エンサイン・N173のメインデザイナーはモー・ナンであった。ナンの最初の仕事は「より単純な構造」など技術的な面でのオブザーバーとしてであった。前輪はダブルウィッシュボーン式サスペンションを採用、スプリングは外部に取り付けられた。エンジンは3リッターV型8気筒のコスワースDFVを搭載、ギアボックスは5速のヒューランド、FGA400を採用した。モノコックはアルミニウム製、ボディカウルはプラスチック製であった。カウルはイギリスの専門下請け企業が製作した。ボディ形状は「独特」「臨時」「大胆」であった。フロント部分は低く抑えられ、コクピットは高い位置にマウントされた。サイドスカートは高くて長く、フロントスポイラーは車の全幅に及んだ。デザインは全体的に「かなり分厚く」感じられた。塗装は印象的であり、デビューシーズンはブリティッシュグリーンの塗装に黄色のアクセントストライプが入り、輪郭を強調した。観客のN173に対する印象は「ピンストライプのレーシングカー」という物であった。N173の重量は585kgで、これは最低重量よりも10kg上回っていた。N173は1台が製作された。
エンサイン・レーシングは1971年に元ドライバーで1960年代にチーム・ロータスのメカニックを務めていたモーリス・ナンが創設した。同社はF3マシンの設計を始め、それらはカスタマー用に販売された。加えてエンサインは自身のチームを運営し、ドライバーにはリヒテンシュタイン出身のリッキー・フォン・オペルを起用した。オペルは1972年にエンサインでイギリスF3選手権のタイトルを獲得した。F3で成功したオペルは、F2へのステップアップでは無くF1への参戦を望んだ。彼はナンに対して自身のためのF1シャシーの製作を依頼した。オペルはシャシー開発とエンジンのリース費用を提供した。ナンの初のF1マシンは1973年の夏に完成した。このマシンでオペルは7回出走したが、ポイントは獲得できなかった。1974年シーズン、オペルは開幕戦のみでチームを離脱、テディ・イップが新たなスポンサーとしてチームを支援したが、終盤4戦を残して手を引く。チームは新車のN174を投入していたが、終盤4戦でN173を再投入した。
2001年のハンガリーの国勢調査によると、ハンガリー領バーチュカの人口（バヤイ、バーチャルマーシ、ヤーノシュハルマイの各自治体の人口計）は113,432人である。ただし、ハンガリー領バーチュカの一部は3自治体以外にも及んでおり、その値は含まれていない。ハンガリー領バーチュカの住民の大部分は民族的にはマジャル人（ハンガリー人）である。
北朝鮮は1950年代後半から2017年までに朝鮮学校に対し計163回、総額480億599万390円の資金提供をおこなっており、2017年にも最高指導者の金正恩の名義で2億1880万円の「教育援助金と奨学金」を送金している。また日本の地方自治体も独自の判断で朝鮮学校に資金提供をしている。日本政府は1949年10月12日に「朝鮮人の設置する学校の経営などは自らの負担によっておこなわれるべきで、国や地方自治体が運営資金を助成する必要は当然にない。」とする「朝鮮人学校処置方針」に関する閣議決定を行っているが、2009年（平成21年）度予算では全国の自治体が総額8億円以上の補助金を支給し、2014年（平成26年）度予算でも全国の18の道府県と114の市区町の計132の地方自治体が総額3億7200万円の補助金を朝鮮学校に支給した。2016年（平成28年）度予算案でも全国117の自治体で総額3億円超の補助金が計上されている。しかし北朝鮮からの支援の滞りによって朝鮮学校は資金難に陥っており、朝鮮学校関係者は地方自治体や日本政府にさらなる資金援助を強く求めている。2009年の事例では、埼玉県深谷市が市の財政悪化を理由として朝鮮学校への教育助成金の支出を中止していたが、朝鮮学校関係者の強い要請によって方針を撤回し最大で2倍になる教育助成金を朝鮮学校に支給することになったという経緯もある。地方自治体の補助金は、神奈川県のように教育を受ける在日朝鮮人本人またはその家族に対する支援として支出する場合と、福岡県のように朝鮮学校を設置する学校法人に対して助成金を支出する場合がある。補助金の支給に対しては日本国憲法第89条の解釈問題（私学助成に関して「公の支配に属」することを緩やかに解しない立場）等から問題視する意見もあるが、判例上は違法とされていない。同時に、補助金の公布要件を新規に設けて支給を停止する地方自治体の決定についても、2017年時点の判例では「行政の裁量の範囲内」として認められている。また、朝鮮総連は、外国人学校（民族学校）に対する寄付金を税制上損金扱いとしないことに異議を唱えているが、外国人学校を設置しているかどうかを問わず、学校法人に対する寄付について損金扱いが認められるためには、一定の手続きが必要とされている。朝鮮学校の運営状況や実態に関しては、国連の社会権規約委員会が「委員会は、かなりの数の言語的少数者の児童生徒が在籍している公立学校の公式な教育課程において母国語教育が導入されることを強く勧告する。さらに委員会は、それが国の教育課程に従うものであるときは、締約国が少数者の学校、特に在日韓国・朝鮮の人々の民族学校を公式に認め、それにより、これらの学校が補助金その他の財政的援助を受けられるようにし、また、これらの学校の卒業資格を大学入学試験受験資格として認めることを勧告する。」との見解を表明している。朝鮮学校が慢性的な運営資金難に陥っているのは、学費無料の公立学校に通わせる保護者が増えたこと、後述する偏向した教育内容によって批判や懸念を招いたり、進学の面で不利になる（近年になって国公立大学受験資格が原則的に認められた）ことなどが理由である。このような理由で朝鮮学校を忌避する傾向が出てきたことにより、朝鮮学校在籍者数・割合ともに減少し、財政基盤の悪化により各地で学校の休校（廃校）・統合が相次いでいる。