大阪府貝塚市出身。大阪府立岸和田高等学校を経て、大阪大学法学部卒業後、1988年に毎日放送へ入社。同期には同じくテレビプロデューサーの本郷義浩、アナウンサーの加藤康裕（元事業局コマース事業部長）と岩城潤子（現・総務局総務部所属）がいる。東京支社テレビ営業第2部、報道局社会部、東京支社報道部勤務を経て、1998年4月にスタートした「情熱大陸」ではディレクターとして、10本の演出を手がけた。2001年1月より「情熱大陸」、同年10月からは「世界ウルルン滞在記」やスペシャル番組のプロデューサーを務めている。2008年3月末をもって、「情熱大陸」と「世界ウルルン滞在記"ルネサンス"」のプロデューサーを離れ、東京支社テレビ編成部へ異動。2008年4月より「情熱大陸」の編成担当となる。2010年9月から2015年6月まで東京支社テレビ編成部長兼チーフプロデューサー、2015年6月からは編成部企画統括兼チーフプロデューサー、2016年7月にスポーツ局スポーツ企画推進部長、2018年6月から現職。
バズィング（英語: buzzing）とは、金管楽器の練習法の一つで、マウスピースだけで演奏することや、マウスピースなしで唇を振動させて演奏することである。奏法のとりわけ基本的な技術を身に付けたり、演奏の調子が悪くなった時に奏法の確認、矯正をしたりすることが主な目的である。唇の周囲の筋肉は身体の他の筋肉と同様、ある期間使っていなかったり、酷使しすぎたりしたときにはマッサージが必要である。このため、練習を始める前や実際の演奏を始める前には、マウスピースを使って数分間バズイングをすることが、唇にとって非常に良いことである。
法務大臣の署名には必ず赤鉛筆が使われるが、これが行われない限り、死刑執行は不可能である。死刑確定から執行まで平均で7年6か月かかっている。在任中に信条、宗教上の理由などで執行命令書の署名を行わなかった法務大臣もいる（賀屋興宣、左藤恵など）。2005年に法務大臣に就任した杉浦正健が就任記者会見で「（死刑執行命令書に）私はサインしない」と法相としては異例の発言をした（ただし1時間後に発言を撤回している。なお、杉浦は在任期間中、一度も執行命令書にサインをしていない）。一方で、1992年に法相に就任した後藤田正晴は「法相が責任を回避したら国の秩序が揺らぐ」と語っており、また、2001年に法相に就任した森山眞弓は「執行しないと決めている人は法相を引き受けるべきではない」と述べており、法相という立場にある以上、刑法および刑訴法で規定された責務を果たすべきという主張も少なくない。死刑の執行に積極的な大臣も存在した。田中伊三次は1967年の法務大臣就任後、知り合いの記者に「死刑が執行されるところを見に行こう」と誘って相談した刑事局総務課長伊藤栄樹から叱責されたり、死刑場を新聞記者に公開した後、「これから死刑執行命令書のサインを行うので写真を撮ってくれ」と、数珠を片手にポーズを構えて1度に23人分の死刑執行命令書に署名した。しかし、あまりの悪趣味に産経新聞を除く記者クラブの記者らに呆れられ、翌日（1967年10月17日）の朝刊一面で報じたのは産経新聞だけだった。反対に裁判資料を持ち込み悩みながら熟読し判断を下した大臣もいた。旧刑事訴訟法下でも執行にかなりの時間を要していたが、現在の刑事訴訟法が制定された際、判決確定から6か月という規定が作られた。しかし結果的には、この規定をもってしても判決確定から執行までの期間が6か月以内になることはなかった。判決の確定から6ヶ月が経過しても執行されない点については昭和20年代後半にすでに問題になっており、1953年6月19日に朝日新聞に掲載された「たまった死刑囚84人、部内に執行促進論　再審や恩赦請求を乱用」の記事によれば、死刑囚が死刑執行阻止を狙い、再審請求や恩赦出願を濫発するので法務当局内部に再審請求を行える回数を制限すべきだとする議論があることを伝えているが、そのなかで「昭和24年に最高裁で確定した死刑囚が残されている」と指摘しており、当時は「4年」も長い拘置期間とされていた。その後1950年代以降は精神の異常を疑われたまま死刑判決を受けた者や、冤罪が疑われながら死刑判決を受けた者については、さらに執行が避けられる傾向が顕著になり（著名なものに帝銀事件があるが、藤本事件のように執行された例もある）、外部交通が制限されるなか、長年にわたり何度も再審請求を繰り返して、最終的に無罪となった元死刑確定者も存在している。もっとも、1960年代から1980年代にかけて新規の死刑確定囚が多くなかった事実もある。また、死刑が確定したのちに、何らかの理由により刑が執行されなかった場合、以前は確定後30年をもって刑そのものが免除となる規定が刑法32条にあったが、2010年に人を死亡させた罪の公訴時効の廃止・延長がされた際、死刑の時効も廃止された。ただし死刑確定者が刑法11条2項に基づき刑事施設に継続して拘置されることによって、免除までの期間は中断されることとされていた（最高裁昭和60年7月19日決定）（帝銀事件#死刑確定後参照）。30年以上拘置されていた例として名張毒ぶどう酒事件（2015年に八王子医療刑務所で病死）がある。主義主張に無関係もしくは不明ながら任期が短いなどの経緯により、結果として在任中死刑執行を1人も行わなかった法務大臣も、第二次世界大戦後に複数存在する。