1874年（明治7年）創建。開基は總持寺東京出張所の役僧を務めていた西有穆山（のち総持寺貫首）。西有は1874年8月に開教の命を受けて渡道し、各地を巡回した後、開拓使に赴き大判官の松本十郎を説き伏せて、現在の中央区南2条西9丁目に小教院建設用の敷地1620坪の提供を受けた。同年12月に西有に随行していた小松萬宗（のち二世住職）の指揮により、同地に札幌小教院が建設された。翌年中教院に昇格し、1879年（明治12年）には本堂が完成した。1881年（明治14年）曹洞宗宗務支局と改称し、翌1882年（明治15年）に寺号公称を認可され、「中央寺」となった。1892年（明治25年）に南6条西2丁目の現在地に移転した。創建以来、当寺は曹洞宗の北海道における布教拠点としての役割を担い、歴代住職は道内各地に次々と末寺を建立していった。その数は現在までに29を数え、孫末寺を含めると道内でも屈指の規模を誇る。このような創建と発展の経緯が示すように、当寺は歴史的には僧侶が修行する寺というよりも、檀信徒の信仰のために存在する寺であるという側面が強かった。そのため座禅修行を重んじる曹洞宗の寺院でありながら、僧侶による本格的な座禅修行は長く行われていなかった。1976年（昭和51年）に住職となった宮崎奕保（のち永平寺七十八世貫首）はこの状況を憂い、就任早々寺の規則「山内規」を定め、僧侶たちに対して厳格な座禅修行を義務付けるようになった。宮崎と後任の住職・坪田俊好の尽力により、1996年（平成8年）に正式に僧堂の認可を受けた。
「八戸ノ里」の駅名の由来は、この地域の開発が始まった江戸時代初期に入植した豊臣家旧臣達の家の数が8戸であったことに由来する。しかし、この地域は古代、河俣御厨（かわまたみくりや）の一部（現在も駅の北側には御厨の地名が残存している）で、室町時代には近隣の若江（若江岩田駅南）に河内国守護の畠山氏の居城である若江城があり、戦国時代にはカトリックの宣教師によって若江城およびその城下の繁栄が記されているなど比較的早い時期から開発されていたと思われる。近年の研究では、大坂の役の際に淀川の堤防が決壊し、この地域も一時的に沼地と化したとされることから、この時期に以前にこの地にいた住民は他所へ移り、その後、沼地となったこの地域を開発したのが上記の8戸の家々であった可能性が指摘されている。1950年代半ばまでは辺り一面何もない田園地帯であったが、今では住宅や中小ビルがびっしりと建て込み、雑然とした町並みで、再開発の動きもない。東花園車庫が出来る1967年まで、八戸ノ里に車庫があった。河内小阪駅にあった車庫を1950年に移転させたものである。東花園駅への再移転後、跡地は近鉄によりマンションが建設された。また、1952年から1982年までは、当駅と東隣の若江岩田駅の中間に玉川工場があり、奈良線・京都線車両の重要部検査・全般検査の業務を行っていた。五位堂検修車庫の完成で廃止され、跡地は商業施設「近鉄ハーツ」となったが2010年3月31日に閉鎖された。同地にはその後2011年10月5日に、ニトリ・スーパービバホームなどを中心とした新しい商業施設「ニトリモール東大阪」が開業した。
島式2面4線のホームを持つ待避可能な高架駅。ホーム有効長は6両（ただし、回送にそなえ、待避線自体の有効長は10両）。改札・コンコースは1階、ホームは2階にある。改札口は1ヶ所のみ。布施駅管理の有人駅で、PiTaPa・ICOCA対応の自動改札機および自動精算機（回数券カードおよびICカードのチャージに対応）が設置されている。特急券および定期券は専用の自動販売機にて購入可能で、朝と夕方の一部時間帯に限り駅窓口での発券にも対応している。
アルバム「dAnce to positive」の楽曲を中心にリミックス。「SAM thing Nite」はこのアルバムのための新曲。それ以外の曲はDave FordとMick Guzauskiによるリミックス。
第一次開放と並行して、日英金融協議の場でイギリス政府は、自国の商業銀行系証券子会社を日本政府が証券会社として認めるべきだと迫った。日本は銀証分離を理由に断るつもりであったが、野村証券など日本の大手4証券会社がイングランド銀行に銀行免許の取得申請をしていたので、これが弱みとなった。イギリスはビッグバンの一環として銀行法の改正や1986年金融サービス法の制定を計画しており、それらに相互主義を盛り込む方針だった。結局、大蔵省はヨーロッパ諸国の銀行に対して、銀行の出資比率が50％以下の証券子会社による日本国内への支店開設を認め、1985年12月15日ドイツ銀行に証券業務を認める方針を伝えていた。このとき、ペイン・ウェーバー（現UBS）やシュローダー、カザノヴ商会などの証券業務が認められている。ドイツ銀行系では、香港のDBキャピタル・マーケットがシーメンスとバイエル両社からそれぞれ25％ずつ出資を受けて支店を開いた。1986年9月1日、ナショナル・ウエストミンスター銀行の子会社カウンティ・バンクにも証券免許を与えた。ここまでしてやっと、イングランド銀行が野村証券に免許を交付した。そしてアメリカが便乗してきた。1986年9月12日、東京で開かれた日米円・ドル委員会第四回フォローアップ会合で、うちにも日本でユニバーサル・バンキングをやらせろと言ってきたのである。東京オフショア市場は1986年12月1日に発足した。1987年5月27日、ワシントンで行われた日米円・ドル委員会第五回フォローアップ会合で、日本政府が、JPモルガン、ケミカル、マニュファクチャラーズ・ハノーバー、バンカース・トラスト（現ドイツ銀行）、以上4社の証券子会社に証券免許状を与える方針を伝えた。ヴィッカース・ダ・コスタはその買収事業に在日支店が存するという理由で例外的に認められていた。このころ東証はコンピュータ売買の増加を決め、第二次開放として11月に会員定数を93社（空席1）から114社に増やす定款変更を行った。10月にブラックマンデー。12月に外国証券16社が新会員となったが、それはたとえばソロモン・ブラザーズ、キダー・ピーボディ、ファースト・ボストン、シェアソン・リーマン・ハットン、クラインワート・ベンソン（現ソジェン）、シュローダー、ベアリング、ソジェン、ドイツ銀行、スイス銀行コーポレイション、フィリップス・アンド・ドリューであった。1989年4月には、非居住者性の確認手続き、貸付相手先の資金使途に関する確認手続きの簡素化がなされ、東京金融先物市場も創設された。6月にオプション市場も開設された。集中した資金需要が10月に公定歩合を吊り上げ、翌1990年2月から株価の暴落が続いた。