現在の宮古市の発祥は、盛岡藩主・南部利直によって盛岡藩（盛岡城下町）の外港として宮古の町が開かれたことに由来する。また現在の普代村から山田町豊間根までの行政を管轄する代官所が置かれ、周辺地域の政治、経済の中心地であった。江戸時代に三陸沿岸と江戸・関東とを結ぶ海運が盛んになると、沿岸漁村で産出される諸色や俵物を集荷し江戸へ移出するための拠点となり、前川善兵衛や鍬ヶ崎の和泉屋などの長崎俵物を扱う御用商人や、盛合家などの三陸の水産物を扱う有力商人や交易に携わる廻船問屋の活動が活発となった。また宮古は東廻海運の要港であり、海産物などの交易船や松前・東北諸藩が江戸へ参勤交代で必要な物資や米などを輸送するための廻船の重要な寄港地として、料亭や遊廓が軒を連ねる奥州でも有数の商港として賑わった。
宮古市は三陸海岸におけるリアス式海岸の北端に位置しており、宮古を境にして南がリアス式海岸、北が海岸段丘になっている。また、内陸や対岸との位置関係では、盛岡市（北上盆地）と秋田県秋田市（日本海沿岸）から真東に位置している。2010年1月の川井村の編入により、市の面積は696.82 km²から1,259.89 km²に拡大し、一関市を抜いて岩手県の市町村で最大の面積を有することとなった。これは2015年時点で、日本の市の面積では東北では山形県鶴岡市に次いで2番目、全国でも8番目の大きさである。しかしその9割は山林であるため、可住地面積は約117 km²と、総面積の約9%に止まり、少ない平地に人家が密集している状態である。そのため総面積当たりの人口密度は低いものの、可住地面積当たりの人口密度は約480（人/km²）と県内平均を上回る。市域中央部を西から東に閉伊川が貫流し、市街地のある宮古湾へと注いでいる。西部の川井地区は平地はほとんどなく、川沿いに人家が密集する地区が多い。周囲には早池峰山と青松葉山がある。北部の新里地区には刈屋川が南へ流れ、茂市（もいち）で閉伊川に合流する。閉伊川と刈屋川に沿って、国道106号（旧・閉伊街道）と国道340号がそれぞれ並走する。市の南東部から北に向かって津軽石川が流れ、宮古湾に注いでいる。市街地を覆うように重茂半島が南から延び、宮古湾を形成している。重茂半島には、月山（標高455.9 m）があり、市街地への見通しが良い関係から、テレビ・ラジオの中継塔が設置されている。山道口まではバスで行くことができる。太平洋に突き出る重茂地区の魹ヶ崎は本州の最東端であり、観光協会が「本州最東端訪問証明書」を発行するなど「最東端の市」として観光にも力を入れている。南に隣接する山田町との境に位置する十二神山には、航空自衛隊のレーダーサイトがあるため、入山に制限が設けられている。
グルーの外交観は基本的には現実主義に根付いたものであった。第一次世界大戦以降のアメリカ外交は、従来の国威・国益を目指したアプローチに代わって、国際協調主義・軍縮・民族自決・集団安全保障・開放的な国際経済体制を追求するウッドロー・ウィルソンの構想いわゆる「ニューディプロマシー」が基調となった。パリ不戦条約（1928年8月27日パリで採択・署名された。条約を提唱したフランス外相およびアメリカ合衆国国務長官にちなんでケロッグ＝ブリアン条約とも呼ばれる）は、その好個の例である。組織化された闘争（戦争）ではなく、組織化された共通の平和の達成が理想とされた。しかしこのような理想主義をジョージ・ケナンは「法理論的・道徳家的（legalistic-moralistic）」と呼び、国内において個人間の関係に適用される法律観念を政府間にも適用させようとする努力であることは認めても、「ある体系的な法律的規則および制約を受諾することによって、国際社会における各国政府の無秩序でかつ危険な野心を抑制することが可能であるという信念」に影響される、いいかえれば極めて観念的であることを指摘した。グルーは、アメリカの政策の主要目標は、厳正中立を維持し―中国における機会を平等にし、門戸を開放し―、日本の国際法違反を阻止することにあると見なしことにおいて、新しい外交のアプローチを支持しているように思われた。彼は軍事的手段を取ることには否定的であった。その反面、彼は「平和主義(pacifism)」に関しても懐疑的であった。日本に対して経済的報復手段（制裁）を取ることに反対しながら―それは最終的に戦争へと導くことを彼は懸念していたー、アメリカのアジアにおける国益の擁護を強く主張するグルーの態度は矛盾しているように思われた。彼はしばしば、1930年代後半のドイツの再軍備・ラインラント進駐・オーストリアおよびチェコスロバキア併合を承認し、それらを阻止するための強硬な措置を取らなかったイギリスなどと同様、「宥和主義」（appeasement）を支持している批判された。しかしグルーは、国際的原則（条約）の遵守をいかなる国家の義務と定め、アメリカの国益の正当性をライバル国に認識させるあることを求めることにおいて、自分のアプローチは決して宥和的ではない、むしろ「積極的宥和 (constructive conciliation)」として弁護した。「両国民、特に日米の指導的地位にある者たちが互いの「信条」と言えるものを理解し、話し合いをもって表面的な衝突の回避の道を探ることーそうすることが、アメリカの国策の根本原則であるーが肝要である」ことを、彼は深く信じていたのである（1941年9月30日付国務長官宛報告）。