欧米では、道路等に関る地形造成においても、前述した日本古来の「むくり」「しゃくり」のように「丸み」をつける地形造成が行われてきた。これをラウンディング(rounding)という。土木景観の項にあるとおり日本にはドイツから導入された技術で近年は日本の道路造成などにおいても切土の法肩を中心に、徐々にラウンディングがみられるようになってきている。
グレーディングとは、自然地形のような造成を行う造園土工のこと。造園の敷地造成ではその敷地の立地的特性にそった地形造成が,地域の地形の連続を乱すことなく進められるのが通常であり,土地利用や施設の配置にともなう土工も、その吸収にグレーディングの手法による空間の融合化が図られるのが一般である、もちろん,植生や表土の保全と有効利用がはかられるのはいうまでもない。グレーディングは造園独特の技術である。与えられた地形上に土地利用計画をレイアウトするためには傾斜,排水,基礎構造などが大きく関連するグレーディングの技術では,地表面が意図された目的や利用に適しているように造成されるのはいうまでもないが,新しいレベルは元の土地となるべく異ならぬよう配慮され、生態的均衡や自然の排水システムの保持,土壌断面の保全がはかられるのが特徵である。したがって、使用機械の種類は自然のもつ許容限界の範囲で決定される。グレーディングは, このように生態的均衡を考慮した造園土工であるが,単に地形の改変を最少にとどめる手段ではなく,視覚的な効果を考慮してより良い地形を創造することを目的とした積枢的手段であることにも注目できる。
技術者は、地盤工学の問題（土壌密度や強度など）や、移動距離を最小限に抑えながら、カット内の土壌容積と充填物の土壌容積が一致することを確実にするため土量推定に関心を持つ必要がある。これまで、これらの計算は、 スライドルールを使用して手作業で行われ、シンプソンの法則などの方法で行われた。土工費は、運搬量x運搬距離の関数である。大量輸送計画の目的は、これらの量を決定することであり、大量輸送最適化の目標は、そのいずれかまたは両方を最小化することである。現在は、運搬コストの最適化や運行距離の最適化（運搬コストは運行距離に比例しないため）など、コンピュータと特殊なソフトウェアを使用して実行できる。
重機は、相当量の材料を移動させるために通常使用される - 数百万立方メートルまで。 土木工事は、（フレズノ）スクレーパーや、ローダー、ダンプトラック、グレーダー、ブルドーザー、バックホー、ドラグラインの掘削機などの土木機械の開発によって革命を起こした。
軍事工学では 、土工造成、より具体的には土壌から建設された要塞のタイプでみる。 土壌はそれほど強度はないが、莫大な量を使用することができるほど安価であり、恐ろしい構造を生み出す。古い土の要塞の例には堀、芝生の壁、モテとベイルの城、丘の砦が含まれる。 現代の例にはトレンチと犬走がある。
典型的な造成には、道路、鉄道のベッド、ダム、堤防、運河、および犬走りが含まれる。 その他一般的な土工は、土地の地形を再構成したり、斜面を安定させるための土地採取。
環境問題に大変関心が高く就任と同時に京都議定書を批准、温室効果ガスの排出削減を発展途上国にも徹底させる方針である。イラクから駐留豪軍を引き上げ、先住民族への公式謝罪も行った。「24時間、7日」と呼ばれる猛烈な働きぶりで、金融危機ではジョージ・W・ブッシュ米大統領を説得し、金融サミット実現に一役買った。金融危機が深刻化すると、追加経済対策として教育や医療の公共分野に151億豪ドルの拠出を決定。総じて就任1年目では野党からは経済政策で「バラマキ政策」との批判を受けながらも、前任のハワード政権との相違を国民に印象付け、就任後2年たった時点でも高い支持率を維持するのに成功した。就任1年目で最多の20ヶ国を歴訪。しかし、2008年4月の外遊時には日本が訪問先に含まれていなかったために日本軽視との批判を受けた。直後の同年6月に初めて日本を公式訪問する。日本では最初に広島を訪れている。また、この日本訪問時に｢アジア太平洋共同体｣構想を提唱している。日豪関係については、捕鯨問題の外交問題化や、中国が反発する日米豪印対話や日豪共同宣言条約化の先送りといった問題が発生した。一方で、中国通であり西側で初めて中国語を話す首脳であることから、しばしば親中派と見なされ中国への傾斜が一層強まるとも見られていた。しかし、就任当初目玉に掲げていた中国とのFTAでは、2010年にも実施されることが予測された総選挙が近くなるにつれ態度を硬化させて交渉が停滞したほか、中国の軍備増強や中国企業の資源買収に警戒感を強めているとされた。さらに2009年7月5日には、リオ・ティントの社員4人が産業スパイ容疑で中国当局に身柄を拘束され、その後スパイおよび贈賄の容疑で逮捕される事件が発生した。その一方で、中国ウイグル自治区での騒乱から間もない7月30日、オーストラリア政府は世界ウイグル会議のラビア・カーディル議長に対してビザの発給に踏み切った。これらの問題により、豪中関係は急速に悪化の一途を辿った。2010年に入ると、4月に目玉政策としていた温室効果ガスの排出権取引制度導入に失敗。さらに6月には鉄鉱石などを採掘する資源会社を対象とした「資源超過利潤税」の導入案が産業界の猛反発を買い、支持率が急落した。2010年6月24日に実施された党首選挙には出馬せず、副首相のジュリア・ギラードが無投票で後継に選出された。