1820年10月17日に、ポルトガルの警備隊が反乱を起こしたというニュースがもたらされた。この事件は1820年自由主義革命として知られる。軍は暫定政府を設立し、ジョアン6世の任命した摂政にとってかわり、このときに民主的に憲法制定の目的で選出した、数世紀の歴史ある議会「コルテス」を招集した。このとき彼の父は彼に助言を乞うのみならず、彼を摂政として代理統治のためにポルトガルに派遣し、革命派をなだめることも決定していたことにペドロは驚いた。王子は帝王学を受けていなかっただけでなく、これまで内政への参加を許されていなかった。彼の存在意義は姉のマリア・テレサの代わりであった。ジョアン6世は彼女の助言を頼りにしており、枢密院に参加する権利を与えられていたのは彼女だったのだ。ペドロは父王と絶対君主制の原則に固執していた寵臣たちによって疑惑をもたれていた。対照的に、ペドロは自由主義と立憲議会制の支援者としてよく知られていた。彼はヴォルテール、バンジャマン・コンスタン、ガエターノ・フィランギェリ、エドマンド・バークの著作を読んでいた。彼の妻、レオポルディーナでさえ「神よ助けたまえ、夫は新しい思想を愛しているのです」と述べている。ジョアン6世は、ペドロがいったんポルトガルに到着すれば革命派によって王に推挙されることを恐れ、ペドロの出発を出来るだけ延期させた。1821年2月26日、リオデジャネイロのポルトガル軍は反乱を起こした。リオデジャネイロよりやや離れたサン・クリストヴァンは落ち着いていたが、ジョアン6世も政府も反乱軍にたいして何の動きも見せなかった。ペドロは独自の行動を決断し、反乱軍の味方をした。彼は反乱軍と交渉し、父王にその要求を飲ませた。その要求には、新内閣の指名と、将来のポルトガル憲法の順守の誓約が含まれていた。4月21日、リオデジャネイロ教区選挙区は為替取引所で、コルテスの議員の選挙を行った。扇動者の小規模なグループが選挙会場を押さえ、革命政府を樹立した。ジョアン6世と大臣らは受動的で、王家は革命派の要求を受諾しようとし、このときペドロはイニシアチブをとり為替取引所に軍を派遣し秩序を回復させた。コルテスの圧力のもと、ジョアン6世とその家族は4月26日に、ペドロとマリア・レオポルディナを残して、帰国の途に就いた。2日前に父王はペドロに警告していた。「ペドロ、もしブラジルが独立するなら、あのような野心家どもでなく、予を敬うお前のためにそうさせよ」と。
第二次世界大戦では連合国側、枢軸国側ともに無制限潜水艦作戦を実施した（国際条約により保護されるべき船舶も含む）。ドイツ海軍およびイタリア海軍の連合国大西洋航路に対するもの（大西洋の戦い (第二次世界大戦)を参照）、アメリカ海軍による日本の南方航路に対するものが有名である。バルト海でもドイツ、ソ連両海軍によって行なわれた。日本海軍は主力艦以外で敵戦艦を減らし艦隊決戦で主力艦の数的優位に立つ漸減作戦の思想から、アメリカ西海岸まで進出してアメリカ海軍の軍艦を叩く巡潜型と呼ばれる潜水艦を建造していた。第二次世界大戦が始まると、巡潜乙型潜水艦9隻がアメリカ西海岸において通商破壊作戦を実施した。真珠湾攻撃直後の12月20日ごろから翌年上旬までの間に、タンカーや貨物船を5隻撃沈さらに5隻大破させ、その総トン数は6万4669トンに上った（アメリカ本土攻撃）。さらにこれらの潜水艦に搭載されていた水上機によるアメリカ本土空襲や、アメリカ海軍基地やカナダ軍施設に対する砲撃も行った。その後は1943年後半まで南太平洋やインド洋でアメリカや英連邦の船舶に対する通商破壊戦が行われ、大戦末期には複数の航空機を搭載できる大型潜水艦「伊四百型潜水艦」によってパナマ運河を爆撃する作戦が計画された。しかし、大艦巨砲主義と海上決戦思想（この思想の背景には日本海海戦と海軍軍縮会議が大きく関係している）の意識が強かった日本では、戦艦などの主力艦が主役であり、潜水艦は、航空機などと同様に艦隊決戦を補助するための存在としての認識が強く、上記のように緒戦で行われたものの通商破壊作戦は重視されなかった。そして敵艦隊を捕捉するために水上速力を重視した日本潜水艦は（工業水準の低さによる各機構の工作精度の低さによる騒音･振動の多発ともあわせて）水中航行時における静粛性を欠き、英米対潜部隊の餌食となった。また、この誤った認識は敵の通商破壊作戦に対する対潜戦術・技術開発の軽視にもつながり、民間船舶どころか対潜戦術の主役である駆逐艦さえも、大戦末期においては連合国軍の潜水艦の攻撃の前には事実上無力となった。アメリカ太平洋艦隊司令長官のチェスター・ニミッツ元帥は、日本海軍の潜水艦の運用方法について「古今東西の戦争史において、主要な兵器がその真の潜在威力を把握理解されずに使用されたという希有の例を求めるとすれば、それはまさに第二次大戦における日本潜水艦の場合であろう」と述べている。つまり、日本海軍がその真の潜在威力を理解して使用していれば、戦争の行く末も大きく変わった可能性もある。実際、第二次世界大戦末期にアメリカ海軍とイギリス海軍によって、日本本土および一部の占領地域でイギリスやオーストラリアなど他の連合国の支援を受けて行われたそれは大きな効果的を上げ、さらに制空権を失う中で戦闘機が護衛するB-24による哨戒攻撃、B-29による機雷敷設も並行して行われたことで日本は南方航路どころか一部区域では沿岸航路さえ確保できなくなった。英米潜水艦による海上輸送の途絶は日本の戦争遂行能力に大打撃を与え、日本降伏の一因となった。