電気車では、集電装置から電力を取り入れて、制御器により所望の電圧・周波数などに変換して電動機を駆動している。集電装置は、現代では多くがパンタグラフであり、屋根の上に装備されている。避雷器と断路器を通って車内の回路に電流が流れる。第三軌条方式では集電靴から電力を取り込む。直流車の場合は、この電力を運転台からの指令に応じて抵抗制御、電機子チョッパ制御、界磁チョッパ制御、界磁添加励磁制御、VVVFインバータ制御などの各種の制御方式により必要とされる電圧・電流・周波数に変換する。交直車は直流区間では直流車と同じで、交流区間では主変圧器で電圧を落としてから整流器を通して直流に変換し、直流時と同じ回路につなぐ。交流車ではタップ切替制御やサイリスタ位相制御などにより電圧・電流・周波数の変換を行っている。制御器で変換された電力は電動機に供給され、電動機が車軸を駆動している。
自己操舵台車は、安定性を保ちながら曲線に沿って舵を取って曲がる台車で、複数の方式が研究されている。軸箱支持装置の工夫で、曲線に沿って車輪の向きを変えられるようにする技術があり、リンクで結合してステアリングを実現するシェッフェル台車や油圧により同様の動作を実現する機構などがある。
車体傾斜台車は、曲線において車体を台車に対して傾ける機構を備えていて、遠心力による乗客の乗り心地への影響を低減することで、曲線の高速走行を可能にする台車である。日本の在来線ではコロ機構により車体を支えて、必要な時に回転させる振り子方式が主流で、カーブ走行時の遠心力で受動的に車体を傾ける自然振り子式と、油圧や空気圧などのアクチュエータなどを用いて強制的に車体を傾ける強制車体傾斜式がある。
鉄道車両のブレーキは大別して車輪とレールの間の摩擦力（粘着力）で作用する粘着ブレーキと、それ以外の非粘着ブレーキがある。粘着ブレーキの中でも機械式のものは、人力あるいは機械力によるものがある。機械力は、蒸気ブレーキ、真空ブレーキ、空気ブレーキ、油圧ブレーキなどの各種がある。いずれもブレーキシリンダーを動力源として制輪子を動かして車輪の回転を止める仕組みになっている。制輪子を当てる先が車輪の踏面のものが踏面ブレーキ、ブレーキディスクのものがディスクブレーキである。ブレーキシリンダーから制輪子を動かすまでの機構は基礎ブレーキ装置と呼ばれ、台車（固定車軸の車両は車体）に装荷されている。制輪子としては昔から鋳鉄制輪子が用いられてきたが、近年ではレジンなど合成材料を用いることもある。これ以外の粘着ブレーキとしては、電気車では発電ブレーキや回生ブレーキなどのモーターを発電機として使用して制動力を得るものがあり、また内燃車ではエンジンブレーキのように原動機の回転力を利用したもの、変速機で発熱損失を利用して制動力を得るリターダなどがある。非粘着ブレーキには、電磁吸着ブレーキ、渦電流式レールブレーキなどの種類がある。
動力機構で発生させた動力を車輪に伝達する機構は様々なものがある。電気車では電車でも電気機関車でも一般的にはモーターが台車に装荷されている。ただしTGVのように車体側に装荷されているものもある。吊り掛け駆動方式の場合は、台車枠と車軸の間にモーターが掛け渡されている構造になっており、一方カルダン駆動方式の場合はモーターは台車枠側に固定して装荷され、そこからカルダンジョイントを通じて車軸を駆動している。他にクイル式駆動方式、モーターの回転軸が直接車軸になっているダイレクトドライブ方式などの例もあり、また初期にはクランクを使って車輪を駆動する方式も見られた。内燃車では動車でも機関車でも、車体側にエンジンと変速機が搭載されており、そこからドライブシャフトで台車枠に装荷された減速機を駆動して、減速機が車軸を駆動している。ただし電気式の場合は発電してその電力で電気車と同様の機構を駆動する。蒸気機関車では、クランクで車輪を駆動する方式が大半である。しかしギアードロコのように歯車を介して車輪を駆動する方式もある。
1974年1月アメリカで海外向け融資自主規制その他資本規則が撤廃された。これをきっかけにIBF構想が浮上した。IBF（International Banking Facility）とは、エッジ法にいう会員銀行と米預金銀行、そして外銀の支店・代理店が、非居住者のためだけにサービスを提供する特別口座である。1976年6月ニューヨーク州議会で税法上の優遇措置を盛り込んで立法された。1977年、シティバンクが「ニューヨーク金融フリーゾーン」構想を提唱した。これを手形交換所協会（Clearing House Association）が引き継いで、1978年7月14日に報告書を発表し、連邦準備制度に対しても正式に提案した。そこで、マクファーデン法（McFadden Act）修正による州際銀行業務解禁とCHIPSの州際化が主張された。ベイルートがレバノン内戦で閉鎖されたので、バーレーンがオイルマネーの還流拠点に選ばれた。バーレーンにおけるオフショア・バンキング・ユニット（OBU）市場は、1975年10月に通貨当局（Central Bank of Bahrain）の主導で創設された。この市場において、1975年末に総資産高17億ドルにすぎなかったものが、1983年4月には約600億ドルに達した。OBUの総資産は1982年8月に611ドルまで落ち込んだ。原因は、中南米・東欧諸国の累積債務問題が表面化して国際信用不安が高まったことや、同年同月クウェートで起きたマナハ非後任株式市場の大暴落事件、サウジの国内銀行保護政策、イラン・イラク戦争の長期化による貿易金融の不振等を挙げることができる。OBU市場は1987年末から急回復した。東欧諸国のうちハンガリーについてはすでに触れた。メキシコをはじめとする中南米の累積債務問題は、シンジケートローン業務の限界をつくったので、無担保・無国債のユーロ債市場で商業銀行は証券化を加速させた。