ふたを開けてみると、中に入っていたのは里芋の煮っころがし。しかも箸が塗箸だから、ヌルヌルしてはさめない。はさんで持ち上げようとした所、不覚にもつるっと箸がすべって、膳の上に転がり出た。仕方なく箸で突っ付いていると、あちらでもこちらでも芋をコロコロコロ…。
なかなかいい器を使っているらしく、開けようとしたら蓋が吸い付いて動かない。ちょっと考えた師匠は、椀のふちをチョコッと握ってふたを開けた。「あれを真似すれば良いだ。一口だぞ。一口一口…全部一息に吸った？　半分戻せ！」
とある村の、庄屋の家で祝言（結婚式）があり、村人一同が祝物を送った。そのお礼として、今夜、村のおもだった者三十六人がご馳走に招待されることになったが…誰も本膳の作法・礼式を知らなかった。とうとう『夜逃げしよう』なんていう騒ぎになり、困った村の衆は、村はずれに住む手習いの師匠の所へいき、付け焼刃で作法を教えてもらう事に。「今夜では、とても一人ずつ稽古する時間はありません。ですからこうしましょう…」師匠がどこの席についても、自分のすることを真似するようにして下さい。羽織りだけは着ていくように…とアドバイスを受け、いよいよ宴席。主人があいさつをし、盃が回された後、いよいよ本膳がやってくる。
民音研究所（英: Min-On Music Research Institute）とは、2014年10月に音楽博物館付属組織として、音楽と平和構築を研究テーマに設置された研究所。研究員による年次報告会の開催や、学術交流などを行っている。
東京の本館内にてライブラリー事業を行っており、12万点以上の録音資料、4万点を超す楽譜、3万冊の音楽書を揃え、資料の視聴・閲覧と貸し出しを行っている。ウェブOPACを有しており、インターネットでの資料検索も可能となっている。
講演会や各種コンサートを開催しており、観覧無料で参加者募集を行っている。主なものとして、企画展示のテーマに沿った講演会、各国の音楽を紹介するレクチャーコンサート、本館ロビーで開催するミュージアムコンサートなどがある。これらは2018年12月時点で96回開催され、26か国・地域の参加国数に及んでいる。
海軍刑法(明治四十一年法律第四十八号)の第1条は「本法ハ海軍軍人ニシテ罪ヲ犯シタル者ニ之ヲ適用ス」としており、一般日本人には適用されないと明記されている。また処刑するにしても軍法会議を経たうえで第16条は「海軍ニ於テ死刑ヲ執行スルトキハ海軍法衙ヲ管轄スル長官ノ定ムル場所ニ於テ銃殺ス」としており、一定の法的手続きを要求している。また日本国内でスパイとして処刑されたリヒャルト・ゾルゲは治安維持法等違反で処刑されたが、一般の刑事裁判で裁かれており、外地の戦場における占領地住民と同じように、内地であった沖縄県で部隊長の判断で処刑する権限は無い。元兵曹長は軍法会議で処刑を決めず「住民からの情報」から判断して処刑したことについて、「われわれの部隊は少人数で大部隊のように軍法会議を開いてそういう細ごまとした配慮をするヒマはなかった」と語っている。実際に、軍法会議は大戦末期には戦場で孤立化した部隊が続出したことから法務官不在でも開廷された例もあり、少尉以上の士官が3人集まれば軍法会議をすぐ開催することができたうえに、戦時においては民間人にも特定の犯罪に関しては処断できるとされていた。そのため一般人にも適用された可能性もある。また、海軍刑法22条の3で「軍事上ノ機密ヲ敵国ニ漏泄スルコト」（スパイ）と22条4では「敵国ノ為ニ嚮導ヲ為シ又ハ地理ヲ指示スルコト」は「罪」と規定されており、それに対する刑罰は20条で「首魁（首謀者）ハ死刑」と規定されているほか、そのほか謀議に入ったものも「死刑、無期若ハ五年以上ノ懲役又ハ禁錮ニ処シ」とするなど重罰が規定されていた。そのため大部隊のように少尉以上の士官が3人（それよりも少なくても即決で処刑が決められた場合も否定はできないが）集まれば軍法会議をすぐ開催することができたため、住民に対するスパイ容疑での処刑があった可能性がある。しかし久米島においては守備隊長の最高位が兵曹長であり尉官より下の下士官であった。そのため久米島では軍法会議の開催は事実上不可能であったといえるため、兵曹長に住民を処刑する権限はなかった。そのため、守備隊が住民を「合法的」に処刑することは、人道上の問題だけでなく、軍規にすら違反する行為であった。また部隊そのものが精神的極限状態に陥っており、一種の心神耗弱状態に陥っていて正常な判断ができなかった可能性もある。実際に鹿山が朝日新聞に語ったインタビューにこの時の心情が垣間見える。また7月までには陸軍がくるはずと認識していることが伺えるため、彼はすでに6月23日に沖縄戦が終結したことを知らなかった可能性もある。海軍の久米島電探知機の見張所で約30人の部下を指揮していた。陸軍の守備隊がくる予定だったが、その前の6月27日、米軍が上陸・投降勧告状を久米島郵便局の安重正次郎さんが持ってきた。味方のはずの人間が敵側に回ったのか、ということで一層にくしみがわいてきて殺害した。ほかにも直接、間接のスパイ容疑で島民16人ぐらいを殺した。自己批判せよというのならするが、戦争中のことで、軍人としては日本の盛衰をかけてやったことだったなお、これら一連の虐殺事件は、終戦直後の混乱と日本政府からの管轄権分離という非常事態もあり、一切の刑事訴追を受けていない。そのため、事実上のクーデター未遂事件である宮城事件と同様に誰も罰せられることはなかった。