について8月25日の電話会談で日本の内閣総理大臣安倍晋三から「日韓請求権協定で解決済み」との憂慮を伝えられた文は「国家間の問題解決とは別に個人請求権は存在するというのが韓国最高裁の判断である」と発言の趣旨を説明する一方、国家間の請求権問題は日韓請求権協定で解決していることを認めた。2018年5月1日のメーデーに際して労働団体が釜山の日本総領事館前に徴用工像を建てようとしたが、外国公館周囲での集会や行進が禁じられていることを理由に韓国警察が阻止した。文の初訪日の直前であること、また小渕恵三と金大中によって出された日韓パートナーシップ宣言から20年という節目にあたることから、日韓関係の悪化を避けたい文政権の意向が働いたのではないかと報道されている。しかし、韓国大法院が日本企業に賠償を命ずる判決を下したことで日韓請求権協定を一方的に反故にされたと見做した日本の内閣総理大臣安倍晋三は判決に対応しない文大統領に対してAPECやG20などで日韓首脳会談を開催しない「戦略的放置」路線を決定し、資産差し押さえについては報復措置も関係省庁に指示し、文在寅は「日本の政治指導者が政治的な争点とし、問題を拡散させている」と安倍首相を批判した。日韓合意に基づく慰安婦財団の韓国による一方的な解散、韓国海軍艦艇による自衛隊機への火器管制レーダー照射、文喜相韓国国会議長による天皇明仁（当時）への謝罪要求など日本の対韓感情を損ねる事案も続発し、日本では「日韓関係は戦後最悪」と言われるに至り、2019年からは日本側はキャッチオール規制（補完的輸出規制）において優遇措置対象国のホワイト国から韓国を除外して韓国側も朴槿恵前政権が結んだ日韓初の防衛協力協定であるGSOMIA（軍事情報包括保護協定）を破棄するなど日韓貿易紛争とも呼ばれる状態となった。