フリードリヒは、平和の希求とそのための外交を重要であるとしたうえで、「よき戦争がよき平和をもたらすという逆説が真実となる場合」の例を挙げている。それは、(1)防衛戦争、(2)権利擁護の戦争、(3)予防戦争、(4)同盟に基づく戦争（参戦）である。一番目は自明として、二番目は、とくに領土の継承が念頭に置かれている。三番目は、大きな勢力の更なる拡張を想定して、このような場合、相手が攻め込んでくるのをただ待っていても不利な状況をもたらすだけなので、攻撃に転ずるべきで、これは一番目に準じており、正当であるとする。四番目、条約の忠実な履行は賢明な選択であり、敵対者に対する抑止力となるとする。ただし、フリードリヒはこうも述べる。「それでも、条約や同盟を破棄しなければならない事態がありうることは、認める」
序論から、「マキャヴェリは政治を堕落させ、健全な道徳を破壊しようとした」と厳しく批判している。策に対して徳、情念に対して理性の優越を主張しているが、ここではフリードリヒの主張する君主のあるべき姿について力点を置いて説明する。
フリードリヒは、生涯にわたる文通相手であったヴォルテールと王太子時代から書簡のやり取りを行っていた。1738年8月の書簡でフリードリヒは、ヴォルテールがマキャヴェリを偉人の一人に数えていることについてに反論している。その後、フリードリヒはヴォルテールに、マキャヴェリについて著作するつもりであることを知らせ、書き上げると、原稿を送ってヴォルテールに推敲と出版を依頼した。1739年から1740年にかけてである。ヴォルテールはフリードリヒの原稿をオランダで出版した。ヴォルテールは「これはマキャヴェリへの見事な駁論である。しかし、後日さらに立派な駁論を見ることができるだろう。それはこの王の生涯である」と述べ、モンテスキューもこれを高く評価した。原著はフランス語であるが、ドイツ語など数言語に翻訳され、版を重ねた。
『マキャヴェリ駁論』、あるいは『反マキャヴェリ論』（Anti-Machiavel ）は、プロイセン王フリードリヒ2世の初期の著作の一つで、マキャヴェリとその著作『君主論』に対する反論である。
植田の母校の大阪商業大学は2013年3月6日、植田を4月1日から特任教授にすることを発表した。2013年、第8回東アジア地区男子バレー選手権（ジュニア）でチームマネージャーを務めた。同年11月に東かがわ市合併10周年を機に創設された「ふるさと大使」に就任。2015年、バレーボール一筋だった人生に疑問を抱き、所属していた新日鐵に自ら志願して営業部へ異動。3年に渡ってキャリアを積んだ。2018年には、一流のアスリートを超一流に導く早稲田大学大学院のゼミ「平田竹男研究室」に入学。研究課題は「ブラジル男子バレーボールが世界で勝つための強化策・フィジカルトレーニングの年代別指針を定めたブラジル連盟のリーダーシップとプロクラブの協力」現在は大阪商業大学の教授として学生の指導や地域交流活動を行う傍ら、講演活動、バレーボール解説、メディア出演など多岐に渡って活躍中。
大阪商業大学附属高等学校（現・大阪商業大学高等学校）を経て大阪商業大学を卒業後1987年、新日鐵（現・堺ブレイザーズ）に入る。センタープレイヤーとして日本バレーボールリーグ・ベスト6賞に5年連続選出された。全日本男子では、1992年の1992年バルセロナオリンピックにキャプテンとして出場するなど活躍した。その後、指導者として新日鉄ブレイザーズの監督、全日本ジュニア男子チームの監督などを歴任した。
アメリカは連邦法で、連邦政府の債務（米国債の発行総額）に上限を定め、その設定を連邦議会に委ねている。上限額に到達すれば、連邦政府は新たな米国債発行ができなくなる。2011年1月6日、財務省はティモシー・ガイトナー長官がハリー・リード元老院（上院）多数党院内総務に宛てた書簡を公開し、その中でガイトナーが「連邦債務は早ければ3月末に，2010年2月に連邦議会が決定した法定上限額である14兆2900億ドルに達する可能性がある」「連邦議会が上限引き上げを承認しない場合、深刻な結果を招く恐れがある」との見方を示していることを明らかにした。「深刻な結果」とは国債利払いなどの資金が不足する(デフォルト)他、一部の政府機関が閉鎖される事態を指すものとされる（米国債務上限引き上げ問題）。2011年4月4日、ガイトナーはリード宛の書簡にて、連邦政府は5月16日に債務額が法定上限額に到達するとの見通しを示し、法定上限額が引き上げられなかった場合、財務省が特別措置を講じても7月8日以降は新たな借入が出来なくなると指摘した。5月16日、ガイトナーは連邦議会指導部宛の書簡で、同日に発行された国債720億ドルをもって債務額が法定上限額に到達し、直ちに連邦職員年金基金への拠出を一時的に停止するなどの緊急措置をとったことを明らかにした。これにより、7月8日とされていた新規借入可能期限は8月2日に延ばされた。バラク・オバマ大統領ら民主党と、下院の過半数を占める共和党は債務削減案を巡って対立。オバマ大統領と議会共和党を代表するジョン・ベイナー下院議長との交渉も膠着した。この間、ムーディーズはアメリカの政府債務格付けを引き下げ方向で見直すと発表している。7月25日から31日にかけての与野党交渉で債務上限問題は妥結。期限当日の8月2日に債務上限引き上げ法（Budget Control Act of 2011）が成立し、ムーディーズはアメリカの政府債務格付けAaa据え置き確認を発表した。その3日後、これまで米国債について「クレジットウォッチ・ネガティブ」に指定するだけにとどめていたS＆Pは長期発行体格付けを引き下げた。