盟約派はすぐに武装反乱を起こし、約3千人がエディンバラに向けて進軍したが1666年11月28日のラリオン・グリーンの戦いで撃破された。1679年6月1日、盟約派の軍勢が初代ダンディー子爵ジョン・グラハム率いる王党派の軍勢をドラムクロッグの戦いで撃破した。しかし、盟約派は結局1679年6月22日のボスウェル・ブリッジの戦いで敗れた。盟約派の捕虜1千人以上が鎖でつながれて、強制収容所となったグレイフライヤーズ教会に連行された。7月末までに400人が釈放されたが、残りは11月にバルバドス行きの船に乗せられた上、移送船がオークニー諸島沖で難破して多くが溺死した。
1660年に始まったチャールズ2世の王政復古は1661年までに完成した。スコットランドはチャールズ2世の王政復古にあたって何の役割も果たさなかったが、チャールズ2世はスコットランド国教会の保護を保証した。1661年3月、スコットランド議会は1661年廃棄法で監督制を回復、主教は国王によって任命されるとし、公職に在任する者は盟約を破棄しなければならなかった。スコットランドの長老派のうち盟約を守った者は盟約者と呼ばれるようになり、牧師が礼拝を教会ではなく野外で、違法に行った。政府側の竜騎兵は野外で盟約派を探し出して逮捕し、武力で礼拝を鎮圧した。
玉蓮寺（ぎょくれんじ）は、埼玉県本庄市児玉町にある日蓮宗の寺院。山号は東光山。旧本山は身延山久遠寺、小西法縁。門前には日蓮聖人御足洗の井戸がある。
1940年（昭和15年）9月27日、日本はイギリスと戦争状態にあったドイツおよびイタリア王国との間で日独伊三国条約を締結したことによって同盟関係を築き（日独伊三国同盟）、アメリカ合衆国の警戒心を招くことになった。アメリカは10月12日に三国条約に対する対抗措置を執ると表明、10月16日に屑鉄の対日禁輸を決定した。また援蒋ルートとしてはイギリス領ビルマのビルマ公路などを利用することで、蒋介石への援助を続けた。この経済制裁政策はフランス領インドシナにも及び、フランス領インドシナ政府が求めていた武器支援をもアメリカ側は拒絶した。翌1941年（昭和16年）に入ると、銅などさらに制限品目を増やした。主要な資源供給先であるアメリカやイギリスの輸出規制により、日本は資源の供給先を求めることになった。対象としてあげられたのはオランダ領東インドであったが、連合国であるオランダ政府が日本への輸出規制に参加する可能性も懸念されていた。日本はオランダ領東インド政府に圧力をかけて資源の提供を求めたが（日蘭会商）、この行動はかえってオランダを英米に接近させることとなった。1941年6月にはオランダ領東インド政府との交渉が決裂し、陸海軍首脳からは資源獲得のために南部仏印への進駐が主張されるようになった。経済的側面以外では、南部仏印はタイ、イギリス領植民地、そしてオランダ領東インドに軍事的圧力をかけられる要地であり、またさらなる援蒋ルートの遮断も行えると考えられた。当時陸海軍は北部仏印進駐への反発が少なかったことからみて、南部仏印への進駐は、米英の反発を招かないという見通しを立てていた。松岡外相は当初、南部仏印の進駐を前提として交渉するのは得策ではないとしたが、やがて強硬論に同調するようになり、6月25日の大本営政府連絡懇談会において南部仏印への進駐が決定された（南方政策促進ニ関スル件）。ところが6月22日に勃発した独ソ戦の緒戦の状況が伝えられると、松岡外相はソビエト連邦への攻撃を主張するようになり、南部仏印進駐の延期を主張して陸海軍首脳と対立するようになった。松岡外相は、大本営陸軍部の『機密戦争日誌』にも「節操ナキ発言言語道断ナリ」「国策ノ決定実行ニ大ナル支障ヲ与フルコト少カラズ」とあるように激しく批判され、結局、6月30日に原案通り南部仏印進駐を行うことが決定された。1941年7月2日の御前会議において仏印南部への進駐は正式に裁可された。（『情勢ノ推移ニ伴フ帝国国策要綱』）。しかしイギリスはこの時点で仏印進駐の情報をつかんでおり、7月5日には駐日イギリス大使ロバート・クレイギーが日本の南進について外務省に懸念を申し入れている。日本側は情報漏洩に驚き、進駐準備の延期を行ったが、イギリス側も日本を刺激することを怖れ、これ以上の警告を行わなかった。7月14日には加藤外松駐仏日本大使がヴィシー政府副首相のフランソワ・ダルランと会談し、南部仏印への進駐許可を求めた。ヴィシー政府はドイツの意向を探ろうとしたが、おりしも駐仏ドイツ大使オットー・アベッツは旅行に出かけており、不在であった。フランス政府はドイツ側と協議することなく、7月19日の閣議で日本側の要求を受け入れることを決定した。フランス領インドシナ軍が日本軍に対して劣勢であることは明かであり、決定的な敗戦を迎えれば植民地喪失の危険性があった。また松岡外相は、同様にヴィシー政府の植民地であったフランス委任統治領シリア・フランス委任統治領レバノンが連合国の攻撃によって占領された事態を匂わせてフランス側を説得しようとした。また日本に対して強い影響力を持つドイツや、アメリカなどの中立国がこの事態に介入してくれる可能性も皆無であり、植民地の継続には日本軍にすがるほか無かった。こうしたことがフランス側の極めて早い受諾回答の背景にあった。一方でイギリスとアメリカはこの間に協議を進めた。7月21日までの段階で、イギリス外相ハリファックス伯とディーン・アチソン国務次官は、日本が南部仏印進駐を行った場合には、共同して対日経済制裁を行うことで合意した。