パイプ状の折りたたみ式銃床と、キャリングハンドル（銃身方向を軸に回転可能）と、二脚架（バイポッド）が付属している。銃床は銃の右側面に折りたたむ。銃床のパイプ部分に、床板付きの単脚の後脚を取り付けることができ、床板付きの二脚架と合わせて安定した射撃姿勢をとることができる。スリングを銃の左側面に取り付けることができる。給弾は25発入りバナナ型マガジンを銃本体左側面に水平に挿し込む。1930年代半ばに開発された、75発入りダブルドラムマガジン（MG15用の物とは形状が異なり互換性無し）も使用可能で、銃本体左側面にドラムマガジン2個（2個合わせて装弾数75発）が縦に並んだ状態で付く。三脚架に載せ、対空機関銃として使われた。対空機関銃型をMG13kdと呼称する。ベルト給弾方式には対応していないので持続射撃能力はそれより劣る。初期に開発された機関銃であるMG13とMG30がマガジン給弾方式のみなのは、ドイツがヴェルサイユ条約でベルト給弾方式機関銃の開発を禁じられていたためである。ダブルドラムマガジンはゼンマイで実包を押し出す仕組みで、ベルト給弾方式ではないので条約には抵触しない。トリガーにはセミオートとフルオートの選択機能がある。 トリガーの上半分の窪みを引くとセミオートで、下半分の窪みを引くとフルオートである。 この機能はMG30やMG34と共通する。MG42のトリガーにはこの機能は無い。銃身はMG34と同じく容易に交換が可能である。銃口先端はねじ式になっており、通常型、フラッシュハイダー（消炎器）、ブランク・アダプター（空砲発射補助具）等、部品を取り換えることができる。
第一次世界大戦後、敗戦国ドイツは自動火器の開発を制限され、保有していた水冷式重機関銃（MG08）も各国によって接収されてしまったために、ヴァイマル共和国軍では機関銃が不足していた。新規開発にあたり、共和国軍では大戦の戦訓から新型機関銃を機動力の無い水冷式重機関銃ではなく、歩兵が携行運搬可能な空冷式軽機関銃とする開発方針を定めた。これには大戦末期のMG08/18などの先例があった。スイスのゾロターン社での、後にMG30として結実する空冷式機関銃の開発と並行して、ドイツ国内でもラインメタル社によって第一次大戦型のドライゼ（Dreyse）M1918水冷式重機関銃を改造して空冷化することで新型機関銃が開発され、1928年-1929年にかけて射撃試験が行われた。これがMG13であった。「13」は1913年を意味し、この新型機関銃が大戦中に開発されていたかのように装い、連合国管理委員会の目を欺く事を目的とした名称であった。製造は、ヴェルサイユ条約下のドイツで唯一歩兵用銃器の製造が許されたズール（Suhl）のジムソン社（Simson&Co.）で行われた。MG13は、1930年からドイツ軍の標準軽機関銃として導入され、1932年にはドイツ軍に制式採用された。より高性能なMG34やMG42が開発されると、1934年からそれらに取って替わられる形で退役した。退役したMG13は1938年頃に、ほとんどがポルトガルとスペインに売却され、少数がスペイン内戦で使用された。ポルトガルではドライゼm/938機関銃の名称で1960年頃まで使われた。売却されなかった物は、少数がいくつかの第二線級部隊や警察で使用された他、第二次世界大戦末期にドイツの兵器不足が深刻になると、保管庫から引っ張り出されて、再配備された。他にMG13の短銃身型が、Kfz.13やSd.Kfz.221などの車載機関銃や、I号戦車の主砲（装甲貫徹力は射距離100mで8mm（30度））や、初期のJu87の後部座席の旋回機銃などとしても使われている。短銃身型をMG13kと呼称する。
復興に際しては様々な問題が立ちはだかったが、復興は着々と、そして急速に進展した。大火からおよそ4ヶ月が経過した6月26日に遊説のため来能した大蔵大臣の池田勇人は、復興の早さに驚嘆する旨の発言を残している。また、同年11月には第72回秋田県種苗交換会が開催され、1週間の会期中に18万5千人の人出を集めた。開催にあたっては、焼け野原の市内で種苗交換会どころでないと開催返上を求める声もあったが、市長の柳谷により「全県の人々に能代の復興ぶりを見てもらういい機会だから、断わる理由はない」と一蹴され、開催が推し進められた。1949年後半には、焼失した製材工場も続々復旧し、操業を再開している。第一次大火のあった1949年（昭和24年）は、ドッジ・ラインが実施されるなど日本経済の急速な転換期にあたる。ドッジ・ラインに基づく諸政策は敗戦以来の深刻なインフレーションにとどめを刺した一方で、デフレーションが進み、年後半には「ドッジ不況」と呼ばれる不況が現出した。この影響は能代の産業界にも及び、木材価格は戦後初めてヤミ価格が公定価格を下回るようになった。あちこちの工場で人員整理が行われ、年末には多くの失業者が発生した。年が明けて1950年（昭和25年）は、ドッジ・ラインのもう1つの側面である統制の緩和と自由競争の促進という観点から、木材の価格統制が撤廃され、能代の製材業界では明るいニュースとして受け止められたが、深刻な需要不足による木材価格の低迷は、1950年の前半まで続いた。この状況の転換点となったのが、6月25日に勃発した朝鮮動乱（朝鮮戦争）である。この戦争により大量に軍需部門の特需が生み出されたほか、戦後のバラック住宅に耐用年数が到来しつつあったこともあり、民需部門の住宅材発注も急増した。また、第一次大火と時期を前後して能代では天井材として使われる張天と呼ばれる合板の商品化が進められ、後に能代の製材業の主力商品に成長することとなる。このように朝鮮特需を端緒とした木工業界の好景気は、1953年（昭和28年）秋に再びデフレ政策が取られて不況に落ち込むまで続いた。当時の能代の主力産業である木工業が息を吹き返す一方で、市民生活は深刻な影響を免れず、大火から2年目の1951年（昭和26年）には税の滞納者が急増し、生活保護受給世帯の比率も大火前の2倍以上の722世帯（全世帯の7.4％）に達した。しかし、先述の通り区画整理、道路拡幅などの都市改造も急ピッチで進められ、1954年（昭和29年）8月3日に、復興祭が行われた。大火後の復興建築として1950年に竣工した市議事堂（現・能代市役所大会議室）に来賓700人が集められて復興完成記念式典を行い、一旦の区切りとした。