1955年3月より奈良線用として近鉄の子会社である近畿車輛で合計24両が製造された、近鉄初の量産型高性能車である。塗色はそれまでのダークグリーンに対しマルーンレッドとなった。台車や主電動機といった主要機器は、大半が子会社である奈良電気鉄道が前年に製造したデハボ1200形のそれを踏襲し、奈良線では初の18 m 級車体をスイス・カー・アンド・エレベーター社との技術提携で得られた準張殻構造軽量車体を採用することで実現した。軽量・高性能で一大画期をなし、奈良線のみならず、近鉄全体においても近代化推進のきっかけとなった車両である。新造時には上本町寄りからモ800形（偶数）(Mc) + サ700形(T) + モ800形（奇数）(Mc)と組成し、後に乗客増に応じて簡易運転台付きのク710形(Tc)が挿入され、モ800形（偶数） + ク710形 + サ700形 + モ800形（奇数）の4両編成となった。後継車として1961年（昭和36年）同じく2扉シュリーレンスタイルの820系が増備されたが、同車はMc + Tcの2両固定、前面は貫通スタイルとなり、ドアも幅1450ミリの両開きとなった。
本堂裏山にある開基檀越水嶋家墓地内に、平塚市内最大の五輪塔（高さ2.2メートル）がそびえ建っている。表面の風化が進み、供養塔なのか墓石なのか判別できない状態である。 五輪塔下段にある、開基妙圓禅尼の墓所と水嶋萬右衛門家の墓所は、宮殿型の石塔が十数基建ち並んでいる。「四十九院塔」と呼ばれるものがこれだけ多く残されているのは非常に貴重である。
辯財天の頂には宇賀神が鎮座し、さらに辯財天の回りを囲む十五童子の中の稲籾（とうちゅう）童子は、稲荷明神の化身と言われている。横山七郎左衛門が再建したと伝わる稲荷宮は、残念なことに何時の頃からか滅失したが、その往事を偲んで平成18年（2006年）、柿（こけら）葺きにて現在の稲荷宮を再建した。ご本尊には木像稲荷明神立像が安置されている。
岩屋霊穴の整備は中興開山の時代より進められたもので、第4世広然法印の墓石に「岩屋開基」とあり、この代までに現在のような姿に整備されたものと思われる。岩肌に残る鑿の跡に、歴代住職をはじめ多くの弟子達の苦労がわかる。 霊穴内には、宇賀神を中心に金剛界・胎蔵界の両部の大日如来等多数の石仏像が安置され、密教道場として現在も12日ごとの巳の日に「弁財天秘密護摩供」が修法されている。
観護措置は、事件が係属している間、いつでも採ることができる。司法警察員や検察官から身柄付きで送致された事件について、受理時に観護措置をとる場合が多いが（少年法17条2項後段参照）、その他にも、調査・審判の結果必要があると認めて観護措置をとる場合も少なくない。観護措置決定手続は、勾留質問とほぼ同様である（少年審判規則19条の3）。裁判官が勾留に代わる観護措置（同法43条1項、17条1項1号、2号）をとった場合において、事件が家庭裁判所に送致されたときは、その措置は、観護措置とみなされる（同条6項、7項前段）。観護措置をとった旨は、速やかに保護者及び付添人のうち適当と認める者に通知しなければならない（同規則22条。同条には「それぞれ」とあるが、1人に通知すれば足りると解されている）。少年鑑別所に収容する期間は、入所の日（勾留に代わる観護措置をとられている少年については、家庭裁判所への送致の日）も含めて2週間を超えることができないが、特に継続の必要があるときは、決定をもって、これを更新することができる（同法17条3項、4項本文、7項後段）。実務上は、少年鑑別所の鑑別に必要な期間（諸検査及び行動観察のために2週間程度、判定に1週間程度の、合計3週間程度）を確保するため、特に継続の必要があるとして、観護措置が更新されるのが通常である。法定刑に禁錮以上の刑を含む罪を非行事実とする犯罪少年の事件について、その非行事実の認定に関し証人尋問、鑑定若しくは検証を行うことを決定したときまたはこれを行った場合において、その少年を収容しなければ審判に著しい支障が生じるおそれがあると認めるに足りる相当な理由があるときは、さらに2回を限度として（すなわち、合計8週間を限度として）、観護措置を更新することができる（同条4項ただし書）。少年、その法定代理人または付添人は、観護措置またはその更新決定に対して、少年保護事件の係属する家庭裁判所に異議の申立てをすることができる（同法17条の2第1項、17条1項2号、3項ただし書）。家庭裁判所は、異議の申立てについて、原決定に関与した裁判官を除く合議体で決定をする（同法17条の2第3項）。異議の申立ては、審判に付すべき事由（非行事実）がないことを理由としてすることはできない（同条2項）。これは、非行事実の認定については専ら本案（本体の少年保護事件）を審理する裁判体（審理を担当する裁判官または合議体）の判断に委ねる趣旨であるが、少年の人権保障の観点からこの立法趣旨そのものを批判する見解も根強い（勾留に関する議論を参照）。