農業や生活の近代化が起こると、堀（クリーク）の環境は一変する。明治中期の1890年頃から、水争い防止のため水利組合の設立が各地で活発化した。1920年代、電気灌漑や窒素肥料が導入されて省力化され、佐賀平野では米の1反（10a）当り収量が急伸し日本一となる（「佐賀段階」）。ひと段落の後、1960年代頃に化学肥料が本格的に普及し農業機械も普及、地下水位を稲の生育に悪影響が出ないレベルに下げるため堀の水位を下げ間断灌漑を行い、再び収量を伸ばした（「新佐賀段階」）。この頃から、農業の省力化により堀の泥土揚げが不要になり、上水道の普及で生活用水としての利用も遠ざかった。鉄道や道路などに代替されて水運の利用はなくなり、流通事情の変化と冷蔵庫の普及により漁労も行われなくなった。また、化学肥料や家庭で普及した合成洗剤、産業排水も堀に流れ込んで水質が悪化、宅地化と下水道整備の遅れにより排水路と化したり、不法投棄によりごみ捨て場と化すものも出てくるなど荒廃、身近だった堀が生活から遠ざかる「クリーク離れ」が起きた。水害の原因ともなりうることから、堀（クリーク）を悪とする「クリーク征伐論」も一時出ていた。実際、機械導入のため細かく区切られた水田を統合する圃場整備が戦後始まったことで、堀の統廃合が進み、多くは碁盤の目状の直線的な農業用水路で代替された。水源もアオ取水が廃止され、戦後建設された河川上流の取水堰（筑後川：筑後大堰-筑後導水路・佐賀導水路、嘉瀬川：川上頭首工など）に集約された。こうして、古くからの堀の光景を留めている場所は数少なくなっている。一方、堀の価値を再考する動きも出てきた。自然や生物の宝庫であることから、一部を保全して公園などに改修したところもある。しかし、「クリーク離れ」に伴い維持管理が放棄されると、年々進行していく堀の護岸（畦）崩壊や（泥土堆積に伴い）容積減少による洪水時の貯水機能低下が問題化した。これに対しては、防災対策の名目で県（佐賀県・福岡県）主体の「クリーク防災機能保全対策事業」や農林水産省管轄の国営「総合農地防災事業」（筑後川下流左岸農地防災事業、筑後川下流右岸農地防災事業）として公共工事で行われている現状である。
筑紫平野のうち、佐賀地域（白石地区を除く佐賀平野）や筑後地域（南筑平野）の海抜約5m以下の低地では、かつて堀またはクリーク(英: creek)と呼ばれる水路が発達、平野を網の目のように巡らして独特の水郷景観を形成し、農業をはじめとしてこの地域の生活に密接に関わっていた。「クリーク」の呼称は戦中（昭和初期）以降に使われるようになった外来語で、従前は専ら「堀」（ほり、または訛って ほい）と呼んだ。現在は両方が用いられる。"creek"は小川や川の支流、入江を指すのが本来の意味だが、灌漑（かんがい）や水運を目的として人手の入った水路や運河を指す場合がある。筑紫平野の例は後者。
農業は、筑後平野と佐賀平野では異なった特色をもっている。筑後平野は、1戸当りの耕地面積が0.7ヘクタールから0.8ヘクタールと狭く、早くから多角的農業が行われた。筑後川の自然堤防地帯で始まった野菜栽培は、米の生産調整以来水田地帯へ広がり、キュウリ・ハクサイ・キャベツ・タマネギ・ニンジンなどが加温のハウス栽培も交えて行われており、京阪神へも出荷されている。矢部川下流域では、ナスの生産も盛んである。南筑平野では、段丘地形を利用して茶や電照菊が栽培され、両筑平野の耳納山地北麓の扇状地では、苗木栽培や果樹園芸が盛んである。また、みやま市の山麓でも果樹栽培が、八女丘陵地帯では茶の生産が盛んである。また、高い人口密度を反映して久留米絣、家具・建具、清酒、瓦、仏壇、提灯、竹製品など、地場産業の盛んな地域となっている。佐賀平野は、日本屈指の米作地帯で、1935年前後には品種改良や農業技術の進歩により反当り収量が全国一となり、いわゆる「佐賀段階」の名で全国に知られた。第二次世界大戦後の停滞期ののち、1965年、1966年と再び反収全国一となったが、1970年代以後の政府の休耕・転作奨励により、うまい米作りに転換し、反収は減少、また、一部ではレンコンなどへの転作もみられた。
連邦倒産法第11章の申請直前、CEOリチャード・ファルドは、個人で保有するリーマン株をすべて売却している。負債総額は6,130億ドル（当時の日本円で約64兆5,000億円）と米国史上最大の倒産となった。その後、ベアー・スターンズの経営危機、フレディマックとファニーメイの実質的破綻を含めた金融危機に対処するため、アメリカ合衆国連邦政府は緊急経済安定化法をまとめ、29日にアメリカ合衆国下院で採決したが、アメリカの伝統的な「自己責任」の価値観と、事態の重大性を十分に認識していなかった下院議員の存在により否決され、世界中の投資家を失望させた。これらの行為がリーマン・ショックや信用収縮につながった。事実、この日のダウ平均株価が終値で777ドル安となり、算出開始以来最大の下げ幅を記録。そして、全世界の株式市場の株価を瞬時に暴落させた。北米地域などは、バークレイズがその事業を買収した。日本では敬老の日で祝日だったが、ほどなくして日本の債権者や顧客の損害を抑制するための措置を行った。日本の金融庁は、日本法人であるリーマン・ブラザーズ証券株式会社に対して、資産の国内保有命令と9月26日までの業務停止命令を出した。これを受けて、東京証券取引所・大阪証券取引所・ジャスダックは、9月16日の取引開始前に、同社の取引資格停止の措置をとった。同日、同社も東京地裁へ民事再生法の適用を申請した。リーマン日本法人の負債総額は3兆4,314億円で、協栄生命保険に次ぐ日本戦後2番目の大型倒産となった。日本法人など、韓国を除くアジア、欧州および中東地域の事業は野村ホールディングスが買収に合意。アジア部門を米ドルで2億2,500万ドル、欧州部門はわずか2ドルで買収したが、人件費負担など買収後の対応に巨額の資金を要し、海外事業部門は野村證券にとって経営の重荷となっていく。10月10日、国際スワップデリバティブ協会（ISDA）は、リーマンのクレジット・デフォルト・スワップ（CDS）の清算価値が入札の結果8.625パーセントに決定したことを発表した。市場の推計ではリーマン関連のCDSの契約残高（想定元本）は約4,000億ドルといわれており、この91.375パーセント（約3,655億ドル）が損失となり、CDSを引き受けた金融機関などが損失を被ることになった（ただし相殺分を考慮すると数分の1になる）。