1925年（大正14年）に叡山線の開業に際して日本車両で1～6の6両が製造された。全長は12.3m、片開き2ドアの木造車で窓配置はD10D。電装品等は当時一般的であったアメリカ製のものでなく、ドイツ・イギリス等のものを使用している。車体が短い上に大型の台車を使用していたため床下の擬装が難しく、抵抗器が屋根上にあるのが特徴であった。モーターは2台で各台車の外側軸に配置されている。当初連結器はなく、集電装置はダブルポール、塗装は緑一色に扉はニス塗りであった。1929年（昭和4年）に自動連結器取り付け、1930年（昭和5年）にシングルポール（同時に連結運転に備え、母線の引き通し工事が施工されている）に、1953年（昭和28年）から順次、現在のデオ600と同様の2色塗装に改められている。輸送力の小ささから1954年（昭和29年）から順次2両固定編成化された。電気ブレーキはなく、もっぱら平坦な叡山本線で使用されていた。1964年（昭和39年）にデナ500形導入に伴い全車廃車された。なお、1970年（昭和45年）の北山通開通による車庫改装前まで、廃車後の1両の車体が修学院車庫で倉庫兼休憩所として用いられていた。
2003年、愛知県海部郡大治町議会議員に初当選する。2008年7月19日未明、名古屋市内で、酒気帯びで乗用車を運転し、物損事故を起こした。警察の調べに「マージャンをしながらビールを飲んだ」と自供し、職業を「無職」と申告していた。2010年5月30日、みんなの党の推薦を受け、「名古屋市との合併推進」「町民税10%減税」を公約に掲げて大治町長選挙に出馬。選挙運動中は中日時代のユニフォームを身に付け、自転車で選挙区を回っていた。現職はあま市との合併推進を主張していたが、他にもあま市との合併を推進する対立候補が出馬したため票が割れ、岩本が当選した（ただし、あま市との合併推進を掲げる候補が獲得した票の合計は岩本を上回る）。なお、みんなの党の単独推薦で当選した初の地方自治体首長である。2012年5月21日、名古屋市長の河村たかしと会談し、名古屋市・大治町の合併に向けた協議会の設立を要請した。2013年6月13日、出勤中に酒気帯びで乗用車を運転し、道路交通法違反で摘発された。6月20日に大治町議会議長と会談し、自らの不祥事の責任を取る形で「7月2日付にて町長を辞職する」ことを伝達した。
1991年から1993年まで、中日ドラゴンズでコーチを務める。1993年オフに中日を退団後、まつ毛パーマの店、ラウンジ、リフォーム会社等を経営。
半田農業高卒業後、社会人野球の東海理化を経て、1981年のプロ野球ドラフト会議で阪急ブレーブスから5位指名を受け入団。1982年にはシーズン終盤の消化試合ではあるが、8試合に遊撃手として先発。1985年には8月から村上信一に代わり二塁手の定位置を得る。同年は48試合に先発出場。翌1986年も準レギュラーとして起用される。1987年3月、内田強とのトレードで中日ドラゴンズに移籍。仁村徹の控えとなるが、翌1988年には出場機会が減少、兼任コーチとなった1990年限りで引退（この年から一塁ベースコーチを務めた）。闘志あふれるプレーで「ガンちゃん」の愛称でファンに親しまれ、乱闘の際には同僚の小松崎善久と共に真っ先にベンチを飛び出すシーンがプロ野球珍プレー・好プレー大賞でよく放映されていた。しかし、その闘志は当時の首脳陣へのアピール的な部分もあった。1986年にはプロ野球珍プレー・好プレー大賞で珍プレー新人賞を受賞している。
愛媛大学農学部の前身も愛媛県農業学校とされているが、愛媛県農業学校そのものは中等学校（現在の中学校・高等学校）であったため、幾多の変遷を経てその歴史を担ってきているのは本校であり、最終的には愛媛大学農学部に附属する農業高校という形態であったものの、愛媛大学農学部は本校が後天的に昇格し国立移管されて誕生したといえる。同敷地内の愛媛大学附属高等学校とは発展的改組の関係にあるが、附属高校についてはそれ自体が全学の附属機関として新しく創立されたものである。そのため、合同で活動していた行事や部活動関係を除き、授業時数・内容（カリキュラム）、校則、校訓、校章、制服などに一切共通性はない。ただし、スクールカラーの緑色は継承している。
第一次世界大戦中の1918年1月8日、アメリカ合衆国大統領ウッドロウ・ウィルソンは「十四か条の平和原則」を発表し、その第14条「国際平和機構の設立」において国際的平和維持機構の設立を呼びかけた。この平和原則は、ドイツに対する講和条約の前提となり、パリ講和会議では連盟設立が重要議題の一つとなった。同年、ジョヴァンニ・アニェッリと経済学者アッティリオ・カビアティ（Attilio Cabiati）が『欧州連邦か国際連盟か』を出版し欧州統合を主張した。講和会議後に締結されたヴェルサイユ条約・サン＝ジェルマン条約・トリアノン条約・ヌイイ条約・セーヴル条約の第1編は国際連盟規約となっており、これらの条約批准によって連盟は成立した。原加盟国は42カ国で、イギリス・フランス・日本・イタリアといった列強が常設理事会の常任理事国となり、1926年にはドイツ国（当時ヴァイマル共和政）、1934年にはソヴィエト社会主義共和国連邦も加盟と同時に常任理事国となり、加盟国数が60カ国に達したが、以降は脱退・除名等で加盟国が減少に転じている。提唱者が大統領であるアメリカ合衆国自身は、上院外交委員長であったヘンリー・カボット・ロッジなどモンロー主義を唱える上院の反対により各講和条約を批准せず、その後の政権も国際連盟には参加しなかった。また、ロシア革命直後のソビエト連邦（ソ連、1934年加盟）や第一次大戦敗戦直後のドイツ（1926年加盟）は、当初は参加を容認されなかった。このように大国の不参加によって、その基盤が当初から十分なものではなかった。