本書の4巻目以降は占いの実用的知識をカテゴリー別に羅列する形式を採用しており、項目ごとに連番が振られている。ところが、第6巻は、この番号の振り方がいい加減で、欠番が存在したり、同じ番号が重複したり、ありえない番号（全23項目なのに「十六九」）が振られるといった不備が存在する。さらに「十二　宮」のように連番と項目名の区別すら付いていない（正しくは項目名が「十二宮」）。このため、翻刻文では原著の連番と正しい連番の両方が記されることとなり、わかりにくいこと甚だしい。
本書の前半3巻を現代風に表現すれば、「2000年の長きに渡り継承されてきた、この世の真理すべてを記した魔導書とそれを所有した者達の数奇な運命、およびその魔導書の最終継承者たる異能者の活躍を記した伝奇小説」といえる。一方後半4巻は「図解　やさしい占い入門」とでも呼ぶべきハウツー本であり、晴明とは無関係な内容となっている。このチグハグな構成も『簠簋抄』を踏襲したものだが、『簠簋抄』における由来の文章に比べ、本書の「一代記」ははるかに分量が多く、暦占書の序文の域を大きく逸脱している。このため、版元（西村又左衛門）の目録でも仮名和書と暦占書の両部門に重複登録されている。すべてが『簠簋抄』に起因するとはいえ、読者対象が異なる2つの内容が混在していることの違和感は拭い得ない。
本書の主典拠である『簠簋抄』は『簠簋内伝』の注釈本だが、由来を記した文章「三国相伝簠簋金烏玉兎集之由来」が独自に付されている。この文章はあくまでも『簠簋内伝』の由来を述べたもので、晴明個人の伝記ではない。このため、由来の多くの部分が、晴明より前の『簠簋内伝』にまつわる人々の記述に割かれている。本書はこの構成をそのまま取り入れたため、晴明以外の人物の逸話が延々と語られ、3巻構成の「一代記」の冒頭1巻にはまったく晴明が登場しない。2巻の3番目のエピソード「安倍晴明出生の事」でようやく晴明は顔を出す。本書と『簠簋抄』の関係を知らないと、いっこうに晴明が登場しないこの構成は非常に奇異な感じを受ける。
本書の歴史的な意義は揺るぎないものであるが、現代人の目から見ると奇妙な点が目につく。これらは少なからず、本書が刊行された時代の要請＝仮名草子に対する江戸時代読者の嗜好、版元の意向に寄るところが大であるが、そうした前提を理解していないと、驚かされる部分が少なくない。
東京一極集中の一つの要因として、日本における長期的で全国視野の都市計画の欠如も挙げられる。東京一極集中を緩和させる観点から、1970年代から2000年代前半にかけて、政府の一部機関が筑波研究学園都市・さいたま新都心などに移転し、近年では、1都3県以外へ中央省庁の文化庁等を含む政府機関の移転が検討された。小泉純一郎政権は「地方にできることは地方で」というスローガンの下に三位一体改革を推進したものの、地方交付税を大幅に削減し、「市町村合併特例法」を始めとする時限立法を制定して市町村合併を促したため、多くの市町村が合併した。財政再建のため公共投資の費用対効果の検証が厳しく行われ、採算重視となっていくことが想定され、インフラ整備で地方はますます不利になってきている。具体的には、東京は需要が多いために採算も取れるが、東京や近畿圏の都市部以外の地域は需要が見込み難く、採算が取れない場合が多いためである。また、複数の地域に関わる幹線道路については、従来は国の答申にもとづいた第四次全国総合開発計画（四全総）により策定された路線などが日本道路公団により建設・運営され、通行料金のプール制により採算区間から不採算区間への一種の内部補助がなされていたが、近年は道路公団改革（民営化）の影響による新規建設の抑制や、予測通行量が少ない区間の建設についてはプール制の除外（新直轄方式など）とする事例もあり、事業の進捗に影響を生ずる場合もある。また、公共交通が採算性重視で評価されるようになった結果、ローカル線の鉄道や路線バスが廃止または運営者を変更（鉄道のバス転換・廃止代替バス等）する事例が増加している。中央省庁の主導する政策にも東京一極集中が指摘されている。関西国際空港開港直前の1992年に開かれた「関西財界セミナー」の第五分科会では、運輸省（当時）の職員が関空第二期工事以降の地元負担を求めておきながら、1991年に運輸省航空局に設置された「首都圏第三空港プロジェクトチーム」の職員は、地元負担に難色を示した。当時の幹部は東京都に対する地元負担を求める考えを持っていなかったとされている。建設省（当時）の幹部は「霞が関の中央官僚は東京の問題を自らの痛みとして受け止める。各方面の不満や要求も直接身に降りかかる。その代わり業績もすぐ評価してもらえる」と指摘している。近年、政府関係機関の新設にあたっては1都3県以外での立地を原則とし、国立施設の東京一極集中も指摘されている。新国立劇場建設に当たって、東京には既に国立劇場が運営されており、「地方につくると言う意見もあったが、ほとんど議論にならないまま、新宿に近く国有地があると言う理由で決まった」と文化庁の第二劇場準備室は述べている。地方の声は中央に届きづらく、「国は双眼鏡を逆さまにして地方を見ているのではないか」という声が年々強くなっている、と指摘されている。