ミズーリ州セントルイス出身。ゲットー、プルーイット・アイゴー育ち。弟は、元WBA・WBC・IBF統一世界ライトヘビー級、及び元IBF世界ヘビー級王者のマイケル・スピンクス。息子のコーリー・スピンクスもWBA・WBC・IBF統一世界ウェルター級、及びIBF世界スーパーウェルター級王者となった。ラリー・ホームズとの世界戦の数日後に期限切れナンバープレートを付けた車で検問を受け、車内で見つかった拳銃の未登録所持と駐車料金不払いで逮捕されたり、ボクシングの歴代ヘビー級チャンピオンが集まったパーティでトレバー・バービックと壮絶な喧嘩をし、その映像が全世界に配信されたことがある。
18歳からラグビーを始めた。2011年、東福岡高校卒業後、福岡工業大学に入学する。2014年、福岡工業大学ラグビー部の主将に就任した。2015年、福岡工業大学卒業後、NTTコミュニケーションズシャイニングアークスに加入。同年12月19日に行われたジャパンラグビートップリーグ第6節のホンダヒート戦に先発出場で公式戦初出場を果たした。
青少年問題審議会は総理府青少年局設置、中央青少年問題協議会廃止と同時に1966年3月に設置された。1983年6月の青少年問題審議会答申をきっかけとして各省庁で青少年の非行に対する取り組みが始まった。中央省庁再編に際して1999年に廃止され、その機能は内閣府に移管された。
成因は海の後退による海跡湖。湖の名前の由来はアイヌ語の「タプコプ」（盛り上がった形の丘）。元内閣総理大臣である米内光政と元海軍制服組によって1946年（昭和21年）4月、北海道牧場株式会社（通称　霞ヶ関牧場）が発足したが、1952年（昭和27年）に経営破綻。現在、農場跡地はオートキャンプ場に転用されている。元の農場主の、杉田巻太郎（大垣共立銀行監査役）は、明治末期に安田善次郎の勧めでこの地を購入した。杉田巻太郎は別荘を設置していた。太平洋戦争終戦後、杉田巻太郎の子にあたる杉田主馬（米内の海軍大臣期の副官）、小島秀雄（元海軍少将・ドイツ駐在武官）、麻生孝雄（米内大臣副官）の勧めで米内が経営に参加する。米内の死後、農地は竹中工務店（米内の三女和子の夫が竹中家16代目・竹中錬一）が所有し、1962年、地元の農家に一部を売却、その後全てを売却。現在オートキャンプ場となっている。
小崎が立ち上げた県と市の音楽教育研究会（県の方は1948年結成、初代会長を務めた）、放送研究会、視聴覚教育研究会の育成充実を図った。また、小中学校作曲コンクール（小崎賞）、ママさんコーラスの指導、多くの学校の校歌を作曲した。1986年に勲五等瑞宝章、1988年に熊本県芸術功労者を受賞。2008年3月逝去。100歳であった。
サブプライムローンの高いリスクを背負うことで事業を拡大させたリーマンであったが、それに潜在していたリスクは、最終的にはリーマンを消滅させる原因ともなった。住宅バブルが崩壊し、住宅ローンの焦げつきが深刻化したのである。2008年3月に、大手証券会社で財務基盤に問題はないと繰り返し発表してきたベアー・スターンズが、事実上破綻（JPモルガン・チェースによる救済買収）した際に、株価が2日間で一時54パーセント以上暴落した。財務基盤が盤石であったはずのリーマン・ブラザーズの流動性も心配される事態とまでなったが、その後、FRBによる証券会社への窓口貸出アクセスなどの報道により、株価は落ち着きを取り戻したかに見えた。しかし、サブプライムローン（サブプライム住宅ローン危機）問題での損失処理を要因として、同年9月には6 - 8月期の純損失が39億ドルに上り、赤字決算となる見通しを公表。発表直後に株価は4ドル台にまで急落した。最終的にリーマンは負債総額にして約64兆円という史上最大の倒産劇へと至り、「リーマン・ショック」として、世界的な金融危機を招くことになる。リーマン破綻直前、アメリカ合衆国財務省やFRBの仲介のもとで、HSBCホールディングスや韓国産業銀行など複数の金融機関と売却の交渉を行っていた。日本のメガバンク数行も参加したが、のちの報道であまりに巨額で不透明な損失が見込まれるため見送ったと言われている。最終的に残ったのはバンク・オブ・アメリカ、メリルリンチ、バークレイズであったが、アメリカ合衆国連邦政府が公的資金の注入を拒否していたことから交渉不調に終わるに至った。しかし交渉以前に、損失拡大に苦しむメリルリンチはバンク・オブ・アメリカへの買収打診と決定がなされ、バークレイズも巨額の損失を抱え、リーマンブラザーズを買収する余力はすでにどこも存在しなかった。2008年9月3日に、韓国政府系の韓国産業銀行（KDB）がリーマン株のうち25パーセントを5兆 - 6兆ウォン（約5200 - 6300億円）で取得することを明らかにしていたが、2008年9月10日になって一転、KDB側が出資協議を打ち切った。これにともないリーマン・ブラザーズ株の売りが増大し、45パーセント安を記録した。そして最終的には、同年9月15日に連邦倒産法第11章（日本の民事再生法に相当）の適用を連邦裁判所に申請し、破綻した。米国内外の民間金融機関による買収交渉が不調に終わっただけでなく、米政府やFRBによる公的資金投入も見送られ、破綻につながった。これに対して、当時のリーマン・ブラザーズ副会長だったトーマス・ロッソは、住宅公社やほかの投資銀行、保険会社に対するそれまでの救済で、世論が嫌悪感を抱いていたことを背景とした政治的判断であり、リーマンを犠牲にしたことは（リーマン・ショックを招いた）愚かな決断であったと批判している。破綻回避のための最大必要額840億ドルに対して、リーマン・ブラザーズには少なくとも1,140億ドル分の担保があったことがのちの専門家調査で明らかになっていると指摘している。