前述の通り運行上の拠点であったことから、駅前の「朝陽館」が調製した駅弁「とりめし」が永らく列車の到着に合わせてホーム上での立売りで販売されていた。1990年代後半に、窓の開く車両が使われなくなったことや売り上げの減少などから立売りをやめ、朝陽館を直接訪れる客に少数を販売する方式に切り替えていたが、「SLばんえつ物語」運行開始に伴い運転日のみホームでの立ち売りが復活していた。ただし列車の窓越しでなく、ホーム待合室の窓を売店のように用いて販売する方式がとられた。朝陽館店主が一人で調整を行っていて調整、販売数が極めて少なく、旅行者からは「幻の駅弁」として知名度が高い駅弁であった事もあり、販売時はほぼ毎回全ての購入希望者に行き渡らないまま完売となるほどの人気ぶりであった。しかし、2010年（平成22年）、店主の高齢化と体調不良を理由に「とりめし」の調製・販売をとりやめ、日出谷の駅弁は完全に消滅した。なお、店主はその後2014年6月16日に死去している。
単式ホーム1面1線を有する地上駅。以前は島式ホームで交換が可能であったが、片側の1線は既に撤去されている。かつては駅構内に側線や転車台、給水塔などの設備を有する、蒸気機関車 (SL) の中継基地として栄え、駅弁の販売も行われていた。SL退役後も車両基地として使用され、会津若松・新潟方面への始発列車も当駅を発着としていたが、1980年代以降は周辺の過疎化、設備・車両の合理化等によって駅の規模は大幅に縮小し、現在は新津駅管理の無人駅となっている。しかし、臨時快速「SLばんえつ物語」の運転開始にあたっては停車駅となり、駅弁販売も再開されるなど、週末には賑わいを見せるようになった。以前の駅舎はJA東蒲あがの日出谷支所を併設した作りで、同支所が出札業務を受託した簡易委託駅だったが後に委託を解除、JAの支所統廃合で日出谷支所も閉鎖され、駅舎も撤去された。駅舎内は待合室の機能のみで、現在の駅舎は2010年（平成22年）10月4日に豊実方のホーム上に簡易駅舎が設置されている。
14歳で孤児となったため、地元の教会でオルガンを演奏して生計を立てるようになる。1854年にプラハのオルガン学校に入学し、教師の温情によって学業を続けることができた。1861年にロシアから招かれ、サンクトペテルブルクでユスポフ大公（悪名高いフェリックス・ユスポフ公とは別人）の私設オーケストラの指揮者の地位を得た。1864年からロシア音楽協会の演奏会に指揮者として登場し、1869年からはミリイ・バラキレフの後任として同音楽協会の常任指揮者（1881年まで）およびマリインスキー劇場の首席指揮者となる。ロシア・オペラ界における活躍のほかに、チャイコフスキーの弦楽セレナーデの公開初演（1881年）など、器楽曲の指揮にも携わった。自作もオペラや舞台音楽が数多いが、交響曲や管弦楽曲、室内楽曲やピアノ曲もいくつか遺している。1914年に健康を害して、それ以上の活動を続けることができなくなった。また、チャイコフスキーの交響曲 第6番「悲愴」は、ナープラヴニークによる改訂稿が一般に使用されている。ナープラヴニークの死後、家族は1917年5月に外国に去り、最終的にベルギーに落ち着いた。息子のヴラディーミルは、ロシア語で父親の評伝を執筆している。 出身地であるビーシチ村の学校は、こんにちナプラヴニークの名を掲げている。
鳥取県米子市出身の著名なヴァイオリン指導者である鷲見三郎の孫であり、東京出身ではあるが、自身もルーツは鳥取と考えている。父は、鷲見三郎の長男である鷲見健彰桐朋学園名誉教授。鷲見三郎没後、5年ごとの周年には米子市を中心に演奏を行うなど、鷲見三郎を顕彰する活動を行っている。近年は、来県回数も増えている。
沖縄県は日本屈指の観光立県でありサービス業が発達していて県経済の中心になっている。また観光以外に目立った産業のない沖縄県は、在日米軍基地が生み出す経済（軍雇用者所得、軍用賃借料、米兵向け商店・飲食店など）に依存している側面があり、経済依存度は、1972年の15.5%から低下したものの、現在でも5.7%を占めている。米軍基地内には、オフィスや病院、ショッピングセンターなどの施設があり、約9000人前後の県民が基地施設に勤務していて、沖縄県庁に次ぐ大口の就職先になっている。沖縄県の産業構造は、全国に比べて第2次産業のウエイトが低く、第3次産業のウエイトが高いことが特徴であるが、この傾向は、復帰以降全く変わっていない。平成25年度の県内総生産に占める第2次産業及び第3次産業の割合は、それぞれ13.9％及び84.4％となっており、全国の24.4％及び73.9％と比べその差異は明らかである。特に、製造業の割合は、全国が18.4％に対し沖縄県は4.2％とその差異は極めて大きい。また、政府サービス生産者（公的な電気・ガス・水道業や公務等の経済活動）の割合が沖縄県（平成25年度）では16.0％と高い。この高い割合は、復帰以降続いているものである。2014年（平成26年）度の県内総生産は4兆1749億円で、前年度と比較した経済成長率は、1.5%増加した。名目は3.5%増の4兆511億円で、それぞれ６年連続のプラス成長だった。平成26年度の一人あたり県民所得は212万9000円（全国平均は286万8000円）である。失業率は日本一高いが2016年には沖縄の完全失業率は23年ぶり3％台に低下した。離島県であることから、生産できない生鮮食品・家電製品・自動車等、他都府県から移入する必要があるものは輸送費の分だけ本土に比べ割高となってしまう。そのため、本土の地方と比べて、特別物価が低くはなっていない。