ブラック・ホーク戦争の最初の衝突は1832年5月14日に起こり、ブラック・ホークのバンドの予想外の勝利に終わった。民兵隊は馬に乗って、その後を何台かの荷車が追っており、骨の折れる行軍の後で現在のスティルマン・バレー近くキシュウォーキー川の北でブラック・ホークのバンドと接触した。民兵がブラック・ホークのバンドの3人の斥候の1人を殺した時、ソーク族の酋長が40名の騎馬戦士とともに黄昏の民兵宿営地を襲った。民兵の数は275名以上いたが、結束は直ぐに壊れて、35マイル (56 km)程離れたディクソンズ・フェリーまで逃亡した。この襲撃の時に、イザイア・スティルマン指揮下の11名の民兵が戦死した。スティルマン・バレーでの最初の衝突の直ぐ後で、2,000名の「血に飢えた戦士が北部イリノイを席捲して破壊をほしいままにしている」という情報操作された一報が、一帯の白人を恐怖させた。 ブラック・ホークは、最初の小競り合いの後、部隊の中にいた非戦闘員の多くをミシガン準州に連れて行った。5月19日、民兵隊はロック川沿いの道を辿り、ブラック・ホークのバンドを捜索した。翌月に北部イリノイと南部ウィスコンシンで幾つかの小さな小競り合いや虐殺が起こり、民兵隊はブラッディ・レイクとワダムズ・グラブの戦いでやっと自信を取り戻した。
条約で割譲された土地にはソークヌクの集落も含まれていたが、ブラック・ホーク酋長は土地の売却を認めず、この集落に留まっていようと決心した。ケオククやアメリカ当局の反対にもかかわらず、ブラック・ホークの集団は1830年の冬の狩りの後はソークヌクに戻った。1年間の緊張状態の後、ブラック・ホーク達は1831年にも再びソークヌクに戻ったので、イリノイの知事ジョン・レイノルズは「国土の侵犯」と宣言した。ブラック・ホーク酋長達にしてみれば、白人の要求は理解不能だった。レイノルズ知事の要請に応え、エドムンド・ペンデルトン・ゲインズ将軍がセントルイスから軍隊を率いてソークヌクに到着し、ブラック・ホークに即刻退去を要求した。　調停者であるブラック・ホーク酋長は一旦これを拒んだが、6月25日にレイノルズが召集した民兵1,400名も加わって脅しを掛けられたので、流血沙汰を避けミシシッピ川の西に戻った。6月30日、ブラック・ホークとブリティッシュ・バンドの酋長達は降伏の同意書に無理やり署名させられ、故郷に戻らず、ミシシッピ川の西に留まることを約束させられた。1832年4月5日、ケオククたちとブラック・ホークたちが対立し、ブラック・ホークら「ブリティッシュ・バンド」1,000名がイリノイに戻った。ホーチャンク族（ウィインネバーゴ族）のワボキエシエクは、ブラック・ホークにホーチャンク族の支援を約束して、戦争の勃発に関わることになったとされているが、実際にはワボキエシエクは自分の部族を擁護していただけだった。またソーク族のニーポープ酋長が、英国とイリノイの他の部族もブラック・ホークらの支援の用意がある（実際は無かった）とブラック･ホークに伝えたことも彼らの故郷への帰還につながった。ヘンリー・アトキンソン名誉准将は戦争遂行の任務を与えられた。連邦政府の当局はソーク族とフォックス族の酋長と共に、ブラック・ホークとその集団にミシシッピ川の西への撤退を命じたが、ブラック・ホーク達は拒否してそこを離れなかった。その後間もなく、ブラック・ホークはホーチャンク族とポタワトミ族と協議し、ニーポープが言うような、イリノイやミシガンのインディアン部族とイギリス軍がブラック・ホーク達を助ける意思がないことを知った。5月10日イリノイ州民兵が、ブラック・ホークとブリティッシュ・バンドがアイオワに帰る決断をしたと聞いて、預言者の村を焼いた。その後の「スティルマンズ・ラン」事件がその帰国を妨げ、ブラック・ホーク戦争が始まった。.
証券不況を脱出した日本経済は、その後約5年間好況（いざなぎ景気）を迎えた。好況を背景に鉄鋼需要は引き続き拡大し、それに伴って富士製鐵は第3次合理化に引き続いて1966年度（昭和41年度）以降も設備の合理化を進めた。合理化の内容は、引き続き各製鉄所における高炉・転炉・圧延設備の拡大である。東海製鐵では1967年（昭和42年）に高圧操業による日産5500トン高炉が完成。富士製鐵に合併され名古屋製鐵所となった後の1969年（昭和44年）にはソ連より導入した超高圧操業によって日産7000トンに達する大型高炉が建設された。同年、釜石製鐵所で平炉が停止し、これで全製鉄所における平炉の転炉への置き換えが完了した。新技術の連続鋳造設備は、1965年（昭和40年）に試験的に室蘭製鐵所に設置され、1969年には本格的な設備が釜石製鐵所に設置された。これらの設備合理化の結果、1969年度には粗鋼生産量が年間1,484万トンに達した。1969年には、1961年に進出を決定していたものの着工が遅れていた大分製鐵所を起工した。この大分製鐵所は、当時普及途上にあった連続鋳造を全面的に採用するという新しい試みの下に建設されることになる。東海製鐵の吸収合併は、1967年8月に実施された。第3高炉（1969年新設の7000トン高炉）の建設には追加投資が必要だが、その資金調達が富士製鐵と合併したほうが有利なことなどを合併の理由としている。合併によって、東海製鐵の製鉄所は富士製鐵の名古屋製鐵所となった。東海製鐵との合併に続いて1968年（昭和43年）4月、八幡製鐵と富士製鐵の合併を発表する。日本の鉄鋼業界が成熟段階に入ったことによる需要の伸びの鈍化への対応、資本の集約による過剰な生産の調節、ヨーロッパ諸国における鉄鋼業の再編に対抗し、資本自由化やケネディ・ラウンドによる関税引き下げにも対応しうる国際競争力の確立などの事項を合併の理由としている。これに対し公正取引委員会（公取委）は独占禁止法（独禁法）に違反する疑いがあるとし、翌1969年（昭和44年）5月、合併否認の勧告を行った。独禁法に違反するとされたのは、富士製鐵側では鋼矢板と鉄道用重軌条の分野である。同年10月、富士製鐵は違反の排除計画を公取委に提出。その結果、公取委は富士製鐵と八幡製鐵の合併を認めるに至った。その後、鋼矢板は川崎製鉄への製造技術の提供、重軌条は日本鋼管への製造設備の譲渡と製造技術の提供を行い、独禁法違反を回避した。1970年（昭和45年）3月31日、富士製鐵と八幡製鐵は合併し、富士製鐵は解散、存続会社となった八幡製鐵が社名を変更して新日鐵が発足した。