こうしたビートルズ時代に比べ、ソロではよりシンプルな和声の進行と、個性的な歌詞に特徴づけられる曲調へと変化し、「マザー」「コールド・ターキー」「真実が欲しい」のような曲を発表している。そして、「インスタント・カーマ」のようなロカビリー・ヴォイスが特徴のロックも創作された。また「ラヴ」のような美しいメロディーの曲や、ビートルズ時代の「ストロベリー・フィールズ・フォーエヴァー」「ジュリア」のように繊細なメロディーで、かつ個性的な和声進行を示す独特の曲調は、同時期（1967 - 1968年） に原曲が書かれたとされる「ジェラス・ガイ」へと発展した。さらにエルトン・ジョンとの「ルーシー・イン・ザ・スカイ～」の間奏部分や、「インテューイション」（1973）における本格的なレゲエの導入へと至った。1980年のインタビューではレゲエのリズムを共演ミュージシャンに説明することを要したとの発言がある。「心の壁、愛の橋」の「愛を生き抜こう」ではビートルズの「ハッピネス・イズ・ア・ウォーム・ガン」の通作形式を踏襲した楽曲構成を行った。わずか15分で書かれたといわれる「ウーマン」は、単純ながら、最終部で半音階上昇などカデンツ（終止形、コード・パターン）にテクニックが使用された楽曲となった。曲の着想はビートルズ時代の「ガール」を発展させたとレノンが1980年のインタビューで述べている。
産別民主化同盟が発足後、産別会議をはじめとした各組合で民同派が主導するかたちで労働運動の分裂が進み、左右対立は激しさを増した。産別会議の加盟組織では、新聞通信において放送支部が脱退して日放労が結成され、読売・毎日・朝日が脱退の動きを見せるなかで新聞通信も産別会議を脱退した。また、日映演では第3次東宝争議をめぐって東宝支部が分裂して全映演が結成された。産別民主化同盟は、1948年6月12日～6月13日に第1回全国大会を開いて本格的な組織化を見せ、全官公の七月闘争をめぐって政府が出した政令201号に関して、産別会議・全官公を中心とする共産党の極左主義が事態を引き起こしたと批判した。さらに、産別民主化同盟は総同盟や他の民同派と連携して全国労働組合代表者会議、全国労働組合会議準備会を開催して産別会議・全労連に対抗する組織の結成を図った。1948年11月19日～11月22日に開催された産別会議第4回定期大会では、左派と民同派が激しく対立した。左派代議員の提案によって産別民主化同盟の問題が取り上げられると、大会代議員の圧倒的多数で「産別民主化同盟の全労働者に対する階級的裏切行為」を糾弾し解散するべきであると決議がなされた。これを不満とする電産・全日通・全生保などの民同派代議員52名が退場した。12月10日、産別民主化同盟は第2回全国大会を開いて新しい産別会議を結成する方針などを決定し、両者の分裂は決定的となった。このように産別会議をはじめとした各組合で民同派が主導するかたちで分裂が進んだが、1949年前半までは左派側の活動も活発であった。1947年末に結成された大金属共同闘争委員会のなかから、産別会議加盟の全鉄労・全日本機器・全国車輛が合同して1948年10月14日に全日本金属労働組合（全日本金属または全金属）が結成された。さらに総同盟全国金属は参加しなかったものの、12月10日に全金属・全電工・全電線・全造船・全自動車などとともに全日本金属産業労働組合協議会（大金属）という統一団体も誕生している。また、化学産業では化全協のなかから大化学産業労働組合会議（大化学）が組織された。1949年1月の第24回衆議院議員総選挙では社会党惨敗、共産党躍進という政治情勢もあり左派支持の勢いもあった。実際に、国労や全逓では左派が主導権を握って、民同派に対抗する局面が見られた。しかし、1949年7月からレッドパージが始まって、左派は急速に弱体化した。占領軍の圧力や支援のもと、日本政府や民間企業は左派の活動家を積極的に排除し、労働組合の分裂や産別会議・全労連からの脱退が相次いだ。最初に、1949年後半に定員法で国鉄・郵政、教育などで10万人以上が解雇された。このなかで、産別会議に加盟するなかで最大の組織を有していた全逓は、左派（統一派・全逓信労働組合）と民同派（正統派・全逓信従業員組合）に分裂した。また、全金属など多くの組合から脱退が相次ぎ、全日通も産別会議・全労連の脱退を決議した。1949年11月28日～11月30日に開かれた産別会議第5回定期大会では、12組合・約76万人にまで減ったことが報告された。また、産別民主化同盟は新たに全国産業別労働組合連合（新産別、32万人）を結成して、正式に産別会議を脱退した。その後も、全生保（1949年12月）、全港湾（1950年5月）が産別会議の脱退を決めた。こうした組織と運動の危機に対して、産別会議は地域共闘や越年闘争といった統一行動の強化を進めるとともに、4月17日の執行委員会で組織を自ら解散して全労連に一本化することで全労連を強化することを打ち出した。1950年6月に朝鮮戦争が始まると、占領軍は日本共産党やその影響の及ぶ団体を直接的に弾圧するようになり、産別会議は決定的な打撃を受けた。7月以降、新聞・放送、電気、映画、日通、鉄鋼、化学、石炭、私鉄などで1万人以上、公務員で1,000人以上のパージが行われた。レッドパージに前後して民同派による左派の排除が行われた組合も少なからずあり、電産では左派活動家の排除のための組合員の再登録が行われ、11月に産別会議を脱退した。この結果、産別会議の組織人員はさらに減少し、1950年6月末時点で9組合・約29万人、同12月末時点で7組合・約11万人にまで急減して少数派に転落した。また、全労連に対する弾圧も強まり、占領軍の意を受けた日本政府は機関紙『労働新聞』を無期限発行停止を命じ、8月30日に団体等規正令に基づいて解散命令を下して幹部12人を公職追放した。こうした一連の弾圧と分裂・脱退のなかで左派の労働運動は決定的な打撃を受けた。反対に民同派の結集が進められ、1950年7月12日には民同派の大半を結集した日本労働組合総評議会（総評、400万人）が占領軍の後押しで結成され、産別会議から離脱あるいは分裂した新産別、全逓従組、電産、炭労、日放労、新聞労連などもこれに参加した。