2006年は4年ぶりに昇格し、5試合に出場するも全打席無安打に終わり、再降格となった。2007年は一軍出場無しも、二軍では2年ぶりに打率二割を超え、出場試合数も50を超えて二軍の正捕手の座についた。2008年は二軍で打率.230の不調だったが、選球眼は向上し、四死球が多いため出塁率は.360台と高水準をキープしていた。8月12日に昇格し、2002年8月2日以来6年ぶりとなる安打を放った。2009年4月25日の対阪神タイガース戦でプロ初打点を記録するが、一軍ではその試合のみの出場に終わる。二軍では會澤翼の台頭もあって捕手としての出場機会は減ったが、例年より打撃が好調だったこともあり、2年ぶりに捕手以外のポジションにもついている。二軍での打率は自己最高の.271を記録している。2010年は故障で出遅れたこともあって3年ぶりに一軍出場無しのシーズンとなった。二軍では前年を上回る打率.287を記録した。2011年は二軍では97試合に出場するも一軍での出場は無く、2012年も1試合のみの出場に終わる。2014年、10月28日に球団から戦力外通告を受けた。12月2日、自由契約公示された。
2年目の2002年に高卒捕手としては早くも一軍出場を果たす。しかし2003年は打撃の不振で一軍出場が無かった。2004年も不振は続き、夏に気分転換に左打ちで打撃練習をしていた際に、当時二軍打撃コーチだった藤井康雄に左打ちを褒められ、スイッチヒッターに転向する。2004年オフの選手分配ドラフトでオリックス・バファローズに分配されたが、直後に菊地原毅とのトレードで山崎浩司とともに広島東洋カープへ移籍。
北照高では2年の時は外野手（1学年上に米野智人がいたため）。3年春の甲子園で主将を務めたが、2回戦で福島商業の左腕芳賀健投手の好投の前に惜敗した。夏は決勝で札幌南高校に敗退し、甲子園出場はならなかった。2000年のドラフト3位でオリックス・ブルーウェーブに入団。
「そうや」は、第3次防衛力整備計画に基づく昭和44年度計画敷設艦951号艦として、日立造船舞鶴造船所で1970年7月9日に起工され、1971年3月31日に進水、1971年9月30日に就役し、第2掃海隊群に旗艦として編入され横須賀に配備された。就役当初の艦種は「敷設艦」である。1977年1月22日、艦種区分変更により、敷設艦(MMC)は艦種呼称が機雷敷設艦に改められた。1988年、20mm単装機銃2基を撤去し、JM61-M 20mm機銃2基が装備された。1996年11月29日、除籍。就役中の総航程は約29万5千海里に達した。「そうや」の除籍により、海上自衛隊が保有する自衛艦の種別から「機雷敷設艦」が削除された。
このページは、アフリカネイションズカップ2008予選のグループ5の結果をまとめたものである。このグループは、カメルーン、赤道ギニア、ルワンダ、そしてモーリシャスの4か国からなる。2006年9月から2007年9月にかけて、ホームアンドアウェーの総当り戦で本大会出場を懸けて争った。成績上位1チームと2位のうち成績上位3か国がアフリカネイションズカップ2008本大会出場を得た。
公開に先立ち、2018年5月13日にJR東日本による団体専用列車「キスできる餃子宇都宮号」が上野駅・宇都宮駅間で運転された。この列車には主演の足立梨花も乗車し、JR東日本の白い車掌用制服を着用して1日車掌として車内改札をした後、宇都宮駅では1日駅長を務めた。その後、足立は宇都宮市内で開催のカクテルイベントのステージにて宇都宮市長より愉快市民を委嘱された。
1972年10月の「十月維新」を経て発足した第四共和国こと「維新体制」に対する在野勢力や学生達の反対運動は、1974年8月に緊急措置第1号、4号が解除されて以降、盛り上がりを見せた。また最大野党である新民党においても同年8月22日の党大会で当時47歳の金泳三が党総裁に選出されたことで、これまでの対政府協調路線を改め、維新憲法の改正と民主回復の運動に積極的に取り組むようになった。そして同年11月27日、政界や宗教界、学会、言論界、法曹界の関係者60名余で構成される「民主回復国民会議」が発足し、野党と在野が一元となって改憲を通じた新憲法撤廃と民主化のための運動を推進し始めた。このように維新体制に対する反対運動が高まり、政局がにわかに混迷の度合いを深める中、朴正煕大統領は1975年1月23日に突如、維新憲法と維新体制に対する信任を国民に問うための国民投票を実施するとの特別談話を発表した。談話の中で朴大統領は「今回の国民投票は単に現行憲法に対する信任投票であるのみならず、大統領（朴大統領自身）に対する信任投票と看做す」と述べた上でさらに、「万一、国民が現行憲法の撤廃を浴するならば、それは大統領に対する不信任と見て即時私は大統領の職から退く」と言明した。そのため国民投票は単に維新憲法の信任を問うだけでなく大統領に対する信任投票の色合いが非常に濃いものとなった。野党は現行の国民投票法では国民投票案が告示されてから投票日前日に至るまでの期間中、投票に対する賛成反対の運動がほとんどできないこと、投票と開票の立会いにおいて政党関係者の参加を排除している点を挙げて、国民投票に反対する姿勢を示した。