とある映画館で、互いに何の関係もない観客たちが、『Life's Mirror』（人生の鏡）と題された映画を見る。その映画は、まるで鏡のように、彼らの人生を映し出したものであった。彼らは、自分たちが今のまま進めばそうなるであろう未来を見ることができた。若い娘モリーは、親が禁じているのに背いて男友達と映画館に来ていたが、あり得べき未来では、妊娠したことを告げたところ男に棄てられる。この結末を見た彼女は、悔い改めて家に戻り、両親に家を出たことを詫びる。別の女性アン・ウォール (Anne Wall) は、彼女を蔑ろにして新しい「女友達」に走った夫を映画館まで追って来て、夫や子どもたちから離れる決意をする。しかし、映画の結末では、夫は彼女とともに家に戻ることを選ぶ。ある労働者は、妻や子どもたちとともに、その惨めな生活を嘆いている。映画は、楽観的に未来を見据えることで、彼らに明るい未来への希望を見せる。良心の呵責があまりなかった若い男は、これを悔いる。
経済理論的なクラウディングアウトの典型としては、好景気で完全雇用生産水準の状況下において行政府が追加的な財政支出を行う際に発生するとされるが、現実に問題とされるケースとしては経常収支や貿易収支が赤字で、失業対策や社会保障の義務的支出を原因として財政赤字が累積状態にある状況下で、追加的な国債発行が債券市場に意図しない高金利をもたらす場合に散見される。
通貨の変動相場制を前提とした経済においては、財政政策によって、金利上昇に伴う消費や投資の落ち込みではなく、通貨高による純輸出の減少という形でのクラウディングアウトが発生する。公共投資を行う場合、上述のように金利を上昇させる圧力が発生するが、これは開放経済においては他国からの資金の流入を呼ぶことになる。この資金流入によって金利は一定に保たれる一方で、変動相場制では自国通貨が増価することになる（日本でいえば円高になる）。自国通貨高は輸出減と輸入増をもたらすため総需要が減少し、公共投資によって増えた内需を相殺することになる。このような変動相場制の下では、財政政策が一時的なショックを除き無効になる一方で金融政策の効果は高まる（→マンデルフレミングモデル参照）。なお、変動相場制の下でのクラウディングアウトにおいては、金利を一定に保つよう海外からの資金流入が起きるので、金利上昇自体は観察されないことに注意が必要である。すなわち、金利上昇が見られないことを以てして、財政政策の効果は大きいと言うことは出来ない。京都大学大学院工学研究科教授の藤井聡は、このようなマンデルフレミングの効果はインフレーションであることが前提となっており、デフレーション下では全く通用しないとの批判を述べ、デフレ下の日本では財政政策は無効にならないという主張をしている。
クラウディングアウト現象は、経済のバランスにより資源配分が転換される様子を表している。この場合、政府が金融市場から借り入れをして投資をすることで市場の流通資金が減少し、金利上昇による民間投資減少が起きる。つまり、金融市場を通して、経済上の資源が政府投資により多く配分される代わりに民間投資への配分が減少することになるのである。しかし同時に金融政策（緩和）を発動すれば民間投資を制約することなく政府投資を伸ばすことが出来る。これは経済上の資源に余裕がある状態（資本に遊休や余剰があり市中金利が低迷していたり、設備稼働率が低く失業が存在する状態）では有効である。しかし経済上の資源に余裕がない状態でこのような政策を発動すると、名目経済成長率のみが高まり、インフレーションが発生する。1960年代のアメリカ経済は名目成長の内訳が実質成長から物価上昇へ変化していく好例となっている。
国民所得：Y=C+I+Gより、総消費：C=0.9Y総投資：I=100-4r財政支出：G=100とすれば、財市場均衡（IS）：Y=2000-40rとなる。一方総貨幣需要：L=Y-10r総貨幣供給：M/P=1500とすれば、貨幣市場均衡（LM）：Y=1500+10rとなる。以上より、Y=1600r=10I=60となる。ここで、財政支出を拡張し、G=120とする。Y=1640r=14I=44となり、利子率が上昇し、民間投資が抑制される。これがクラウディングアウト効果である。その効果の結果として国民所得の増大効果も一部相殺されてしまう。また同様にして、財政支出を減少させた場合には、利子率が低下することで民間投資が伸びるため、国民所得減少はある程度相殺されることもわかる。なお、財政拡張と同時に金融緩和を行い、利子率：r=10のままに抑えれば、国民所得：Y=1800となる。
一方、地方での「武士」の認定としては、戸田芳実や、石井進の国衙軍制論がこの問題に鋭く切り込んでいる。しかし、地方に本拠を置く軍事貴族も、中央の有力貴族に名簿（みょうぶ）を差し出し、私的な主従関係を結んで、多くの場合は直接京に出向いて奉仕し（それが「侍」であるが）、その推挙により武官の官職を得ている。石井進の国衙軍制論の図にある地方豪族軍の左衛門大夫平惟基、前上総介平忠常らはそうした存在であった。平惟基は『小右記』の藤原実資に、平忠常は藤原教通に臣従している。そして彼らの軍事動員数は国司軍を圧倒的に上回る。国司直属軍 - 「館の者共」（国司の私的従者 + 在庁官人）と異なり、「国の兵共」は、「譜第図」「胡簗注文」などの台帳に記載され、国司主催の狩りや、一宮での流鏑馬など、必要に応じて招集される程度のものであり、自分自身の直接的利害に関わらなければ命を懸けて戦ったりはしない。その後の源平の争乱時にも、彼らは国衙を、或いは荘園を通じ、公権に基づき動員される場合には「駆武者」（かりむしゃ）と呼ばれ、戦闘の中核部隊ではなかった。