この酵素は加水分解酵素、特にエーテル加水分解酵素に分類される。系統名は、(7E,9E,11Z,14Z)-(5S,6S)-5,6-エポキシイコサ-7,9,11,14-テトラエン酸ヒドロラーゼ((7E,9E,11Z,14Z)-(5S,6S)-5,6-epoxyicosa-7,9,11,14-tetraenoate hydrolase)である。その他に、TA4 hydrolase、LTA4H、leukotriene A4 hydrolase等とも呼ばれる。この酵素は、アラキドン酸の代謝に関与している。
ジョンソンの家族はラウンズ郡教育委員会、教育委員会の委員長、そして高校の校長に対して不法死亡訴訟を起こした。訴訟の内容は、ジョンソンは2013年1月10日に激しい暴行を受けて重傷を負い、多大な肉体的・精神的苦痛に苦しみ、侮辱を受け、生命を失ったというものだった。訴訟では事件に関係がある疑いのある人物の名前は出さず、加害者と思われる人物の人種も特定しなかったが、ジョンソンが襲われたのは人種の問題が関係していると暗に言及していた。訴訟の内容によれば、被告には過失があり、ジョンソンの人種に基づく平等の保護に対する憲法上の権利を侵害したという。また、以前にジョンソンが白人の生徒から度々乱暴されて苦しめられていたという報告があったにも関わらず、被告はその報告を無視したとされる。ジョンソンは死亡する14ヶ月前にバス旅行中に乱暴されたという。訴訟ではさらに、ある別の生徒は学校でジョンソンを侮辱して乱暴した前科があったと主張され、この出来事はジョンソンの母親が以前の暴行について苦言を呈した後に、学校のコーチングスタッフや職員がいるところで起こったという。また、学校の職員は構内全域の生徒の行動を適切に監督することや、監視カメラが機能するように適切に維持管理することを怠ったとも主張された。2014年8月、ある2人の兄弟の両親が雑誌『エボニー』に対して500万ドルの賠償を求める訴訟を起こした。エボニーでは2人の兄弟がジョンソンを殺害した犯人の可能性があると主張する記事が掲載されていた。2人の名前は伏せられていたものの、その代わりに詳細な情報を記載しており、2人の父親がFBIの局員であるということも記載していた。その記事では、保安官事務所に送られた匿名の電子メールを情報源としており、その内容はジョンソンが自分のガールフレンドと関係を持ったのを知った弟がジョンソンを殺害したというものだった。2人の両親は息子たちは事件に関係なく、被疑者とも考えられていないと断言しており、記事のために侮辱を受けたという。2015年1月、ジョンソンの家族がディカーブ郡上級裁判所で38名に対して1億ドルの賠償を求める民事訴訟を起こした。被告には3人のジョンソンの同級生 (そのうちの2名もしくは3名は名指しされていない) 、ラウンズ郡の学校組織の監督者、バルドスタ・ラウンズ犯罪科学捜査研究所、バルドスタの警察の責任者、多数の保安官の代理人、バルドスタ市、州の監察医、ジョージア州捜査局、その5名の局員、1名のFBIの局員が指定された。訴訟では、FBIの局員が2人の息子と1人の同級生にジョンソンを襲うように命令したと主張されていた。ジョンソンの家族はジョンソンの死は他殺であり、被告は共謀して他殺であることを隠蔽したと主張した。ラウンズ郡検事のジム・エリオット (英: Jim Elliott) は、ジョンソンの家族の主張は事実無根であると声明し、返答は法廷で行うと述べた。ラウンズ郡上級裁判所の裁判官たちは皆この事件の裁判長になるのを回避して保身を図るため、ラウンズ郡で訴訟を起こさせないようにした。裁判官たちは、このような行動をとった理由は被告との関係性が近いためだったとした。そのような理由から、裁判長のハリー・J・オールトマン (英: Harry J. Altman) は、この裁判官たちがこの事件の裁判長になるのは不適切であると述べた。訴訟が起きて間もなく、ジョージア州中部地方検事のマイケル・J・ムーア (英: Michael J. Moore) は声明の中で、連邦政府の捜査はまだ終了しておらず、元々予想された以上に捜査は複雑なものになっており、終わるまでに時間がかかると述べた。その後、マイケル・J・ムーアは辞任し、地方検事のスティーヴン・デッテルバック (英: Steven Dettlebach) の主導の下、訴訟の場はオハイオ州北部地方へ移された。ジョンソンの訴訟を引き受けて間もなく、スティーヴン・デッテルバックは辞任した。このような地方検事の辞任が繰り返されたにも関わらず、司法省のスポークスマンのマイケル・トービン (英: Michael Tobin) によれば、司法省の調査は続いていたという。2015年11月、司法省はこの民事訴訟に干渉して延期するため、訴訟に対して申し立てを提出した。地方検事は、民事訴訟での証拠の捜査を続けようとすることで、連邦政府の捜査に「萎縮効果」をもたらしただろうし、これは存在する可能性のある障害の調査や、大陪審の証人の干渉にまで拡大したと述べた。司法省の申し立てが棄却された後、ジョンソンの両親は不法死亡訴訟を撤回し、司法省の捜査の結論が出た後に再度を訴訟を起こしたいと述べた。その後、両親は85万ドル以上の弁護士費用を求めて訴訟を起こされ、さらに名誉毀損による100万ドルの賠償を求めて提訴された。2016年6月20日、司法省はジョンソンの死に関する犯罪の告発は行わないと宣言し、広範囲の調査の後、連邦捜査官は何者かがジョンソンの市民権を故意に侵害するなどの犯罪を犯したことを証明する十分な証拠は存在しないと判断したと声明した。2017年8月10日、裁判官は、ジョンソンの家族とその代理人に、以前に撤回した訴訟で犯罪を犯したとして被告となった数十名に対して弁護士費用として292,000ドル支払うことを命じる決定を下した。