ホイットニー・ヒューストンは、1983年にナイトクラブで歌っていた時にアリスタ・レコードの社長クライヴ・デイヴィスに見出され、アリスタとの契約を得た。ただし、デイヴィスはヒューストンをすぐにデビューさせず、「偉大な歌手だけではなく偉大な曲も必要だ」と考えて、優秀なソングライターやプロデューサーを集めることを優先したという。「ホールド・ミー」はテディ・ペンダーグラスとのデュエットで、ペンダーグラスのアルバム『Love Language』（1984年）にも収録された。この曲は1984年にシングルとしてリリースされ、ヒューストンにとって事実上のデビュー・シングルとなった。ジャーメイン・ジャクソンが10曲中3曲をプロデュースして、そのうち「やさしくマイ・ハート」と「夢の中のふたり」ではヒューストンとのデュエット・ボーカルも披露した。「やさしくマイ・ハート」は、本作に先行して発表されたジャクソンのアルバム『ダイナマイト』（1984年）にも収録された。「恋は手さぐり」をプロデュースしたナラダ・マイケル・ウォルデンは、当時アレサ・フランクリンのアルバム『Who's Zoomin' Who?』もプロデュースしており、同アルバムのためのレコーディング・セッションで「恋は手さぐり」のバッキング・トラックも制作した。なお、ウォルデンはヒューストンの次作『ホイットニーII〜すてきなSomebody』（1987年）において11曲中7曲をプロデュースすることとなる。「グレイテスト・ラヴ・オブ・オール」は、映画『アリ/ザ・グレーテスト』（1977年公開）のサウンドトラックのためにマイケル・マッサーとリンダ・クリードが共作し、ジョージ・ベンソンが録音してシングル・ヒットした曲のカヴァー。そして、作曲者のマッサーはヒューストンによる「グレイテスト・ラヴ・オブ・オール」に惹かれたことから、同じく自分が作曲した「すべてをあなたに」を提供するが、ヒューストンの母シシー・ヒューストンは、娘に不倫の歌を歌わせることに反対したという。
U-20フランス代表として2007年のトゥーロン国際大会に出場し5得点を挙げ、得点王と最優秀選手賞を受賞した。2010年8月、ローラン・ブランからA代表初招集を受け、UEFA EURO 2012予選のベラルーシ代表戦で後半に途中出場し代表デビューを飾った。2011年6月6日のウクライナとの親善試合で代表初得点を挙げた。
シングル「プライベートホテル」、「ベイサイド・セレナーデ」を含む11曲入りのフルアルバム。本作はCDとカセットのみで、アナログ盤でのリリースはなかった。「プライベートホテル」と「ベイサイド・セレナーデ」はアルバム用に再度ミックスが行われた。本作を引っ提げて同年12月に東名阪ツアーが行われた。
同事件の後、琉球にも本格的な禁教策（琉球国内のキリシタン弾圧のみならず、弾圧により九州などから逃亡してきたキリシタン、外国船の漂着による宣教師の上陸防止など）が実施されることとなり、石垣永将が火刑に処せられた翌1636年、薩摩藩は琉球にも宗門改の実施を命じ、キリシタンでないと認められた住民には手札が渡された。その後、5年から10年の間隔で宗門改が実施されたが、その間も各間切・シマに宗旨の点検を報告させた。また、それに併せて琉球王府の宮古・八重山統治もより厳格化していった。
こうした中、1624年に一隻のスペイン船が八重山諸島の石垣島に漂着したが、この船にはドミニコ会神父のファン・デ・ロス・アンヘレス・ルエダ (Juan de los Angeles Rueda) が乗っていた。石垣島の有力者で、宮良の頭職を務めて引退していた石垣永将は、遭難者たちを保護し、さらにキリスト教の教えを受けたと疑われ、琉球王府により流罪とされた。『八重山年来記』によると、石垣永将は石垣島の富崎に漂着した南蛮船に牛数十頭を与えて自宅に遭難者らを数日間泊めたことを咎められ、「稽古物」という理由で死罪・家財没収に処され、子孫は流罪になったとされている。一方『薩藩旧記雑録』によると、1634年（寛永11年）の記録に「八重山島之みやらと申者南蛮宗ニ成候故当時流罪之由候早々火あぶりに可被付事」とある。この文書を信用するなら、永将は一度すでに流罪になったところに、1634年に薩摩藩により火刑を命ぜられたことになる。これにより、永将は翌1635年、流刑地の渡名喜島で火刑に処せられ、弟の永定も島原の乱の後に処刑された。またルエダ神父も粟国島に流された後、殺害された。
琉球は第一尚氏王統により1429年に統一国家が形成され、1470年に第二尚氏がこれを引き継いで海洋貿易国家として繁栄したが、1609年、薩摩藩による琉球侵攻を受けて実質的に同藩の支配下に置かれ、宮古諸島・八重山諸島もその支配領域にあった。一方、本土では1603年（慶長8年）に江戸幕府が成立した。当初、幕府は貿易振興のためにキリスト教を黙認したが、1612年（慶長17年）には幕府直轄領に、1613年（慶長18年）には全国に禁教令を出した。
旧・運輸省海上交通局海事産業課の所轄する外航海運の租税法改正について、重要な役割を果たした。1999年～2004年まで、数次にわたり、ノルウェー、オランダ、イギリス、ドイツ、アメリカ合衆国等の海事産業当局や各国船主協会を訪問し、聴き取り調査を行った。そのうえで、日本の国土交通省海事局、日本船主協会、財務省主税局等と委員会、会議に出席、最終的に、超党派の海事振興連盟の決定を受け、自民党の海事立国推進議員連盟（衛藤征士郎会長）の要求により、政府・自民党は2008年度から外航海運への法人税を日本船籍については運航する船舶の容積などに基づいて算出する「トン数標準課税」を導入した。この税制は、利益が出なくても課税する一種の外形標準課税だが、コスト計算がしやすくなることもあり、業界各社が国際競争力強化へ日本船主協会を通じて外航海運各社が導入を求めた。その租税法学的見地から理論武装を図るため、数多くの政策税制に関する論文を発表した。国土交通省は2008年度税制改正要望に新制度導入を盛り込み、与党税制改正大綱でトン数標準税制（「トン数税」と略。）導入に言及、2008年4月より導入された。トン数標準税制の名付け親が山下学教授。これは、とん税、特別とん税という別な税がすでに日本にあることから、英文のTonnage Tax をトン数標準税制、略称・トン数税と名付けたものだ。トン数税は船舶の純トン数に応じて「みなし利益」を求め、そこに法人税率をかけて納税額を決める制度であり、ノルウェー、英国やオランダなどEUを中心とした主な海運国、アメリカ合衆国や韓国では導入済みだった。トン数税の対象を日本船籍にすることで海運会社に日本船籍の船舶導入を促進する狙いもあり、経済的安全保障の観点から、トン数税の導入が国会で議決された。また、平成25年度税制改正にあたってはトン数標準税制の改正のため、平成24年に欧州諸国を歴訪、各国財務省、運輸省、船主協会等のヒアリングを国土交通省よりの派遣で実施、海上運送法改正にも資料作成にもあたった。