本艦の主砲には「1891年型 25.4cm（45口径）砲」を採用した。その性能は225.2kgの砲弾を仰角35度で16,836mの射程を得られた。俯仰能力は仰角35度・俯角5度である。旋回角度は首尾線方向を0度として左右135+度の旋回角度を持っていた。発射速度は毎分1発であった。副砲には前級に引き続き「1892年型 15.2cm（45口径）砲」を採用した。その性能は41.4kgの砲弾を仰角20度で11,520mという射程を得られた。俯仰能力は仰角20度・俯角6度である。旋回角度は開放状態であれば135度の旋回角度を持っていたが上部構造物のために実際は旋回角に制限があった。砲の動力は主に蒸気機関と補助に人力を必要とし、発射速度は1発あたり1分を必要とした。
本艦は当時の主流である平甲板型船体で、艦首水面下に衝角を持ち、艦首甲板から前部甲板上に「1891年型 25.4cm（45口径）砲」を連装砲砲塔に収め、厚さ254mmにもなる装甲が張られた1基を配置。その真後ろから艦橋構造が始まり、司令塔を下部に組み込んだ箱形艦橋で両側に船橋（ブリッジ）を持っていた。その背後に中部に装甲で覆われた見張り所が設けられたミリタリー・マストで47mm砲や37mm砲が配置された前部単脚檣が1本立ち、その後部から機関区が始まり、断面が円形の2本の煙突を直列に配置している。煙突の周囲には艦内への吸気用として煙管型の通風筒が片舷4本ずつの計8本が立つ。煙突の周囲は艦載艇置き場となっており、後部単脚檣の基部に1基ずつついたジブ・クレーンにより運用される。2番煙突の後部に後部単脚檣と後部艦橋が配置され、その後ろは後ろ向きに連装砲1基が配置された。副砲の15.2cm砲は連装砲塔に収められ、4基が1番煙突の両脇と後部単脚檣の両脇に前後に左右2基ずつ配置された。この武装配置により前後方向に最大25.4cm砲2門、15.2砲4門が指向でき、左右方向に最大25.4cm砲4門、15.2cm砲4門を指向できた。
前述のように、現在の制度上、無期刑に処せられた者も、最短で10年を経過すれば仮釈放を許可することができる規定になっており、この規定と、過去において10数年で仮釈放を許可されたケースが実際に相当数存在していたこと、また、仮釈放の運用状況が1990年代から次第に変化したものの最近になるまであまり公にされてこなかったことから、無期刑に処された者でも、10年や10数年、または20年以上服役したのちに仮釈放されることが通常であるといった風説が1990年代から2000年代において広まりを見せていった。しかし、このとき既に仮釈放の判断状況や許可者の在所期間などの運用は変化を示しており、そうした風説と現実の運用状況との乖離が高まったため、法務省は、2008年12月以降、無期刑受刑者の仮釈放の運用状況などについて情報を公開するようになった。また、同時に運用・審理の透明性の観点から、検察官の意見照会を義務化刑執行開始後30年を経過した時点において.必要的に仮釈放審理（刑事施設の長の申出によらない国の権限での仮釈放審理）の実施および前述の被害者意見聴取の義務化という4つの方針が採られることとなった。また、刑法改正によって有期刑の上限が30年に引き上げられたといえども、仮釈放は無期刑・有期刑の区別にかかわらず存在しているため、現制度における懲役30年も絶対的な懲役30年ではなく、前述の規則28条の基準に適合すれば、30年の刑期満了以前に釈放することが可能であり、刑法の規定上はその3分の1にあたる10年を経過すれば仮釈放の可能性があることを留意しなければならない。仮に、重い刑の者は軽い刑の者より早く仮釈放になってはならないという論法を採れば、30年の有期刑は、29年の有期刑より重い刑であるから、29年未満で仮釈放になってはならないということになり、その場合、仮釈放制度そのものの適用が否定されてしまうからである。無期懲役と懲役30年の受刑者において、両者とも仮釈放が相当と認められる状況に至らなければ、前者は本人が死亡するまで、後者は30年刑事施設に収監されることになり、片方が矯正教育の結果仮釈放相当と判断され、もう片方はその状況に至らなければ、片方は相当と判断された時点において仮釈放され、もう片方は刑期が続く限り収監されることになるし、両者とも顕著な矯正教育の成果を早期に示せば、理論的にはともに10年で仮釈放が許可されることもありうるのであり、矯正教育の成果や経緯において場合によっては刑事施設の在所期間が逆転しうることは仮釈放制度の本旨に照らしてやむをえない面もある。もっとも、有期刑の受刑者については、過去では長期刑の者を中心として、刑期の6-8割あるいはそれ未満で仮釈放を許可された事例も相当数存在していたが、近年においては多くが刑期の8割以上の服役を経て仮釈放を許可されており、このことからも、当該状況の継続を前提とすれば、将来において、無期刑受刑者に対して過去のような仮釈放運用は行い難いという間接的影響は認められるが、それ以上の影響を有期刑の引き上げに根拠づけることは理論的に不十分であろう。