本作は1983年3月26日付の全英アルバムチャートで初登場7位となり、31週チャート圏内に入るヒットを記録した。本作からの先行シングル「ヒー・ノウズ、ユー・ノウ」は全英シングルチャートで35位に達し、その後「ガーデン・パーティ」がシングル・カットされて全英16位に達した。スウェーデンでは1983年6月14日付のアルバム・チャートで42位を記録。アメリカでは本作がBillboard 200で175位に達し、シングル「ヒー・ノウズ、ユー・ノウ」は『ビルボード』のメインストリーム・ロック・チャートで21位を記録した。John Franckはオールミュージックにおいて5点満点中4.5点を付け「過剰とも言えるほど難解で複雑でシアトリカル」「なおもバンドの最高傑作であり続け、彼らが後に発表していく作品の基準となっている」と評している。
NAND型フラッシュメモリは、工学博士である舛岡富士雄が東芝に勤務していた1980年代に発明したものである。近年、東芝の半導体メモリ事業の主力製品は、このNAND型フラッシュメモリとその応用製品（ソリッドステートドライブなど）であった。半導体メモリ事業は直近の2015年（平成27年）度に、8,456億円の売上で1,100億円の営業利益を稼ぎ出し、東芝の主力事業のひとつとなっていた。また、スマートフォンの大容量化、データセンターにおけるSSDの普及などを背景に、将来性も申し分ない事業であったため、東芝は2016年（平成28年）3月の段階で、半導体メモリ事業を原子力事業と並ぶ「経営の柱」に位置付けていた。ところが同年12月、東芝グループの原子力企業ウェスティングハウス・エレクトリック・カンパニーが買収した原子力サービス会社CB&I（ストーン&ウェブスター）の資産価値が想定を大きく下回ったため、親会社の東芝は、巨額の損失額を会計計上せざるを得ない状況となった。その結果、何の資本対策もとらない場合、東芝は2016年度期末決算で大幅な債務超過に陥り、東京証券取引所第二部に降格する見通しまで示された。一般に、債権者に迷惑をかけることなく債務超過を解消する方法としては、増資（新株の発行）や優良資産・事業の売却がある。しかし東芝の場合は、2015年に発覚した粉飾決算の影響で、東京証券取引所と名古屋証券取引所から「特設注意市場銘柄」に指定されたままであったため、新株発行で増資による債務超過解消の途は既に閉ざされていた。更に黒字の優良子会社「東芝メディカルシステムズ」を2016年にキヤノンに売却したばかりの東芝には、債務超過の解消に必要な数千億円から数兆円規模の売却益が期待できる事業は、この半導体メモリ事業以外には何も残されていなかった。どうにもならなくなった東芝は、残された唯一の選択肢である「本体の半導体メモリ事業を分社化した上で売却し、その売却益により債務超過を解消する」途を選択するしか無くなった。わずか1年前に自らが「経営の柱」と位置付けた事業を手放さざるを得なくなったのである。東芝メモリは、東芝における上述の債務超過解消目的のために、2017年（平成29年）2月10日に設立した会社である。2017年4月1日、東芝本体の半導体メモリ事業は、吸収分割により東芝メモリが承継した。新会社の発足に伴う行事は特になかった。今後、東芝は3月29日締切りの入札に応じた企業の内から売却先を選定し、東芝メモリの株式を売却する予定である。4月1日の時点で、東芝メモリの株式入札には、アメリカ合衆国のApple、Google、Amazon.com、ウェスタン・デジタル、中華民国の鴻海精密工業、大韓民国のSKハイニックスが参加し、日本の企業が参加しなかった。8月31日、東芝は「産業革新機構、ベインキャピタル、日本政策投資銀行からなるコンソーシアム」、「ウェスタン・デジタル社を含む企業連合」、「鴻海精密工業を含む企業連合」の3陣営と売却交渉を継続していることを発表した。9月7日、鴻海が東芝に対して行った買収提案において、アメリカのアップル、キングストンテクノロジー、日本のシャープ、ソフトバンクグループの参加が明らかになった。9月28日、東芝は、ベインキャピタルを軸とする企業コンソーシアムが設立する買収目的会社株式会社Pangea（パンゲア）と、東芝メモリの全株式を2兆円で譲渡する契約を締結した。なおPangeaは、東芝から3,505億円の再出資を受けるとともに、ベインキャピタル、HOYA、SKハイニックス、Apple（アップル）、キングストンテクノロジー、シーゲイト・テクノロジー、Dell Technologies Capitalからも直接・間接に資金調達を行う。2018年（平成30年）6月1日、東芝からPangeaに東芝メモリの全株式が譲渡された。東芝の再出資によりPangeaの議決権比率は、BCPE Pangea Cayman, L.P.が49.9%、東芝が40.2%、HOYAが9.9%となり、日本企業が過半数を占めている。なお東芝の議決権のうち33.4%分は、産業革新機構及び日本政策投資銀行が各々16.7%について指図権を持っている。8月1日、Pangeaが（初代）東芝メモリを吸収合併し、商号を（2代目）「東芝メモリ」に変更した。これをもって一連の買収手続きが完了した。2019年（この時点では平成31年）3月1日、単独株式移転により東芝メモリホールディングス（現・キオクシアホールディングス）を設立、その傘下に異動した。当社製メモリは、東芝からすれば東芝ライフスタイル（美的集団傘下）製白物家電、東芝映像ソリューション（ハイセンス傘下）製映像機器、Dynabook（シャープ傘下）製パーソナルコンピュータ同様、東芝ブランド利用許諾製品扱いである。