オロナ島は赤道よりもわずかに南側に位置する南半球の島であり、この場所はキリバスに属している。この島は環礁であり、非常に幅の狭い陸が、小さな海域を囲むという形状をしている。陸地部分の幅は、だいたい数百 m程度で、それが短軸約3 km弱、長軸約6 km程度のラグーンを囲んでいる。なお、ラグーンの水深は、だいたい15 mから18 m程と浅い。ラグーンを囲む陸地には、所々に切れ目が存在しているため、外海とラグーンとの間には直接海水の流通が起こる。この外海とラグーンとがつながっている陸地の切れ目の部分の水深はさらに浅く、一番深い場所でも水深1 m強程度である。しかも、嵐がやってくれば、陸地を構成する砂礫が移動するなどして、切れ目の位置や数は変化し得る。例えば、1924年3月にはラグーンの北側に存在する陸地の切れ目は17 本しか存在していなかったのに、2012年現在は同じラグーン北側の陸地に20 本存在している。なお、この他にも陸地の切れ目はあって、例えば、2012年現在、ラグーン南側の陸地には切れ目が4本存在する。このような環礁の陸地部分は、その全体がサンゴ礁に囲まれている。環礁の陸地部分を囲むサンゴ礁のことを裾礁と言うのだが、オロナ島の裾礁は、干潮になると一部が海面上に姿を現す。2012年現在、ハル島には港が存在しないものの、荒天でなければ船を接近させて停泊し、そこから上陸を試みることは可能である。
オロナ島は、キリバスの島。赤道付近の太平洋上に位置するフェニックス諸島を構成する島である。ただし、厳密には1つの島からできているわけではなく、所々に切れ目が存在する環礁である。かつてはハル島（英語、Hull Island）とも呼ばれた。
戦後まもなく桐生市小曽根町に創立された桐生ドレスメーカー女学院を前身とする。相生町5丁目の新校舎に移転後、専修学校制度により専修学校へ移行、桐生ドレスメーカー専門学校と改称する。平成に入り新たに高等課程を新設、向陽台高等学校と技能連携し桐生ビジネス専門学校が成立した。平成17年に閉校。平成21年中央カレッジグループに加入。平成23年群馬法科ビジネス専門学校桐生校に校名変更。
桐生ビジネス専門学校（きりゅうビジネスせんもんがっこう）は、群馬県桐生市相生町5丁目にある専門学校。1951年（昭和26年）創立。学校法人設樂学園。
1259年には、podio celsoの名であったことが証明されている。この地名は純粋なラテン語源である。podiumは『高い土地、丘』を指し、puyやpé、pech、puechは、地方を意味している。第二要素のcelsusは『標高が高い』ことを意味する。Puycelsiはゆえに『高くそびえる丘』となる。
内木玉枝(ないきたまえ、1878-1974)は、岐阜県恵那郡加子母村の17代続く旧家の第四子、二女として生まれ、私立東京女子美術学校卒業後、愛知県第一師範学校付小学校訓導を務めた後、女性の自立のためには知識や技術の習得が必要であるという理念のもと、27歳で名古屋市に中京裁縫女学校を創設し、女性の衣服・体位などの改善を考え指導者の養成を目指した。学校創立の1905年は日露戦争の只中であり、女性が一家の大黒柱として生計を担う必要性から、専門的技能を修得する意義が認知された時期であり、玉枝は「名古屋の女性は衣生活に幼稚である、体格がよくない、この2点を改善するために指導者を養成したい」という志を持っていた。1911年には軍の経理畑出身の夫・内木英も経営に加わる。1922年に家事体操専攻科を併設し、1936年にはオリンピック出場者を輩出、戦前戦中の日本の女子中等学校における体操科女子教師の輩出校となり、スポーツに強い大学を形作った。中京女子短期大学、中京女子大学を設立し、1971年に学校法人内木学園総長に就任。玉枝の従妹であり実弟・内木和の妻でもある越原春子は玉枝とともに女学校の経営に携わったのち、夫とともに名古屋女学校（現・名古屋女子大学）を創立し、その後日本初の女性衆議院議員のひとりとなった。
学生自らが主体的に行動する機会を数多く設け、自らの大学は自分たちで作る「名実ともに学生が主人公」の大学づくりを目指し、主体的な発想のもと、心身ともに健全でたくましく、「生きる力」、「行動力」、「仲間愛」に溢れ、そして諦めないで何ごとにも「チャレンジする精神」を持った学生をひとりでも多く育てることを教育目標としている。
「人間力の形成」至学館大学における「人間力」とは、「健康力」、「知的視力」、「社会力」、「自己形成力」および「当事者力」の5つの力から構成されるものと定義し、これら5つの力を乗じ、総合的に応用・展開することができてはじめて真の「人間力」であるものと考える。すなわち、「真理と正義にもとづく価値観と倫理観をもち、広い視野と科学的な知識にもとづいた自己実現とすべての人々の幸福のため、積極的に寄与・貢献できる人間力の形成」である。
1930年代以降、山口高商は満蒙進出という日本の国策に迎合する動きをみせることとなった。1933年4月には調査課を拡充して「東亜経済研究所」を設置、同所は以後1940年前後に至るまで高商各校で本格化するアジア調査・研究機関の設立の嚆矢となった。1935年10月には東亜経済博覧会を開催して満蒙事情に関する啓蒙活動を行い、1936年3月には満洲国留学生受け入れのため「留学生特設予科」を復活した。1939年には本科を第1部と第2部に分けて後者を「支那科」とし、また卒業生を対象とする支那貿易科を「東亜経済研究科」と改称した。しかし1941年12月の太平洋戦争勃発は、以上に述べた時局色の濃い教育・研究の遂行も不可能にした。開戦直後には修業年限が2年9ヶ月、翌1942年にはさらに2年6ヶ月に短縮され在校生の学徒出陣がすすめられた。1944年4月、物資の不足により、官立高商のいくつかが「工業専門学校」あるいは「工業経営専門学校」への転換をよぎなくされた際、山口高商は「山口経済専門学校」への改称に止まったが、同年、中等学校修了者を対象とする貿易別科は廃止された。一方、前年の1943年には戦前最後（第3次）の大学昇格運動が高まりをみせ、山口高商を中核とする「官立防長総合大學」構想を実現寸前までこぎ着けたが、戦局悪化により挫折することとなった。