このゲームはタレント「ポーカーさん」（当初は週替わりのゲスト→ハナ肇に固定）との勝負でカードチェンジは1回限り。勝てば海外旅行を獲得。当初は自分のポーカーの役に応じて旅行のランクが変わり、「ロイヤルストレートフラッシュ」なら世界一周旅行獲得となったが、年明けとなった1981年1月11日放送分からクイズ終了時の獲得点数に応じて旅行のランクが変わった。
推定被害額は膨らみ続けている。2008年4月、IMFは金融危機による世界的な損失額は1兆ドル近くに上ると推計した。一年後、IMFは世界全体で銀行その他の金融機関が蒙る累計被害額は4兆ドルを超えるだろうと推計した。これは一人当り2万米ドルの被害を2億人が蒙るに等しい。フランシス・フクヤマは、この危機は規制緩和、小さな政府、低税率などを特徴としたレーガン主義(en)が金融分野で終わりを迎えたことを意味すると論じている。危機の結果として金融分野では大幅な規制変更が来るものと予期されている。ファリード・ザカリアは危機によって米国人と米国政府が分相応の暮らしに甘んじるよう強いられるかも知れないと信じている。更に、最良の頭脳のいくらかは金融工学からもっと価値のある事業分野、または科学や技術部門に再配置されるかも知れない。ロジャー・アルトマン(en)は次にように書いた。「2008年の破滅は米国の金融システム、経済、および国際的な地位を深刻に傷付けた。この危機は重大な地政学的打撃である…この危機はそれでなくとも世界の焦点を米国から移しつつあった歴史的な流れと時期を同じくしてやってきた。中期的に見れば、米国は今よりも小さな世界的基盤の上に拠って立つことになり、この間他国、取り分け中国はより急速に上昇する機会を得るだろう」。ゼネラル・エレクトリック社CEOのジェフリー・イメルトは、米国の貿易赤字と財政赤字は持続不可能だと論じている。米国は革新的な製品や製造労働者の訓練、そしてビジネス上の指導力を通じて競争力を回復せねばならない。彼はエネルギーの安全保障または独立性維持、特定科学、製造業の雇用拡大、そして純輸出国となること、などに関連した国家目標群を提唱している。「世界はリセットされた。今や我々は未来を勝ち取るために積極的なアメリカ刷新を導かねばならない」。彼によれば、最も重要なのは技術と製造業に注力する必要性である。「大勢の人々が、米国は技術中心の輸出型工業国から、サービス主導の消費中心経済に移行できるという考え方を買い進めた」と彼は述べた。「この考え方は全く誤っていた」。2009年、経済学者のポール・クルーグマンは次のように書いた。「素晴らしい利益が出るが賃金はさほどでもない、という数年前までの繁栄は、巨大な住宅バブルに依存しており、これはその前に存在した巨大な株式バブルに取って代わったものだった。そして住宅バブルは戻って来ないので、危機以前に経済を支えた消費もまた戻って来はしない」。ニーアル・ファーガソンによれば、住宅エクイティから引き出されていた効果を除くと、ブッシュ政権時代の米国の成長率は1%だったという。マイクロソフト社CEOのスティーブ・バルマーは、これは単なる景気後退ではなく経済の根本的なリセットであり、不況以前の水準まで急速に回復することは望めないと論じている。世界的金融システムを支える中で、米国連邦政府は大規模な財政出動を繰り返し、2008年11月現在その合計は7兆ドルに達した。これらの出動は直接的な支出というよりも寧ろ投資、融資、融資保証などの形を取っている点に特徴がある。多くの場合、政府は手形、不動産担保証券、またはその他の資産担保証券などの金融資産を買い入れて、麻痺した市場の流動性を向上させようとした。危機が深まるにつれて、FRBは融資の担保として高リスク資産をも受け入れるようになった。エコノミスト紙は次のように書いた。「自国の銀行にひと財産注入したお陰で、西側諸国の政府はそれらの負債の利子を払うために税率引き上げという対価を払わねばならない。財政赤字の他に貿易赤字もあるような国々（例えばイギリスやアメリカ）の場合は、それらの税率引き上げは国外の出資者の主張に合うものでなければなるまい。そのような緊縮財政の政治的影響を考えれば、人知れず実質的な債務不履行を選ぼうという誘惑が生じる。つまり自国の通貨価値を下落するに任せるのである。投資家たちはますますこの危険に晒されつつある…」。トーマス・フリードマンが2010年5月に書いたところでは、技術と金融の革新は我々を世界の中でより相互依存的にしたが、倫理と価値は維持されなかった。彼は、我々の相互依存性を反映した「持続可能な価値」(sustainable values)を以て、大勢の他者の出費の上に立って独りよがりな利益を最適化する「場当たり的な価値」(situational values)を置換すべき、という作家ドヴ・シードマン(Dov Seidman)の考えを支持した。この危機は1986年から2006年1月の間FRBの議長を務めたアラン・グリーンスパンの遺産に対して疑問を投げかけた。上院議員のクリス・ドッド(en)は、グリーンスパンは「完璧な嵐」を生み出したと主張した。この危機についてコメントを求められた折、グリーンスパンは次のように述べた。現在の信用危機が終わるのは、新築住宅の過剰在庫の大部分が流動化され、住宅価格の縮小が終わるときだ。それによって全ての住宅ローンのバッファとして働く住宅エクイティについて、現状の不確かな価値が安定するだろう。だが最も重要なのは、それによって住宅不動産担保証券に対する担保の価値が安定することだ。危機の結果として、疑いようもなく、巨額の損失が生じるだろう。それでも長い調整期間の果てに、米国経済ひいては世界経済も、元の仕事に戻れるようになるだろう。