3年に一度行われる進級試験として、人間界の神元町（かみもとちょう）へ派遣された3人の天使。与えられた職業の仕事を通じてできるだけ多くの人間を幸せに導くことが課題だが、その間に天使であることを知られたり、ゴッドパワーを使ったりしてはならない。3人は偶然辿りついたフラワーショップ・ピスティルに居候し、花屋の手伝いや各種アルバイトをして修行期間の3か月を過ごすことになる。以下の名前表記が2つあるキャラクターは、人間界での名前／本名。
ここは不死なる神々が住まう天界・オリュンポス。神々の王・ゼウスは、若い天使達に手を出しては、嫉妬深い妻のヘラにお仕置きを受けていた。天界で無ければ気付かれないだろうと考えたゼウスは、進級試験のため人間界へ派遣される3人の天使に目を付けた。果たしてヘラに見つからずに天使達を攻略できるのか？
それぞれの投票後には、票の集計・数の検査・投票用紙の焼却が行われる。ただし用紙焼却は午前午後それぞれ2回目の投票後に行われ、1回目の時点で決まらなければそのまま再度投票が行われる。投票用紙の焼却の際には特殊な薬品を混ぜて、新教皇がまだ決まらない場合には礼拝堂の煙突から黒い煙を出し、新教皇が決まった場合には白い煙を出して外部への合図とする。過去には未決の場合湿らせたわらを混入し燃やして黒い煙を出すようにしていたが、ヨハネ・パウロ1世を選出した1978年8月の教皇選挙で黒とも白ともつかない灰色の煙が出て情報が混乱したことがあった。そのため明確に色付けする目的で、黒煙の場合は過塩素酸カリウム・アントラセン・硫黄の化合物を、白煙の場合は塩素酸カリウムや乳糖、松脂の混合物を投票用紙に混ぜて燃やすようになり、さらにベネディクト16世を選出した2005年の教皇選挙からは、新教皇が決まった場合、白い煙が出た直後にサン・ピエトロ大聖堂の鐘を鳴らして正式な合図とすることになった。投票によって、ある枢機卿が必要な票数を獲得すると、礼拝堂内に枢機卿団秘書と教皇庁儀典長が呼び入れられる。首席枢機卿は候補者に対し、教皇位を受諾するかどうか尋ねる。もし、候補者が受諾し、すでに司教であるなら、その時点で教皇位を受けることになる。もし司祭であるなら、首席枢機卿が司教叙階をおこなった上で、教皇位を受ける。信徒が選ばれた場合は、首席枢機卿が司祭叙階した上で司教叙階をおこなう。535年以来、教皇に選出された者は、就任時に自身の教皇名を自ら決める慣習になっている。新教皇はあらかじめ用意されていた3つのサイズの白衣の中から自分の体に合うものを選んで身にまとう。そこで枢機卿団が待機している礼拝堂に戻り、カメルレンゴから新しい「漁夫の指輪」を受け取り、祭壇近くにすえられた椅子について枢機卿団一人一人からの敬意の表明を受ける。次に助祭枢機卿の最年長者がサン・ピエトロ大聖堂の広場を見下ろすバルコニーに出て、ラテン語で新教皇の決定を発表する。そして新教皇がバルコニーにあらわれて、「ウルビ・エト・オルビ」（Urbi et Orbi、「ローマと世界へ」の意）ではじまる在位最初の祝福を与える。かつて教皇は教皇冠を受けていたが、ヨハネ・パウロ1世によってこの戴冠式は廃止されている。
少年の被疑事件について捜査した結果、犯罪の嫌疑があると思われるときは、司法警察員（その犯罪が法定刑に禁錮以上の刑（死刑、懲役または禁錮）を含まない場合に限る。法定刑にこれを含む場合は、検察官に送致する。）または検察官は、これを家庭裁判所に送致しなければならない（少年法41条本文、42条本文、犯罪捜査規範210条1項）。すなわち、捜査機関には微罪処分（刑事訴訟法246条但し書、犯罪捜査規範198条）や起訴猶予（刑事訴訟法248条）に相応する裁量がない。これを全件送致主義という（非行事実は軽微でも、要保護性の大きい事案が存在し得るからである。）。ただし、全件送致主義といっても、捜査の対象となった全ての事件を送致することを意味するのではなく、犯罪の嫌疑がない場合、嫌疑が不十分な場合、その他審判条件が不存在の場合は、ぐ犯送致をする場合を除いて、家庭裁判所に事件を送致することなく、検察官は不起訴処分をすることになるので、司法警察員が捜査した事件については微罪処分の要件を満たす場合その他法律上特別の定めがある場合を除いて、すべて検察官に送致しなければならないこととされている（刑訴法246条）とは意味合いが異なる。検察官または司法警察員が事件を家庭裁判所に送致する場合において、書類、証拠物その他参考となる資料があるときは、併せて送付しなければならない（少年審判規則8条2項；伝聞法則の適用はない。）。すなわち、家庭裁判所は、事件が送致された当初から、送致官署が収集した資料（一件記録）全てを自ら検討して少年の弁解や保護環境上の問題点を把握し、観護措置の必要性の有無や審理計画を見立てることができる。このように初期段階から資料が充実していることが、少年保護手続における家庭裁判所の能動的・裁量的手続運営（職権主義）を支える重要な基盤ともなっており、刑事訴訟法が当事者主義を基調とし、起訴状一本主義（刑事訴訟法256条6項）を採用していることと対照をなしている。もっとも、一定の軽微事件については、司法警察員及び検察官は、送致書のみを家庭裁判所に送付して事件を送致することが許されており（犯罪捜査規範214条）、これを実務上、簡易送致という。簡易送致事件については、社会調査を経ないで事案軽微による審判不開始の決定がなされる例が多い。送致書には、少年の処遇に関する意見を付けることができる（同規則8条3項）。この意見は、社会調査を経ていない段階のものであるため、公判における求刑とは異なり、家庭裁判所の処遇決定への影響力は大きくない。