マルテンサイト系ステンレス鋼は、耐食性に加えて高い強度や耐摩耗性を持つ。これらの特性が要求される用途でマルテンサイト系ステンレス鋼は活用されている。また、マルテンサイト系ステンレス鋼のニッケル量は 0 % か、最大でも 5 % 程度である。このニッケル含有量の少なさのためマルテンサイト系の材料コストはオーステナイト系と比較して低く抑えられ、これもマルテンサイト系利用上の長所の一つでもある。具体的には、タービンブレード、ノズル、シャフト、ポンプ、軸受などの機械構造用部品にマルテンサイト系ステンレス鋼は適している。タービンブレードや高温環境下の部品には、モリブデンを添加して耐食性と高温強度を高めた低炭素系マルテンサイト系が使われることもある。ステンレス鋼製の軸受には440系や420系がよく使われる。オートバイでは、外見の良さも重要なことからディスクブレーキのローターにはステンレス鋼を使うことが主流となっている。ローターには強い摩擦力が働き、摩耗が問題となるため、ローターの硬度がある程度以上高いことが望ましい。また、ブレーキ時の摩擦熱が発生するため耐熱性が求められる。そのため、高硬度・耐熱性・耐食性のバランスがいいマルテンサイト系ステンレス鋼製のローターが広く実用されている。マルテンサイト系ステンレス鋼利用の最もよく知られている製品は刃物類である。刃物用の素材にはステンレス鋼が使われるのが現在では一般的となっており、刃物用ステンレス鋼素材としてはマルテンサイト系が使われるのが一般的である。包丁、テーブルナイフ、ハサミ、カミソリ、医療用メスでマルテンサイト系が使われている。高い硬度が刃物には必要なため、炭素量の多いマルテンサイト系が低温焼戻しされて供される。具体的な鋼種としては、とくに420系の使用が多い。マルテンサイト系の刃物の切れ味をよくするには硬度の向上に加えて、結晶粒を微細化し、微小な炭化物を均一に分布させるのが有効とされる。工業規格に規定されている鋼種のほか、素材メーカーが独自に成分設計して売り出している刃物用マルテンサイト系ステンレス鋼も存在する。また、高い耐摩耗性が必要とされるプラスチックの射出成形用の金型としても使用される。金型に耐食性を求める場合はマルテンサイト系ステンレス鋼がよく利用される。具体的な種類としては、中炭素・中クロムの420系を中心にして使われており、高炭素・高クロムの440系なども使われる。
帝政ロシア時代、行っていた南下政策により日本やイギリスと衝突し、イギリスと日英同盟を結んでいた日本との間に日露戦争が起きて敗北した。第一次世界大戦時、ボリシェヴィキ政権成立後、他の連合国（三国協商）を無視して対独単独講和を行ったため、ドイツ兵の通過を許可するのではないかとして、日本および中華民国北京政府から警戒されることとなった（日支共同防敵軍事協定）。ドイツへ資源供与するのではないかとして、イギリスおよびフランスからも警戒され、両国によってシベリア出兵を打診され出兵した日米と直接衝突することとなった。その後、連合国の擁護する臨時全ロシア政府を打ち負かしたものの、その時に日本へと亡命した白系ロシア人らによって反ソ宣伝を広められてしまった（反共主義#歴史）。なお日本の帝国議会は1922年の政変を受け、「露西亜政変及ビ西比利亜事変ノ為ヲ被リタル者等ノ救恤ニ関スル法律」を成立させ、ロシアとシベリアからの引揚者に国債や現金を支給する措置をとった。ソビエト連邦成立後、コミンテルン支部の中国共産党によって漢口事件を起こしたが、その後に反日運動を停止する方向で動いていた。しかし、中ソ紛争勝利後、中国共産党によって朝鮮共産党に対し満州にある日本領事館などへの襲撃を行わせた（間島共産党暴動）ほか、中国共産党によって満州のソビエト化を計画していたが、関東州の日本警察によって計画を暴かれてしまう。その後、日本によって満州事変を起こされ、満州国が建国されてしまい、満州国との国境などで度々日本と軍事的衝突を起こしていた（日ソ国境紛争）。また、中国共産党が朝鮮地方の普天堡を襲撃したり（普天堡の戦い）と、日本に対し赤色テロ活動を続けていた。第二次世界大戦中の1941年4月に日ソ中立条約が締結され、枢軸国と連合国という対立する陣営に所属しながらも国交を保ち続けていたものの、ヤルタ会議において連合国間で結ばれた密約を元に、1945年8月にこれを一方的に破り日本に宣戦布告し、日本が連合国に降伏したにも拘らず侵略を続け千島列島なども占拠した。その上多くの日本人捕虜を戦後長い間拘留し強制労働に処し、全収容者の一割以上が病気・事故により死亡している（シベリア抑留）。このような経緯による日本の反ソ感情に加え、第二次世界大戦後に吉田茂首相がアメリカとの同盟関係を主軸とした外交を採用したことから、日ソ関係はしばらく進展がなかった。その後、西側諸国以外の国も重視した独自外交を模索する鳩山一郎へ政権が交代したことで、日ソ間での国交正常化の機運が生まれ、1956年に日ソ共同宣言を出して国交を回復し、ソ連が反対し続けていたために実現しなかった日本の国連加盟が実現した。しかし、その後もソ連が北方領土を不法占拠し続けたことや、社会党などの左翼政党や反政府組織に資金援助を行うなど内政干渉を行っていたこと、さらに日本がアメリカの同盟国で連合国軍による占領の終了後もアメリカ軍の駐留が続いたこともあり、関係改善は進展しないまま推移した。その一方で、与党の自由民主党所属の一部の議員は、自主的にソ連とのパイプを持ち日ソ関係が完全に断絶することはなかった。北洋漁業や北洋材の輸入、機械や鉄鋼製品の輸出など両国の経済関係はソ連の崩壊に至るまで続いた。