エンジンはコグドベルトによるカムシャフト駆動の空冷4ストロークデスモドロミックSOHC2バルブ90度V型2気筒、シリンダーボア88mm、ピストンストローク61.5mmの排気量748cc。500SLパンタのエンジンを基に、クランクケースの新造で排気量を拡大した。このボアストローク比と排気量は、限定販売された高性能版である750F1モンジュイ等でも変わらない。前後気筒の吸気がVバンク間にまとめられていない形式を持つ最後の車種であり、節目となる車種になる。フレームは鋼管をトラス状に溶接した鋼管トレリスフレームを採用する。このフレームはレーシングパンタTT2を引き継いだもので、750F1が公道用市販車に採用した初めての例となる。ドゥカティの鋼管トレリスフレームはこの750F1シリーズから始まった。サスペンションは、フロントは正立式、リアはカンチレバー式のモノショック。ホイール、タイヤは初期型〜最終型まで同サイズだが、限定版ではモデルごとに変わる。
パンタシリーズのエンジンでレーサーを製作したパンタレーシングチーム。750F1とはロードレースTT-F2クラスで4年連続世界タイトルを獲得した「パンタレーシング・レーサー」の「TT-F1クラス用公道版レプリカ」といえる形で登場した。1000MHRからのモデルチェンジで「ベベルエンジン」に代わる旗艦車種を担うことになる。イタリアや日本の免許制度にあわせた中排気量版、350F3や400F3も販売した。また、限定版として750F1モンジュイ、750F1ラグナセカ、750F1サンタモニカという名の3種類を販売した。このF1シリーズは好評だったが、ロードレース・TT-F1クラスが廃止されると販売を終了。1988年からスーパーバイク世界選手権が始まり851に入れ替わる。
F1シリーズ（エフワン）とは、ドゥカティのオートバイの車種類のこと。1985年から1988年まで販売された。同名で限定生産されたモデルのほか、350F3や400F3についても述べる。
昭和になると、国体論は人々の思想を規制するうえで猛威をふるう。昭和の直前の1925年に制定された治安維持法は国体の変革を目的とした結社を禁止した。その3年後の緊急勅令は国体変革に関する最高刑を死刑に引き上げた。こうした動きの背景には、国体を天皇制として相対化するマルクス主義に対する恐怖と敵意があった。治安維持法でいうところの「国体」は大審院判決で「我帝国は万世一系の天皇君臨し統治権を総覧し給ふことを以て其の国体と為し治安維持法に所謂国体の意義亦此の如くすへきものとす」とされた。1927年、新たに結成された立憲民政党が政綱に「議会中心的主義」と掲げたのに対し、翌年、その対立政党である立憲政友会の鈴木喜三郎（当時内相）は「議会中心主義などという思想は、民主主義の潮流に棹さした英米流のものであって、わが国体とは相容れない」と批判した。逆に、政友会内閣が締結した不戦条約に「人民の名において」という文言があったのをとらえて、野党民政党はこれを国体に反するものとして論難した。1928年（昭和3年）井上哲次郎が『新修国民道徳概論』を出版する。これは10年前の『増訂国民道徳概論』のうち第9章について、その表題を「家族制度と社会主義」から「社会改造の諸主義と国民道徳」に改め、その分量を10頁から73頁に増やしたものである。これにより、社会主義、共産主義、過激主義、無政府主義およびサンジカリズム等のような社会改造の諸主義の欠陥弱点を指摘し、第一次大戦後の社会問題と思想問題の論点を補ったという。同章の増補に「万世一系、王道主義の国体にあっては、階級的矛盾など歴史的に存在したことがない」などとあることから、井上哲次郎は明治末期の国体論に後退し、それにより社会改造主義を切り捨てる立場に回帰したと指摘される。一方、民本主義が君主主義と調和しうるという議論を維持しており、王道主義的改造を完全に放棄したわけではないともいわれる。前年の『我が国体と国民道徳』発禁処分は井上哲次郎の社会的影響力を削いだといわれるが、『新修国民道徳概論』は十数度増刷されて昭和戦中期の社会に受け入れられおり、時勢の変化に対応した国民道徳概論の改訂作業は成功したといえる。文部省は国民精神文化研究所を「我が国体、国民精神の原理を闡明にし、国民文化を発揚し、外来思想を批判し、マルキシズムに対抗するに足る理論体系の建設を目的とする、有力なる研究機関を設くる」ために設置する。1931年満州事変以降に日本が戦時体制に進み始めると、国体の観念は国民の精神を動員するためのキーワードとして日本社会に溢れだす。まず美濃部達吉の天皇機関説が生け贄として標的になる。天皇機関説問題は国体明徴問題ともいわれ、これが1935年に貴族院で政治問題化すると、政党も倒閣のためこの問題を利用する。その勢いに押された政府は、二度の国体明徴声明により、天皇機関説を神聖なる国体に反するものと見なし、これを厳に切って捨てると声明した。1937年文部省は『国体の本義』を刊行し、全国の学校・教化団体・官庁に配布する。同書は、日本の建国に国体の大本が輝いており、日本は一大家族国家であり、臣民は自発的に天皇に絶対服従すべきこと等を強調する。国体論は日本の敗戦の際にも威力を示す。日本政府は、ポツダム宣言を受諾するにあたり、国体の護持をめぐって時間をかけ、それを唯一の条件とすることを自分たちで了解し、ようやく降伏する。終戦詔書に次のように言う。朕ハ茲ニ国体ヲ護持シ得テ忠良ナル爾臣民ノ赤誠ニ信倚シ常ニ爾臣民ト共ニ在リ　若シ夫レ情ノ激スル所濫ニ事端ヲ滋クシ或ハ同胞排擠互ニ時局ヲ乱リ為ニ大道ヲ誤リ信義ヲ世界ニ失フカ如キハ朕最モ之ヲ戒ム　宜シク挙国一家子孫相伝ヘ確ク神州ノ不滅ヲ信シ任重クシテ道遠キヲ念ヒ総力ヲ将来ノ建設ニ傾ケ道義ヲ篤クシ志操ヲ鞏クシ誓テ国体ノ精華ヲ発揚シ世界ノ進運ニ後レサラムコトヲ期スヘシ　爾臣民其レ克ク朕カ意ヲ体セヨ