宮崎県臼杵郡北方村(延岡市) で生まれる。1920年、旧制日本大学中学校（現在の日本大学第一高等学校）卒業、1925年、立教大学文学部英文科を卒業。1925年から3年間、麻布中学校の英語教師を務め、1928年渡欧し、1930年帰国。研究社、春秋社、新潮社に勤務し、傍ら文筆活動にも努める。新潮社で、1950年「芸術新潮」編集代行として創刊から62号まで携わり、1955年退職。晩年の島崎藤村と交流があり、1947年の木曾馬籠の藤村記念館の設立に尽している。『馬籠』を書いたほか、『チップス先生さようなら』などを訳し、1968年には、「故郷の琴」で、宮崎県文化賞を受賞。1982年4月16日に心不全のため逝去した。
スニーカーが流行しだしたのは、1970年代後期のことである。それまで若者は、キャンバス地や堅い革のスポーツシューズを好んで履いていたが、一気にスニーカー一色となった。きっかけとしては、アメリカでNBAが1976年にABAから4チームを迎え入れ、それを機に各靴メーカーが大々的にマーケットを広げたことが挙げられる。1980年代、NBAの一大スターマイケル・ジョーダン (Michael Jordan) のスポンサーであったナイキが、彼をスポークスマンとしてバスケットシューズの新ラインを発表・販売。当時のエア・ジョーダン (Air Jordan) は、100ドルという当時では高価であったにも拘らず、アメリカの販売店では長蛇の列ができ飛ぶ様に売れた。そのコレクション性から、後に日本ではコレクターの間で何万、何十万という値段が付いた。その高額さゆえに、アメリカの低所得地域などではエア・ジョーダンを奪うために傷害事件等が起きている。その他有名ブランドのスニーカーに関しても、似たような事件は後を絶たない。1990年代、ナイキやリーボックを筆頭にハイテクスニーカーブームが到来。スニーカー専門のファッション雑誌も登場し、流行のスニーカーは盗難、エアマックス狩りが続出、社会現象ともなった。その中でもナイキ・エアマックス95やリーボック・インスタ・ポンプ・フューリー は90年代のハイテクスニーカーブームを象徴する存在と言える。2000年代に入ると、ローテク、ミッドテクスニーカーが主流となる。ナイキではエアフォース1、ダンクなどが定番としての地位を確立、アディダスではスーパースター、スタンスミスなどが定番として履かれるようになった。また、DCシューズ、VANSに代表されるスケートボードに特化したスニーカーも人気がある。これに加え、コンバースのオールスターなど、昔ながらのキャンバス地スニーカーも根強い人気がある（レザー製スニーカーに比べ安価なのも理由に挙げられる）。レザー製スニーカーでは国産のスピングルムーヴ、ブルーオーバーもある。2010年代からは著名人とのコラボレーションモデルの増加と、中国やロシアの需要増加により転売市場も大きく成長している。
語源としては英語の"Sneak"（忍び寄る）から派生している。靴底の堅い革靴と違い、柔らかい素材でできたスニーカーを履けば、後ろから音をたてず静かに忍び寄ることができるということから名付けられた。1916年、Keds社が販売の段階で「静かなクツ」ということをセールスポイントにし、そのキャッチフレーズの一部から産まれたものである。
足を覆う上層部を柔らかい皮革や人工素材で覆い、靴底は地面との摩擦を最適に保つためにラバーを使用、足首や甲を補強するヒモやストラップが装備されているものがほとんどである。また、汗を吸収するために内側がタオル地のものも多い。1893年に、すでにキャンバス地にラバーソールの運動靴はボート競技のために発明されていたが、現代の「スニーカー」と呼ばれる形になるのは100年近く後の話である。
1927年6月1日に憲政会と政友本党が合併して成立した。党名は政友本党出身者の松田源治の発案に対し、憲政会出身者の中野正剛が即座に賛成したことで採用された経緯を持つ。濱口内閣と第2次若槻内閣を組織して立憲政友会と立憲民政党の二大政党を誕生させたが、1940年8月15日に新体制運動を推進して大政翼賛会へ合流した。党幹部として重要であった総務委員について、ライバルの政友会では総裁の任命で独裁色が強かったのに対し、民政党では議員・前議員の投票で総務委員を決定していたために結党時の総務委員10人の中で党人派および少壮議員（斎藤隆夫、安達謙蔵、町田忠治、小泉又次郎、富田幸次郎など）が多く名を連ねた。ただし、その面々に権限が集中する傾向があった。政策としては「皇室中心主義」を唱えていた立憲政友会に対し「議会中心主義」の理念を標榜した。政策立案や広報の責任者だった中野が「立憲民政党は（中略）強力なる議会中心政治を行わんとするものである」と宣し、綱領にも「（前略）議会中心政治を徹底せしむべし」と盛り込まれた。更に「資本と労働の平等」・「国際的な原則に基づく世界平和」・「教育の機会均等」・「行政改革」も掲げている（政綱を参照）。1928年に発表した「七大政策」では労働者や農民を意識した社会政策の実施の他、電力の国家統制、緊縮財政、行政改造を挙げた。また、「自由」と「進歩」を党の基本理念として掲げる、リベラルな政党だった。1925年から1932年の短い間において立憲政友会とともに二大政党制を形成する。大日本帝国憲法のもとでは大命降下によって首相が決められていた。天皇が元老の助言に基づき首相候補者に組閣を命じるというもので、第2次加藤高明内閣から犬養内閣までは立憲民政党・立憲政友会のどちらかの総裁に大命が降下しており、この二大政党が互いに政権を担い合いながら政策を競合させる、という形でのものだった。立憲民政党は立憲政友会との対抗を通じて二大政党制への意識を高め、その確立を掲げていた。支持基盤としては、地主などが支持基盤の政友会に対し、都市中間層などが主な支持基盤であった。一方で、三菱財閥寄りで知られた。