東名が比較的海岸線近くを走っているのに対し、新東名は人口の集中した市街地を避けるべく山寄りに建設されている。これよりもさらに山寄りに建設すれば山岳区間が多くなることでトンネル長が5,000 mを超過するため、道路法第46条第3項に基づき危険物積載車両の通行制限が適用される。さらに深い谷を越えることで橋脚は勾配2 %を保つために非常に高く建設する必要が生じる。このことから新東名のルート選択についてはこれらの条件を勘案して選定されている。ルートを山寄りに位置づけたことで、工事関係者の間ではルートの構造物別比率として「トンネル2、橋梁4、土工4」と言っているが、ルートに占めるトンネルと橋梁の比率は東名と比較すると高めである。そして全線往復6車線、設計速度140 km/hを実現するための幾何構造を採用したことも手伝って勢い建設費用も高額となり、折からの経済不況から政府による公共事業コスト縮減の要請もあって、新東名建設では土の運搬において巨大ダンプカーやバックホウによる巨大マシーンを導入した。巨大ダンプカーの最大積載量は50トンで、大型ダンプカーの積載量（10トン）の5台分に相当する。バックホウの場合、バケットが1回ですくい上げる土の量は10立方メートルで、一般的な1.2立方メートルタイプのおよそ8倍である。ブルドーザーも巨大で、前面の土を押し出す排土板の横幅は4.8 mで、普通のブルドーザーの3台分に匹敵する。大型ゆえ、機械のレンタル料および、分解、組み立てには相当の費用を要するにも係わらず採用されたのは、それを補ってあまりあるメリットがあるためである。こうした超大型機械を使用するメリットとは、少ない人件費で効率よく作業できるためで、例えば大型バックホウでは8人分のオペレーターの人件費を1人に圧縮することで建設費用の低減に資する。さらに機械の大型化は工期の短縮にも寄与し、この点でもコストが削減された。一方で橋梁の場合は、プレキャストセグメント工法や鋼とコンクリートの複合構造、ストラット付PC箱桁の採用などでコスト節減に取り組むこととした。以下、構造物について、コスト低減面から見た代表的な構造を各々解説する。個々のトンネル、橋梁の技術的な解説は新東名高速道路のトンネルと橋を参照されたい。
日本自動車大森工場の車両製造部門は1932年に日本自動車から独立、日本自動車の取締役・又木周夫(1894年生、東京帝国大学法科卒、新高製糖元重役、日本自動車創業者大倉喜七郎の姪の夫)を社長とする日本内燃機が設立された。工場長であった蒔田鉄司は取締役として日本内燃機に移籍、技術トップとして開発を引き続き指揮した。その後長く同社製品の特徴となる空冷V型2気筒エンジン搭載車の開発など、拡大を続けるオート三輪市場のリーダー格の地位を守り続け、1930年代中期以降は東洋工業(現在のマツダ)・発動機製造(ダイハツ)と並ぶ3大メーカーの地位を確立した。この間、英語名では当時のユーザーに親しみを持たれにくく、また競合メーカーからは「ニューエラー（新“失敗”）だ」などとブランドをもじった悪口を言われるなどの難もあったことから、1937年には鉄に象徴される当時の軍国的風潮に乗じ、蒔田鉄司の名とも絡めた「くろがね」にブランド名を変更した。陸軍少将に昇進した長谷川との縁で、陸軍との関係も引き続き良好で、発動機製造、トヨタ自動車などと共に小型全輪駆動(当時は「四輪起動」と呼ばれた)軍用乗用車の開発コンペにも参加、オート三輪のV2エンジンとフォードのギアボックスを組み合わせた日本内燃機のモデルが、空冷エンジンで軽量なことと、大径車輪による優れた悪路走行性が評価されて採用された。1935年(昭和10年)以降、95式小型乗用車(通称くろがね4起)として、敗戦までに約4800台が生産され、戦線に投入された。これらの軍需対応に伴い、生産体制の強化が必須となったが、それまで日本内燃機の後ろ盾となってきた日本自動車とその母体たる大倉財閥は、日本内燃機に対して十分な資本増強を行うことができなかった。そして1936年には経営陣の間で内紛が起こり、新たに株式を取得した、泉州資本の寺田甚吉率いる寺田財閥が日本内燃機の経営における主導権を握り、日中戦争から太平洋戦争に至る時期に大幅な資本力強化を図るようになった。1938年時点では社長にも寺田甚吉が就任しており、寺田系資本の持株比率は62%に達した（その後の資本増強過程で銀行・証券系資本の持株比率が増大し、1943年には寺田系資本の持株比率は28%まで下がっている）。1938年3月から1943年3月までの5年間に、資本金は200万円から2,500万円へと大幅に増強され、軍需生産用の工場多数が新設された。1941年には寺田系企業の「日本スピンドル製造所」（織機部品メーカー）を吸収合併しており、一方で戦前の看板商品であったオート三輪の生産はごく僅かな台数に抑制された。1941年初頭の会社定款からは、営業品目に「飛行機」が追加され、一方「三輪車・二輪車」は削除された（もっとも軍用二輪車の生産は引き続き行っていた）。太平洋戦争中の主要製品としては軍用四輪車両各種のほか、航空機部品と砲弾の信管等が増大している。このような混乱と激動の渦中にあっても、同社の技術の要であり、陸軍との太いコネクションも持っていた創業者・蒔田鉄司は常務取締役として引き続きその任に当たった。戦時中はその技術力を買われて特殊車両の開発に取り組み、大型特殊牽引車の開発なども行っている。しかし後には寺田系の重役陣と対立するに至り、1943年に退社した。