全14番の詞から成り立っており、舞台は日露戦争時の戦闘である。関西の児童たちの家庭から女学生の間で流行。やがて演歌師によって全国に普及した。歌詞中の「軍律厳しき中なれど」が実際に軍法違反で、「硝煙渦巻く中なれど」と改められたことがある。昭和の初期、京都市東山区の良正院の寺門の前に、『肉弾』の作者桜井忠温大佐が「ここは御国を何百里・・・」との一節を記した石碑が建てられた。日華事変が起きた際に、哀愁に満ちた歌詞、郷愁をさそうメロディーなどから「この軍歌は厭戦的である」として人々が歌うことが禁じられ、陸軍も将兵がこの歌を歌う事を禁止した。また軍部に便乗した人々から「この石碑を取り払うべし」との意見が出て物議を醸した。これは沙汰止みとなり、石碑自体は健在である。太平洋戦争中「戦友」は禁歌だったが、下士官・古参兵は「今回で戦友を歌うのをやめる、最後の別れに唱和を行う。」と度々行い、士官・上官によって黙認された場合もあり、兵隊ソングとして認知されていた。戦後連合国軍最高司令官総司令部は一切の軍歌を禁止していたが、一兵卒の悲劇を歌うこの歌は国民から愛され続けた。
神吉 三郎（かんき さぶろう、1899年 - 1952年）は、英文学者、翻訳家。長男は直木賞作家の神吉拓郎。栃木県生まれ。1923年（大正12年）東京帝国大学文学部英文科卒。卒業論文は「ウィリアム・ブレイク論」。同年に卒業した英文学者の本多顕彰によると、在学中は小説を書き、同人雑誌を出しており、「辛辣な皮肉屋」との評があったという。卒業後は陸軍大学校の語学教師として勤務し、教授になる。伝記文学の傑作とされる『サミュエル・ヂョンスン伝』を翻訳し、1941年6月、上巻を刊行（岩波文庫）。戦局が厳しくなる中、中巻の出版は果たせず（陸軍の文官だったため参謀総長の許可が必要であったが不許可とされた。検閲された原稿は「愛国心は悪漢の最後のかくれがである」という部分に赤鉛筆の線が引いてあったという。）、完結したのは終戦後の1948年であった。1945年9月に陸軍大学校は廃校。公職追放となり、苦しい生活を送った。1950年、東京大学教養学部講師。在任中の1952年に死去。
2000年12月24日、ヘイトことペーター・ヴィーヒャーズが設立。それから約6年後の2006年に至るまで、そのヘイトが主宰を務めていた。それから数度にわたる主宰の変遷を経てきている。ドイツを舞台に活動する数多の選手に加えてクリス・ヒーロー、ブライアン・ダニエルソン、マイク・カッケンブッシュなどといったアメリカインディー界で活動している選手の参戦もあり更には三沢光晴、小橋建太、ジェイク・ロバーツなどをレジェンドとして招聘してきた。プロレスリング・ノア、DRAGON GATE、PWG、CHIKARAなどといった国外のプロレス団体との関係を築いている。いつしかアメリカと日本から選手の参戦が見られるようになった。2011年、大日本プロレス、CZWによる業務提携を結んで相互参戦や合同興行を開催している。2014年、GFWと業務提携を結んだ。
ウエストサイド・エクストリーム・レスリング（Westside Xtreme Wrestling）は、ドイツのノルトライン＝ヴェストファーレン州ルール地方を拠点としているプロレス団体。略称はwXw。ルール地方の工業都市オーバーハウゼンを本拠地としている。
陸上自衛隊服務規則（陸上自衛隊訓令第38号）では、「駐屯地司令及び部隊長は、各種の非常の場合に応ずる計画を樹立し、その準備を周到にしておかなければならない」（第76条）とされており、「非常の場合その他の場合で非常呼集を要するときは、駐屯地司令又は現場に所在する幹部は、非常呼集の号音を吹奏させるものとする。ただし、必要がある場合には号音を吹奏しないで非常呼集を行なうことができる。」（第77条第1項）「非常呼集の場合には、各本部及び中隊等は、直ちに命令受領者を駐屯地司令又は指揮系統上上級の部隊長に差し出すとともにすみやかに所定の集合場所に集合しなければならない。」（同2項）と規定されている。そして、実施に関し必要な事項は陸上幕僚長が定めるとされている（同82条）。即応体制として予め指定された隊員に関しては、その任務等に応じて呼集から出動までの時間が指定されている。初動対処小隊として指定された者に関しては30分、初動対処中隊として指定された者に関しては1時間以内に出動態勢が取られるよう指定されており、特に指定期間中は行き先の明示と指定時間内に出動出来るよう心構えが要求される。さらに部隊本部勤務要員に関してはさらに厳格に定められており、一般の部隊に関しては第1種（甲）（主に運用訓練・訓練担当者・情報幹部等の情報収集担当者等）、第1種（乙）（部隊長等の指定者・指揮官等）、第2種（部隊本部要員）、第3種（真にやむを得ない事情を持つ者を除く所属人員全て。遠方に滞在等で直ちに出動出来ない者に関しては、最寄りの駐屯地に出頭しその指示を仰ぐ）に分けて非常呼集連絡網図が作成されており、有事だけで無く地震などの自然災害における災害派遣にも備えた体制が組まれている。師団司令部等に関しては、司令部第二部（連隊等は第2科）に勤務する情報幹部・情報陸曹等が最初に呼集され、情報収集等を行う。その後訓練・警備等の担当部署である第三部（連隊等は3科）や補給・管理を担当する第四部（連隊等は第4科）が招集される。災害派遣に備えた処置の一例としては、管轄地域において震度6以上の地震発生時、呼集の有無に関わらず所属全隊員は集合するよう教育されている。非常呼集をかける者は、課業時間においては地震等の災害時においては駐屯地司令たる部隊の長及び当該部隊の訓練・防衛担当幹部等、不測の事態においては部隊の長等、課業外においては駐屯地当直司令及び部隊等当直司令（当直司令をおかない部隊に関しては部隊長が定める当直幹部）が行う。