本書には完本・零本（端本）も含めて、数多くの写本が存在する。また江戸時代には版本の形でも刊行されているが、十巻本は当時写本の形で流布したためほとんど梓に上らず、二十巻本が重点的に刊行された。以下、影印・複製や直接閲覧により閲覧可能なものを筆写年代・刊行年代順に挙げる。
名詞をまず漢語で類聚し、意味により分類して項目立て、万葉仮名で日本語に対応する名詞の読み（和名・倭名）をつけた上で、漢籍（字書・韻書・博物書）を出典として多数引用しながら説明を加える体裁を取る。今日の国語辞典の他、漢和辞典や百科事典の要素を多分に含んでいるのが特徴。中国の分類辞典『爾雅』の影響を受けている。当時から漢語の和訓を知るために重宝され、江戸時代の国学発生以降、平安時代以前の語彙・語音を知る資料として、また社会・風俗・制度などを知る史料として日本文学・日本語学・日本史の世界で重要視されている書物である。
日本国憲法第14条に「栄誉、勲章その他の栄典の授与は、いかなる特権も伴はない」とあるため、文化勲章受章者に年金や褒賞金を支給することができなかった。このため1951年（昭和26年）に勲章とは別制度として「文化功労者」を設け、これに年金を支給することで実質的に文化勲章年金の機能を持たせた。なお、憲法の趣旨を潜脱する目的で文化勲章と別の名称にした経緯があり、一時の褒賞金に留まらず、掛金なしで高額の終身年金を与えることは特権であるとして憲法違反であるとする説もある。年金支給額は文化功労者年金法施行令（昭和26年政令第147号）で定められ、現在の額は1982年（昭和57年）に規定された年間350万円である。
上海市の不動産大手企業・緑地集団が武昌車両基地跡地に建設を進めている。設計はブルジュ・ハリファの設計も担当したエイドリアン・スミス、構造設計はペトロナスツインタワーや台北101などの実績を持つソーントン・トマセッティが担当する。2010年12月8日に着工。2017年に完成予定。2013年現在は地下部分の基礎工事が進行中である。当初計画では高さ606m、地上119階建となる予定であったが、上海中心（2015年竣工予定、高さ632m）を抜いて中国で最も高い高層ビルとなることを目指し、設計を変更してさらに高さを伸ばす計画も浮上している。
リュックホルツは聖マング修道院（フュッセン）領主の裁判所の所在地であった。1803年の帝国代表者会議主要決議以降はエッティンゲン＝ヴァラーシュタイン侯領に属した。1806年のライン同盟でバイエルン領となった。
東秩父村西部に位置する。北で坂本、東で御堂、南で白石、西で皆野町三沢と隣接する。槻川上流域の山間部にあたる。小字として皆谷・新田・山口・森ノ脇・大切・朝日根・小安戸・八重蔵・湯ノ木が挙げられる。大霧山東側の緩傾斜面に沿って民家が散在する山村。東部を北流する槻川に沿って県道11号線が南北に縦貫する。大霧山を中心として南北に縦走する尾根は村界であると同時にハイキングコースとしても整備されている。皆谷の榊は高さ約10m、幹回り2m弱の巨木であり、県天然記念物に指定されている。
1984年、川俣正の初期のプロジェクトのアシスタントメンバーが独立し、結成される。同年、個展「家具φ展」（ヒルサイドギャラリー：東京）でデビュー。作品の範囲は、家具製作や住宅設計、ランドスケープ、アート・プロジェクトなど多岐にわたる。メンバーは、池田修、中川達彦、細淵太麻紀、小杉浩久。
養老年間（717年 - 724年）に国東半島に設けられたとされる宇佐神宮の5つの別宮のひとつであり（天安2年（858年）創建説もある）、現存する4つの別宮の中でも随一の規模を誇る。
視能訓練士法に基づき、医師の指示の下に、両眼視機能に障害のある者に対するその両眼視機能の回復のための矯正訓練及びこれに必要な検査、および（人体に影響を及ぼす程度が高い検査として厚生労働省令で定めるものを除く）眼科に係る検査（視力、視野、屈折、調節、色覚、光覚、眼圧、眼位、眼球運動、瞳孔、涙液などの検査、超音波、電気生理学、写真の撮影検査など）を行う。（視能訓練士法第17条）
「1県1JA」として構想され、県内の12の総合農業協同組合すべてが合併して発足した。都道府県域を区域とする農業協同組合としては全国8番目（そのうち県内全ての総合農業協同組合が参加するものとしてはJAならけん、JAおきなわ、JA島根県、JAかがわけんに続く5番目）であり、正准組合員数の合計ではJA島根県に次いで全国2番目、正組合員数のみでは全国最大の規模となる。合併形態は新設合併方式を採り、統一金融機関コードは周南農業協同組合のものを引き継いだ。本店はJA山口中央会などが入る山口県JAビルに置く。合併農協の目標販売額は300億円、合併により物流の効率化や取扱品目の集約による生産価格低減、農業経営・技術指導の強化を目指す。本農協の発足に伴い、全農やまぐち（全国農業協同組合連合会山口県本部）は青果物販売事業を山口県農業協同組合に事業移管したうえで廃止、引き続き全農が行う事業については新設される全農山口県事務所が担う。本農協の発足日である2019年4月1日現在の全国の総合農協数は611となる。