小中学生を対象とする名古屋フットボールクラブを経て地元愛知県のサッカーの強豪校である中京大学附属中京高等学校に入学した。卒業後に中央大学に入学しサッカー部に所属した。2011年にはユニバーシアード代表に選出され、決勝戦でイギリス代表を破り優勝した。同年にはロンドンオリンピックに向けたU-22日本代表にも選出され、予選に出場した。2012年にジェフユナイテッド市原・千葉と契約した。J2第2節横浜FC戦において初スタメン出場を記録し、その後もレギュラーとして出場を続け、第13節京都サンガF.C.戦をもってプロA契約に移行した。U-23代表にも招集され、5月に開催されたトゥーロン国際大会ではサイドバックとして全3試合で起用されたが、自身とポジションの重なる徳永悠平がオーバーエイジで選出されたことで、7月2日に発表されたロンドンオリンピック日本代表メンバーからは外れ、バックアップメンバーに留まった。2015年はセンターバック、両サイドバックと最終ラインの全ポジションを務め35試合に出場。2016年、ベガルタ仙台に移籍。
看護師を目指すために看護学校に通っていた事があった。2008年、セイコレ☆ジャパンのセイコレLadiesグランプリに選ばれる。2010年、復活!ミニスカポリス新メンバーに選ばれる。2011年5月「芳川このみ」に改名。2012年8月、Twitter再開時に「吉川このみ」を名乗る。
中学1年生の終わりごろにサッカーを始め、高校1年生よりブラジルにサッカー留学。帰国後、アルバイトをしながら石川県のアマチュアチーム、クルゼイロジャパンで1年半プレー。2001年よりセレクションを経てサガン鳥栖に加入。4シーズン在籍し、J2リーグ55試合出場4得点。2005年にヴィッセル神戸の運営会社クリムゾンフットボールクラブに入社。ブラジル人選手・監督のポルトガル語通訳を務めたあと、スカウト、営業を歴任。2016年の役職は強化部副部長。
ブルネイ通貨委員会（BCB）は1967年6月12日に設置され、マラヤ・英領ボルネオ・ドル（Malaya and British Borneo dollar）に代わる新通貨「ブルネイ・ドル」を導入した。ブルネイはマレーシアやシンガポールと通貨協定を結んでおり、1973年5月8日にマレーシアが協定を破棄するまでこの3国間で等価交換されていた。マレーシアの協定破棄後もブルネイとシンガポールの通貨共通使用の合意は維持された。2007年6月27日に両国は通貨等価交換40周年を祝し、共同で20ドル紙幣を発行した。更に、2017年7月には通貨等価交換50周年を祝う両国の50ドル記念紙幣を発行した。ブルネイ通貨委員会は2004年2月1日に解散し、通貨金融令（Currency and Monetary Order）第3条1項の規定に基づきブルネイ通貨金融委員会（Brunei Currency and Monetary Board、略称：BCMB）が発足した。さらに2011年1月1日に組織の改組が行われ、ブルネイ通貨金融委員会はブルネイ通貨金融庁に統合された。
ダニエル・ハーディは医者で、全く異なる分野の研究者であったため、二人の間には距離があったが、1972年に結婚した。二人の娘カトリンカとサーシャ、一人の息子ニコを得た。現在サラと夫は北カリフォルニアに住んでおり、カリフォルニア大学デービス校の名誉教授である。
尾瀬沼を源に阿賀野川に注ぐ只見川は、有数の豪雪地帯でありかつその流域のほとんどを山地で占めている。この為水量が通年豊富で急流であることから、古くより水力発電の適地として既に明治時代より電源開発計画が為されていた。只見川の総合的な電源開発は1936年より実施された「第3次発電水力調査」に基づき当時の逓信省から発案され、その後日本発送電株式会社によって只見川から阿賀野川まで階段式にダム式発電所を建設する計画が進められるようになった。だが新潟県も豊富な只見川の水を利用したいとして「只見川分流案」を呈示、更に旧東京電燈を母体とする日本発送電関東支社は尾瀬沼をダム化（尾瀬原ダム計画）して利根川分水する「尾瀬分水案」を企画し調整がつかぬまま戦争により事業は一時中断した。戦後、荒廃した国土を復興するために電源開発の重要性が一段と高まったが、既に只見川では1947年に「只見川筋水力開発計画概要」が日本発送電によって纏められている。内容は戦前の案と同様で只見川に11か所、阿賀野川に6か所、伊南川に3か所、大津岐川に1か所の水力発電所・ダムを建設するものでありこの中で奥只見ダムは堤高150.0m、総貯水容量580,000,000m³、認可出力385,000kWのダム式発電所として計画されている。この案での開発が行われると当時開発可能な発電水力は推定1,960,000kWであり、東北地方の当時計画されていた発電水力の4分の3を占める一大電源開発地帯となることから俄然只見川への注目が集まった。1951年、「国土総合開発法」に基づき政府は全国22地域を「総合開発特定地域」に指定し、ダム建設を始めとする大規模な河川総合開発を実施し地域の治水と経済・産業・農業発展を図ろうとした。これが「特定地域総合開発計画」であり、只見川はその包蔵水力の豊富さから当時電力不足が慢性的に続いていた首都圏への送電を図る為特定地域に指定され、「只見特定地域総合開発計画」事業の一環として「只見川電源開発事業」が動き出したのである。1951年、日本発送電は過度経済力集中排除法により全国9電力会社に分割・民営化され、只見川の水力発電事業は東北電力が継承した。一方電源開発のさらなる促進を図るため国策での新規電力事業を行うことを目的に翌1952年「電源開発促進法」が施行され、国営企業である電源開発株式会社が発足した。1953年に電源開発調整審議会において只見川電源開発事業における電源開発・東北電力の事業調整が行われ、奥只見ダム・前沢ダム（後の大鳥ダム）・田子倉ダム・滝ダムは電源開発が所管し、本名ダム等残り全てのダム・発電所に関しては東北電力が所管する事で調整が付き、この中で奥只見ダムの建設計画が正式に決定された。