回転式拳銃のスピードローダーは、安全に弾倉用の全弾薬をしっかり保持するもので、これは円状に一定間隔を空けて構成されており、全ての薬室へ同時装弾するために用いられる。装填時に弾薬がスピードローダーから開放される仕組みがあり、スピードローダーを外したときには、弾薬は弾倉の内部へ残される。最も一般的な型のスピードローダーは回転式ラッチを用い、別種の型では弾薬を開かれた側へとスライドさせて外す。また、第三の型ではラッチを持ち、これが押された際に弾薬を開放する。スイングアウト式および中折れ式の回転式拳銃の排莢については、全ての薬莢を一動作で出来るように設計されているが、スピードローダーが登場する以前の装填は、基本的にダンプポーチや弾薬ポーチ、そのほかの弾入れから弾薬を取り出し、一発ずつ再装填することが普通であった。この場合、かなりの練習を積んでいれなければ、自動式拳銃のように素早く装填することができなかった。 それに対して、回転式拳銃用のスピードローダーによる装填は一動作での装弾が可能となっており、これにより再装填速度を早める効果がある他、回転式拳銃の弾薬の携行が便利になるという利点がある。金属薬莢の導入以前の1861年から1873年頃においては、旧式な黒色火薬と球形弾を用いる回転式拳銃の再装填は、複数の弾倉を用意し、それを交換することでスピードローダーのような機能をしたとされている。これはパーカッション式リボルバーの再装填は、金属薬莢の弾の再装填より、さらに長く時間のかかるものであり、既に装填を済ませた状態の弾倉を持ち運ぶことは、銃に再装填する時間を大幅に軽減した。このようなことは主にレミントン社製の回転式拳銃で行われた。この銃の弾倉は簡単に取り外せ、シリンダー・ピンで保持された。初期のコルト社製回転式拳銃はこれと異なり、くさびとして働くシリンダー・ピンが貫入することで、一緒に保持された。ただこれは史実ではなく、単にリエナクター（歴史再演家）のすることでしかない可能性がある。コルト社やレミントン社の記録には「予備弾倉」の売り上げの記録が存在しない。
スピードローダーとは、小火器、または小火器の弾倉へ、消費した弾薬を非常に速く装填するために用いる器具である。回転式拳銃用のものをイメージすることが多いが、広くは散弾銃や小銃内に固定されたチューブ型弾倉へ装弾したり、別種のスピードローダーでは箱形弾倉やドラムマガジンに装弾するものも指すことがある。
琉球王府は先島諸島に対して過酷な人頭税を導入し圧政を強いた。薩摩および王府に加え、先島諸島の現地支配層による農民の二重搾取、強制賦役、弾圧や迫害の歴史は20世紀まで連綿と続いた。圧政、干魃や暴風雨などによる不作や飢饉、大津波などの天災や疫病、熱病の流行による人口の大減少は、王府や支配層による農民の強制移住などの圧迫をもたらした。与那国島には久部良割（くらぶばり）や人升田（とぅんぐだ）の伝説があり、それ自体は古琉球以前の南海の孤島における人減らしの伝説や奇譚の類の域を出ないものであるが、過酷な人頭税制などを背景に先島諸島の社会で少子化や嬰児の意図的な間引きなどが横行（左様な間引きは日本本土においても広見されている）し、王府が罰条によりそのような行為を禁じたのは史実である。『沖縄県宮古島島費軽減及島政改革請願書』（明治28年（1895年）第八帝國議会可決）の一葉より：第二　生活の状態（食物）島民は皆薩摩芋を常食とし富裕者と雖も僅に祝事祭典の時粟を食するのみ大半の島民は粟の味を知らず味噌を有するものは全島民四分の一にして他は皆海水に淡水を和し薩摩芋の葉蔓或は海藻等を煮て食せり其海岸に瀕せざる所のものは塩を以て味噌に代用す醤油の如きは素より以て口に入るなし且つ内地の如く香の物とてはなく豚の常食たる焼酎粕を購ひ来て薩摩芋に和し之を食せり（衣服）其衣服に至ても亦甚た粗悪にして夏は芭蕉布一枚冬は破れたる木綿の袷一枚を着するのみ是等は全島民の半數にして其他のものに至ては周年僅に一領の夏衣に過きさるものあり甚だしきは一枚若くは二枚の夏衣を以て家族數人交る々々用ゆるものあるに至る（家屋）前略　其の家屋矮小なる間口三間奥行三間半位のもの十分の一、同上二間に二間半位のもの十分の六、九尺二間のもの十分の三にして要するにその衣食住の粗悪なるヿ内地の乞食に彷彿たりともかく20世紀における先島諸島民の訴えによれば、薩摩支配下の琉球王国により宮古島・八重山諸島において「正頭（しょうず）」と呼ばれる15歳から50歳まで（数え年）の男女を対象に1637年から制度化され、年齢と性別・身分、居住地域の耕地状況（村位）を組み合わせて算定された額によって賦課が行われた（古琉球時代説もある）。この税制度は平均税率が八公二民と言われるほどの重税であり、しかも農作物の収穫が少ない年でも払わなければならず島民を苦しめたと言われる。この正頭は廃藩置県後も旧琉球王国の既得権益層への懐柔のために執られた旧慣温存策により存続したが、1893年（明治26年）に中村十作、城間正安、平良真牛、西里蒲ら4人により、沖縄本島の官憲や士族らの妨害を乗り越えて、国会請願書が当時内務大臣であった井上馨に届けられた。中村の同郷（新潟県）の読売新聞記者である増田義一の記事で国民に周知されるところとなり、世論の後押しも受け第8回帝国議会において1903年（明治36年）廃止され、日本本土と同様の地租に切り替えられた。もっとも大﨑正治によれば、表向きの公定の貢租率は日本本土の四公六民に比べ、琉球で三公七民、先島では島により異なり四公 - 五公程と格別に重い訳では無かったが、前述のとおり現地支配層による過酷な二重搾取や強制賦役（「廿日オーデーラ」《20日公役》）、米を生産できない島への米貢納の強制とその代替として他島への強制移住、そもそも各島間の人口調整のための強制移住、違背者への過酷な弾圧など、結果として過酷な支配であったとしている。また王府の江戸上りや中国冊封使受け入れのための費用なども本来貢租とは別に先島の農民から間接的に徴収される事となった。王府はこのような二重搾取等を表向きは放置していた訳ではなく、割重穀事件において王府は表面上は現地支配層を厳しく指弾し処罰する内容となっていたが、現実には罰の猶予や緩徐が行われるなどの竜頭蛇尾に終始したと指摘しており、これが多良間騒動や落書事件などの紛糾へと続くこととなる。なお、強制移住など王府・現地支配層による弾圧は琉球王府消滅とともに無くなったものの、過酷な搾取や強制賦役は旧慣温存政策により20世紀まで続いたと言う点では大﨑も一致している。