四日市商業高校を卒業後、1951年に名古屋ドラゴンズに入団。名古屋（中日）では目立った活躍はできず、1955年にトンボユニオンズに移籍した。1956年、突如として大ブレイク。それまで通算3勝であったにもかかわらず、先発・リリーフにフル回転で21勝を挙げる大活躍でオールスターゲームにも出場した。高橋ユニオンズが大映スターズと合併した事を受け、1957年に近鉄パールスに移籍。しかし、その後は低迷。1960年に南海ホークスに移籍し、1961年に引退。引退後は鶴岡一人に請われて南海の東海地区常駐スカウトに就任、のちチーフスカウトを務め、1997年に退任するまで新井宏昌、柏原純一、斉藤和巳ら、多くの名選手を獲得した。2011年5月30日、大動脈瘤破裂のため旅行先で死去。78歳没。
近鉄グループ経営計画に基づき、あやめ池遊園地跡地の菖蒲上池周辺に近畿日本鉄道と近鉄不動産が共同で開発している新興住宅地。菖蒲上池周辺は風致地区に指定されており、また地元では環境保護運動もあったため、計画は奈良市や地元住民と協議をしたうえで立案されている。2006年5月には附属小学校が狭く、幼稚園とも離れていたため一体化できる場所を探していた学校法人近畿大学と基本合意し、あやめ池遊園地の円形大劇場跡地に附属幼稚園が2010年4月6日に移転開園、同時に小学校も開校した。なお、住宅地には省CO2設備を配しており、国土交通省の「住宅・建築物省CO2推進モデル事業」に宅地開発事業で初めて採択された。
運営していた近鉄興業は事業を近鉄レジャーサービスや近畿日本鉄道に譲渡し、2004年（平成16年）12月に解散。動物は他の遊園地に、遊戯物も多くは加森観光（本社・札幌市）が引き取り、同社が所有する遊園地に移転したほか、おとぎ列車が生駒市の幼稚園に譲渡された。他にも一部の遊戯物が京都府の笠置キャンプ場に移転、活用されている。大軌デボ1形についても近鉄五位堂検修車庫（奈良県香芝市）に移転・保存された。遊園地跡には2008年（平成20年）から近鉄あやめ池住宅地が開発されている。
大阪電気軌道が初めて開発した遊園地。大阪電気軌道は関西私鉄では後発企業であり、沿線には社寺や旧跡があったことから、同業他社より遅れての遊園地事業への参入であった。敷地面積は約30万m²で、天然の菖蒲上池を中心に遊戯施設やボウリング場、動物園（県下唯一）などを配置。また、2003年（平成15年）まで近畿日本鉄道の傘下だったOSK日本歌劇団の常設小屋として円形大劇場があり、団員養成施設の日本歌劇学校もあった。また、大阪電気軌道（現:近鉄奈良線）開業時の車両デボ1形電車も保存展示されていた。USJ開業や少子化等で来場者が激減したうえ、近鉄グループのリストラも重なり、2004年（平成16年）6月6日で閉園、78年の歴史に幕を下ろした。
同病院で2016年10月20日に、薬品保管庫の鍵と鎮痛剤の容器2本が紛失しているのが見付かり、さらに、患者に投与中の点滴の袋に穴が開けられているのも発見された。福岡県警察は窃盗と器物損壊の容疑で捜査を行っている。
同病院で関節リウマチの治療を行っていた患者のうち、メトトレキサートの投与を受けていた患者10人が、2009年6月から2012年9月にかけて、悪性リンパ腫を発症するなどして死亡した。医療行為としての問題は無いとされたものの、うち5人についてはカルテへの記載が不十分だったとして、診療責任者の同大学医学部教授ら計8人が2013年8月28日付で、9月11日から3か月間の出勤停止処分となった。
同委員会は職業別に労働者と業者から構成される部会を設置した。そして、サン・シモン派やフーリエ派などのジャーナリストを顧問として配置、彼らを各々の担当事案に割り振って労働者からの陳情を聞きながら重要法案の作成に着手した。その中で、委員会は労働時間の短縮（10時間労働制）と中間搾取の温床となっていた労働請負制の廃止を提案し、この提案を法制化することに成功した。また、賃金紛争が生じた場合にはストライキの当事者を召喚して、労働者と雇用者双方の主張を聞き、賃金の改定を働きかけるなど、中央評議会のような活動にも従事していた。実際、各地に労働組合の中央組織を作り、資金や技術の提供、共済保険の設置に支援をおこなった。フランス銀行を国有化して政府が金融政策を掌握し、企業融資や労働者融資をおこなう信用組織とすることも構想したが、これは実現しなかった。リュクサンブール委員会は、1)労働省の設置、2)鉄道・鉱山の国有化、3)フランス銀行の国有化と保険業の集中、4)物資集積センターと中央市場の整備、5)労働者協同組合への融資、6)農業コロニーの設立などの提案を含んだ社会改革プランを政府に対して作成した。しかし、同委員会の活動は数多くの障害に阻まれていく。元来、同委員会は立法権も執行権も無い調査研究の機関で権限が乏しく、憲法制定議会の設置のタイミングで解散することが定められた期限付きの臨時機関であった。そのため、委員会の調査報告は法的強制力の無い参考資料に過ぎなかった。さらに、社会主義・共産主義への恐怖心から同委員会の活動への反対論が強まっていった。ルイ･ブランとその一党はリュクサンブール宮殿で国費を支出して贅を尽くした飲食に耽っているとか、国立作業場で8万人の労働者を国費で雇用しているのはルイ･ブランの責任であるとか、ルイ･ブランが権力を掌握すれば農地は分割され、妻子を取り上げられるといった根拠のない中傷が地方都市、農村で盛んに流布された。パリでは『両世界評論』という雑誌を中心に、ルイ･ブランの政策論が私企業と自由市場経済を根絶させようとしていると論断され、リュクサンブール委員会は自由主義の観点から批判された。