ニーバーはしばしばカリスマ的な演説者であると評された。記者のオールデン・ホイットマンは彼の演説のスタイルについて書いている。「彼は、太くて低い声と、青い大きな瞳を持っていた。彼は自分の手をまるでオーケストラの指揮者のように使った。ときどき人指し指を立てその手を振り回して、歯切れのよい文を際立たせた。彼は、早口で話し、メモも見なかった（理由としては、彼が遠視用の眼鏡を付けるのを嫌ったためである）が、それでも、クライマックスまでの論理の組み立てが巧妙であり、彼の言ったことの情熱的な含みを伝えるという意味においても、巧みだった。」
ニーバーは、第二次世界大戦直後の数年、プロテスタント主流派の聖職者たちに、重大な影響を与えた。プロテスタント主流派のほとんどが新正統主義と歩みをともにし、新正統主義の運動にも同調していた。この影響力が衰え始め、晩年には急激に落ち込んでしまった。歴史家アーサー・M・シュレジンジャーJr.は、ニーバーの功績を、彼を必要とした両陣営、自由主義者・保守主義者たちの間で、ニーバーについて議論が戦わされたことである、としている。キング牧師は、ニーバーの影響力を称賛した。外交政策の保守派陣営は、倫理的現実主義の例として、冷戦の間の封じ込め政策のニーバーの支援を指摘する。革新派陣営は、彼の活動後期のベトナム戦争への反対を引用する。近年になると、たいていの場合は自由主義プロテスタント神学のグループ以外のところで、ニーバーは再び読まれるようになってきた。2008年のアメリカ大統領選挙において、民主・共和両党の候補者が影響を受けたものとしてニーバーに言及した。上院議員のジョン・マケインが、その著書Hard Call で、「良い戦争の対価について明確に理解している、模範とするべき人は著名なニーバーである」 と書いており、大統領バラク・オバマは、ニーバーは「好きな哲学者」であり、「好きな神学者」である、と語っている。雑誌Slateのコラムニストのフレッド・カプランは2009年ノーベル平和賞受賞に際してのオバマ大統領の演説は、ニーバーについての「誠実な熟考(reflection)」であったと見なした。ケネス・ウォルツの国際関係論についての影響力の大きい仕事"Man, the State, and War"は、ニーバーの思想についての言及が含まれている。ウォルツは政治的現実主義に対するニーバーの貢献を強調し、特に「人間の完成というものの不可能性」の概念を強調した。"アンドリュー・ベースヴィッチの本、『力の限界』では13回もニーバーに言及している。ベースヴィッチは、ニーバーの謙虚さと、アメリカ人がアメリカの力に魅惑される危険な状態にあった、という意見を強調した。
戦時中から、サイクロトロンにより世界最先端の原子力研究を行っていたが、1945年（昭和20年）9月2日の第二次世界大戦敗戦後、日本では連合国から原子力に関する研究が、以後7年にわたり全面的に禁止された。しかし1952年（昭和27年）4月28日に日本国との平和条約（サンフランシスコ講和条約）が発効し、1953年にドワイト・D・アイゼンハワー大統領が国連総会で「平和のための原子力」演説を行ったことも契機となって再開されることとなった。日本の原子力発電は、1954年（昭和29年）3月に、当時改進党に所属していた中曽根康弘・稲葉修・齋藤憲三・川崎秀二・前田正男らにより、原子力研究開発予算が国会に提出されたことが起点である。この時の予算2億3500万円は、ウラン235にちなんだものであった。1955年（昭和30年）12月19日に原子力基本法が成立し、原子力利用の大綱が定められた。この時に定められた方針が「民主・自主・公開」の「原子力三原則」であった。そして基本法成立を受けて1956年（昭和31年）1月1日に原子力委員会が設置された。初代の委員長は読売新聞社社主でもあった正力松太郎である。正力は翌1957年（昭和32年）4月29日に原子力平和利用懇談会を立ち上げ、さらに同年5月19日に発足した科学技術庁の初代長官となり、原子力平和利用博覧会の開催や、読売新聞や系列のメディアを駆使し、原子力の日本への導入に大きな影響力を発揮した。このことから、正力は日本の「原子力の父」とも呼ばれている。また朝日新聞社の田中慎次郎も設立時から原子力委員会参与に就いたほか、当委員会には湯川秀樹も参加したが、湯川は、急進的な正力と相容れず辞任している。1956年（昭和31年）6月に日本原子力研究所、現・独立行政法人日本原子力研究開発機構が特殊法人として設立され、研究所が茨城県那珂郡東海村に設置された。これ以降、東海村は日本の原子力研究の中心地となっていく。1957年（昭和32年）11月1日には、電気事業連合会加盟の9電力会社および電源開発の出資により日本原子力発電株式会社が設立された。日本で最初の原子力発電が行われたのは、1963年（昭和38年）10月26日で、東海村に建設された実験炉であるJPDRが初発電を行った。これを記念して毎年10月26日は原子力の日となっている。尚、日本に初めて設立された商用原子力発電所は、同じく東海村に建設された東海発電所であり、運営主体は日本原子力発電である。原子炉の種類は世界最初に実用化されたイギリス製の黒鉛減速炭酸ガス冷却型原子炉であった。しかし経済性等の問題により、ガス冷却炉はこれ1基にとどまり、後に導入される商用発電炉はすべて軽水炉であった。2011年（平成23年）には、3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震に起因する東京電力福島第一原子力発電所事故が発生した。国際原子力事象評価尺度に基づく評価は確定していないが、原子力安全・保安院による暫定評価は最悪のレベル7となっており、日本における最大規模の原子力事故である。