不正アクセスと無効ページフォールトはセグメンテーション違反やバスエラーを起こし、OSの環境によってはプログラムをクラッシュさせたり、コアダンプを生じさせたりする。その多くはソフトウェアのバグだが、オーバークロックなどが原因でハードウェアが誤動作し、ポインタの中身が壊れて発生することもある。WindowsやUnix系のOSはそれぞれ、ページフォールトに起因するエラーを報告する独自の機構を備えている。Windowsは構造化例外ハンドリングを使ってページフォールトに起因する無効アクセスをセグメンテーション違反として通知する。Unix系では一般にシグナル機構を使い（SIGSEGVなど）、プログラムにエラー状態を通知する。プログラムがエラー通知を受け取らない場合、OSはデフォルトの動作を行う。一般的には問題を起こした動作中プロセスを終了させ、ユーザーに対してそのプログラムが誤動作したことを通知する。最近のWindowsでは単に "this program must close" のようなメッセージだけを示す（熟練したユーザーやプログラマはデバッガを使って詳細情報を集めることもできる）。最近のWindowsはまた、ミニダンプ（原理的にはコアダンプと同じ）を書き出すことができ、クラッシュしたプロセスの状態を残すことができる。Unix系OSではユーザーに対しては "segmentation violation" や "bus error" といったエラーメッセージを示し、同時にコアダンプを残すこともある。
ページフォールトの発生した仮想アドレスがそのときの仮想アドレス空間で定義されていないアドレスだった場合、物理ページを問題の仮想アドレスにマッピングすることはできない。このようなページフォールトは無効 (invalid) と呼ばれる。OSのページフォールト・ハンドラは、その参照を行ったコードを終了させるか、無効な参照を行ったことをそのコードに通知する必要がある。ヌルポインタは一般にアドレス0へのポインタとして表されるが、多くのOSは0番地を含む仮想ページは決してマッピングされないようにしている。そのためヌルポインタを使った参照は無効なページフォールトとなる。
ページフォールト発生時、問題のページがメモリ上にロードされていない場合、そのページフォールトはメジャーあるいはハードなページフォールトである。OSのページフォールト・ハンドラはフリーな物理ページを探し、なければ現に使われているページから再利用する物理ページを選ぶ（ページ置換アルゴリズム）。選択した物理ページの現在の内容が二次記憶装置に書き戻されていない場合、書き戻して完了を待つ必要がある。そして、必要なページ内容を二次記憶装置からその物理ページに読み込む。ここまで処理すると、やっとマイナーなページフォールトと同じ状況になり、後の処理は同じである。二次記憶装置の入出力を待ち合わせる必要があるため、メジャーなページフォールトを起こしたプログラム（プロセス）は即座に処理を再開することはできない。仮想記憶で物理メモリ容量以上のメモリ要求に対応できるのは、この機構のおかげである。
日本外務省は、在留邦人に対する嫌がらせ行為（タクシーへの乗車拒否、セクハラ等の嫌がらせ電話・メール、取り囲み、殴打）があった事を警告し、日本政府は冷静になるよう呼びかけている。暴動の被害については中国政府に抗議するとともに、謝罪と損害賠償を求めた。日系家電メーカー各社の中国人顧客向けフリーダイヤルには嫌がらせ電話が続き、留守番電話に切り替えるなどの対応に追われている。日本人入居者向けに、市内のスーパーに「買い物バス」を出しているマンションも出た。また日本のマスメディアは、デモ隊の一部が暴徒化したシーンを繰り返し報道した。デモ後に東京の中国大使公邸が、ペンキで汚されたりドアが傷つけられたり、大使館教育処に爆弾送付の電話があったりした他、大阪・福岡・長崎の総領事館には片栗粉と推定される白い粉（炭疽菌テロへの便乗）、拳銃の薬莢、銃弾風の金属片、剃刀の刃などがデモを誹謗する内容のメモ同封で郵送されている。更に在大阪総領事館では、男がガラス瓶を投げ込んだ後、焼身自殺を図る事件が発生。4月18日早朝には、日中協会の神奈川県の事務所、文京区の日中学院にエアソフトガンでベアリングが撃ち込まれた。中国銀行横浜支店には火炎瓶が投げられ、右翼の男が現行犯逮捕されている。被害は10都道府県25箇所に上る（4月19日現在）。25日には山梨県で友好記念樹が何者かに切り倒され、赤スプレーがかけられた。小泉前首相も記者会見でこういった国内での事件について「それはいけませんね」と答え、「反日感情が出ている時こそ友好意識を持つ事が大事だ」と述べた。それに影響してか、東京韓国学校にも4月15日に“出て行かねば皆殺す”との脅迫電話があった。日本国内では大規模な反中デモや集会などは起きておらず、平静を保っている。しかし、10都道府県(4月19日現在)で25件の中国関連施設での嫌がらせが明らかになり、中国に対する反感は表面に表れつつある。4月18日には、在日中国大使館で黄星原参事官が記者会見を行い、日本での中国関連施設に対する嫌がらせはテロや脅迫・破壊行為であるとし、日本政府に対して安全確保、釈明、謝罪、補償を求め、抗議するに至った。また、日本の報道機関に対しても「被害や犯行を矮小報道している」と不満を表明し、バランスの取れたものにするよう求めている。4月23日には、東京で中国の反日暴動に対して200人ほどのデモ行進が行われた。他にも、東京で台湾人など数十名ほどが集まり、中国における歴史問題や台湾外交等について批判する反中デモが起こった。2004年にブームとなり、2005年に入っても伸びていた中国旅行はゴールデンウィークを前にキャンセルが続出し、5月連休時の臨時増便を取りやめた航空会社も続出した。また、中国への修学旅行をキャンセルする高校も続出した。一部の雑誌では、2008年の北京オリンピックボイコットや、国際オリンピック委員会へ訴えて北京オリンピックを中止させ、北京と争った都市へ候補地を移転させるべきとの声すら上がっていると記されている。　このことは、町村外務大臣の訪中時の会談で触れられたが、この事実については否定した。日本政府は、4月22日の小泉・胡会談に先立ち、東シナ海海底ガス田問題を打開するため中国側提案を受け入れる方針を固めた。中国側のデモ収束決定と併せて考えると、一連の動きは中国共産党が日本の譲歩を引き出すために仕掛けたと推定できる。東京都の石原慎太郎都知事は記者会見の席で日中両政府の対応を痛烈に批判し、中国に対しては「民度が低い」と激しく非難したが、後に北京オリンピックに招待された際には、中国に対して高く評価した。民主党の岡田克也代表は、日中首脳会談の際には小泉首相が村山談話に則った加害者としての歴史認識を示すべく、再度の謝罪が必要との考えを示した。