文政4年（1821年）、庄内藩士、関口松三郎の次男として鶴岡にて出生。その後松三郎は、同酒井家中の木村家の養子となったが、文政10年（1827年）松三郎は木村家を出奔、浪人となり、父とともに諸国を流浪。やがて天保10年（1839年）に江戸へ出る。その後深川の干鰯問屋奉公を経て小栗忠高の中間（ちゅうげん）となる。弘化2年（1845年）菜種油や砂糖を販売していた紀ノ国屋の美野川利八の養子となり、利八の名を継ぐ。その後地道に資金を蓄え、安政2年（1855年）には、両替株を買い両替商となった。万延元年（1860年）には、旧知の小栗忠順からの小判吹替の情報を事前に得て、天保小判を買占め、巨利を得た。この事が利八の名が世間に知られるきっかけとなった。慶応2年（1866年）、三井家から勘定奉行小栗との伝を見込まれ、幕府から命ぜられた御用金50万両の減免交渉を任され、これを成功させる。その後は小栗の三井組大番頭斎藤専造に対する要請によって三井に勤めることとなり、小栗と三井の間のパイプ役として「通勤支配」（取締役）に任命され、三野村利左衛門と改名。慶応4年（1868年）1月、小栗忠順が失脚すると幕府の命運を察し、新政府への資金援助を開始するよう三井組に働きかけ、動乱を乗り切ることに成功する。これには小栗本人の助言があったとする説もあるが、真偽は不明である。三野村はひらがなしか読めなかったとも言われるが、薩長と幕府のどちらの時代になってもいいように身を処した嗅覚があった。1873年（明治6年）、小野組と共に第一国立銀行を設立。1874年（明治7年）、小野組の破綻に伴った三井組の危機は聡い三野村にとって、地位確立のチャンスでもあった。三野村は三井組の内部改革の為に大隈重信大蔵卿より三井家に対しての諭書を下す措置を求め明治維新政府との繋がりを強め、三井組内部での権力を確立し、1876年（明治9年）の三井銀行設立に繋げていった。
三野村 利左衛門（みのむら りざえもん、1821年12月4日（文政4年11月10日） - 1877年（明治10年）2月21日）は、幕末から明治時代初期に活躍した三井組の大番頭。元の名は利八。三井財閥の中興の祖。
1964年10月10日、ハリウッドのCedars of Lebanon Hospital(当時)理事長Seymour Schulmanと結婚(都市工学技術者のSeymour Jerome Schulmanは全くの別人)。1977年3月、離婚。1978年5月8日、映画プロデューサーのSheldon Schragerと再婚。後に離婚(離婚時期不詳)。
事故収束後、林は自宅で手首を切り自殺を図った。未遂に終わったが、その後代表取締役の座を辞し退職している。政府の事故調査委員会は1982年（昭和57年）7月3日、事故原因についての報告をまとめた。それによると、一次災害（ガス突出）の原因は「現場付近はもともとガスが多いうえガスが抜けにくい環境であったにもかかわらず、ボーリングなどのガス抜きが不十分だったことが事故に結びついた」とした。また、二次災害（坑内火災）については静電気が火元とされ、救護隊員が持ち込んだビニールシート、もしくは救護隊員の身体による帯電とし、いずれも不可抗力による事故ではなかったと指摘している。事故は新炭鉱に会社再建の命運を託していた北炭に致命的な打撃を与えた。事故前に北炭本社から分離され夕張新炭鉱を運営していた事業会社の北炭夕張炭鉱は、事故から2か月後に会社更生法の適用を申請。夕張新炭鉱も事業縮小などで再建を模索したが、事故から1年後の1982年（昭和57年）10月に閉山。さらに1987年（昭和62年）には北炭真谷地炭鉱も閉山し、夕張から北炭系の炭鉱が消滅。北炭はその後も夕張以外の炭鉱で採炭を続けていたが、1995年（平成7年）2月に北炭が会社更生法の適用を申請し事実上の倒産に追い込まれ、同年3月に空知炭鉱（歌志内市）が閉山したことで北炭は石炭採掘事業から完全撤退した。遺族へは会社から一律2000万円の弔慰金が支払われたが、一部の遺族は会社と国を相手取り、損害賠償請求の訴訟を起こした。裁判は12年に及んだ結果和解し、国や会社の責任を不問とする代わりに、会社から総額約1億3200万円の和解金を得た。刑事事件としても立件され、1983年（昭和58年）に道警は業務上過失致死傷容疑で北炭幹部12人を書類送検したが、1984年（昭和59年）には証拠不十分で全員が不起訴となった。救出されるなどで生き残った坑内員の中には多量のメタンガスを吸い込んだことによる酸素欠乏症や脳機能障害、弱視などの後遺症に苦しむ者がおり、64人が労災認定を受けた。日本の石炭産業は、当時の第二次オイルショックによる石炭見直しの風潮の中で復活の機運もあったが、この事故によってその希望はほぼ失われた。その後も1984年（昭和59年）には三井有明鉱火災事故（死者83人）、1985年（昭和60年）には三菱南大夕張炭鉱ガス爆発（死者62人）と多数の犠牲を伴う事故が相次ぎ、炭鉱の閉山がさらに進んだ。夕張に最後まで残っていた三菱南大夕張炭鉱も、前述のガス爆発事故から4年後の1989年（平成元年）に閉山、これにより夕張から坑内掘り炭鉱がすべて消滅した。石炭という基幹産業を失った夕張市は「炭鉱から観光へ」の流れを加速させ、レジャー・観光施設を相次いで建設するなど過大な観光開発へ突き進んだ。これらの観光施設は相次いで経営不振に陥り多大な借金を抱えたうえ、北炭が残した住宅の改良など事後処理にかかった総額580億円の費用のうち、330億円を地方債として夕張市が負担したことなどで財政が逼迫し、後に財政再建団体へと転落する一因となった。