スターリングラード（現ヴォルゴグラード）市街の中心部にあった四階建ての建物で、1月9日広場（血の日曜日事件にちなんで名づけられた）を見下ろすようにして、ヴォルガ川の堤防脇に建てられている。1942年の9月に侵攻中のドイツ軍がこの建物を攻撃したので、ソ連親衛第13狙撃師団(13th Guards Rifle Division)はこの建物を守るよう命令を下した。負傷した上司に代わって指揮官を務めていたヤーコフ・パヴロフの部隊がここを守ることになった。当初、生存者がたった4人という過酷な戦いになったが、パヴロフの部隊は命令通りに、この建物を奪われることなく守り続けた。しばらくして機関銃や対戦車ライフル、迫撃砲を装備した増援が到着した。全員で25人になった守備隊の兵士たちは、アパートの周囲に有刺鉄線と地雷を設置し、窓には対戦車ライフルや機関銃を据えた。また、建物内の壁と天井をぶち抜き味方同士の連絡と補給を円滑にし、同時に塹壕を掘って建物外から友軍が出入りできるようにもした。こうしたことで、ドイツ軍の爆撃や砲撃があっても、ボートを使って川の向こう岸から運ばれてきた補給物資をこの塹壕を通じて内部に運び込むことができるようになった。しかし、やはり食料や水はすぐに切れ、特に水不足は深刻だった。満足な数のベッドがないため、兵士達は配管から剥した断熱材の上でなんとか寝ようとした。しかし昼夜を問わず攻撃してくるドイツ軍が放つ、耳をつんざくような機関銃の音だけはどうしようもなかった。ドイツ軍はこの建物を陥落させるべく、一日のうちに何回も攻撃を試みた。ドイツ軍の歩兵や戦車がなんとか広場を横切って建物に近づこうとするたびに、パヴロフたちは陣地の中や窓、あるいは屋根の上から強力な砲火を浴びせて応戦した。広場が死体と鉄屑の山で覆われるほどになっても、ドイツ軍はなおここを攻め落とすべく挑戦しなければならなかった。反撃を開始していたソビエト軍の救援が11月25日に到着したことで、戦いは終了した。1942年の9月23日から続けられた激しい戦いを、パヴロフの部隊、そして未だそこで暮らしていたロシア人の市民たちは耐え抜いた。
現在、絞首刑は、首にロープをかけて死刑を執行される者（以下「受刑者」）を落下させ、空中に吊り下げる方式でほとんどが行われ、日本も1873年（明治6年）以来、この方法を採用している。ところが、この方式の絞首刑では、落下直後に受刑者の首が切断されたり、またはそれに近い状態まで切断される例が世界各国で報告されている（詳細は絞首刑に記す。）。このように、首が切断あるいは切断に近い状態になるケースがあるということは、英国では1953年に提出された議会への報告書の中で取り上げられた。最近でも、2007年1月15日にイラク・バクダードで処刑されたサッダーム・フセインの異父弟バルザーン・イブラーヒーム・ハサンの例があり、首がちぎれて血だまりができた様子を撮ったビデオが一部の報道関係者に公開されている。通常、絞首刑では、ロープが伸び切った瞬間に受刑者の首を作用点として頭と胴体とを上下に引っ張る力がかかる。体重が重く落下距離が長いほど、受刑者の首にかかる力は大きくなる。この力が弱ければすぐに死亡することはなく、受刑者は数分もしくはそれ以上の時間をかけて窒息死することになる。逆に、首への衝撃がある程度強ければ、頸椎の骨折、脊髄の切断、及び首の動脈の損傷などが原因でごく短時間のうちに意識を失うものと考えられている。ただし、この場合でも落下の瞬間から心停止まではやはり数分以上の時間を要する。受刑者を落下させる目的はここにある。この首にかかる力が、首全体が耐えうる限界を超えた場合に、引きちぎられて首の切断が起きる。（法医学者の研究によると、どのくらいの力が加わると首が切断されるかまで判明している。）このため、絞首刑を採用している国・軍隊では、執行方法を調整して首の切断を防止しようと努めてきている。その一例として、絞首刑を採用していた当時の英国や米陸軍では、首にかかる力を制限するために、受刑者の体重に応じた落下距離を定めて、落下表(drop table)公式ドロップテーブルを作成していた。英国は死刑そのものを廃止し米陸軍も今では絞首刑を採用していないが、この落下表は現在でも絞首刑を採用している国などで採用されている。一方、日本の絞首刑では受刑者の首の切断を防止するための規程は存在せず、同趣旨の通達や命令の存在も明らかになっていない。落下表の使用はおろか存在すらも不明である。執行方法に各国間で特段の差はないのであるため、日本の絞首刑でも受刑者の首の切断は起こり得るといえる。実際に死刑執行の際に首が切断されるようなことがあれば、憲法第36条（残虐な刑罰の禁止）に違反した執行であると解釈される可能性が高いが、現在のところ最高裁判所の判例で死刑は合憲であるとされている。また、憲法第31条は、法律の定める手続によらなければ生命を奪われないこと（適正手続の保障）を定めている。まず首が切断されるような死刑は刑法第11条の定める「絞首」ではありえない。つまり、法律の定めていない執行方法を用いた死刑と言える。次に首が切断されれば、法律の定める「絞首」ではありえないため、それを防ぐための規定は（それが本当に首の切断を防ぐことができるかどうかは別の話だが）、死刑の執行方法の種類を特定するために法律に明記されるべき内容（法律事項）である。ところが、日本の法律には規定されていない。最後に最高裁の判例によって現在も有効であるとされている1873年（明治6年）太政官布告65号は、受刑者を「地ヲ離ル凡一尺」まで落下させるように定めている。現在の刑事施設は刑場の床が開いて受刑者が落下する構造になっており、例えば東京拘置所では刑場の床から下の階の床まで約4mあるとされていることから、受刑者は約3.7m落下することになる。前述のティクリティ（体重80kg足らず）の例などでは、2.4m程度の落下で首の切断が起こることからすると、日本の死刑に関する規定をそのまま実行すると絞首刑のさいに受刑者の首が切断されてしまいかねない。つまり定められた手続の中に適正でない内容があるのがわかる。実際に日本でも、太政官布告65号が施行された1873年以降に、首がほとんど切断された事故が発生していたことが報道されている。1883年（明治16年）7月6日の小野澤おとわという人物の絞首刑執行の際、「刑台の踏板を外すと均（ひと）しくおとわの体は首を縊（くく）りて一丈（いちじょう）余（よ）の高き処（ところ）よりズドンと釣り下りし処、同人の肥満にて身体（からだ）の重かりし故か釣り下る機会（はずみ）に首が半分ほど引き切れたれば血潮が四方あたりへ迸（ほとばし）り、五分間ほどにて全く絶命した」、「とわが肥満質にて重量（おもみ）のありし故にや絞縄がふかく咽喉に喰込みしと見え鼻口咽喉より鮮血迸（ほとば）しり忽地（たちまち）にして死に就たるにいとあさましき姿なりし。稍（やや）あって死体を解下（ときおろ）されたれど絞縄のくい入りてとれざる故、刃物を以て切断し直に棺におさめられ」たと、当時の新聞にその様子が描かれている。