天祖・諏訪神社のひとつであった天祖神社は、建久年間（1190年 - 1199年）の『大井郷之図』に神明社（天祖神社の旧名）としてその姿を確認することができるから、それ以前の創建と考えられる。元は別当寺である来福寺（正暦元年(990年)の創建）の境内にあったとも伝わっている。諏訪神社は、松平土佐守の下屋敷の海岸寄りにあり、寛永8年（1631年）以前のものと言われている。その後、昭和40年（1965年）に天祖神社の改築に伴い、両神社が天祖神社のある場所に合祀された。同時に南大井二丁目にある浜川神社から東海七福神の福禄寿を移した。
富田浜町 - 富田浜元町 - 東富田町に富田漁港があり、富田浜地区は木造家屋が多くて、漁師町の面影がある。昭和40年代は漁師が400人以上いた。四日市漁協富田支所の正組合員は現在14人。富田浜海水浴場はコンクリート堤防に変わった。
富田文化幼稚園（とみだぶんかようちえん）は、三重県四日市市大字茂福に所在する私立幼稚園。1960年（昭和35年）5月開園。姉妹校に、設置者を同じくする羽津文化幼稚園がある。健康増進のためのはだし教育・はだか教育の実践や音楽リズムの向上のための鼓笛隊に特色がある。
日刊ゲンダイによれば、「名誉欲が人一倍強い」人物であり、その欲求を満たすべく、東芝社長時代には日本経団連会長や日本商工会議所会長への就任に強い意欲を示していたという。それがゆえに、西室を良く知る財界人からは「肩書コレクター」というあだ名がつけられるほどであった。
国内外の政財界に顔の効く日本では数少ない人物として、国内外の要人からの信望も厚い。2012年、安倍晋三首相の就任後すぐ、当時の日本郵政株式会社社長であった坂篤郎が解任され、同社を監督する立場である郵政民営化委員会の委員長を務めていた西室が社長に登用された。2015年、安倍晋三首相による「戦後70年談話に関する有識者会議」の座長を務めた。2015年、日仏経済人クラブの設立メンバーとして、また東芝の経営者としてフランスに大きな雇用を生み出した功績で、フランスのローラン・ファビウス外務・国際開発大臣よりレジオン･ドヌール勲章を授与された。西室は中国の政府系ファンド・中国投資有限責任公司（CIC）の有識者会議のメンバーに選任されている。
2005年に東京証券取引所会長就任。就任直後の2005年にはジェイコム株大量誤発注事件が発生し、東芝の社長職を兼務して事後処理に奔走した。2006年のライブドアショックでは、全銘柄取引停止という異例の措置を行った。ライブドア事件においては、たった一度の粉飾でライブドアを上場廃止としたが、これはライブドアがニッポン放送株を大量取得したことに対する「見せしめ」であったという指摘があり、一方で翌2007年に粉飾が発覚した日興コーディアル証券に対しては上場維持としたことに対しても、政財界の意向を汲んだ政治的な判断が働いたという指摘がある。（なお、東芝は2015年と2017年に2度の粉飾事件を起こしたが、上場廃止にはならなかった）2015年に東芝の不正会計問題が発覚した後、粉飾の関係者が東京証券取引所会長を務めていたことは批判された。
山梨県都留市出身（現在の本籍は神奈川県）。実家は絹織物の染色業者。小学校に上がる前から毎日、朝食前に論語の素読をさせられる。小学校4年生時に終戦を迎える。2年間の浪人生活を経て慶應義塾大学経済学部入学。学生時代はバスケットボールの選手として鳴らし、オリンピックの強化選手となったことがある。在学中にカナダブリティッシュコロンビア大学へ留学。
大分県豊後大野市緒方町出身。2012年、切小野よも治名義で投稿した「ミニッツ 〜一分間で世界を滅ぼす方法について〜」が第18回電撃小説大賞《選考委員奨励賞》を受賞し、同作を改題・改稿した『ミニッツ 〜一分間の絶対時間〜』で作家デビューした。
2007年12月に開館した。愛称の「パトリア」（Patria）は、イタリア語で「ふるさと」、「発祥地」を意味する。内装材には名産の日田杉や檜が用いられており、床や腰壁のタイルには地元の伝統工芸である小鹿田焼の陶土が練り込まれている。設計は、香山壽夫建築研究所。施工は、鹿島建設、新成建設、江藤工務店の共同企業体（JV）。2009年の第50回BCS賞を受賞している。
保険金詐欺という要素も存在するため、金銭的動機の計画的殺人として悪質性が高くなる。金銭的動機のために保険金をかけていることは外見上から解明されやすい。また保険金を得るためには、犯人本人、または共謀する第三者が保険金の受取人として指定されている必要があるため、犯人が発覚しやすい殺人といえる。保険金の掛け金が収入や資産に対してあまりにも不自然な場合などは、一層動機として注目されやすくなる。刑事訴訟では合理的な疑いを超えて証明されないと無罪判決となる疑わしきは罰せずが原則であるため、事件が殺人罪として有罪にならないこともある。しかし、保険会社が保険金支払いを拒否する一方で犯人が保険金支払いを求めて民事訴訟となった場合、たとえ刑事訴訟で有罪にならなくとも、証拠優越が原則の民事訴訟では保険金殺人の可能性を認めて、保険金が下りないことを認める判決が出る場合がある。これにより、結果として犯人が経済的利益を一切得ることができないこともある。保険金殺人事件の中には、マスコミがセンセーショナルな報道をして世間の好奇の目を集めることになり、マスコミが先行する形で警察が捜査に乗り出す劇場型犯罪のような事件もある（例:別府3億円保険金殺人事件、ロス疑惑、トリカブト保険金殺人事件、本庄保険金殺人事件）。また、捜査機関が動機的視点での捜査に固執してしまうと物証がほとんどなく状況証拠だけの状態での立件になってしまい、無実の可能性がある人間を殺人罪で起訴してしまい、裁判では無罪判決が出て冤罪として扱われてしまう事例もある（例:ロス疑惑）。