神奈川県立逗子中学から早稲田大学文学部に進むも1934年に長谷川一夫の勧めで松竹京都撮影所に入社し大学を中退。1943年に召集し1947年に複社。1955年に東映京都撮影所に移籍し、1960年6月5日に倭子さんと結婚。1963年にフリーとなる。1965年よりテレビディレクターとして活躍し、1969年スタートの「ナショナル劇場」・「水戸黄門」から同番組の中堅ディレクターとして活躍し、1982年の東野英治郎最終シリーズの第13部まで足掛け13年半にわたり156本を担当した。1994年6月5日午前11時48分に肺癌のため死亡（享年83）。
1957年（昭和32年）5月29日設立。トヨタ自動車の持分法適用会社で主にトヨタ向けの自動車部品用段ボールや家電製品用段ボールのほか気泡緩衝材の製造・販売を行っている。
太田重正の次男・資宗は、徳川家光に仕えて5600石の大身旗本となった。さらに松平信綱や阿部重次、三浦正次、阿部忠秋、堀田正盛と並んで家光側近六人衆の一人にまで栄進したため、寛永12年（1635年）、下野国山川に1万石の加増を受けて1万5600石で大名に列した。しかし3年後の寛永15年（1638年）、資宗は三河国西尾藩に移封となったため、山川藩は廃藩となった。
多数の金融機関、中でも特に投資銀行は、2004年から2007年にかけて巨額の資金を調達し不動産担保証券(MBS)に投資した。本質的には住宅価格が上がり続けることと、家計が住宅ローンの支払いを正常に継続することに賭けた。低い金利で借り入れた資金をより高い金利で投資することは金融レバレッジの1形態である。これは個人で言えば持ち家に二重抵当を設定して調達した資金を株式市場に投資することに似ている。この戦略は住宅ブーム期間中は利益を生んだが、住宅価格が下降に転じ住宅ローンが債務不履行に陥り始めると巨額の損失を招いた。2007年以降、不動産担保証券を所有していた金融企業と個人投資家もまた、住宅ローンの債務不履行とこれに伴う不動産担保証券の値崩れによって大きな損失を蒙った。2004年に証券取引委員会(SEC)が純資本規制(en:net capital rule)に関して下した決定によって、米国の投資銀行は従来よりかなり多くの借り入れが可能となり、その分は不動産担保証券の購入に注ぎ込まれた。2004年から2007年にかけて米国の5大投資銀行はそれぞれレバレッジを顕著に増大させ（右図参照）、それによって不動産担保証券の価値低下に対する脆弱性が増した。これら5大機関が2007年の会計年度に報告した債務は4兆1千億ドルを超えており、これは2007年における米国の名目GDPの約30%に相当した。更に、新規融資件数全ての中でサブプライム住宅ローンが占める比率は2001年から2003年の10%未満から、2004年から2006年では18～20%に増大しており、この一部は投資銀行からの資金調達によるものだった。2008年を通じ、米国の投資銀行最大手のうち3行が破産するか（リーマン・ブラザーズ）または他の銀行に捨値で売られた（ベアー・スターンズとメリルリンチ）。これらの破綻は世界的金融システムの不安定さを増した。残る2つの投資銀行であるモルガン・スタンレーとゴールドマン・サックスは商業銀行に転換する道を選び、自らをより厳格な規制下に置くことにした。危機に至るまでの年月を通じて、米国の貯蓄銀行上位4行は推定5兆2千億ドルの資産や負債をSPVなど簿外のシャドーバンキングシステムに移した。これは本質的に最小自己資本比率に関する規制逃れであり、お陰でブーム期間中はレバレッジと収益が押し上げられたが、危機が始まると損失を膨らませた。新しい会計基準ではこれら資産の一部を2009年中に帳簿に戻す必要があり、これは自己資本比率を著しく低下させるだろう。ある通信社はこの額は5,000億ドルから1兆ドルの間になると推計した。この効果は2009年に政府が実施したストレステストの中でも考察された。2009年6月にマーチン・ウルフ(en)は次のように書いている。「2000年代初頭に銀行業界がやったことの巨大な部分―簿外機関、デリバティブや『シャドーバンキングシステム』そのもの―は規制逃れの道を探すことが目的だった」。ニューヨーク州会計監査官事務所によれば、2006年にウォール街の経営幹部が家に持ち帰ったボーナスは239億ドルに達した。「ウォール街のトレーダー達が考えていたのは年末のボーナスのことで、会社の長期的な健全性のことではなかった。システム全体―住宅ローンのブローカーからウォール街のリスク管理者まで―が長期的な負債を無視して短期的リスクを取ることに走っているように見えた。最も破滅的で忌まわしい証拠として、銀行の経営陣の殆どはそうした投資の仕組みをよく解っていなかったのだ」。投資銀行員たちの報酬インセンティブが焦点を当てていたのは金融商品を組み立てて得られる手数料であり、そうした商品のパフォーマンスや時間をかけて得られる利益ではなかった。賞与の支給形態は株式よりも現金に強く傾斜しており、作成されたMBSやCDOが利益を出さなかった場合でも企業側がボーナスを回収できるようにはなっていなかった。更に、大手投資銀行が負った（レバレッジの形を取った）リスク増は上級幹部の報酬額の算定に当って適切に算入されていなかった。