ロンドン（旧ミドルセックス州テディントン）出身。父親はピアノのセールスマンだった。1910年に子役として初舞台を踏んだ。第一次世界大戦後のイギリスにも登場したジャズ・エイジの風潮のなか、中流階級の移ろいやすい、気ままな生活や、男女関係がくるくる入れ替わる恋愛ゲームなど、おしゃれでウィットに富んだ作品で人気を得た。長く続いたヴィクトリア朝の厳格な雰囲気に飽き飽きしていた若い世代は、熱狂的に彼の作品を支持した。「人生はうわべだけのパーティー」と考える彼は、真剣に人を愛したり、真剣に国を愛したり、真剣に人生に悩んだりすることを極端に嫌った。シリアスな人生劇より、洗練された喜劇を好んだ。1920年代のファッションに大きな影響を与えた。首にスカーフをまくことや、タートルネックセーターは1924年の舞台『ヴォルテックス』で彼が初めて身につけた。ショーン・コネリーがジェームズ・ボンド役に決まった時、まずカワードのところにファッションの相談に行ったという。1942年に『軍旗の下に』でアカデミー特別賞を受賞、脚本賞にもノミネートされた。第二次大戦後、新作は発表するものの、徐々にペースが鈍り、現役を退いていった。1950年代に入ると、イギリスの税金の高さに嫌気がさし、バミューダ島に移住した。冷戦のさなかであり、友人に「現代という時代が嫌いになった」と漏らしていた。1970年にサーの称号を受けた。晩年はスイスとバミューダを行き来する生活を楽しみ、イギリスへ戻らなかった。1973年、心臓麻痺で、バミューダの自宅で死去。
福井藩士・吉江徳衛の長男として越前国（現・福井県）に生まれ、1894年（明治27年）家督を相続する。本籍は東京府、のち静岡県。1891年（明治24年）陸軍士官学校第2期卒業。翌年、陸軍歩兵少尉に任官。1902年（明治35年）陸軍大学校第16期卒業。東京防禦総督部副官、近衛師団副官、第13師団参謀、歩兵第31連隊附、第14師団参謀、歩兵第59連隊附を経て、1912年（明治45年）4月に陸軍歩兵大佐・関東都督府高級参謀に任官。この間、日清戦争および日露戦争に従軍した。ついで1913年（大正2年）7月に歩兵第47連隊長、1915年（大正4年）4月に第5師団参謀長を経て、1917年（大正6年）8月に陸軍少将・歩兵第30旅団長に任官し、シベリア出兵に従軍。旅団長としてザバイカル方面における警備および治安維持に当たった。その後、1921年（大正10年）7月に陸軍中将に進級と同時に待命し、同年11月に予備役に、1930年（昭和5年）4月に後備役に編入した
メラネシア人の政治参加は、初めはヨーロッパ人の共産党やキリスト教組織が主導していたが、1953年、「2つのカラー（肌の色）に1つの国民」を合言葉としてユニオン・カレドニエン（UC、社会主義政党）が結成された。脱植民地化運動は1960年代末から始まっており、「カナック・アイデンティティの回復要求」として具体化されている。それは、先住民としての権利回復要求の政治的声明でもある。先住民は1960年代以降政党を組んで権利主張と独立運動、先住民文化復興活動などを始め、ニューカレドニアは1986年以来、一度は1947年に外された国連非自治地域リストに再度掲載されている。このリストには近隣の島国であるアメリカ領サモア、ニュージーランド領トケラウなどが含まれている。1985年、先住民文化復興活動の先頭に立っていたジャン＝マリ・チバウ率いる社会主義カナック民族解放戦線（fr:Front de libération nationale kanak et socialiste、FLNKS）は独立への扇動を行った。ジャン＝マリー・チバウらは独立国家「カナキー」の樹立を主張した。FLNKS指導者の暗殺に端を発してカナックによる暴動が始まり拡大し、ニューカレドニア全土に非常事態宣言が出される事態となった。特に1988年4月22日、独立過激派が27人のフランス国家憲兵隊員と1人の裁判官を人質にとってロイヤルティ諸島ウベア島の洞窟に監禁し、4人を殺害した事件が最大の危機となった。この事件は5月、海軍特殊部隊、GIGN、EPIGNなどによる突入で過激派を殺害することで解決したが、特殊部隊側にも犠牲者が出た。なお、GIGNの隊長が1990年に発表した手記によれば、制圧後に無抵抗だった過激派は暴行・射殺され、その事実をフランス政府は隠蔽したとしている。動乱の中、フランス政府は1987年に約束どおり住民投票を行い、翌1988年にマティニョン合意が成立し自治拡大が約束された。合意を結んだジャン＝マリー・チバウは独立過激派により1989年に暗殺されてしまいFLNKSは混乱に陥った。この後も自治への運動や協議が行われ、1998年にはヌーメア協定（ヌメア協定）が結ばれた。この協定では住民への権限譲渡プロセスを「不可逆なもの」と位置づけ、フランス市民権とは別の「ニューカレドニア市民権」を導入すること、ニューカレドニアのアイデンティティを表す公的なシンボル（ニューカレドニア「国旗」など）をフランス国旗とは別に制定すること、フランス政府がニューカレドニア特別共同体に段階的に権限を譲渡し、最終的には外交、国防、司法権、通貨発行以外の権限はニューカレドニアに全面的に譲渡されること、2014年から2018年にかけてのいずれかの時点で独立かフランス残留かの住民投票を行うこと、などが定められた。2018年11月4日にフランスからの独立の是非を問う住民投票が実施されたが、独立反対が得票率56.40％で過半数となり否決された。その翌年の2019年5月12日に議会選が行われ、フランスへの残留を支持する独立反対派の票が小差で過半数を占めたことが報道されている。しかし、ヌーメア協定の下では2020年と2022年にも独立の是非を問う住民投票の実施が可能とされている為、今後の同地域の行く末はこの2回の住民投票に掛かっているとも捉えられる。