1896年、合衆国最高裁判所はプレッシー対ファーガソン裁判の判決を下し、「分離すれど平等」の原則のもと人種差別を合法としていた。この決定がジム・クロウ法を全米に拡散させる原因ともなった。これらの法は実質的には一般の生活を取り巻く全てにおいて人種差別を認めるようなもので、全米、特に南部において人種差別が蔓延していった。多くの南部の都市同様にナッシュビルではアフリカ系アメリカ人はジム・クロウ法のもと、非常に不利な立場にあった。学校の資金を減らされ、多くの宿泊施設を使用できなくされ、アフリカ系アメリカ人はスキルの必要なわずかな職業にしかつけず、大多数の白人から常に差別を受けていた。1905年には早くもジム・クロウ法に反対する本格的な対策が行われていたが、ナッシュビルのアフリカ系アメリカ人コミュニティが人種差別撤廃に向けたナッシュビル・キリスト教指導者会議が結成される1958年までほとんど効果がなかった。
1960年当時、ナッシュビル市街の多くの飲食店（ランチカウンター）では、白人席と黒人/有色人種席を分ける人種差別が横行していた。ナッシュビル座り込みでは、ランチカウンターでの差別撤廃を目的として、白人席への座り込みが組織的に行われた。座り込みの参加者の多くは黒人大学生で、白人の野次馬から罵声や身体的暴力を受けた。参加者は非暴力を貫いて妨害には応酬しなかったが、警察の退去命令に反して居座ったために最終的に150人以上の逮捕者を出した。運動がピークに達した4月19日には、座り込みの弁護団長ゼフィアス・ロビーの自宅が何者かに爆破され、座り込み側は市庁舎まで4,000人規模のデモを行った。これを受けてナッシュビル市長ベン・ウェストが市内のランチカウンターにおける人種差別撤廃支持を表明したことで運動は収束に向かった。5月10日、ダウンタウンの6店舗は初めて黒人客に対してランチカウンターで接客を行った。ランチカウンターでの人種差別は撤廃されたが、ナッシュビルのその他の施設では1964年公民権法により全米で法的に人種差別が禁止されるまで、座り込み、ピケ、抗議運動が続けられた。ナッシュビル座り込みの組織の多くは公民権運動において重要な役割を担った。
ナッシュビル座り込み (Nashville sit-ins ) は、1960年2月13日から5月10日にかけてアメリカ合衆国テネシー州ナッシュビルで行われた非暴力の座り込み闘争である。指揮したのはナッシュビル学生運動とナッシュビル・キリスト教指導者会議で、市内の飲食店での人種分離を撤廃させることが目的であった。妨害による被害者と大量の逮捕者を出しながら、80日以上におよぶ非暴力闘争のすえ、市内飲食店での差別撤廃に成功した。公民権運動におけるもっとも有名な運動の一つである。
マリアナ沖海戦ではレーダーにより管制された多数の戦闘機と新兵器近接信管（VT信管）（ただし近年ではこの海戦でのVT信管の効果は疑問視されている）を配備した対空砲（VT信管使用率20%）に阻まれ大きな戦果がなく、アメリカ軍に占領されたマリアナ諸島などから日本本土に襲来する新型爆撃機、ボーイングB-29の迎撃戦においては零戦の高高度性能不足で撃墜困難のため、他の戦闘機で迎撃がほとんどであった。1944年10月20日最初の神風特別攻撃隊が零戦によって編成され、それ以降も終戦まで零戦は特攻に使用された。大型爆弾用懸吊・投下装置を追加した末期型は代用艦爆（戦爆）として、また特別攻撃隊（神風特別攻撃）にも用いられ、レイテ沖海戦や硫黄島の戦いでは空母を撃沈破するといった戦果を挙げている。沖縄戦では、特別攻撃隊に対応してさらに強化された連合国軍の警戒網を突破するために日本側も戦術を工夫して突入を成功させ、空母を含む艦船を撃破したものの、艦隊到達前に撃墜される機も多く、アメリカ海軍やイギリス海軍、オーストラリア海軍などからなる連合国軍の艦隊を撃退するまでには至らなかった。搭乗員の藤田怡与蔵は「零戦は戦闘機として必須のあらゆる特性を一身兼備、一千馬力から100パーセントの効率をしぼり出して再現したようなバランスのよくとれた高性能を持っていた。特に昇降舵操舵に対してはどこまでも滑らかで崩れず、いかなる速度と迎え角においても、ピシッときまる天下一品の応答をしてくれた。調教の行きとどいた駿馬とでもいったふうにパイロットの動かす通りに動いてくれた」と語っている。登場時こそ高性能を誇った零戦であるが、後継機の開発が順調に進んだ陸軍に比べ、海軍は後継機の開発がうまくいかず、零戦は終戦まで主力機として使用され、性能でもアメリカやイギリスの新鋭機に敵わなくなった。零戦の実用化に目処が立った頃、海軍は三菱に十四試局地戦闘機（J2M1。後の雷電）の開発を指示している。しかし、試算により十四試局戦の性能が今ひとつであることが判明すると、より大馬力の発動機に換装した十四試局戦改/試製雷電 (J2M2) の開発を三菱に命じ、これを次期主力戦闘機（艦上戦闘機ではない）として零戦の減産と雷電の大増産計画を立てる一方、同じ頃に川西が提案してきた十五試水上戦闘機 (N1K1) の局地戦闘機化（後の紫電一一型、紫電二一型（紫電改））を許可している。しかし、雷電が数々のトラブルで早期戦力化が不可能、紫電一一型・二一型の実用化はまだ先という状況になったことから、この両機種の代替として零戦の武装・防弾の強化及び高速化に泥縄的に取り組まざるを得なくなってしまった。戦争中盤以降アメリカ軍は2,000馬力級エンジンを装備するF6FヘルキャットやF4Uコルセアなどの新型戦闘機を投入したが、雷電や烈風など零戦の後継機の開発に遅れた日本海軍は零戦の僅かな性能向上型 でこれらに対抗せざるを得なかった。