玉目氏は肥後の国人。肥後最古の地誌「國郡一統志」によると、中世阿蘇大宮司家の武将に「南郷高畑城主　玉目秀左衛門」の名があるので、阿蘇外輪の玉目郷を含む高畑地域の小豪族であったと思われる。阿蘇氏衰退後、丹波守は豊臣政権の大名として肥後に入部した加藤清正に仕えたらしく、娘が加藤清正の側室・正応院となり、娘の産んだ三男・虎藤（忠広）が清正の跡の加藤家を継ぎ熊本藩主となると、外戚として権力を得る。ただし、この時の玉目丹波は2代目である。初代玉目丹波の墓は阿蘇外輪の玉目（熊本県山都町（旧蘇陽町)）にあり、樹齢500年を超えるタブの大樹の根方に明治10年の西南戦争で薩摩軍に壊されたという宝篋印塔の残欠が並べられている。元和8年（1622年）「加藤家侍帳」（永青文庫蔵）扶持方に名がある「丹波母」は、2代目丹波の母すなわち初代丹波の室と考えられ、加藤家改易、忠広の出羽国庄内配流のおり、忠広の命を受けた生熊九郎助が迎えに肥後へ下り庄内に移住した。娘・正応院、忠広の側室となっていた2代目丹波の娘・しげなど身内に囲まれて幸せな余生を送ったようである。
2013年、小柳は深井智朗の著書『ヴァイマールの聖なる政治的精神―ドイツ・ナショナリズムとプロテスタンティズム』の書評を日本基督教学会の学会誌『日本の神学』第52号に寄稿し、その中で「出典が不明な引用や注釈での不正確な文献情報・参照指示が数多くみられる」と指摘。「深井の著作については、すでに同誌第49号にて同志社大学神学部教授の水谷誠も同様の指摘を行っている」として深井の文献資料の取り扱いに苦言を呈した。小柳はその後も深井の著作の検証を進め、2018年2月に日本基督教学会の当時の三役（片柳榮一理事長、土井健司専務理事、芦名定道学会誌編集委員長）へ連絡を取り、深井智朗の著書『ヴァイマールの聖なる政治的精神―ドイツ・ナショナリズムとプロテスタンティズム』に用いられている資料の実在に関する問題2点を指摘した。学会は、公正を期し、小柳と深井による学会誌上での公開された質疑応答をとることとし、小柳の質問状、深井の回答、芦名による経緯説明を、9月に発行された学会誌『日本の神学』57号に「暫定報告」として掲載した。小柳の公開質問状を契機として、深井の研究不正行為疑惑が追及され、深井の勤務校であった東洋英和女学院大学が設けた調査委員会は、研究不正行為を認定した。
2005年に京都大学文学部人文学科を卒業、同大学院文学研究科思想文化学専攻に進学し、2011年3月まで博士課程に在学した。2012年に沼津工業高等専門学校教養科助教となり、同時に青山学院大学総合研究所客員研究員となった。その後、2014年4月に講師、2015年7月に准教授に昇進し、2017年に北海学園大学人文学部准教授に転じた。2018年9月には、エルンスト・トレルチについての研究書『トレルチにおける歴史と共同体』により、日本基督教学会の第1回日本基督教学会賞を受賞した。
小柳 敦史（こやなぎ あつし、1981年 - ）は、日本の思想史研究者、北海学園大学人文学部准教授。専門は、近代ドイツのキリスト教思想を中心としたヨーロッパの思想史。
「恋愛、12世紀の発明」という言葉を日本で広めた人だが、実際にはトゥルバドゥールの恋愛詩にそれほどの独自性がなかったことは、ピーター・ドロンケなどによって既に明らかにされている。ただし新倉自身はそれほど事態を単純に捉えていたわけではない。詩人西脇順三郎の弟子で、アメリカ文学者の新倉俊一（としかず）とは年齢も近く、字面も全く同名なので、よく間違えられる。妻の新倉朗子もフランス文学者で童話民話を訳している。娘はジャポニスム・装飾美術研究者の松村恵理。その夫松村剛東大教授もフランス文学者で、夫人や新倉との共訳書がある。なお師の一人はフランス文学者渡辺一夫であった。
メガバンクや大手証券会社は、物流コストをほとんど持たない上に、顧客（特に大企業）が集中し、かつ情報収集がしやすい東京都心に、以前から本社機能を集中させている。証券取引所などにおいても東京証券取引所への集中が顕著で、二番手の大阪証券取引所、三番手の名古屋証券取引所、その他の地方証券取引所は、その上場企業数の減少に苦慮している。IT企業、ベンチャー企業においても、最初から東京の新興市場への上場を目指す傾向が強くなり、地方上場から「出世」していくという昔からのパターンは少なくなっている。また、1967年の神戸証券取引所の廃止、2000年3月の新潟証券取引所と広島証券取引所の廃止（東証への編入）、2000年7月の東証のテリトリー制の廃止などにより東証への集中が進んでいる。1998年に証券市場と店頭市場との住み分けが廃止されたことに対応して、東証以外の証券取引所でも、大証のナスダック・ジャパン（現ヘラクレス）、など、新興企業向け市場を開設したものの、上場企業の発掘は当初の期待通りには進んでいない。株式売買高でもかつては東証のシェアは60%から70%程度だったが、ネット証券会社の急速な伸張などもあり、90%を超え、2003年には95%に達している。また、取引が少ないなどの理由により重複上場を廃止する企業も多い。こうした東証への過剰な集中は災害や事故には極めて脆い。1997年8月、2005年11月の東証のシステムダウンによる売買停止はこれを如実に示す事態となった。中央省庁の意識の一例として2010年5月になされた報道によると、名古屋市にある中部大阪商品取引所が単独での存続が困難であることから大阪市にある関西商品取引所との合併協議を進めていた件について、経済産業省が難色を示したこともあり合併が困難になったとされる。報道によれば、両商取の理事長同士による会談の結果として合併が有力となったものの、同省が「商品先物市場の機能は東京に集約すべきだ」と否定的な見解を示したとされる。2013年7月12日には大阪証券取引所が東京証券取引所との経営統合により、株取引を東証に移管し、134年にもわたる大阪での株取引の歴史に幕を閉じた。