シーブは、ブームの先端、フックブロック、ジブ起伏ロープの端末で用いられ、このシーブを介してワイヤロープが複数本掛けされる。シーブ一枚の機械効率は、滑り軸受け0.96、転がり軸受け0.98。
走行体にはクローラ式、トラック式、ホイール式がある。クローラは、クローラベルト、駆動輪、遊動輪、上部ローラ、下部ローラなどで構成される。トラッククレーン、オールテレーンクレーンのキャリアはトラック式、ラフテレーンクレーンのキャリアはホイール式、どちらのキャリアも特殊自動車である。一般的なホイールクレーンとトラッククレーンでは下部走行体に原動機を搭載して走行と作業に兼用している。
旋回フレームの上には、巻上げ装置、起伏装置、旋回装置、運転室、ブーム（ジブ）が搭載されている。クローラ式、オールテレーン式、一部のホイールクレーンでは、原動機も上部旋回体内に搭載されている。
移動式クレーン（いどうしきクレーン）とは、クレーン・移動式クレーンなどを含む広義のクレーンについての日本の法令の定義区分のひとつであり、当該広義のクレーンのうち狭義のクレーン、デリック、揚貨装置以外のもので、不特定の場所へ移動して作業できる構造のもの。それぞれに運転資格が異なり、この区分のものの運転には移動式クレーン運転士免許等が必要となる。移動式クレーンの定義として、不特定の場所へ移動できることが前提であるため、長距離であっても構内のクレーン用レール上だけを移動する門型クレーンやコンテナ船積用クレーン等は移動式クレーンに該当しない。逆に、固定した配電盤等にケーブルを接続して送電を受けて運転する電動クローラクレーン等は、ケーブルの長さ範囲でしか移動できないが、走行路が特定されておらず任意の方向かつ経路を走行できるので移動式クレーンと見做される。船舶上に搭載されたもの（揚貨装置に該当するものを除く）、非自航船または台船上に搭載されたもの、鉄道軌道上を走行して移動できるものは移動式クレーンとなる。
貞和2年（1346年）に秋月城の支城として築城。長宗我部元親によって滅ぼされた勝瑞城と運命を共に落城した。天正13年（1585年）に蜂須賀家政が阿波国に入国し、阿波九城のひとつとして整備された。森監物が城代（支城主）として入り、5500石の石高を有した。その後寛永15年（1638年）、一国一城令によって廃城となった。城跡は、後世の開墾により不明であるが、明治期に作成された地籍図などから、方形の居館であったことが窺える。現在では「天守台」と呼ばれる高さ6メートルほどの小丘に、城跡を示す石碑と森監物をまつる小さな祠がある。
（タイ王国国家警察中央捜査本部・歴史の項を参照のこと。）タイ水上警察の創設の背景には、タイ経済における貿易活動の重要性の増加がある。第二次世界大戦前までは、タイ王国は主に農産物やさまざまな日用雑貨を国内で生産し、多くの工業製品はヨーロッパなどから海外から輸入に頼っていた。そのため、1939年にヨーロッパで、第二次世界大戦が勃発すると、タイでは外国工業製品の不足に見舞われることになった。この問題を解決するために、当時のタイ政府は、国内への商品の輸出入を統制する仏歴2482年（1939）輸出入管理法を制定し、管理の統制を強化した。希少な外国製品の多くは海運で運ばれたため、同法律に従った管理業務を海上で効率よくできる組織を必要としたが、当時はそのような機能は不足していた。当時から国益の保護の為に水上警察の必要性は明らかであったといえる。さらに、日本軍がタイへ南下してくると、1941年12月8日、日泰攻守同盟条約を結び、1942年1月25日にアメリカ合衆国とイギリスに対して宣戦布告した。しかし、1945年8月14日、日本が無条件降伏を受諾し、敗戦すると、タイでは親アメリカの自由タイ派に政権が交代し、タイ新政府は日本との同盟条約を破棄した。アメリカはタイ新政府を敵国条項に含めないことを認めたが、イギリスは否定的であった。そのためイギリスとの戦後処理が行われ、1946年1月1日シンガポールにおいて、イギリスとインドとの戦後処理合意に調印することになった。その合意事項は、24項目からなり、多くの点でタイを圧迫する内容であった。中でも特に重要な点は、王国は賠償として150万トンの米をイギリスの指定した機関に提供するというものであった。このため、以後タイからイギリスへ賠償の為に多くの米が輸出されていった。さらに、当時世界中が戦後の食糧不足に苦しんでいたが、タイは生産基盤が破壊されなかったために、米穀類を大量に安く生産することができた。そのため、タイでは海運を使った米の輸出量がさらに増大していった。このような中で、同時に密貿易も横行するようになり、輸出入取締りの必要性も増大していった。しかし当時のタイには、海上密貿易を取り締まれるような十分な大きさの舟艇を持った公機関は無く、関税局が小型船舶で直接取り締まるか、海軍に頼るより無かった。1947年12月、海軍に海上取締りを委託した。政府は、国民の利益の為に海軍に代わって海上での違法行為を取り締まる公的機関の必要性を認識し、国防省と内務省の見解の基づき、当時のタイ国家警察局に水上警察の創設を命じ、中央捜査本部に配属させた。1951年、水上警察創設の為に海軍は、沿岸県での無線局設置費用とオランダから60フィート級巡視艇3隻購入の費用として警察局に予算を分配した。さらに海軍は消防隊に消防船、パーククローンサーン取締隊に30フィート級巡視艇2隻を譲った。1952年5月15日、設置準備を終え、水上警察は誕生した。