1962年の『野生の思考』の最終章「歴史と弁証法」においてレヴィ=ストロースは、サルトルの実存主義を強烈に批判した。このことから、実存主義に対立し、それを乗り越えるものとしての構造主義という思潮が、ときには過剰なまでにもてはやされる契機となった。本人はその後も、センセーショナルな流行からはつねに距離をとり、10年もの歳月をかけて、ライフワークとなった4巻に及ぶ『神話論理』（『生のものと火にかけたもの』、『蜜から灰へ』、『テーブルマナーの起源』、『裸の人』）を完成させ、神話研究において不滅の業績を残した。彼の問題意識はサルトルの実存主義という主体偏重を批判し、西洋社会における、西洋中心主義に対する批判的意識から出発している。前者に対しては、主体ではなく、主体間の構造こそが重要だと主張し（主体が使う言語は共同体社会によって生み出された構造主義的なものなので、絶対的な主体ではありえない）、後者に対しては、どのような民族においてもその民族独自の構造を持つもので、西洋側の構造でその他の構造に対して優劣をつけることなど無意味だと主張した。
レヴィ＝ストロースは、『野生の思考（パンセ・ソバージュ）』（1962年）などにおいて、従来の「野蛮（混沌）」から洗練された秩序が形作られたとする西洋中心主義に対し、混沌の象徴と結びつけられた「未開社会」においても一定の秩序・構造が見いだせると主張し、オリエンタリズム的見方に一石を投じた。これは、後のポストコロニアリズムで特に高く評価されている。なお、『パンセ・ソバージュLa pensée sauvage』の題は、パスカルの『パンセ』を元にしたといわれ「野生の三色すみれ」の意味もある。
未開社会の婚姻規則の体系、無文字社会を贈与の問題や、記号学的立場から分析した。オーストラリア先住民（アボリジニ）と東南アジア・古代中国・インド・北東アジアの婚姻規則の体系を構造言語学のインスピレーションをもとにして統一的観点からの分析をし、博士論文となった1949年の『親族の基本構造』において自らの基本的立場を明らかにした。この「構造」に、群論を使った数理的な解析を与えたのは、数学者のアンドレ・ヴェイユ（かのブルバキの結成メンバーであり、シモーヌ・ヴェイユの兄である）である。
彼の人類学におけるデータ分析の方法論において中心をなすのは、言語学とりわけ、ソシュールからヤコブソンへといたる構造言語学における音韻論および、フランス社会学年報派、とりわけデュルケムの流れを汲む社会学者マルセル・モースの社会学＝人類学思想の2つであるといえる。ただし、さまざまな著作の随所で度々述べられているように、青年期に親しんだマルクス主義や、地質学への興味に見られる博物学的関心（こうした性向から、ときにゲーテが研究した自然学への親近感を表明することもある）に加え、芸術家の出入りが多い環境で育ったこともあり、西洋クラシック音楽におけるワーグナーやストラヴィンスキー、絵画におけるシュルレアリズムやキュビズムなど、同時代のアヴァンギャルド芸術思潮からの影響も多分に受けており、こうした多方面的な知識が、彼の著作を単なる人類学における論文や著書とは一線を画したものにしており、多くの言語に訳されている。
2007年時点での、日本の初婚夫婦の平均年齢差は約2歳である。日本の民法の752条では「夫婦は同居し、互いに協力し扶助しなければならない」とあり、夫婦は「同居、協力、扶助」の三つの義務を履行しなくてはならないことになっている。夫婦共同生活が維持できなくなることを企図や意思を持って三つの義務を正当な理由なく故意に履行しないことを、「悪意の遺棄」と言う。例えば、相手方を置去りにして住居を飛出す行為、相手方を追出す行為、病気にかかった相手方を長期間放置する行為、家に生活費を入れない行為などが「悪意の遺棄」に該当する可能性がある。職務上の単身赴任、夫婦関係を見なおす冷却期間としての合意の上での別居、子供の病気療養の為の別居、ドメスティックバイオレンスから逃れる為の別居など、正当な理由があって同居できない場合は「悪意の遺棄」には該当しない。「悪意の遺棄」に基づくものであれば民法違反になり、それが継続して修復困難とみなされれば正当な離婚理由となる。日本では、大正・昭和期に企業で働く人が増えると、結果として夫ばかりが企業で働き、妻は家庭で家事をし、いわゆる「専業主婦」となるパターンを選ぶ夫婦が圧倒的に増えた。だが、男性でも本当は企業などで激しい競争しながら働くのは全然好きではなく、むしろ家庭で家事をしているほうが性にあっているという男性も一定割合いるので、最近では（夫婦で相談の上）夫が専業主夫を選択する夫婦の数も、わずかずつではあるが、徐々に増えている。専業主夫同士のネットワークも構築されつつある。また、民法750条では、「夫婦は、婚姻の際に定めるところに従い、夫又は妻の氏を称する」と定め、夫婦が異なる氏を持つことができない。日本では、女性が家庭外で仕事をする率が増えるにつれ、結婚前の姓（＝いわゆる「旧姓」）を通称としてひきつづき利用する人が増えてきた。選択的夫婦別姓制度導入を求める女性も増え、国会でも議論されたが、そうした制度を導入している国は少なく、そうした珍しい（先進的な）制度を導入した場合に、子供がどのように片方の姓を選択するのか、その心理的な負担をどう解決するのか、子供の福祉をどう考えるのか、という大きな問題があり、話はほとんど進まなくなった。（株）結婚情報センターが2008年に660人に対しアンケート調査を行ったところ、「夫婦喧嘩をしない」と答えた夫婦はわずか10%であり（つまり90%が夫婦喧嘩をしており）、「毎日夫婦喧嘩をする」が2.3%、「週に1～2回夫婦喧嘩する」が16.2%であった。