海老川は船橋の農業・商業・漁業の中心として長らく親しまれてきた河川である。かつては中心市街地の北部は一面が水田であったが、戦後しばらくして食糧需給が安定してくると、コメ生産の合理化を図る必要が生じた。そのため中流域では昭和30年代以降、「海老川土地改良区」として大規模な耕地整理が行われた。この事業は1960年代に終了し、一定の成果を収めることができた。これを受け1970年（昭和45年）に市街化区域・市街化調整区域の区分がなされ、かつての農地の大部分が市街化調整区域に指定された。その地域では道路整備や商業施設の建設が進み、水田だった頃とは見違えるほどの変貌を遂げている。なお土地改良事業の竣功を記念して、さくら橋下流に記念碑と多くの石像が建てられている。そこには当時の自由民主党副総裁であり、千葉県を地盤として船橋市政にも大きな影響をもたらした川島正次郎の名が刻まれている。
古代には大日川（おおいがわ）と呼ばれていた。「海老川」への名称変化については説が複数存在する。一般的に広く知られている話では、鎌倉時代にこの地を通りがけた源頼朝公に対し村人が大日川で取れた海老を献上したことから頼朝が「海老川」と名付けたとされているが、これはただの伝説にしかすぎない。他にも大日川が海老のように激しく、蛇行していたことに由来する説や手長海老が多く生息していた為その名称となったなど諸説存在する。
日本東京大学東京天文台（今は国立天文台に統合されている）は観測隊をセイロンに派遣した。しかし、現地の不利な天気のため、観測は成功しなかった。日本水路部（現在は海洋情報部に改組されている）はベトナム共和国クアンガイ省ビンソン県ビントゥアン村西部沿岸に観測隊を派遣した。日食中雲や霧の影響が一切なく、隊員は以前観測した皆既日食よりも暗いと述べた。持続時間が他の皆既日食より長いことも原因の一つである。観測隊は現地で多くのコロナを写真を撮った。アメリカから小規模な観測隊がタイで皆既日食を観測した。タイ王国チャクリー王朝の王室メンバーも首都バンコクの北に位置するアユタヤ県で皆既日食を見た。また、ラジオタイワールドサービスはタイで初めて全国を向けて皆既日食の番組を放送した。
皆既帯が通過した、皆既日食が見えた地域はイギリス領セーシェル（現在のセーシェル）北部、イギリス領モルディブ（現在のモルディブ）、セイロン（現在のスリランカ）、インドのアンダマン諸島北部、ビルマ（現在通称ミャンマー）南東部、タイ、カンボジア北部、ラオス南部、ベトナム共和国（現在のベトナムの一部）北部、南シナ海の西沙諸島南部とスカボロー礁、フィリピン北部、アメリカ管轄下の太平洋諸島信託統治領のカヤンゲル環礁（現在はパラオに属する）、オーストラリア管轄下のパプアニューギニア委任統治領（現在のパプアニューギニア）のヌクマヌ環礁、イギリス領ソロモン諸島（現在のソロモン諸島）のオントンジャワ環礁北部だった。タイの首都バンコクには、大都市にとって極めて希少なことで、1948年から1958年までの10年の間に4回の中心食（皆既日食と金環日食）が見えた。これは2回目である。次回の1955年12月14日の金環日食との間はわずか半年未満だった。また、皆既日食が見えなくても、部分日食が見えた地域は北アフリカ南東端の紅海沿岸、東アフリカ東部、アラビア半島、イラン南東部、アフガニスタンのほとんど、南アジア、中国のほとんど（新疆省（現在の新疆ウイグル自治区）北部と中国東北部の北部の半分を除く）、モンゴル南部、朝鮮半島、日本のほとんど（本州の極北端と北海道を除く）、東南アジア、オーストラリア北東部の半分、ミクロネシア、メラネシア、ポリネシア西部だった。そのうち大部分では6月20日に日食が見え、国際日付変更線の東の部分では6月19日に見えた。
明治政府は成立当初、江戸時代の立法を準用していたおり、引き続き江戸時代の刑罰が実施されていた。しかし、欧米の近代法の影響を受けて各法典が整備されていくと、刑罰の簡略化と残酷な刑の廃止、罪刑法定主義の担保がなされていった。1870年（明治3年）に暫定刑法である新律綱領を定め、死刑を「斬」と「絞」の2種類に限定。絞首方法は、ケヤキの柱（絞柱）の前に受刑者を立たせた上で、その首に巻いた縄を柱の穴から柱の背後に回し、それに20貫（約75キログラム）の分銅をつるした後、足の下の踏板を外して刑の執行を終わるというものであった。この綱領では刑法典の出版と頒布が初めて認められ、罪刑法定主義が担保された。「明治6年太政官布告65号」により、絞刑の執行方法が絞柱式から絞架式に改められた。また1880年（明治13年）にはフランス刑法典を基本に日本社会の特性を加味して刑法（旧）が制定され、絞首のみに死刑執行方法が限定された。この刑法によって江戸時代と比較して死刑が適用される犯罪は大きく限定されることになった。また例外として陸軍と海軍の軍人に対して適用された陸海軍軍法（陸軍刑法および海軍刑法）は最高刑として銃殺刑による死刑を定めていた。近代日本において死刑制度廃止法案が帝国議会に提出されたのは1900年のことで、安藤亀太郎、高須賀穣、根本正らが共同提出した。これは当時欧州の死刑廃止論の影響を受けた小河滋二郎ら実務派が主張していたことが背景にあるが、大きな社会的潮流になることはなかった。1908年には現行刑法が施行され、現在まで幾度かの改正による厳罰化が行われているが、基本的には現在と死刑が適用される犯罪は変わらない。しかしながら、死刑適用犯罪として皇室に関する罪のうち、天皇及び皇族を殺害もしくは危害を加えようとする大逆罪は、生命を奪うまで至らず未遂（予備も含む）であっても死刑のみが適用されていた。そのため幸徳事件では24名が、虎ノ門事件と桜田門事件では1名ずつ（朴烈事件は死刑判決を受けたが恩赦された）が死刑になった。大逆罪は戦後になってGHQにより国民主権の理念に反するとの判断から廃止された。以上のことから、死刑の適用事件は日本においても他の近代諸国と同様に大幅に限定されるようになってきているといえる。