制御器は三菱電機製ALF-PCで、その型番が示す通り、ウェスティングハウス・エレクトリック社の間接自動制御器の系譜に連なる機種でありながら、在来のゼネラル・エレクトリック社系PC制御器との互換性を備えており、機構的には混用が可能であった。もっとも実際には急行・特急運用で弱め界磁を使用する必要性があったことから、原則的にALF-PC搭載車のみで編成を組んで運用された。主電動機として使用されたのは日立製作所HS-262-ARであるが、一部の電車については東洋電機製造TDK-541-Aや三菱電機MB-186-AFRといった、当時同社が他形式で採用していた電動機メーカー2社の同等品も採用されていた。また、戦後は日立HS-2501も併用された。本形式の主電動機は、いずれも600V電化ゆえに電流量が1500V電化の他社向け同クラス品（端子電圧750V仕様）と比較して単純計算で25%増えることから、冷却機構や整流子の設計、あるいは絶縁材の耐熱性能などで技術的ハードルが高く、しかも狭軌用ということでバックゲージも狭く軸方向の寸法が制限される、という極めて厳しい制約の下で設計されていたが、いずれもそれらの制約を見事にクリアしており、特急・急行運転で威力を発揮した。もっとも、これらの電動機は端子電圧600Vで最大の出力を得られるように最適化されたかたちで設計されているため、発熱量増大を伴う端子電圧の昇圧に耐えられず、後年の本形式の寿命を決定づける事になった。また、大電流の600V用150kW級モーターを備えた大型車は地上設備にとっても負担となり、本形式第1陣の入線までに各変電所の増強と軌道強化が南海本線全線で実施されている。本形式の電装品は当時の南海が保有していた特徴的な凸型電気機関車群と比較しても格段に大出力・高速型であり、1934年の紀勢西線直通列車運転開始時には、当然のごとく直通客車の牽引車両として抜擢されている。
20m級2扉の半鋼製車である。大型鋼製車としては比較的早期の製品故に、最初のグループでは重い魚腹台枠でリベット組み立てが多用されているが、戦前製でも昭和11年型と呼ばれるグループになると台枠は軽量な形鋼通し台枠となり、溶接が多用されてリベットの数が目に見えて減るなどして軽快感が大幅に増している。さらに、戦後製のグループでは全溶接化が実現してリベットは完全に姿を消している。戦前・戦中の製造グループは形態の相違にかかわらず全車2段上昇式窓を備えたが、戦後の戦災復旧車は1段下降窓に変更されており、外観上やや鈍重になっているのは否めない。塗装は、新造時から全廃直前までは南海伝統の深緑色の車体に鉛丹塗りの屋根、それに特急・急行車のみに施された前照灯ケースの白色塗装がワンポイントとなっていたが、昇圧を控え、旧型車についても車体色を2051系増備車より採用されたオリエンタルグリーンとグリーンの2色濃淡塗り分けを標準とすることとなったため、この塗色変更決定以降、廃車までの間に定期検査周期が巡ってきた一部車両については2色塗り分け化が実施されている。
昭和初期の関西私鉄では、1927年に第1陣が竣工した、19m級車体に150kW級主電動機を4基搭載する画期的大型電車である新京阪鉄道P-6形を皮切りに、19mから20m級の車体と200馬力級の大出力モーターを備える大型高速電車が各社で続々と輩出されていた。本形式もその潮流上に位置する形式である。もっとも、その一方で主電動機については、自社線の架線電圧が直流600Vであったことから、直流1500V電化の他社向け大型高速電車と比較して厳しい条件の中で、従来電車用大出力電動機の実績のなかった日立製作所製の主電動機を思い切って採用していることは本形式の大きな特徴である。600V電化のハンデキャップがありながら、本形式の車両としての基本性能は、1500V電化の並行線である阪和電鉄が擁した、同じ800馬力車のモヨ100・モタ300を凌駕し得る水準にあった。しかし、本形式は大電流・大出力の重量級車ゆえに経済性の面では難があり、そのため南海は1933年から普通・区間列車用として、「中型」ことモハ1201形を量産した。こちらは経済的な定格出力75kW=100馬力の三菱電機MB-146-SFR形主電動機を搭載する18m級車で、2001形と並んで1930年代の南海電車を代表する存在となった。
各国の中央銀行は通貨政策を司りインフレ率の目標を定めることができる。彼らは商業銀行に対して何がしかの監督権限があるし、その他の金融機関についても同様でありうる。それに比べれば住宅バブルやドットコムバブルのような資産の価格バブル防止には関心が薄い。各国の中央銀行は一般にバブルが弾けたあとで行動を起こすことが多く、バブル自体を防いだり食い止めたりするよりは寧ろ事後的に経済が蒙る被害を最小化しようとしてきた。何故なら、資産バブルの発生を特定したりこれを縮小させるための然るべき財政政策を見つける仕事は、まずは経済学者たちによる議論を待つことになるからである。一部の市場観察者は連邦準備制度による介入はモラル・ハザードの増大を招きかねないと懸念してきた。米国会計検査院(en:GAO)のある批評家によれば、1998年にニューヨーク連邦準備銀行がロングターム・キャピタル・マネジメントを救済したことで、大手金融機関は、高リスクなローンが不良債権化してもそれらの銀行が「大き過ぎて潰せない」という理由で連銀が介入してくれると考えるようになったかも知れない。住宅価格が上がった根本原因の一つは、連銀が2000年代初頭に金利を下げたことだった。2000年から2003年にかけて、連銀はフェデラル・ファンド金利の誘導目標を6.5%から1.0%に引き下げた。これはドットコムバブルの崩壊と2001年9月11日に起きたアメリカ同時多発テロ事件の影響を緩和してデフレ懸念を払拭しようとしたものだった。連銀は基本的にインフレ率が低かったことから利下げに問題はないと信じており、その他の重要な要素には注意を払わなかった。ダラス連邦準備銀行総裁兼CEOのリチャード・フィッシャー(en)によれば、2000年代初頭の連銀の金利政策は誤導されていた。何故なら当時測定されたインフレ率は真のインフレ率を下回っていたからで、その結果住宅バブルに繋がる金融政策が導かれたのだという。連邦準備制度理事会の現議長であるベン・バーナンキによれば、それは世界的な「貯蓄過剰」にって生じた米国への海外資本乃至貯蓄の流入で、このために中央銀行の挙動に関わり無く長期金利が低く留まっていた。連銀はその後2004年7月から2006年7月にかけてフェデラル・ファンド金利を大きく引き上げた。これは変動金利型住宅ローンの1年金利と5年金利が上昇する原因となり、従って変動金利型住宅ローンの金利変更は住宅所有者にとって更に高いものとなった。このこともまた住宅バブルが収縮する原因だったかも知れない。というのは一般に資産価格は金利とは逆に動くので、住宅投機のリスクが上がったからである。