各劇団を題材にしたものは、それぞれの個別記事を参照されたし。なお、宝塚歌劇団を運営する阪急の資本下に日本最大の映画会社(東宝)が存在し、さらにはその傍系に宝塚大劇場に近接する映画スタジオ(宝塚映画)が長期間存在していたにも関わらず、2012年現在、宝塚歌劇団を正面から描いた日本映画は1951年の「寶塚夫人」位しか存在せず、一場面として取り上げられることも非常に稀である。長らく松竹資本であったOSK、SKDも同様であり、いずれも映画においてはゲスト出演的な登場にとどまっている。
前述の三大少女歌劇の他にも、大正から昭和にかけて日本各地に大小さまざまな団体が多数存在したが、詳細が明らかになっていないものも多い。大正〜昭和時代の団体に関する情報の多くは倉橋滋樹・辻則彦（2005）によるものである。以下に、現在および過去に活動している主な団体を列記する。
専用劇場を有し圧倒的な規模を誇る宝塚は、1980-90年代にかけチケットを2倍以上にまで値上げした。それでも2000年前後までは劇場稼働率9割台を誇っていたが、近年ではチケットが完売することは稀になっており、集客力のあるスターの確保・育成とファン層の拡大が大きな課題となっていた。2013年、長崎県佐世保市のテーマパーク「ハウステンボス」のアトラクションとしてハウステンボス歌劇団が結成され、翌2014年からはハウステンボス歌劇学院が併設された。出演者・スタッフは宝塚・OSKの出身者が主体であり、音源にはOSKのものを使用する等、双方から強い影響を受けている。さらに2016年には、愛知県蒲郡市のラグーナテンボス（旧ラグーナ蒲郡）へ進出した。海外公演、外国人観光客の誘致も視野に入れた活動を展開している。また、地域活性化のためとして、堺少女歌劇団が2014年（平成26年）に、梅花歌劇団が2016年（平成28年）にそれぞれ誕生した。いずれも、宝塚出身者がスタッフを務めている。2017年（平成29年）、宝塚歌劇団は年度119万人の動員に成功し、過去最高を更新した。また、同年にはOSKが道頓堀角座にて、外国人観光客向けの日本物レビュー公演を開始。OSKにとって、大阪中心部における久方ぶりの長期定期公演となった。2018年（平成30年）には吉本興業が広井王子を総合演出に迎え、「少女歌劇団プロジェクト」を発足させた。2019年夏に専用劇場を開設させてデビューする予定であり、人間以外にもCGキャラクターが登場する専門チームも計画されている。
フリーとなった清沢は1929年から1932年（昭和7年）までの3年間のほとんどを欧米での取材・執筆活動にあてることとなる。1929年にはアメリカの「暗黒の木曜日」とそれに続く大恐慌を現地で体験する。1930年（昭和5年）のロンドン海軍軍縮会議は、雑誌「中央公論」の特派員という肩書で取材した。会議では、補助艦の対米比率7割死守を図る日本海軍側代表団と清沢は互いに批判的な関係にあり、清沢は「六割居士」という綽名を頂戴する始末であった。その他、この欧米滞在中にはチェコスロバキア外務大臣ベネシュ、イタリア首相ムッソリーニ、実業家ヘンリー・フォードなどと会見、それら会見記は公刊されている。1931年（昭和6年）の満州事変勃発、1932年の第一次上海事変は滞米中に遭遇しており、日本の大陸進出に対するアメリカの厳しい世論を目の当たりにすることにもなった。1932年、帰国した清沢は日本の内政・外交に対する鋭い評論を行うこととなる。満州国単独承認問題、国際連盟における満州問題の討議、引き続くリットン調査団派遣を巡って国内世論は沸騰していたが、「国を焦土と化しても」日本の主張を貫徹する、と答弁した外相内田康哉、スタンドプレーに終始し意味のある成果を引き出せなかった国際連盟首席全権松岡洋右をそれぞれ批判した「内田外相に問ふ」「松岡全権に与ふ」は、この時期の代表的評論である。また、数多くの国内講演、著作、雑誌論文などを通じて、清沢は商業主義・迎合主義に流されやすい日本のジャーナリズムに対する批判と、自己の漸進主義とでもいうべき自由主義の立場を明らかにしていった。1937年（昭和12年） - 1938年（昭和13年）には、堪能な語学力を買われてロンドン開催の国際ペン・クラブ世界会議の日本代表という立場で再び欧米を訪問し、各所で精力的な講演活動を行う。日中戦争の勃発・激化を受けて欧米の対日感情は極度に悪化していたが、愛国者を自負する清沢はむしろ積極的に講演で、あるいは現地新聞への投書などを通じて日本の立場の擁護・正当化を行っていった。皮肉なことに、彼自身が国内で反対の論陣を張っていた硬直的・非協調的外交政策のスポークスマンの役を担わされたわけである。また駐英大使を務めていた吉田茂とは、このロンドンでの新聞投書による世論工作の過程で親しくなっていったという。帰国後の清沢は、再び本来の対米協調を主軸とした外交への転換を訴える立場を取り、「新体制」「東亜新秩序」などの言葉に代表される抽象的かつ空疎な政策を諫め、アメリカを威嚇することで有利な結果を得ようとする外交政策の愚を説き、ドイツとの連携に深入りすることなく欧州情勢の混沌から距離をおくことを主張したが、事態は1940年（昭和15年）の日独伊三国軍事同盟、1941年（昭和16年）の日ソ中立条約、南部仏印進駐とそれらに対する米国の一連の対抗措置は、ことごとく自らが提言した潮流と相反する方向へ進んだ。