開業当初は当時の郵政省の電波・通信行政の方針により、（他の携帯電話・PHSキャリアと同様に）地方ごとにいくつかの地域会社に分かれて事業を行っていたが、その後の行政方針の転換を受けて2000年にディーディーアイ東京ポケット電話株式会社を存続法人として地域会社を合併し、他のキャリアに先駆けて日本全国を業務区域とする事業者となった。しかし、2005年1月25日にアステル沖縄を継承するための新会社「ウィルコム沖縄」がDDIポケットと沖縄電力の共同出資により設立された。ワイモバイルへ転換後もウィルコム沖縄は引き続き存置され、これにより現在は2社体制となっている。
以下の料金プランはY!mobileのホームページに「受付終了プラン」として掲載されている料金プランである。「ウィルコム定額プラン」、「スーパーパックS/L/LL」、「昼特コース」は2010年12月31日に店頭での受付が終了し、新規契約や機種変更を伴わないプラン変更も2011年2月28日に受付を終了している。2014年7月31日には「ウィルコムプランW」を除くすべての音声通話（電話機）向け料金プランと「ウィルコムプランD+/Lite」が、2015年9月30日には2014年8月以降も継続していたすべての音声通話向けプランと「3Gデータ定額S」が順次、新規および変更の申込受付を終了した。これにより、ウィルコムから継続している料金プランは特定端末向けプランと一部のデータ通信端末向けプランのみとなった。現在契約中のユーザーは、料金プランの変更を行わない限り、申込時の料金プランで継続利用が可能である。
1つの基地局で数キロメートルのエリアをカバーしている基地局（マクロセル方式）を採用している携帯電話は災害発生時、1つの基地局に通話が集中して交換機がダウンしないよう携帯通信会社が発信規制をかけるが、PHSは1つの基地局のカバーエリアが携帯電話よりも狭く、数多くの基地局（マイクロセル方式）を建ててエリアをカバーしているため、通話が集中しても1つの基地局にかかる負荷が分散されるため発信規制がかかることはまず無いと言われている。そのため、以前から災害発生時直後でもPHSは通話可能と言われていた。未曾有の大災害となった東北地方太平洋沖地震発生当日には、発信規制が続く携帯電話や固定電話と違い、ウィルコムのPHSはほとんど発信規制が無かった。PHSから都道府県内・外の固定・携帯電話・PHSへは数回かけ直しただけでつながったことでPHSは災害時でもつながりやすいと注目され、後日マスコミでも報道された。その後2011年から3年間で、PHS基地局を16万局から約3割減の11万 - 12万局に減じた。
車両制御装置は WPC16 と呼称される。主電動機を制御する主回路部と補機類の電源となる補助電源部（補助電源装置）が一体箱化したユニットである。主回路部はSiC適用のMOSFET素子を使用した2レベル電圧形PWMインバータで、インバータ1基で2基の主電動機を制御する1C2M構成のVVVFインバータを搭載する。これにより、力行時の消費電力量を削減するとともに、回生ブレーキ時において発生する回生電力を効率よく架線に戻すことができる。補助電源部はIGBT素子を使用した2レベル電圧形PWMインバータで三相交流 440 V、75 kVA の容量を有しており、インバータをCVCF制御し、他車の車両制御装置の補助電源部と並列運転を行うことで故障時の編成全体での冗長性を確保する設計である。主回路部に採用されたSiC適用のMOSFET素子は従来のIGBT素子と比べて絶縁破壊電圧が高いため、半導体構造を小さくすることが可能であり、機器の小型化が可能となるが、IGBT素子を使用している補助電源部と一体化構造としているため、大幅な車両制御装置の小型化が図れないことや、225系などの在来車で使用されている機器との互換性を考慮して、機器箱寸法および機器構成・容量を225系と同寸法としている。集電装置はシングルアーム型パンタグラフ WPS28E が採用され、クモハ323形・モハ323形後位寄りに加え、モハ323形0番台前位寄りにも予備パンタグラフとして搭載する。バネ上昇式・空気下降式であり、大容量集電カーボンすり板、上昇検知装置および電磁カギ外し装置を備える。主電動機は全閉式かご形三相誘導電動機 WMT107 が採用され、各車両に2基搭載する。1時間定格出力は220kW以上である。全閉式とすることで車内静穏化を図るとともに、非分解での軸受交換を可能とすることでメンテナンス性を向上させている。主電動機を全閉式としたため、これまでの車両に存在した主電動機の冷却風取り込み口が本系列には存在しない。空調装置は、新鮮外気導入機能を備えた集約分散式の WAU708B を屋根上に1両あたり2台搭載しており、容量は 20,000 kcal/h 以上である。車両情報システムとして、227系で実績のあるデジタル転送装置を採用する。国際規格に準拠した100Mbpsイーサネットを採用し、システムの標準化、高品質化、車両設計、製作の効率化を図っている。車両異常挙動検知システムを装備しており、連結器脇に車両挙動監視装置を1両あたり2基、車両制御装置の脇には車両挙動表示灯箱が1両あたり2基搭載される。鉄道総合技術研究所（鉄道総研）が新たに開発した空転制御システムが採用されている。