FT-17は、第一次世界大戦中の1918年5月31日のレッツの森での戦闘を初陣に、戦場で広く使われるようになった。大戦後、多くの国に輸出され、各国で最初の戦車として、機甲部隊を構成することになった。その後の紛争、ロシア革命、ロシア内戦、ポーランド・ソビエト戦争、第三次アフガン戦争、国共内戦、満州事変、スペイン内戦などでも使用された。第二次世界大戦でも、ポーランド侵攻時のポーランド軍や、フランス侵攻時のフランス軍、ユーゴスラビア侵攻時のユーゴスラビア王国軍、冬戦争時のフィンランド軍などでも使われていた。フランス軍では2,000輌近くが警備部隊などに配備されていたが、その時にはすでに旧式化していた。フランスでドイツ軍に捕獲されたもののうち一部は後方部隊に配備されたり、装甲列車に連結された無蓋車に搭載され対独パルチザン対策にあたった。また一部は砲塔を外され砲牽引用の砲兵トラクターとなった。不要になった砲塔は要塞などの資材に転用され、トーチカとして据え付けられた。1944年のパリ解放直前までパリ駐屯ドイツ軍によって市内警備任務に使用されていた。フィンランドでは34輌を保有していて冬戦争では固定トーチカとして使われていた。
近代戦車は第一次世界大戦中に初めて登場したが、その中で、FT-17の設計は各国の戦車に比べ最も革新的で、以降の戦車の基本形となった。FT-17は、フランス戦車部隊の父と呼ばれるジャン＝バティスト・エティエンヌ(en:Jean Baptiste Eugène Estienne)将軍の構想から生まれた。本来は、鈍重なシュナイダーCA1やサン・シャモン突撃戦車を指揮・支援することが開発目的であったが、実際には歩兵支援・直協戦車として使われた。設計生産を担当したルノー社は第一次世界大戦直前の1914年にはフランス国内で20％という第一のシェアを持つ自動車メーカーであり、すでにタクシー製造などで大量受注の経験があった。FT-17自体の設計にもルノー社の創業者であったルイ・ルノーが大きく注力したとも言われており、これらのことが革新的かつ安価で大量生産が可能な戦車を生み出した。それまでの車台に箱型の戦闘室を乗せる形ではなく、直角に組み合わせた装甲板で車体を構成するセミ・モノコック構造であった。横材となる間仕切りで戦闘室とエンジン室を分離し、これによってエンジンの騒音と熱気から乗員を解放した。結果として、前方に操縦席、中間に砲塔と戦闘室、後方に隔壁で仕切られたエンジン室という、現代戦車に通じる基本的なレイアウトを確立した。小型軽量な車体と幅広の履帯、前方に突き出た誘導輪（本車は起動輪が車体後方にある、後輪駆動方式である）、ボギー形式のサスペンションを備えることによって優れた機動性を備えており、良好な視界を得るために設けた全周旋回砲塔は単一の装砲での360度の射界を確保した。戦車が全方位に回転できる砲塔を備えることは今日では当たり前になっているが、これはFT-17で初めて採用されたものであった。プロトタイプは1917年2月に製作され、同年3月には150輌の発注が行われた。製造は数社で行われ、以降3,800輌以上が生産された。試作車と極初期型は一体鋳造された円錐台形の砲塔をもっていたが、量産型初期にはベルリエ(Berliet)社が製作したリベット接合の八角形の砲塔（ベルリエ砲塔）が搭載された。主量産型では、試作型とは異なる形状の丸い鋳造砲塔（ジロ(Girod)砲塔と呼ばれる）になった。この丸砲塔搭載型は、FT-18とも呼ばれることがある。ルノーFTの旋回砲塔は、砲塔内側に設置された取っ手を握って人力旋回させるという操作法を採用している。
京丹後市大宮町には、16の地区が広範囲に点在し、1950年（昭和25年）以前の旧村単位ごとの8カ所に丹後大宮農協の支所、または出張所が設置されていた。1996年（平成8年）、丹後大宮農協は経営の合理化を目的とした統廃合によってJA京都丹後となり、常吉地区では唯一の商店でもあった丹後大宮農協常吉支所の廃止が決定した。当時、常吉地区には上常吉と下常吉あわせて約580人が暮らし、住民の4人に1人が65歳以上の高齢者となっていた。周辺に商店はほかになく、最も近いスーパーまで距離にして4キロメートル、自転車で30分はかかる土地柄、支所は多くの住民にとって生活になくてはならない施設であった。常吉支所は、かつて旧常吉村農協として発足した際に、施設建物や用地のすべてが常吉の住民の善意で提供されており、住民の共有財産という感覚で運営、地域のコミュニティセンターとしても活用されてきた経緯があった。そのため、農協の一方的な廃止決定は住民らにすれば到底受け入れられることではなく、村をあげての反対運動が起こった。農協側との話し合いは折り合わず、最後は大喧嘩の様相を呈したという。農協の決定は覆ることなく、反対運動が暗礁に乗り上げた頃、常吉村づくり委員会から「村営百貨店構想」が示された。当時、区長として、また、常吉村づくり委員会の委員長として、双方の運動に関わっていた大木満和らの提案によるものだった。住民らは「去る者は追わず。」と心機一転し、地域一丸となって村営百貨店の設立をめざした。支所廃止決定から約1年後の1997年（平成9年）12月、農協支所の集荷場であった部分を月2万5千円の家賃で借り受け、農業者20名を含む地域住民ら34人の出資者による農業生産法人・有限会社常吉村営百貨店が誕生した。常吉村は、1951年（昭和26年）の町村合併で大宮町となる前まで、この地域に実際に存在した村名である。住民自身の手でつくるという決意の表れとして ｢村営｣ と謳い、1口5万円で350万円の出資金を集めた有限会社設立の際にも、常吉住民だけでやりたいと、当時の大宮町長の出資を断っている。店舗改修費用は650万円を要したが、300万円はかっての寄付の見返りとして農協が出資し、残り350万円分は農協から15年の借入れで賄われた｡ 代表取締役社長には、後に大宮アグリ21塾の塾頭を兼任することとなる大木満和が就任し、専務には国道312号線沿いで食料品店を経営する株式会社いととめの廣野公昭が就任、店長には、父親も行商人だったという山本淳一が抜擢された。