1948年より、戦災焼失等で損傷した省線電車（モハ30形・モハ50形などの17m車）の車体等を譲受け、再生復旧工事を施す形で製作された車両で、デハ3600形・クハ3670形・クハ3770形の3形式、計37両が投入された。
元は東横電鉄のモハ1000形である。1939年より川崎車輛にて22両が製造された。東急成立後にデハ3500形へと改称されている。
1931年より36年にかけて川崎車輛（44両）および日本車輌製造（6両）にて計50両製造された目黒蒲田電鉄および東横電鉄のモハ510形である（旧車両番号510 - 565、ただし末尾3は欠番）。
元は目黒蒲田電鉄のモハ500形 (501 - 505) である。1928年に川崎車輛で5両が製作された。車体形状的には川造形車体同様に、屋根が深くリベットの目立つ車体ではあるが、二段上昇式の窓や扉配置など、後の3450形、3500形に受け継がれるいわゆる東急スタイルの原点となった車両である。東急成立後はデハ3400形に改称された。戦後の一時期神中線（旧・神中鉄道線。現・相模鉄道）の応援車両に充てられ、狭軌化と自動連結器装備が行われた湘南線デハ5230形（後の京浜急行電鉄デハ230形）とともに運用された時期がある。1957年に全車に対し更新改造が施され、車体外板の張替えや全室片運転台化、前面貫通化が行われたが、デハ3405については両運転台のまま残され、しかも下り向き運転室は片隅式のままであった。その後同車は、1967年に開業したこどもの国線の専用車となり、白地に黄色と赤のカラフルな塗装を施された。3401 - 3404は池上線、3405はこどもの国線での運用を最後に、1975年に東急での営業運転を退いた。その後は、3403・3404が弘南鉄道へ譲渡、3405が単行可能な両運転台構造を活かしてこどもの国線塗装のまま東急車輛製造（現・総合車両製作所横浜事業所）の業務用となったが、いずれも現存しない。
元は目黒蒲田電鉄のモハ150形（150 - 161、153欠）・サハ1形 (1 - 4) である。木造車のモハ20形 (21 - 25) 、モハ30形（2代） (30 - 39) の車体を鋼体化したもので、いずれも元は旧院電（明治末期から大正中期製造の、初期の国鉄電車）の払い下げ車である。なお、両形式は運用面では区別されていた。
電気はすでに古代ギリシアにおいてその存在が知られていたが、エジソンが白熱電球の実験中に発見したエジソン効果（1884年）が端緒となり、1904年にはジョン・アンブローズ・フレミングが2極真空管（二極管）を、1906年にはリー・ド・フォレストが三極管を発明した。1930年代には真空管を用いて、データとその処理方法を二進法で紙にパンチで穴をあけて読みとらせる二進法のコンピュータの原型が登場した。1947年には真空管にかわってトランジスタが発明され、さらに1970年代には一片のシリコンのうえにコンピュータ機能をもたせたマイクロプロセッサが開発されて、コンピュータの小型化、軽量化が実現した。一方、1969年、冷戦時代のアメリカで国防用コンピュータネットワーク構築を目的として「ARPANET」（アーパネット）が開発された。これは、軍事的攻撃を受けても維持できる通信網の研究を行った結果、電話のような中央集権型のコントローラを持つ通信網では攻撃によりコントローラが破壊された場合、そのコントローラに接続している端末全てが通信網から切り離されてしまうため、電信をモデルとして特権的なコントローラを持たない通信網を実験的に作りあげた。1970年代、この技術は国際決済に転用され、これがクラウドコンピューティングとインターネットの原型となった。1980年代以降の情報通信技術の急激な革新をIT革命と呼んでいる。その結果、世界中がインターネットを通じて、瞬時に情報を共有できるようになった。これは、第一次産業革命、第二次産業革命に匹敵する大きな技術転換であり、これによって世界経済の一体化（グローバリゼーション）の進展はさらにうながされた。神武庸四郎は『経済史入門―システム論からのアプローチ』のなかで「第三次産業革命」の名を用いている。経済のグローバル化に応じて、国際的な貿易・金融制度の拡充がはかられた。GATT（ガット）ウルグアイ・ラウンドにおける合意に基づき、自由貿易のための多国間協定を発展させ、第二次世界大戦後の国際貿易をささえてきたGATT体制にかわる新たな国際貿易体制の柱として、1995年に世界貿易機関 (WTO) が組織された。また、ラテンアメリカやアジアの通貨危機・経済不安に際しては、国際通貨基金 (IMF) が介入し、危機を克服する方策を示した。しかし、これらの活動は必ずしも順調な成果をあげているとはいえず、あらたな世界経済秩序はまだ模索の域を出ていないが、開発途上国グループはアメリカや先進国グループよりも高い経済成長率（特に中国とインドの成長が顕著）で経済発展を続けて、世界でも経済的に重要な存在になり、影響力を行使している。開発途上諸国の政府は、先進国の経済体制・政策をそのまま模倣して実施しても、国の産業・経済の成長を実現できない場合が多々有り、国の産業・経済を成長させ、産業・経済が産出する付加価値を国民に還元して国民の生活を向上させるためには、個々の国の個々の時代の産業・経済の構造や発展段階や国民の多数意見に応じて、多種多様な経済政策を柔軟に組み合わせていく政策が必要と認識して、そのような政策に転換している。