上記の監督降板騒動もあり、アニメ2期に対しても少なからず批判の声が上がっていた。このうちニコニコ生放送では、2019年3月12日に配信された第9話の放送後アンケートにおいて、5段階評価のうち最高評価に相当する「とても良かった」が3%となり、公式アニメ配信でのワースト2位（当時）を記録した。同じく第12話のアンケートにおいては「とても良かった」が2.6%、最低評価である「良くなかった」が95.3%となり、『遊☆戯☆王ARC-V』第148話の「とても良かった」2.8%と「良くなかった」94.2％を共に更新し公式アニメ配信での最低記録となった。アニメ2期にここまで極端な批判が集まった理由の一つとして、多くの視聴者が2期の内容等が制作陣による1期ファン・制作陣に対する"悪意"で満ちていた、と感じたというものがある。1期と対照的な内容ゆえに「1期をとにかく潰したいという悪意を感じる」という声が上がった。また、テレビ東京担当プロデューサーの細谷伸之による1期ファンを揶揄するようなTwitter上での発言や、2期監督の木村隆一による1期監督のたつきへの批判とも取れる発言も相まって、彼らや本作公式のTwitterアカウントに辛辣なメッセージが大量に送られるなど炎上状態となっている。4月15日、テレビ東京は同社の『けものフレンズ2』公式サイトにて、同社スタッフがSNSで「視聴者の方々を不快にさせる」不適切な投稿をした事を認め、謝罪するコメントを発表した。日本では発言を行ったスタッフの実名や不適切発言の具体的な内容は示されなかったが、海外のギーク系ニュースサイトではスタッフの実名と発言の具体的な内容が報じられている。2019年4月25日、テレビ東京定例記者会見でライツビジネス本部長の川崎由紀夫は、制作に携わっていた同局プロデューサーのSNS投稿に対して、同局が謝罪した問題について、当該プロデューサーをアニメ以外の他の部署に異動させ、アニメ制作業務から退かせたが、社内処分ではなく定期異動の一環であると発表した。また、同本部長は当該プロデューサーのSNS上での発言が、視聴者の意見を皮肉ったり、煽ったりしたものであり、不適切だったことを認め、宣伝するつもりが対応を誤ったということで反省している、と述べた。同局の小孫茂社長は、視聴者の意見に対しては常に真摯であるべきで、どのような反応を届けられたとしても、正面から受け止めなければならないとしている。
2018年2月3日、ヤオヨロズ株式会社の福原慶匡取締役は、けものフレンズのゲームにアニメ設定やアニメ絵の無断流用の疑いがあるとの認識を示し、調査に入ることを公表した。このことがSNS上で話題になったが、メディアの取材に対してヤオヨロズは担当者不在という形で取材拒否を行った。2018年2月22日、『けものフレンズぱずるごっこ』が配信。2018年2月24日、けものフレンズ公式Twitterアカウントから、ゲームに使用されている素材は正当な許諾のもと使用しているというツイートがあった。また、アプリ開発元のファンプルストリームは、「サービス開始時のチェック漏れ」があったとしたうえで、「ゲーム化に伴う権利や許諾は適切に処理を行った」と発表した。
ドイツの映画業界は、1930年代半ばにそれまでで最も深刻な危機に陥った。この原因はいくつかある。第一に、ヒトラーが権力を握った後、最高レベルの映画制作者の多くがドイツを去り、その他の者も帝国映画院によって就業禁止とされたためである。その損失は埋めがたいものであった。第二に、映画制作者の報酬、つまるところ映画制作費は、1933年から1936年の間に95％上昇した。このため、映画館で高額な制作費を回収できないことが多くなった。第三に、ドイツ映画の国外でのボイコットが増加し、輸出額が劇的に減少したことである。1933年では、輸出が制作費の44％をカバーしていたが、1935年には12％、1937年にはわずか7％となった。映画制作会社の倒産は増加する一方であった。1933年から1935年、劇映画の制作会社はドイツに114社あったが、1936年から1938年では79社、1939年には32社、1940年には25社、1941年位は16社が残るのみとなっていた。しかし映画制作数が減少することはなく、むしろ増加する一方であった。また、苦境に耐えて残った少数の企業の業績は改善し続けた。ゲッベルスはさらに私営の持株会社であるカウツィオ信託有限会社を介して、残る全映画制作会社の株式の大部分を買い取らせた。 1937年、カウツィオはドイツ最大の映画会社Ufa-Film GmbHを買収し、1942年には残るテラ・フィルム、トービス＝トーンビルト＝ズュンディカート、バヴァリア・フィルム、ウィーン＝フィルム、ベルリン＝フィルムの5社と合併してUFIコンツェルンを結成した。映画制作は実質的に国有化されたが、例えばスターリニズム下でのソ連とは異なり、私経済の構造が維持されていた。映画信用銀行は映画産業の支援のために設立されたが、資金は個人投資家から調達していた。また、国家からの補助金もなかったため、映画産業は収益を確保するために映画館の観客の期待に応える必要があった。ナチ党が映画プロジェクトを重視していたとはいえ、興行成績は重要であった。制作企業にはナチズムの指導者原理が導入された。監督が映画企画の芸術面でのデザインに責任を負う一方、Herstellungsgruppenleiter（「制作グループ長」）は、芸術に関係しない事項を担当した。両者の上にProduktionschef（「制作長」）が置かれ、映画会社の年間プログラムを編成し、題材を設定した。1942年からは、さらに帝国映画総監督がその上位に置かれた。指導者原理に従い、ヨーゼフ・ゲッベルスは実務的な政策上の諸事案にしばしば直接介入した。