建築資材や機械部品に用いる鋼管。特に後者は機械構造用鋼管と呼ばれることもある。JISでは建築用として「STK（構造用炭素鋼鋼管）」「STKN（建築構造用炭素鋼鋼管）」、機械部品用として「STKM（機械構造用炭素鋼鋼管）」など多数の規格が規定されている。建築用と機械部品用とでは、製品の種類や流通が全く異なることに注意。一般的に建築用鋼管では、配管用鋼管と同じく事実上の標準寸法が存在する。機械構造用鋼管は、特に継目無鋼管の場合多数のサイズが流通しており、発注時に慎重な選択が必要。なお、機械部品向けによく登場する材料管は、熱処理加工などを前提に、メーカーが寸法精度と成分値のみ保証した管のことで、強度保証は行われない。
管の内部に液体・気体などを通して、それを輸送するために用いる鋼管で、鋼管の中でももっともポピュラーな物。JISでは「SGP（一般配管用鋼管）＝ガス管」、「STPG（圧力配管用鋼管）」など多数の規格があり、中に通す物の性質・温度・圧力などによって、用いられるべき鋼管とその製法が規定されている。配管用鋼管は、設計や施工に便利なように特定の寸法が「標準寸法」として定められている。外径についてはA呼称、肉厚は呼称サイズ毎に定められた肉厚を示すスケジュール番号と呼ばれる一連の寸法体型が日本では一般的で、これ以外の外径・肉厚の管は一般には存在しない。また、長さは4000mmまたは5500mmが標準であり、それ以外の長さは通常流通していない。
文字どおり、管に継ぎ目が無い鋼管。断面を丸形に加工したビレットを高温に熱してそれを「錐揉み」状態にしながら、その中心にプラグという金具を押しつけて穴を開ける方法（マンネスマン法）が一般的。JISでは製法記号として「S」が指定されている。マンネスマン法では比較的小径からやや大きい径（日本では通常426.0mm）までの製造が可能だが、さらに大きな径まで製造できる製法もある。外径サイズ数の制約は本来厳しいが、各メーカーとも多数のロールや金型を用意して、製造サイズ数を増やしている。炭素鋼からステンレス鋼まで幅広い鋼種の管の製造が可能。比較的小ロット品の製造に適した製法。マンネスマン法以外では生産性は低い。厚肉品の製造が比較的容易だが、製法上寸法精度は余りよくないので、使用時は注意が必要。素材を高温のまま過酷な圧延を行うので、表面性状は劣る。
通常は常温の鋼帯を引き出しながら、幅方向を円形に変形させ、接合直前に局部的に大電流を流すことで瞬間的に接合部を高温状態にして、そのまま押しつけることで両端を溶接（抵抗溶接）させて管に加工した物。自己溶接のため、いわゆる溶接材料は不要。電流の流し方などに幾つかの形式がある。JISでは製法記号として「E」が指定されている。比較的小径からある程度大きな径（最大650A=660.4mm）までの鋼管の製造が可能。成形に多数のロールを必要とするため、外径サイズの自由度は低い。炭素鋼が中心だが、低合金鋼の製造も可能。生産性は比較的高い。組織が溶融してから接合しているため、比較的シームの強度は高いが、シーム周辺部は熱による変性があり、加工時はシームの位置に注意が必要。また、接合時にビード（溶接の盛り上がり）が発生するので、用途によってはこれを削り取っている。鋼帯全体を加熱することがないため、表面性状に優れる。
2014年現在における庄内用水は、堀川と同じく庄内用水頭首工にその端を発し、矢田川伏越後に堀川と分岐して名古屋市北区、西区、中村区、中川区、港区を流れる。これらの流域では笈瀬川（おいせがわ）・惣兵衛川（そうべえがわ）・米野川（こめのがわ）という名で呼ばれることもある。庄内用水は、『尾張国愛知郡誌』によると安土桃山時代の頃に地域の治水灌漑・民利増進のために開削が開始されたとされている。江戸時代初期の1614年（慶長19年）に庄内川沿いの稲生村に取水口を設け、開削された用水路に庄内川の水を流した。その後江戸時代の間に矢田川合流前の庄内川に取水口を設けて矢田川を伏越する経路に変更され、明治初期には黒川の開削と合わせて矢田川伏越後に黒川・御用水と分岐する現在（2014年時点）まで続く形となった。最盛期には流域約3000haの農地を潤す用水路であったが、流域の急速な市街化により、灌漑する農地面積は昭和末期には北区・西区・中村区・中川区・港区に点在する数十ha以下となった。庄内用水も堀川と同様に水質悪化が激しく、流域住民からは用水の埋め立てを求める苦情が多発したとされる。その後1971年に水質汚濁に関する環境基準が定められ排水規制が厳しくなったこともあり、庄内用水の水質も昭和50年代（1985年-）には改善されてきた。1985年から1997年においては、農繁期である4月から9月にかけて各年約660万m³（1986年） - 約1130万m³（1992年）の取水を行っている。農業用水としての位置づけのため、農閑期には水利権の関係から通水されていなかったが、流域の住民により2004年に庄内用水を環境用水として扱う取り組みが本格的にスタートした。2010年12月からは守山下水処理センターでの高度処理水を通年で庄内用水に流すようになっている。