経済学者の吉川洋は「財政政策は為替レートの変化を通じて純輸出を100%クラウディング・アウトするという結果が得られるのは、マンデル・モデルでは「為替レートの期待変化率」がゼロという特殊な仮定が設けられているからであり、こうした結論は非現実的である」と指摘している。経済学者の野口悠紀雄は「現代世界における金融緩和は、国内投資を増加させるのではなく、為替レートを変化させる。このこと自体は、マンデル=フレミング・モデルが予測していることであるが、教科書的モデルとは、次の2点で違う。第1は、金利低下をもたらすメカニズムである。マンデル=フレミング・モデルでは、マネーストックの増加によってLM曲線が移動するために金利が低下するとしているが、そうではなく、中央銀行が長期国債を購入することの直接的な結果として金利が低下する。第2に、マンデル=フレミング・モデルでは、為替が減価して輸出が増加するとしているが、それよりは、商品市場や海外の株価を上昇させる。アメリカはガソリンに対する依存が高いので、原油価格が上昇すると、経済活動に悪影響が及ぶ。これは、マクロ経済学の教科書が想定していない事態である。政策決定においても、十分に考慮されているとは言えない」と指摘している。
マンデルフレミングモデルは小国開放経済モデルであり、資本移動の自由が完全であることが仮定されている。よって、自国の行動が世界的な金利にも影響を与える米国のような大国や、資本移動が完全に自由とは言えない国においては、マンデルフレミングモデルに基づく効果は減衰して表れることとなる。たとえばアダム・ポーゼンは、英国のように日本よりも経済規模の小さく資本移動の自由が大きい国では、財政支出拡大の影響が外国に流出するため財政出動の効果が小さくなるとしている。また、日本人はどんなに日本政府の公的債務が大きくなっても自分たちの資産を外貨建ての資産に移したりはしないので、結果的に財政支出の乗数は英国よりも高いとも述べている。　自国および貿易相手国の双方が流動性の罠に陥って名目金利のゼロ下限に面した状況では、金利による調整に制約がかかることから財政政策の効果は大きくなり、財政乗数は1を上回ることが出来る。
ノーベル経済学賞受賞者であるジェームズ・トービンによれば、マンデルフレミングモデル成立のための必要条件として、資産需要方程式は為替レートと独立であること、ストック需要と実在ストックとが等しいことが挙げられるが、現実にはそれが暗黙のうちに無視されていることを指摘する。さらに為替レートは当該国間の金利差のみならず、資産市場でのポートフォリオ選好にも影響を受ける。例えば資産家、投資家が外貨建て資産を得ようとする場合はそれらの決済による自国通貨安傾向になる。この場合、LM曲線がもはや垂直でなくなることを意味し、政府による財政支出の自国GDP押し上げ効果は大きくなる。
国際金融のトリレンマはマンデル・フレミング・モデルを拡張したものであり、一国において、自由な資本移動、独立した金融政策、固定相場制という3つの目標を同時に達成することができないとする説。
マサチューセッツ・アベニュー・モデルとは、経済学者のポール・クルーグマンが、マンデル・フレミング・モデルに、市場での期待が現実の為替レートに影響を与えるという考え方を加えた理論である。マサチューセッツ・アベニュー・モデルを支持する経済学者にローレンス・サマーズ、アラン・ブラインダー、ジャネット・イエレンなどがいる。
公共投資が増加すると、投資乗数効果が働きGDPが拡大していく。GDPが拡大する過程で取引が活発になるため、貨幣が必要になり、企業は取引に必要な貨幣を調達するため銀行から借り入れるが、銀行からの借り入れ需要が大きくなると、貸出金利は上昇する。また、銀行の貸出金利のほかに社債などの事業債の金利も上昇していく。財政支出の増加によって金利が上昇し、民間の投資を減少させる効果をクラウディング・アウト効果（閉め出し効果）という。財政支出の増加が大きいほど、クラウディング・アウト効果も大きくなり、総需要を増やしGDPが拡大させる効果も小さくなるとされている。クラウディング・アウト効果を、国際経済にまで拡張させたものが「マンデル=フレミング効果」である。国際間の資本移動が金利の変化に非常に敏感な場合、クラウディング・アウト効果は非常に強く働き、財政政策の効果の一切を打ち消すこともある。
固定相場制では外国為替の需給にかかわりなく、為替レートを一定に保持する必要があり、財政政策か金融政策のどちらかを割り当てなければならない。財政政策を割り当てればGが、金融政策を割り当てればMが内生変数である。しかし、理論上ではGを調整して固定相場制度を維持することはできないので、Mを内生変数として考える。このため、貨幣供給は固定相場制の維持に用いられ、この意味で金融政策は無効である。IS-LM図（IS-LM分析）では、マネーサプライの増加はLM曲線を右シフトさせ国内の金利を低下させるので、資本の流出が発生し、その結果、貨幣市場への資本の超過供給は打ち消され、当初の産出・金利の水準となるまでLM曲線が左にシフトして均衡するからだ。拡張的財政政策では、IS曲線が単純に右シフトし、金利裁定（先物取引における均衡金利の性質）による均衡金利の回復力によってLM曲線もまた右シフトする。そのため、財政政策の産出拡大効果は閉鎖経済の場合より大きくなる。
新潟県出身。その後神奈川県で育ち、神奈川県立平塚高等学校を卒業後、中央大学法学部政治学科に入学。幼少期以来の山への憧れから大学で山岳部に入部し登山の経験を積んだ。山岳部時代、合宿での富士山登頂時に強風にあおられ転落し左足に粉砕骨折・凍傷を伴う重傷を負い、一時は左足の切断も危ぶまれた。卒業後一時は会社員となるも、母校の中央大学がチベットのチョムカンリへ遠征隊を派遣することを知り、退社して再トレーニングに専念。その後は学生時代からの15年間でチョムカンリの他エベレストの西稜などに登攀した。しかし2005年（平成17年）、大学時代の古傷の後遺症から骨髄炎に罹患して登山の継続が困難となり、ハイキングツアーを扱う旅行会社を離職。その後子どもの頃から関心のあった気象の分野に挑戦することを考え、1年間の勉学を経て2007年（平成19年）に気象予報士の資格を取得した。その折に登山家の竹内洋岳からかけられた言葉をきっかけに「山の天気予報」というビジネスを思いつくに至り、同2007年に山岳気象・海洋気象を手掛けるメテオテック・ラボに所属。さらに2011年（平成23年）9月5日、長野県茅野市に株式会社ヤマテンを設立し代表取締役に就任、公益法人日本山岳会が配信する「冬山天気予報」のサービスを請け負っている。さらに同年からはかつて自身が所属した中央大学山岳部の監督に就任している。