最大甲長25cm。オスよりもメスの方が大型になる。縁甲板の後部は鋸状に尖る。 幼体の椎甲板には棘状の突起があり腹甲には等高線のような筋模様が入るが、成長するにつれて突起は滑らかになり腹甲の模様は消失する。腹甲の筋模様はニセチズガメに比べ明瞭。頭部には白やクリーム色の細かい筋模様が入り、眼の後部から下部にかけて斑紋がある。虹彩は白か灰色で、チズガメ属では本種のみ虹彩に黒い帯模様が入らない。成体のオスは前足の爪が長く伸びる。ニセチズガメは本種に近縁とされ、本種をニセチズガメの亜種とする説もある。
福島県生まれ。父の親友の息子が本多修郎。第二高等学校卒、1932年東京帝国大学哲学科卒業。早川書房で『悲劇喜劇』編集長、読売新聞勤務、外報部。国際政治について多くの翻訳をおこなった。遺産全額を読売光と愛の事業団に寄付、「山内基金」として盲学校などに寄付されている。
広島県出身。岡本龍太郎の二男として生まれる。1925年、東京帝国大学法学部英法科を卒業。1926年12月、高等試験行政科試験に合格。1928年、東京高等工業学校建築科を卒業。内務省に入省し、鹿児島県属となる。以後、鹿児島県警部、同学務部社会課長、新潟県警視、愛知県警察部保安警務課長、京都府警察部警務課長、興亜院書記官、秋田県書記官・警察部長、栃木県経済部長などを歴任。1942年1月、滋賀県内務部長に就任。柴野和喜夫知事が石川県知事選挙に立候補のため辞任し、1947年3月、滋賀県知事に昇格。知事選挙を執行して同年4月に知事を退任し、同県副知事となった。
岡本 三郎助（おかもと さぶろうすけ、1901年（明治34年）9月 - 1951年（昭和26年）5月29日）は、日本の内務・警察官僚。最後の官選滋賀県知事。
1943年4月から1944年1月までクロアチア独立国海軍司令官。艦隊は、イタリアの厳格なコントロール下にあり、極めて弱体だった。イタリア降伏（1943年9月）後、ドイツは拿捕したイタリア海軍艦艇をクロアチアに譲渡し、クロアチア海軍は初めて名実を伴った。その外、以前にイタリアが科していた50tという軍艦の排水量制限も解除された。戦後、ユーゴスラビア当局に投降。獄死。
スコットランド北東部の湾岸でよく見られる。他のジャノメチョウ類の蝶と同様に、前翅を後翅の間に入れ、羽を閉じて休む。また前翅には良く目立つ大きな目玉の模様がある。捕食者は突然現れたこの模様に驚き襲うのをやめたり、本体ではなく偽の目玉に向かって攻撃したりする。
室町時代、世阿弥の能『檜垣』によりその名は広く知られるようになった。肥後国岩戸で修行をする僧の前に老女が現れ、年ふればわが黒髪もと歌ったのは自分であり、白拍子として美しさを誇った生前の罪によって死後も苦しむ我が身を語る。僧の弔いを受け老女の霊は華やかかりし昔日の舞を舞って姿を消すという筋である。
死刑判決が確定すると、判決謄本と公判記録が当該死刑を求刑した検察庁に送られる。高等検察庁の検事長、あるいは地方検察庁の検事正は、これらの書類をもとに、死刑確定者に関する上申書を作成し法務大臣に提出する。上申書は、法務省刑事局に回され、同時に検察庁から刑事局に裁判の確定記録が運ばれる。刑事局総務課は資料に不備のない事を確認し、また確定死刑囚について裁判に提出されなかった証拠記録を送付するよう命令し、刑事局担当の検事が記録を審査したうえで「死刑執行起案書」を作成、最終的に法務大臣に上申する。この法手続きは、司法権が下した生命を奪う刑罰を適用する判断を行政権が再度チェックするために設けられたものである。法務官僚が死刑執行に問題ないと判断した死刑囚について、法務大臣の執行命令書の署名を求める。この確認作業において、官僚の裁量権のなかに主観的判断が介在するといわれている。日本の刑事裁判では一般的に三審制であるが、このように死刑に関しては判決が確定した後、法務大臣が死刑執行命令に署名する前段階で、さらに法務省刑事局検事による裁判記録の審査がおこなわれ、健康状態に問題があったり、また冤罪の可能性があるなど執行に障害のある死刑囚が排除されていくため、死刑案件については事実上の四審制であると表現されることもある。通常、死刑該当犯罪の場合、その裁判資料は膨大なものであるから審査には相当の時間がかかる。特に、刑の執行を停止しなければならない件、非常上告の有無の件、再審の件、恩赦に相当するかどうかの件は慎重に確認される。また、この間に死刑確定者が妊娠した場合や、精神に異常をきたした場合は、書類は刑事局に戻される。審査の結果、死刑執行に問題がないと判断され、刑事局付検事によって作成された死刑執行起案書は刑事局、矯正局、保護局の決裁を受け、これらの決裁の確認の後「死刑執行命令書」として法務省大臣官房へ送られる。死刑執行命令書は官房長の決裁を経て、法務大臣の下へ届く。本来であれば法務事務次官の決裁が必要だが、法務大臣と法務省の事務方代表である法務事務次官の決裁が食い違っては、政治的問題になるので、法務事務次官の決裁は、法務大臣の決裁を経た案件だけに行われる。