かつてのブラジルの林業は、ブラジルボクや天然ゴムの生産が中心であったが、近年は衰退。アマゾン川流域の天然林を資源とした木材生産が中心となっている。2005年のFAO調査によれば、木炭の年間生産量は8.8百万トンで世界1位、薪炭材生産量は138百万トンで世界第3位、丸太生産量は239百万トンで世界第4位となっている。1990年代以降、東南アジアなど他の木材生産国の多くが、合板など付加価値の高い商品の生産に注力したのに比べ、ブラジル国内の生産構造に変化は少ない。一方、林業経営以外でも農地開発などの森林伐採の需要は相当数存在し、年々、森林率は減少の一途を辿っている。
ブラジル経済で最も大きな比重を占めるのが65%を占めるサービス産業である。続いて工業部門 (21%)、農業部門 (7%) となる。しかし、9,700万人ほどの労働力人口の19%が農業に従事している点で特色がある。
1500年代に、ポルトガルの植民地となって以来、1930年代後半までは、ブラジル経済は第一次産品の輸出に依存してきた。ポルトガルは、自らの帝国主義政策に基づき、ブラジルを原料供給地と位置づけていた。統計を見る限り、ブラジル経済は安定的に成長したとは到底言い得ない。1947年以降、1人辺りのGDPは伸びてはいるが、1995年時点では、4,630ドルに過ぎなかった。1968年から1973年にかけて、「ブラジルの奇跡」と呼ばれる高度経済成長を達成したが、第一次オイル・ショックによって、外貨準備は払底し、常に、累積債務問題がブラジル経済の足枷になってきた。毎月、数百パーセントのインフレーションは当然であったし、貧困層の人口は鋭角的に増えた。北東地方のみならず、大都市圏ではスラム街が形成されていった。現在、BRICsの一角にまで、ブラジル経済を変貌させたのは、2003年に大統領に就任したルイス・イナシオ・ルーラ・ダ・シルヴァの存在が大きい。
ブラジルにおける農業分野もまた、ダイナミックな成長を遂げている。ここ20年間、農業分野はブラジルで最も発展を遂げた分野であった。農業分野に加え、鉱業部門の両輪がブラジル経済を牽引するとともに、1970年代以来、ブラジル経済を悩ませてきた累積債務問題の解消に貢献してきた。ブラジルは、様々な経済組織で活躍している。例えば、メルコスール、南米共同体 (SACN)、G20 developing nations, G8+5であり、Cairns Groupと呼ばれる19カ国で構成される農業輸出国の組織である。貿易相手国は100カ国以上に上り、輸出品の74%が工業あるいは半工業製品である。主要貿易相手国は、ドイツ、オランダを中心とする欧州共同体の国々 (26%)、アメリカ合衆国 (24%)、メルコスール及びラテンアメリカ諸国 (21%)、アジア (12%) である。ブラジルの科学技術は多岐に渡り、潜水艦や航空機にまで及んでいる。航空機産業では近年世界第4位の航空機メーカー・エンブラエルが、小型ジェット機（リージョナルジェット）の販売数を伸ばしている。また、ブラジルの自動車工業は、1973年のオイルショックを契機に、バイオマスエタノールを燃料とする自動車生産が発達しており、2008年現在、世界で唯一商用ベースでエタノール自動車の生産に成功している。ブラジルは、海底油田の開発にも精力的であり、ペトロブラスは大西洋沖合いの海底油田の探索に成功することで、世界トップレベルの企業に成長し、鉄鉱石における外需はヴァーレをリオ・ティントやBHPビリトンと並ぶトップメジャーに成長させた。
1949年、現地の情勢悪化を確認したフランス軍参謀総長は、近い将来ベトミン軍は中国共産党から援助され北部ベトナム制圧は困難になるため、ハノイ・ハイフォン地区に兵力を集中し要塞地帯にしてベトミン軍の攻撃に耐えねばならないと判断した。同年1月、ベトミン軍首脳部もゲリラ戦術だけでは決定的勝利はできないと判断、同年12月を目処に総攻撃に出る準備を開始した。1949年8月にソ連が原爆実験に成功し、10月に北隣に中国共産党の一党独裁国家の中華人民共和国が成立すると、翌1950年1月にソ連と中華人民共和国がベトナム民主共和国（ホー・チ・ミン政権）を正式承認し、武器援助を開始した。これによりベトミン軍は近代化され、正規軍の規模を以前より拡大し編成することが可能となった。しかし、南部デルタや農村のゲリラの間では以後も長く米仏製捕獲武器やベトミン製造武器が主流であった。一方アメリカはフランスとインドシナ三国に軍事援助を開始した。1948年6月、フランスはコーチシナ共和国を廃して、ベトナム臨時中央政府を経て、1949年6月、南部に旧阮朝のバオ・ダイを国家主席とする傀儡のベトナム国を成立させた。また、ラオスを7月に、カンボジアを11月に独立させ、インドシナ全域に影響力を残しつつベトナム国の正当性を強調しようとした。手榴弾や小型地雷や罠で手足を切断され、ゲリラ容疑の村民を殺傷する掃討作戦によって身体と精神に障害を負い帰国した若い兵士の姿に、フランス本国は大きな衝撃を受けた。このため1949年には本国軍徴集兵の海外派遣が禁止される法律が制定され、極東遠征軍団はフランス人志願兵・現地人・モロッコやアルジェリアおよびセネガル等の他の植民地人・ドイツ人やイタリア人などの外人部隊兵で構成されることとなる。当初、フランス軍は本国軍兵士を年間47,000人を交代で勤務させる計画だった。しかし現地兵や植民地兵の錬度・士気は低く、前線に立つのはもっぱら外人部隊兵や本国軍兵士だった。このため逐次に交代兵を利用し増員するのは不可能となり実質的に増援は来ない状態となった。こうしてインドシナ戦争は、単にベトナム人民の独立運動ではなくなり、東西冷戦の一部となったが、6月に朝鮮戦争が勃発すると米ソ中各国は朝鮮半島に注目し、ベトナムに戦力を集中することは無かった。