1981年に三冊目の本『進化していない女性（邦題：女性は進化しなかったか）』を出版した。最初の章で、私の研究は以前考えられていた以上の威信が女性に対して与えられるべきだと示唆している、と言う一文で始めている。「生物学は女性に対して不利に働いたと、時折感じられる」。そしてハーディは雌の霊長類の戦略を詳しく述べる。この本は1981年にニューヨーク・レビュー・オブ・ブックスの特筆すべき本の第一位に選ばれた。1984年には共同編集で『子殺し：相対的、進化的展望』を出版した。それは1984-85年のthe Journal of the Association of College and Research Libraries誌によって「傑出した学術書」に選ばれた。1999年に『マザーネイチャー：母性本能と彼女たちがヒトを形作った方法（邦訳書副題：「母親」はいかにヒトを進化させたか）』を出版した。彼女は社会生物学を母性本能に絡ませ、「ヒトの母親と幼児を幅広く比較し、進化的な枠組み」に置いて、母子間の相互依存について新たな視点を提案した。母親がどのようにして子育ての質と量のトレードオフを常に調節しているか、自分自身と子の双方にとって最善の行動をどのように判断しているかを議論した。ハーディの視点では、子育ては様々な変数に依存しており、生まれつき固定された「母性本能」は無い。さらに、ヒトは共同保育者として進化し、基本的に他者の援助無しでは子育てすることができないと主張する。これはアロマザリングの概念で説明される。アロマザリングとは母親以外の誰か（例えば父、祖父母、母親の兄や姉）、あるいは遺伝的に無関係な人（例えば乳母や看護婦、育児グループなど）による子育てであり、母親が自分自身の必要を満たすために子どもから一時的に離れることを許容するかもしれない。しかしハーディ自身は常に子どものそばにいる子育て方の強い支援者である。
サラ・ブラファー・ハーディは1946年にテキサス州ダラスで、石油業で財をなしたジョン・ブラファーとカミラ・デイビス・ブラファーの三番目の娘として生まれる。テキサス州ヒューストンで育ち、セントジョンズ校へ通った。16歳の時に、彼女の母親の母校でもあるマサチューセッツ州のウェルズリー大学に入学した。最初は哲学を専攻し、マヤの民族文化を研究した。その後、ハーバード大学のラドクリフ・カレッジに移り、専攻を人類学に変更した。1969年に首席で卒業した。卒業論文に基づいて1972年には初めての著書「The Black Man of Zincantan」を出版している。学士号を得た後にスタンフォード大学で映画製作コースをとった。発展途上国向けに健康維持に関する映画を作ることは世界の利益になるだろう、と彼女は考えた。しかし、そこで学べることは乏しいと気づき、1970年にハーバード大学に戻った。そこで将来の夫であるダニエル・ハーディと出会った。
サラ・ブラファー・ハーディ（Sarah Blaffer Hrdy 1946年7月11日 - ）はアメリカ合衆国の人類学者、霊長類学者。進化心理学と社会生物学へのいくつかの重要な貢献で知られる。チェコ系の姓であるHrdyはフルディとも表記される。発音はハーディとフルディの中間に近い。以下ハーディと統一して表記する。この分野の女性フィールドワーカーとしてはメアリ・ジェーン・ウェスト＝エバーハードとならぶ先駆者である。ハーバード大学の著名な人類学者アーヴェン・デュボアの元で学んだ初めての女子大学院生であった。彼女は文化決定論を批判し、「社会生物学フェミニズム」を掲げている。
明治元年12月7日（1869年1月19日）、戊辰戦争に敗けた奥羽越列藩同盟諸藩に対する処分が行われた。同日、陸奥国は、磐城・岩代・陸前・陸中・陸奥国に、出羽国は、羽前国・羽後国に分割された（この分割によりできた「陸前・陸中・陸奥」は「三陸」とも呼ばれ、リアス式海岸の「三陸海岸」や、世界三大漁場のひとつ「三陸沖」などの語に用いられている）。明治4年7月14日（1871年8月29日）の廃藩置県などを経て、現在の東北6県が作られた。この時期、戊辰戦争により明治政府はその権力基盤を確立し、幕藩体制に則った社会秩序は完全にその権威を失った。西南諸藩に比べ、もともと経済基盤が弱かった東北地方の諸藩では、秩禄処分によって経済的な困窮へと追い込まれた各地の領主と家臣団による窮余の策として「北海道移住」と「帰農」が広く行われた。また後進地域だった東北地方では、農村部の商工業や貨幣経済の浸透も遅れていたため、土地の産物ではなく貨幣により税金を払うシステムが初めて導入された地域では、現金収入を得ることに慣れない人々に大きな混乱を与えた。また明治以降の富国強兵・殖産興業の時代においても、郡山盆地における安積疏水、宮城県の野蒜築港、東北帝国大学設置、岩手県の釜石製鉄所などの例外を除いて、政府は東北地方での大規模な投資や開発に積極的ではなかった。野蒜築港が台風によって破壊された後も修復や代わりの港の建設はされず、鉄道のうち最初に敷設された東北本線は官営による国家計画としては行われなかった。大蔵卿・松方正義による松方デフレは、農産物の価格下落をもたらし、全国的に小作農の比率を上昇（小作農率の全国平均38%→47%）させた。その影響によって、全国的には富裕層による地主所有の寡占化が進み、また産業化（生糸産業・造船業など）が進んでいた関東の都市部などは経済が好調となった一方、常磐炭田周辺などを除き工業化の遅れていた東北地方は更なる経済的ダメージを蒙ることとなった。そのため多くの者が女工や各種労働者として都市部などへと働きに出ざるを得なかった。さらに、日清・日露戦争後に顕著となった日本の対外進出指向は、日本内地の開発の軽視につながり、地方の近代化を遅らせる結果を招いた。特に1910年（明治43年）の韓国併合後は、朝鮮半島から廉価な米が流入したために米価の低下を招き、東北地方にとっては大きな痛手となった。また昭和になってからは、農家の次男・三男などを中心に旧満州国などへの移民が活発化した。1930年（昭和5年）には昭和東北大凶作が発生し、身売りや欠食児童が続出、二・二六事件を起こす要因の一つとなった。第二次世界大戦後は農地改革により、従来の封建的な地主小作関係は過去のものとなった。東北地方でも工業化が進み、生活水準に顕著な向上が見られたが、太平洋ベルト地域の著しい発展に取り残され、高度経済成長時代には東京方面への出稼ぎ、集団就職は非常に広い範囲で行われた。