刈谷市立衣浦小学校、刈谷市立刈谷南中学校、愛知県立刈谷工業高校卒業。小学2年生の時に体育の授業で初めてサッカーボールに触れ、小学4年生の時に刈谷サッカースクールに入団した。中学校時代の1976年には刈谷サッカースクールの代表選手としてアメリカに遠征している。高校卒業後、杉山隆一が監督を務める日本サッカーリーグ(JSL)のヤマハ発動機サッカー部に入団。1981年シーズンは10位で2部降格となったが、ハンス・オフトが監督に就任した1982年シーズンには2部で優勝して1部昇格。1983年には天皇杯で優勝し、1987年にはJSLで優勝した。日本代表やジュビロ磐田での職人的な守備的MFとしての印象が強いが、選手経歴の中盤まではセンターフォワードとしてプレーしていた。1982年の天皇杯決勝、フジタ工業戦では延長前半4分にボレーシュートで決勝ゴールを決め、同サッカー部に初タイトルをもたらした。22歳だった1985年、神戸で開催されたFCジロンダン・ボルドー（フランス）との試合で日本代表デビュー。相手チームにはジャン・ティガナなどがおり、味方には木村和司、金田喜稔、加藤久などがいた。現役時代はサッカー日本代表として3度のFIFAワールドカップ予選に参加（1986 FIFAワールドカップ・メキシコ大会予選、1990 FIFAワールドカップ・イタリア大会予選、1994 FIFAワールドカップ・アメリカ大会予選）。1993年にカタール・ドーハで行なわれた最終予選ではチームメイトの中山雅史と共にJリーガー以外でのメンバー入りを果たし、イラク戦（ドーハの悲劇）にもフル出場している。現役引退後にはJリーグ・ジュビロ磐田のU-18チームの監督を務め、2009年には高円宮杯準優勝をおさめた。
静岡県浜松市出身。東京大学教養学部在学中に外務公務員採用上級試験に合格する。1977年（昭和52年）東大を卒業し、外務省に入省した。入省後、イギリス、オックスフォード大学で語学研修。その後、在オランダ大使館、在ザンビア大使館、在オーストリア大使館で勤務する。その後、中東アフリカ局アフリカ第二課長、在オーストラリア公使、在バングラデシュ公使、ウィーン日本政府代表部公使を歴任する。日本原子力研究開発機構・核不拡散センター次長として出向。在オランダ公使を経て、2010年（平成22年）からシアトル総領事。2013年7月31日外務省大臣官房付、8月1日から中小企業基盤整備機構業務統括役に出向。2015年（平成27年）7月15日から駐ルワンダ特命全権大使。2015年（平成27年）10月20日から駐ブルンジ特命全権大使兼務。2016年7月、神戸情報大学院大学顧問。
一橋大学で国際民事法を専門とする横山潤氏は、2006年に東京のカナダ大使館で開催された児どもの拉致に関する共同シンポジウムにおいて「1980年に条約が発効した際には日本は低所得国であり、ハーグ条約に加わる必要はなかったが、現時点では国際結婚の数も増加し、状況は同じではない。外務省広報担当によれば、大臣は条約に反対しておらず、「現在、日本国民への支援は十分ではない」と述べている。2008年、英字紙Japan Todayは、2010年までに日本が条約締約国になると報告した が、報告は後に不正確であることが判明した。2009年の政権交代後、民主党の鳩山由紀夫首相はハーグ条約の批准と執行を支持し、条約の批准が離婚後の父親の面会交流に関する根本的な制度変更につながり、外国人の父親だけでなく、日本人の父親にも影響が及ぶと述べていたが、鳩山氏は、条約変更とそれに伴う民法改正変更が実施される前に辞任した。2009年5月、米国大使館で開催された共同シンポジウムにおいて、カナダ、フランス、英国、米国の大使館関係者が、日本のハーグ条約署名を求める共同声明を発表した。クリストファー・サボイアくん事件以降、2009年10月にはオーストラリア、イタリア、ニュージーランド、スペインからも追加の支持声明があり 、岡田外務大臣(当時)が、日本の署名について検討中と述べると同時に、未解決の問題には取り組むが、世論を考慮する必要もあると、国内世論反発の可能性について言及した。日本人の親による子の拉致事件に取り組んできたジェレミー・モーリー弁護士によると、日本の家族法はハーグ条約の各条項と整合性がなく、日本が署名するためには法律の抜本的な改正や新法導入が必要である。ハン・バン・ルーン国際民事条約事務局長は、日本の民法は、両親間の合意によって決定されない場合、子の最善の利益に基づいて問題を解決することが強調されているが、家庭裁判所の判決に強い強制力はなく、遵守するかどうかは本質的に両親の自主性に任されていて、両親の合意がなければ判決を下すことも極めて困難であると述べている。ハーグ国際私法会議・判決プロジェクト研究会委員及び特別委員会において政府代表をつとめた東北大学の西谷裕子准教授は「日本がハーグ条約に署名しない真の理由は、同国に強制的な仕組みが存在しないためであり、条約への署名は、これらの欠陥を露呈させることになるだろうと述べている。同時期、外務省関係者は、「民事には干渉しない」と述べている。日本の家事関連法を変更し条約署名の前提条件を揃えるには、少なくとも1年はかかるだろうと言われていた。2011年には法案が早期導入される可能性があり、条約が要求する効果的な執行措置を実施するための障壁となる現行法の課題点について、行政機関と司法当局からの提示を受け、日本政府は最終的に、条約批准を検討する副大臣級の作業部会を設立し、2014年に、正式に日本はハーグ条約の締約国となった。以降、条約は150以上の事件の解決に大きな影響を与えている。