染色体説提唱の背景には、全ての細胞は細胞から生じるとする細胞説と、当時再発見されたばかりのメンデルの法則がある。20世紀初頭、黎明期の遺伝学と、先行して発展していた細胞学の融合から、遺伝の染色体説が誕生した。メンデルの法則は1865年に報告されたが、長い間歴史に埋もれ、「再発見」されたのは35年後の1900年である（詳しくはメンデルの項目を参照）。遺伝の連続性が保証される背景には細胞説があり、これに基づく古典的な細胞学は、染色・観察技術の発達とともに19世紀末までには発展を遂げていた。またアウグスト・ヴァイスマン（August Weismann）は遺伝因子は生殖細胞にあるとする生殖質説を提唱しており、移植実験などからは細胞核に遺伝物質があることが予測されていた。1842年に発見された染色体に関しても、続く研究でさまざまな生物種における種類や数、細胞分裂において母細胞から二つの娘細胞へと受け継がれる様子などの知見が蓄積しつつあった（ヴァルター・フレミング (Walther Flemming）の項参照）。このように19世紀末までには染色体説の下地ができていたが、遺伝の染色体説を主張するためには、配偶子形成における染色体の挙動を示す必要があった。なぜなら、遺伝の一過程である受精では、卵子と精子の融合によって染色体数が倍加するため、あらかじめ染色体数を半減することが必要である。しかし、この過程に関する知見がまだ得られていなかった。
体高が最高で1m近くもあったという超大型犬である。目は小さく琥珀色で鋭く、先端を切った銃口のようなつぶれ気味のマズルで、顔にしわがあって皮膚は引っ張るとよく伸びた。背は広く、がっしりとしていて筋骨たくましい体つきで、垂れ耳・垂れ尾。アゴの力も強く、コートはショートコートで毛色の制限は無い。性格は凶暴で縄張り意識が強く、特別な資格を持った兵士にしか飼育が許されていなかった。不管理により飼育されていた雄犬が飼い主を攻撃して死に至った例もあったようだ。
とても古くから存在していた軍用犬である。犬種として成り立った年代には諸説あるが、少なくとも西暦8年にこれの資料が残されているため、それ以前に犬種として成立したのは確かであるとされている。主にコロシアムでライオンや犬、人と戦わせるためや、軍隊で戦争に使うためなどに飼育されていた。そのため、凶暴で力強い犬種になるように改良が進められた。しかし、あまりにも獰猛な性格のために、時が経つにつれて他犬種との異種交配が進み、ローマン・モロサスはイングリッシュ・マスティフに姿を変えた。ちなみにイングリッシュ・マスティフが闘犬として使われていたのはごく僅かで、すぐに番犬やガードドッグとしてのみ使用されるようになった。もともとイングリッシュ・マスティフは本種から凶暴な性格を取り去って穏やかな犬種にしたものであるが、初期の闘犬に使われていたイングリッシュ・マスティフのみ凶暴な性格を受け継いでいた。闘犬禁止後は闘犬として使われていたイングリッシュ・マスティフからも凶暴な性格が取り除かれ、完全にローマン・モロサスの激しい気性は無くなった。
SM EVM (ロシア語でСМ ЭВМ。Система Малых ЭВМの略語。英語でSystem of Mini Computersの意)は、1970年代と1980年代に製造されたソヴィエト連邦とコメコンの数種類のミニコンピュータのために付けられた一般名称であった。1975年に製造が開始された。SM EVMのほとんどが、DEC PDP-11とVAXのクローンであった。SM-1とSM-2は、ヒューレットパッカードのミニコンピュータのクローンであった。PDP-11のクローンのために使われた共通のOSは、高スペックモデルと低スペックモデルで異なっていた。高スペックモデルにはRSX-11(ОС РВ)のロシア語翻訳版が使われていた（RSX-11#ソビエト連邦でのクローンを参照）。低スペックモデルにはRT-11(РАФОС, ФОДОС)のロシア語翻訳版が使われていた。ハイエンドのPDP-11のクローンは、UNIXのクローンであるMOSも使用することができた。
岡山県生まれ。姉は天児直美。1971年早稲田大学教育学部卒業。1974年東京都立大学大学院法学研究科修士課程修了、1981年一橋大学大学院社会学研究科博士課程満期退学。指導教官西順蔵。1982年琉球大学助教授。1986年から1988年まで外務省嘱託専門調査員を兼任。1986年「中国革命と基層幹部 内戦期の政治動態」で一橋大学より社会学博士の学位を取得。1990年共立女子大学国際文化学部助教授、1993年同教授、1994年　青山学院大学国際政治経済学部教授、1999年アメリカン大学客員教授。1999年から2001年までアジア政経学会理事長。2001年早稲田大学大学院アジア太平洋研究科教授。2006年から2008年まで同研究科長兼アジア太平洋研究センター所長。2007年から早稲田大学グローバルCOEプログラム「アジア地域統合のための世界的人材育成拠点（GIARI）」拠点リーダー。2010年から人間文化機構現代中国地域研究幹事拠点拠点幹事長（早稲田大学アジア研究機構現代中国研究所所長）。2018年定年、名誉教授となる。
高次元の解釈を進める上で有効な考古学データを見つけることがほとんど不可能なことが、問題を複雑にしている。一般住居址の発掘調査も行われてはいるが、そこから耕作地の管理形態や生産物の吸い上げなどを構築するためのデータを得るのは難しい。ただし、一般住居址の発掘調査からは、ティワナク社会においても階層差があったのではないかという証拠が挙げられている。遺跡の中心部近くの住居址や特定住居址では、他の地区では見られない、金箔や他の金属製品、精製土器などが出土している。また、ティワナク谷全体や隣のカタリ盆地（パンパ・コアニ）に分布する諸遺跡は、調査者によるとそれぞれ規模がかなり異なり、階層差が見られるという。ただし、その階層の解釈の仕方を巡って、ことなるティワナクモデルが提案されている。コラータはティワナク中央とそれに続く二次、三次センターを想定しやや統合的な社会を想定しているのに対し、アルバラシン・ホルダンは規模が異なるアイリュの重層化の表れと解釈している。最終的に問題なのは、古代の「帝国」「国家」などの概念が研究者の間で一致が見られていないことにある。さらに、国家を示す考古学的な指標として世界的にもよく挙げられる、物資を集積するための倉庫や、権威や情報を伝達するための「王道」、権力者の存在を示す王墓などの強い証拠は、ティワナク文化においてはほとんど見当たらない。そのため、厳密に論じるならば、ティワナクが「国家」レベルの複雑化した社会であったことすら現段階では論じることは難しいといってもよい状況にある。