上述の通り、ロンドン軍縮条約の規定に基づき、保有枠のまだある軽巡洋艦の扱いで建造するため、15.5cm3連装砲を採用した。基準排水量8,500トンも保有枠に基づいての要求仕様であるが、15.5cm3連装砲は重巡洋艦の20.3cm連装砲よりも重量が大きいため、当初から無理のある要求であり、排水量は大幅に超過した。前級までの重巡洋艦は2番砲塔を背負い式として高所に配置したが、本型では3番砲塔を高所に配置している。2番砲塔を高所に配置すれば前部の3基の砲塔を近接して配置できるために全体重量を節約できるが、3番砲塔が2番砲塔と艦橋にはさまれる形となり、射角が非常に小さくなってしまう。本型のような配置だと1番砲塔と2番砲塔の間隔が開いてしまうが、15.5cm砲は20.3cm砲より砲身が短いため、さほど間隔を広げなくても済んだ。また15.5cm三連装砲は、砲弾一発あたりの威力では劣るものの、単位時間あたりの投射砲弾重量では20.3cm連装砲より勝っており、用兵側の評判が極めて良かった。ワシントン軍縮条約、ロンドン軍縮条約は1936年(昭和11年)いっぱいで失効し、軍縮時代は幕を下ろした。最上型各艦は当初の予定通り主砲を20.3cm連装砲に換装する工事を1939年(昭和14年)から1940年(昭和15年)にかけて実施した。この主砲換装の事実は秘匿され、米軍がそれを知ったのはミッドウェー海戦の時だったと言われているが、実際にはその直前にこの事実を知った。この改装で砲身が長くなったために2番砲は先端が1番砲塔に重なってしまい、仰角をかけないと前方を指向できなくなった。ちなみにアメリカ海軍は、本型に対抗してブルックリン級軽巡洋艦を建造しているが、主砲の換装は行っていない。また利根型重巡洋艦「筑摩」も諸外国への通告段階では15.5cm砲搭載案だったが、条約の失効により最初から20.3cm砲搭載巡洋艦として建造された。
最上型3番艦鈴谷、4番艦熊野は上記の通り船体線図が改正され、前期2艦の最上、三隈とは船体形状に違いが生じた。そこで後期2艦は鈴谷型と分類されることもある。また前期2艦のボイラーは重油専焼罐大型8基小型2基の計10基であったが鈴谷型では重油専焼罐大型8基に変更されている。このため前期2艦には第3砲塔と艦橋構造物の間に大型の吸気トランクが設けられたが、鈴谷型にはそれがない。一番煙突も鈴谷型ではボイラー減少の分だけ径が細くなっている。
1931年(昭和6年)に1番艦最上が起工、2番艦三隈も同年起工された。しかし最上進水直前の1934年(昭和9年)に友鶴事件が発生し復元力不足が判明、改装工事が施された。建造開始前後の3、4番艦鈴谷、 熊野は船体を改設計、線図を改めた上で工事が開始された。また1935年(昭和10年)に最上は完成前公試を実施したが溶接を多用した船体のひずみから砲塔旋回の困難や溶接部からの浸水などの問題が出て改正工事をしている。更に竣工直後に参加した昭和10年度艦隊大演習では台風による波浪により各艦に被害が続出、日本海軍所属の多くの艦艇に船体強度の不足が露呈した（第四艦隊事件）。最上型各艦も船体強度強化の工事がなされた。それらの工事が完了し最上型4艦が艦隊にそろったのは計画より2年遅い昭和13年度になってからだった。
1925年（大正14年）に完成した初代日本青年館の老朽化したことから、1971年（昭和46年）になると日本青年館評議員会内に「館建設構想特別委員会」が発足、翌年1972年（昭和47年）にはその発展形である「日本青年館新館建設委員会」として具体的な新館建設の計画が開始された。一方、日本青年団協議会（日青協）でも「日本青年館は全国青年団運動の拠点である」という認識の下、その動きに呼応して同年「新館建設日青協特別委員会」を設け、1974年（昭和49年）、新館建設のために1975年（昭和50年）末までに各道府県青年団1,100万円、計5億円の募金を集める等の新館建設運動方針を決定した。しかし、募金達成時期である1975年末になっても半数以上の道府県団が達成に至っていなかった。このため、1976年（昭和51年）の日青協定期大会において執行部は、達成年度を1978年（昭和53年）まで延長し、何が何でも総額5億円の募金を達成すべしという強い姿勢を打ち出した。議論は紛糾したものの、結局この方針は各道府県団に受け入れられ、全国で精力的な募金活動が展開される事となる。各道府県団、及びその加盟団である郡市青年団による地域への全戸訪問、美化作業や物品販売、映画「同胞」の上映会などの取り組みによって、ついに1982年（昭和57年）4月、新館竣工後ではあったものの募金は目標の5億円に達した。募金活動は平成に入っても一部で続き、最終的には神奈川県、山梨県を除く44道府県で目標額に達し、募金総額も5億2千500万円あまりに及んだ。日本青年館の募金運動の時期は、20近い府県で再建を含めた地元の青年会館建設運動が起こる時期と重なっており、金銭的負担が各府県団の重荷に過ぎたため当初の計画通り募金運動が進まなかったという見方がある一方、日本青年館の募金運動を成し得た事が地元の青年会館建設運動の大きな自信につながったという見方もある。かくして青年団による募金に加え、所有財産であった「浴恩館」「千葉修練場」の売却益、年金福祉事業団からの特別融資、日本船舶振興会や日本自転車振興会からの助成金、さらに文部省や全国都道府県など行政からの補助金などにより建設資金は着実に集まっていった。特に文部省からは調査研究費も含め総額7億2千300万円の補助金が交付されており、国が民間の施設にこれだけ大型の補助を出したのは史上初めてであった。そして1979年（昭和54年）2月1日、常陸宮正仁親王臨席のもと竣工式が執り行われ、総工費54億円、地上9階地下3階の2代目の日本青年館が誕生した。