ベトナムでも練炭は庶民の燃料として普及している（練炭は「than（タン）」（チュノム：炭）と呼ばれている）。主に炊事調理のための熱源として利用されており、温暖な気候から暖房用に使われる必要は無く、大火力を必要とするベトナム料理向きに、直径が大きく、太く短い練炭が流通している。またベトナムの練炭コンロはブリキのバケツの内側へ素焼きのコンロを納めたような外観になっている。日本の無煙無臭の練炭を参考にして製品開発したHoàng Thương社が注目を集めており、日本へのテスト輸出なども行われている。
大韓民国では、1988年の最盛期には民家の78％で暖房などに練炭を使用していた（2292.6万トン）。しかし、1993年には33％程度に減り、さらに2002〜2003年頃には2％以下に利用が減った（119.1万トン）。しかし近年の原油高騰の傾向を受けて、練炭ストーブ（연탄난로 / 練炭暖炉）や練炭ボイラーの利用が逆に増えてきている。韓国の練炭ストーブや練炭ボイラーは室内固定式で煙突が接続されており、煙突の排気機能が正常に働いていれば長時間の室内利用が可能である。練炭ストーブの排気は煤（スス）をほとんど含まない燃焼ガスがほとんどであるため、煙突直径は6cm程度からと、薪ストーブなどと比較しかなり細く、掃除の手間もほとんどない。韓国の練炭ストーブは、元々は、戦前戦後に日本で市販されていた煙突式の練炭ストーブを継承発展させたものである。韓国での練炭価格は国策で1個400ウォン程と安価に定められていたが、建物の上層階へ上げる場合や遠方への配達など、労力が加算される場合は業者によって値段が変動する。その他、農業でのハウス暖房用、飲食店などでの調理／暖房／ボイラー用として使われている。しかし、近年、暖房補助という本来の趣旨と異なり暖房よりは飲食店の料理用燃料として利用が増加している傾向があったため、韓国政府は2006年に実態調査を行い、練炭価格への補助金を2008年度から年30％ずつ段階的に撤廃し、低所得層の家庭へは暖房費を直接支援することにした。年末には、慈善団体などによる低所得層への練炭配達が、キムジャンのキムチ配達と共に風物詩となっている。
業務用途としては建設土木工事の現場で施工したばかりのコンクリートが凍らないように固まるまで現場を暖めておく養生用として需要が高い。部屋の空間に吊り下げられる取手の付いた円筒形の金属製練炭コンロを使用し、コンロ内に練炭を2個、縦に重ねて蓮状の練炭穴の位置を合わせた状態で燃焼させる。屋内使用では一酸化炭素の充満した養生中区画での事故を防ぐため、使用中は警告の張り紙をしておくことが求められる。養生用レンタンコンロはコンクリート養生以外での使用は禁止されている。ガスや電源を持ち込みにくく気温の低い水辺や屋外での長時間作業となる水産業の現場での暖房／食品加工用としてや、屋台形式など換気があまり問題とならない業態の飲食業で使われており、福岡の中洲や天神界隈では夕方になるとあちこちの屋台で、練炭や木炭を熾し営業の準備をしている情景が見られる。近年、日本各地で増えている「壷焼き芋」は、サツマイモを吊るした壷の中で練炭を燃焼させて焼き芋を作っている。ほか大規模利用の例としては、農業、とりわけ果樹栽培においての霜よけ対策として、果樹園のあちこちに練炭コンロを置いて、特に晩霜などの被害を防ぐ方策として練炭が利用されている場合もある。
始めに、海水浴場についてであるが、例えば新潟県による定義によれば、「一定の管理の下に一定の期間、公衆の水浴・遊泳の目的に供される特定の海面および土地の区域であり、市町村長がこの対策を推進することとした区域」を言う。あるいは、沖縄県による定義では、「特定の海域において遊泳する者の利便に供するための施設および遊泳者に係る水難事故の防止のための設備を設けること等により、通常公衆が遊泳のために利用することのできるものとして環境を整備した場合における当該特定の海域およびこれに接続する海浜」を言う。これに対して、海水浴適地とは、おおよそ、当局によって「水浴・遊泳に適している」と認定された水域と水辺（海であれば海岸）のことを指す。休憩所または更衣所、および、洗面所（シャワー室を含む）、並びに、監視および救護の体制などが十分に整っていることを条件とする「海水浴場」の定義から何らかの点で外れているものを、現代の日本では「海水浴適地」と呼ぶことが多い。つまり、理屈としては、海水浴場は海水浴適地の一種であるが、「海水浴場」として開場するには何かが不足している海水浴適地を「海水浴適地」と呼ぶことが実際には多いということである。例えば、水道、トイレ、簡易シャワーなどを完備していたとしても、監視・救護体制が十分に整っていない遊泳可能区域などは、その地域の公共機関や団体によって「海水浴場に適わない」と判断されて海水浴場として開場されないことがある。ただし、基準は曖昧で、北海道の奥尻島にある東風泊海岸（やませどまりかいがん）など、「東風泊海水浴場（適地）」（奥尻島観光協会と北海道による）、「東風泊海岸海水浴場適地」（奥尻島観光協会、および、複数の著名な観光ウェブサイトによる）、「東風泊海水浴適地」（複数の著名な観光ウェブサイトによる）と、様々に表記されてはっきりしない。「海水浴場」ではない遊泳可能の水辺には海水浴場で提供されるような安全対策があるとは限らないため、当局がそのことを告知している場合もある。なお、海水浴という習慣の日本における黎明期について語られる際にも「海水浴適地」という語は頻繁に現れるが、ここでのそれは、文字どおり、海水浴場を新設するにふさわしい海岸を探す過程で見出された「適地」を指しているのであり、「栽培適地」や「工場適地」「マンション適地」「空港適地」「風力発電適地」などといった語と同じ一般的用法でしかない。