その後は、同じく関係の深いトヨタ系チームから全日本GT選手権や、ダカールラリー、アジアクロスカントリーラリーなどにも参戦している。他にも、F1現役時代から、FJ1600やフォーミュラ・トヨタなどのジュニアフォーミュラや、F3を中心に活動するレーシングチーム「ル・ボーセ・モータースポーツ」を、F3時代からの担当メカニックだった坪松唯夫と運営した。また、2007年11月からスタートしたスピードカー・シリーズにも参戦していた。2011年はグッドスマイルレーシングとStudieが運営するチームにTeamUKYOが参加、スポーティングディレクターに就任した。2012年も継続してスポーティングディレクターを務めると共に、チームが2台体制になったのに伴い4号車の監督を兼務している。2014年からはグッドスマイルレーシングがエントラントとなり体制変更を受けてチーム監督に就任した。
その後、1998年からはトヨタよりル・マン24時間耐久レースにワークス参戦し、特にトヨタ・GT-One TS020を駆った1999年の同レースは、優勝車BMW V12 LMRを終盤にファステストラップの連続で追い詰め、結局タイヤバーストで惜しくも2位に甘んじたものの、その鬼神のごとき走りは内外のレース関係者に深い印象を残した。しかも、バースト時の速度は約204mph（＝328km/h）であったが、二車線しか無い公道区間にも関わらずスピンすることなく体勢を立て直すなど、まさに「カミカゼ・ウキョウ」の健在とその実力が未だトップレベルにあることを証明するレースとなった。
1991年には同チームで安定したドライブを見せ、常に上位争いを繰り広げ開幕戦と第5戦で優勝するほか、着実にポイントを稼ぎライバルであったロス・チーバー、星野一義、小河等、エディ・アーバイン、フォルカー・ヴァイドラーらを下して、最終戦の富士スピードウェイにおいてシリーズチャンピオンとなる。この年の8月に日本人初のF1レギュラードライバーである中嶋悟の引退が発表されたため、「今年チャンピオンを取る片山が次のF1最有力」との話が一人歩きし始め、右京へのプレッシャーを高めることとなり本人を苦しめたと言われる。
1990年には名門のヒーローズレーシングへ移籍し実力を開花させ、バブル景気の真っただ中で参戦台数が多く上位争いが激しかった中で、優勝することこそなかったものの2位1回を含む3回表彰台に上り、一躍トップドライバーの仲間入りを果たしシーズンランキング5位となる。しかし、黒旗無視による失格など出入りの激しいレース展開は変わらずであった。なおこの年にF1のブラバム・ヤマハのテストドライバーに抜擢された。
1989年は、前年の苦労から由良拓也率いる有力チームの1つであるムーンクラフトへ移籍する。しかしこの年のマシンの「ムーンクラフトMC040」はマシンバランスが悪く、戦闘力に欠けるオリジナルシャーシでの参戦であったために、3回もリタイアするなど結果が出なかった。また同チームより国際F3000選手権にもスポット参戦したが、こちらも同様の理由から低迷した。併せて全日本ツーリングカー選手権にも「出光石油 with Footwork」からエントリーし、村松栄紀とともにホンダ・シビックをドライブした。常に上位争いに顔を出し、第4戦ではクラス優勝を飾った。
1988年から、日本のトップカテゴリーである全日本F3000選手権に出場。この年は、アパレルメーカーの「BA-TSU」からの資金を元に、自前チームの片山企画から参戦した為、ドライバーとチームマネージャーの二足のわらじを履くこととなり苦戦を強いられたが、堅実にポイントを稼ぎシーズンランキング11位の成績を残した。またル・マン24時間レースにフランスのクラージュ・コンペティションから出場した。
吏員（りいん）は、地方公共団体の長の補助機関のうち、「その他の職員」以外の職員のことを指した用語である。「吏員」と「その他の職員」は、戦前の「官公吏」及び「雇用人」の区別に由来する。平成18年度地方自治法改正（法律第53号）後は、用いられる例は少ないが、消防吏員、徴税吏員の用語は、今でも法令上の用語として存在している。その他、現行法令では、日本国憲法第93条第2項、会社法826条、水害予防組合法第八十二条ニ依ル水害予防組合吏員服務紀律（明治41年内務省令第14号）などに用例が見られる。また、吏員という語が、一般に公務員のことを指して用いられることもある。国家公務員は官吏と称される。日本国憲法第93条第2項や平成18年度改正前の旧地方自治法第153条第1項でいう吏員は、地方公共団体の長（知事・市町村長）や副知事（助役）、出納長（収入役）、議会議員などの特別職の公務員を含めて吏員としていた。しかし、一般的に吏員といった場合は、一般職（常勤）の公務員のことを指した。一般職の吏員（平成18年度改正前の旧地方自治法第172条にいう「吏員」）については、行政事務をつかさどる事務吏員と、技術をつかさどる技術吏員に分けられていた（平成18年度改正前の旧地方自治法第173条）。実定法上、吏員でなければ従事できない職務の区分及び事務吏員又は技術吏員でなければ従事できない職務の規程が設けられていた。しかし「吏員」と「その他の職員」の区別は、任用や勤務条件等において地方公務員制度上区別されておらず、また、「事務」と「技術」の区別については、地方公共団体の事務が複雑化・多様化しており、そのような区別を明確につけることが困難となってきていたことから、平成18年度法改正により、「吏員」と「その他の職員」の区分及び「事務吏員」と「技術吏員」の区分を廃止し、長の補助機関である「職員」へ一本化するよう、所要の改正が行われた。そのため、技術職として採用された職員が、後に事務職の部門へ配置転換されたり、その逆に事務職として採用された職員が、後に技術職の部門へ配置転換される可能性が存在する。