黄河は鄭州市を抜け、北宋の都であった開封市付近で東から北東へと向きを変え、あとは河口までほぼ北東に流れる。この部分の黄河は、上流の黄土高原で流れ込んできた大量の黄土が含まれている。黄河が流送する土砂は年間16億tと言われ、この土砂の堆積によって、下流部は天井川となる。このため、華北平原には黄河にそそぎ込む支流はなく、本流を除いては華北平原は黄河流域とは厳密には言えない。黄河の堤防が分水嶺となるため、華北平原の河川は黄河以北は海河、黄河以南は淮河の流域に属する。しかし一方で、海河・淮河ともに黄河の河道変遷（後述）によって黄河本流となったことがあり、また黄河によって運ばれてきた黄土が華北平原そのものを形成し、平原全域を覆っていることから考えても、華北平原全域が黄河の影響下にある地域であるといえる。また、山東省の黄河以北は位山灌区と呼ばれ、天井川となっている黄河から灌漑用水を引水して農業が営まれている。この位山灌区は面積的には青銅峡・河套両灌区とほぼ同じ面積であるが、気候的に冬小麦と裏作の二毛作が可能であり、黄河の水供給が逼迫する中でもその特性から灌漑区域が拡大している。黄河は山東省西部において大運河と接続するが、この付近にある東平湖はかつて黄河下流では非常に珍しい、黄河に流れ込む水系をなしていた。しかし第二次世界大戦後の河道安定に伴い黄河の河道に土砂が堆積したことで高低差がなくなり、現在では黄河氾濫時の遊水池としての役割を果たすのみとなっている。大運河自体は黄河よりも低く、大運河に沿って走る南水北調の東線も黄河河道をトンネルでくぐって北へと向かう。大運河に接続したのち、黄河は山東省の省都済南市の北側を通り、渤海湾に注ぐ。上流から流れてくる膨大な量の土砂の堆積により、山東省の河口付近には広大なデルタ地帯を形成している。黄河から海へ流入する土砂の量は、年に16億トンから17億トン以上にものぼる。渤海は黄海に属するが、黄海の名は黄河から流れ込む黄土などによって海面が黄色く濁って見えることからつけられた名である。
蘭州から渭水との合流地点までは、黄河は漢字の「几」の字のような形で大きく屈曲する。この部分はオルドス・ループ (Ordos Loop）とも黄河屈曲部とも呼ばれる。この屈曲部の北東端までが上流で、それより南が中流ということになる。頭道拐からは黄河はほぼ真南に向かい、黄土高原のただなかを流れるが、黄河の土砂の供給のかなりの部分はここからもたらされる。黄河そのものの浸食のほか、黄土高原各地を流れる支流や、関中盆地から流入する渭水も流域の黄土を大量に含んでいるためである。この地域では黄河は険しい黄土高原を切り裂いた深い谷の底を流れるため、黄河の水はほぼ使用不可能である。頭道拐のすぐ南には1999年に万家寨ダムが建設され、灌漑や土砂調節などに大きな役割を果たしている。この地域では黄河は西の陝西省と東の山西省との省境をなし、西からは無定河や延河、東からは汾河などが流れこむ。陝西省の潼関で西から流れてきた渭水と合流してほぼ直角に流路が折れ、今度はまっすぐ東へと向かう。東へと向かった黄河は、三門峡ダム、小浪底ダムといったダムを抜け、洛陽市の北方で山岳地帯を抜けて、広大な華北平原へと流れ込む。ここからはじまる黄河の下流域は中原と呼ばれる。この地は黄河文明発祥の地であり、中国文明の中核地域として過去に歴代王朝の都が置かれた。鄭州市の北に位置する花園口までが黄河の中流域に属し、ここからは下流とされる。鄭州市は一部黄河に沿って東西に走る幹線である隴海線と、黄河を越えて南北に走る幹線である京広線の結節点であり、交通の要所として栄えてきた。また、鄭州市に属する鞏義市で、南から流れてきた洛河を合わせる。
1951年5月26日中国研究所第六回総会の決議により創立。初代幹事長は平野義太郎。創立の背景には、侵略戦争に奉仕した戦前の中国研究への反省と1949年の中華人民共和国成立が与えた知的刺激があった。成立の経過から、親中国色が強かった。しかし、学術団体としての性格は堅持され、そのため1966年からの文化大革命の影響で日本の親中国的団体の多くが分裂する中で、現中学会は分裂しなかった。1972年の日中国交回復、1978年の日中平和友好条約締結、1979年からの中国での改革開放政策実行により、日本国内で中国への関心が高まったことや実証的な中国研究が可能になったことなどにより、現中学会の会員数は毎年増加を続けた。1992年には対外交流強化のため学会名を日本現代中国学会とし、1993年学会英語名をThe Japan Association for Modern China Studies、学会誌『現代中国』英文名をModern China　とした。中国を主たる対象とする地域研究の学会だが、文学研究を含む点が他の中国関係地域研究学会と大きく異なっている。これは創立以来の伝統で、全国大会でも、毎回文学芸術関連の自由論題分科会が置かれている。学会事務所は、初期には中国研究所に、文革終結後は東京大学教養学部中国語研究室に置かれていた。2007年2月学会業務を大学生協学会支援センターに委託、事務局・所在地も大学生協学会支援センター内とする。2017年10月、大学生協学会支援センターの業務終了により、事務局、所在地を一般社団法人中国研究所とする。(2017年11月1日より業務開始）　主な事業として、全国学術大会開催（年一回）、学会誌『現代中国』（年一回）発行、ニューズレター発行（年三回）がある。地方組織として、関東、関西、西日本、東海の四地方部会があり、それぞれ独自の研究活動を定期的に行っている。創立60周年記念出版として2009年に日本現代中国学会編『新中国の60年－毛沢東から胡錦濤までの連続と不連続』（創土社）を、2011年に日本現代中国学会編『資料・日本現代中国学会の60年』を刊行した。『資料・日本現代中国学会の60年』は会員配布だが、中国書専門店の東方書店でも販売している。役員名は、創立時が幹事長、幹事。その後代表者名は会長（1953～1960）、代表幹事（1960～1991）に変更。1991年より役員名を理事長、理事とする。2019-2020年度の主な役員は、厳善平理事長（同志社大学）、趙宏偉副理事長（法政大学）、菅原慶乃事務局長（関西大学）。