1670年6月20日にフランスのディジョンに住むカルトジオ会の修道士ヴォワチュール・アンテルムによって最初に発見された。彼は、はくちょう座のアルビレオの南西方向に、3等星ほどの明るさでそれまで見たことがない星があることに気付き、このことを報告した。同年7月25日に、ポーランドの天文学者ヨハネス・ヘヴェリウスもこの新星を独立発見した。ヘヴェリウスらはその年の10月に見えなくなるまで観測を続けた。アンテルムは、翌1671年3月17日に再びこの新星が4等級まで増光していることを発見した。新星の明るさは同年4月末には約2.6等に達した。ヘヴェリウスとジョヴァンニ・カッシーニはこの年の8月末には再び見えなくなるまで観測を続けた。ヘヴェリウスは、翌1672年3月に再々度この星を裸眼で見つけ、同年5月22日を最後に完全に見えなくなるまで2か月半ほどの間観測を続けた。以降、この天体を確認した報告はなかった。この新星が出現した付近の領域は、1687年にヘヴェリウスが「こぎつねとがちょう座」を設定し、1928年に国際天文学連合が88の星座を正式に定めた際にこぎつね座とされたため、この新星の名称は「こぎつね座CK星」とされる。
尾崎がパーソナリティーを務め、1985年10月から1986年3月、1986年10月から1987年3月にオンエアされていた東海ラジオのラジオ番組「誰かのクラクション」で放送された、尾崎が書いた詩の語り約50編を抜粋し、オーケストラアレンジのサウンドを加えたものである。音楽は尾崎のプロデューサーである須藤晃と須藤の息子で編曲家のTomi Yoが手がけている。続編として同じくポエトリー・リーディング・アルバムの「巨人の輪郭」が約1ヶ月後の4月26日にリリースされている。
1922年大正11年、千葉県野田町（現野田市）に名門・石屋家業の長男として生まれる。1942年ほどなく召集され中国大陸を転戦し、1945年に満州で駐屯していた。満州帝国がソビエト軍に侵攻された8月、奇跡的に朝鮮国境近くにいたことで生家へ生還する。焼け跡の中、復員後に小さな店を興し商売を始め、瓶の王冠を日夜研究、野田クラウン工業株式会社を創業し、代表取締役社長に就任。瓶やチューブ、ペットボトル等の新型キャップの研究開発に努めた。ガレージから一代で高度成長の波に乗り野田クラウン工業を育て上げた。2017年平成29年逝去（享年95）。
それまでの日本の軽水炉はもっぱらハード面での国産化を確立することに努力が注がれ、それなりに成果を挙げてもいた。例えば、新しい型式のプラントを導入する際、初号機の国産化率は50%台であったが、後続の同じタイプの炉だと80%〜90%台となる傾向が見られ、これは材料、制作、据付については世界の中で相対的に高いレベルを獲得したものと評価されていたが、設計、保守面では海外依存はまだ大きかった。第一次オイルショックの直前にエネルギー安全保障の観点から設立されて間もなかった資源エネルギー庁でも技術水準の向上については意識しており、1974年度初頭には既に導入した軽水炉の問題点の抽出と対策についての基本構想が『電力新報』で述べられている。例えば、当時の問題意識としては軽水炉でのトラブルにより設備利用率が低迷したが、この背景には初期の原子力開発の方針が影響していた。つまり、国内メーカーの開発費はもっぱら高速増殖炉や高温ガス炉など、当時から短期間では実用の見込みがなく、「軽水炉の次に来る炉」から自主的に開発することに注がれ、既存の軽水炉についてはキャッチアップの方針の下海外メーカーの下請けとしての能力を伸ばすことに力が入っていた。ここで言う下請けとは「ノックダウン方式による製作技術の開発につとめてきたビヘイビア」を意味し、日系メーカー自らの問題意識を持って取り組む姿勢が発注元の電力会社の意向もあり摘み取られがちであったことを意味する。ただし、これには異論もあり、日本側で自主的な動きが一切見られなかったわけではない。改良標準化については最初は「炉形式と出力規模をいくつかのクラスに分けて、大きな設計様式は変えることなく標準化し生産の品質管理や合理化を図る」ことに力点を置き、徐々に新形式の軽水炉設計にスライドしていく方向で計画が立てられた。また、日本で多数導入された軽水炉としては上述してきた経緯により大きくBWRとPWRに分かれるが、両形式において計画が実施された。計画実施の目的には名称に「標準化」と入っている通り、設計のモジュール化の他、改良成果を電力会社の垣根を越えて反映する意図もあった。ただし、森山義範のように「改良」と「標準化」という一見相反する目標を追求したと言う指摘もある。また、耐震性や安全性の向上、着工してからの建設工期の短縮についても目標に掲げられている。計画には通産省、資源エネルギー庁の他、国内メーカー、電力会社が参加した。組織的には1975年、通産省内に発足した2つの委員会「原子力発電設備改良標準化調査委員会」「原子力発電機器標準化調査委員会」を始祖とする。一方で、蒸気タービン、発電機関係技術については火力発電からの延長で発達した技術であり、当時の資源エネルギー庁長官、山本幸助は「問題は少ない分野」とコメントを残している。このように、「トラブルが起こっていない部分についてはそのままとし、トラブルが生じている部分や運転保守上不具合な部分について技術開発を進める」方針とした。逆に、発注者である電力会社は各社の好みを強く押すことを止め、要求仕様を共通化することが求められた。