2011年、この年から加入したニュートンは、開幕から先発QBに指名された。チームはこの年6勝10敗の成績だったが、ニュートンはパスで4,000ヤード超え、ランで14TDを記録。プロボウル、最優秀攻撃新人選手に選ばれた。シーズン終了後の1月29日、チームロゴの変更を発表した。2012年は優勝候補ともいわれたが、開幕1勝6敗と躓き、ニュートンのリーダーとしての資質を疑う声も出た。終盤は4連勝を記録したが、最終成績は7勝9敗だった。この年、LBルーク・キークリーが最優秀守備新人選手に選出。2年連続で新人賞受賞者を輩出した。2013年は序盤こそ1勝3敗だったが、その時点から球団記録となる8連勝を記録し、第16節で地区ライバルであるニューオーリンズ・セインツを撃破してプレーオフ出場を決め、最終戦でアトランタ・ファルコンズを下し、12勝4敗で5年ぶりの地区優勝を果たした。プレーオフは初戦でサンフランシスコ・フォーティーナイナーズに敗退。2014年はシーズン終盤まで3勝8敗1引分けと大きく負け越していたが、その後4連勝し、7勝8敗1引分けという負け越しの成績ながら、NFC南地区2連覇を果たした。ワイルドカードプレーオフではアリゾナ・カージナルスを27–16で破ったが、ディビジョナルプレーオフでシアトル・シーホークスに17–31で敗れた。2015年は開幕から14連勝するなど、15勝1敗の好成績を残し、3年連続でNFC南地区を制するとともに、NFC第1シードを獲得した。そして、ディビジョナルプレーオフでシアトル・シーホークスを31-24で破ると、続くNFCチャンピオンシップゲームでもアリゾナ・カージナルスに49–15と圧勝し、2003年シーズン以来12年ぶりのスーパーボウル進出を果たした。第50回スーパーボウルでは、リーバイス・スタジアムにてデンバー・ブロンコスと対戦したが、シーズン中に見せた攻撃力をこの試合では発揮することができず10-24で敗れ、初のスーパーボウル制覇は成らなかった。2016年は開幕戦でスーパーボウルの再戦となるデンバー・ブロンコスと対戦したが20-21で敗れると、前年とは一転して不調に陥り、ニュートンやキークリーら主力の故障も相次ぎ、6勝10敗の地区最下位に終わった。GMは解雇され、マーティ・ハーニーが暫定GMとなった。2017年は地区2位で南地区からプレーオフに進出した3チームの一つとなったが、プレーオフでは初戦でニューオーリンズ・セインツに敗れた。2018年1月、リチャードソンのセクハラ疑惑に伴い、チームの売却が正式に発表された。同年2月、マーティ・ハーニーが正式なGMとなった。同年5月、ヘッジファンドマネージャーのデビッド・テッパーへのチーム売却がオーナー会議で承認された。同年のシーズンは前半を6勝2敗で折り返したものの、そこから7連敗を喫し、結局プレーオフ進出を逃した。
しかし、朝鮮語の単語の約6割は漢字語であるため、ハングルで書かれた漢字語を文脈で理解するのは非能率的であり、抽象的な学術用語を漢字を念頭に置かずに正確に理解することは困難であるとの批判が起きた。しかしハングル専用派の抵抗も根強く、小学校での漢字教育義務付けや若年層での漢字使用日常化は実現されていない。このため現在、漢字の必要性を感じる韓国人は自己負担で子供を漢字塾に通わせている。ただ、ソウル市江南区と瑞草区教育庁では2008年10月から区内の小・中学校に通う小・中学生を対象に漢字教育を実施している他、鍾路区でも区内の小学生を対象とした漢字教育を2009年から実施するなど、地域教育庁レベルで小学校における漢字教育を推進する動きもある。ハングル専用派（中心はハングル学会）の主張は"日本の漢字語と異なり、同音異義語があまりない韓国の漢字語はハングルだけで表記すれば充分で、一般大衆に理解して難しい学術用語は理解しやすい漢字語や固有語に直せばなること（国語純化運動）"が核心である。漢字復活派が「漢字教育を確実に行えば、全ての学術用語は見ただけで理解できる」と主張するのに対し、ハングル専用派は"漢字語の大半はハングルのみで書いても意思疎通にまったく問題ない。 漢字を確認してこそ意味を知ることができる専門用語は、ほとんど日本の学界が西欧の用語を日本式漢字語に翻訳したものをそのまま写して、その意味が韓国式漢字語とよく通じないからなので、これを整える努力が先行しなければならない"と反論した。2005年1月に国語基本法が制定され、公文書における漢字のかっこ内使用は、大統領令が定める場合に限定されることとなった。しかし、その一方で2009年1月には、国務総理経験者20名が連名で「小学教育過程における漢字教育実施の建議書」を大統領府に提出した他、国会議員の大部分も小学校段階での漢字教育導入に前向きな姿勢を示すなど、漢字教育の必要性を訴える声が大きいのも事実である。韓国人の中では国際競争力の面から漢字教育を肯定的にとらえる意見もある。漢字が読み書きできれば、中国や台湾、香港はもちろん、日本、シンガポールなどで筆談による意思疎通が可能であり、東アジアでの共通文字である漢字を捨てることは国際競争力を弱めるという主張である。実際に国語能力の低下が業務能力における問題点として浮上してきており、こうした観点から、就職試験に漢字を課したり、漢字能力検定試験合格者を優遇する企業が増えてきている。なお大韓商工会議所主催の漢字検定の受験者は2007年の4457人から2009年には5万6391人と急激な伸びを示している。韓国社会では、いわゆる漢字復活論は、朝鮮日報、東亜日報、中央日報など保守新聞が主導的にイシューを取り上げ、壮年老年層と漢字に慣れた既得権層が支持する傾向を見せているために表向きには保革、世代葛藤で映し出されたりするが、韓国の膨張した学外教育市場と出産率低下に伴う学齢人口の減少などによって、危機に直面した漢字関連教育市場（朝鮮日報は、公認漢字試験を主管して漢字教材を販売している。）が危機を打開するための経済的動機がこのような現象の実質的な原因である。2014年10月、漢字教育の重要性を主張してきた朴槿恵政権は2018年より小学3年生以上の教科書で漢字を併用する形で漢字教育を復活させることを決定したが、ハングル関連団体からの反発が上がり、韓国教育部は漢字併記から脚注での表記などに変更することを発表した。その後も漢字論争が絶えないことから2018年1月9日、韓国教育部は施策の白紙化を表明、事実上の廃案となった。