京都外国語大学英米語学科に在学中、大学を休学してケニアの日本大使館に勤務していた経験もある。卒業後は英語教師として活躍。1991年に開局したα-Stationの「ENGLISH HEADLINE NEWS」キャスターを経て、1993年から「α-MORNING KYOTO」のパーソナリティーを務め、落ち着いた低い声で人気を得た。その傍ら、母校の京都外国語大学や京都経済短期大学の非常勤講師や関西を中心に講演を行っていた。2011年から2012年まで京都新聞の夕刊コラム「現代のことば」を担当していた。近年では、トヨタ自動車のハイブリッド車「SAI」のスペシャルサイトにて、ナビゲーターを務めた他、BS-TBSの至福の京都ふらり散歩でナレーションを務めていた。体調不良のため、2019年5月22日より休養していたが、肺癌により京都市西京区の病院で6月3日に死去、62歳没。その事実は6月17日の「α-MORNING KYOTO」の放送で公表された。
2013年4月、フランスの治安情報機関である国内情報中央局（Direction centrale du renseignement intérieur、略称DCRI）はこの無線局を標題とするフランス語版ウィキペディアの項目を削除させようとし、この無線局は一躍注目の的となった。削除の要請を受けたウィキメディア財団は、その項目のどこの記述が諜報機関にとって問題であるのか尋ねたが、DCRIは回答を拒否し、項目全体の削除要求を繰り返した。ウィキメディア財団が項目の削除を拒否すると、DCRIは今度はフランス国内在住のフランス語版ウィキペディアの管理ボランティアに接触し、項目を削除するよう圧力をかけ、そのボランティアは服従した。ウィキメディア・フランス地区会の声明によると、2013年4月4日、DCRIはその事務所にウィキペディアのボランティアを呼び出した。ページを削除できるツールへの接続を有する利用者のひとりであるそのボランティアは、要求に応じない場合は拘留・起訴されることを教えこまれ、DCRIの事務所において項目の削除を強要された。彼はDCRIに対してウィキペディアがどのように運営されているかを説明はしたものの、圧力のもとでは、項目を削除する以外の選択肢がなかった。彼は他のシステム・オペレーターに対して、削除の復帰をしようとすれば、法的な責任が発生すると警告した。このボランティアは件の項目とは全く接点がなく、DCRIの事務所に入るまで、その項目を一度も編集したことがないのはおろか、存在自体も知らなかったのである。彼が選ばれたのは、彼がフランスにおいてウィキペディアとウィキメディアのプロジェクトの促進活動を定期的に行なっており、容易に身元が割れ、呼び出すことが可能だからであった。 — ウィキメディア・フランス地区会その後、削除された項目は他のウィキペディア寄稿者によって復帰された。フランス内務省はフランス通信社の取材に対して、この件に関するコメントは差し控えたいと回答している。この騒動の結果、当該項目はフランス語版ウィキペディアで2013年4月の最も閲覧されたページとなり、更には各言語版に次々と翻訳されていった。フランスの新聞『20 minutes 』はこの一件を指して、ストライサンド効果の好例であると指摘した。
この無線局で最も重要な部分は、伝送発信に使用される地下部である。電波塔からの通信は2メガビット毎秒の速度で分析され、適宜伝送される。ファラデーケージによる電磁パルス対策や陽圧室など、化学的・生物学的・放射線的あるいは核の攻撃に対する様々な強固な防壁を擁しており、独立した水源と電源を有する。
高さ30メートルのコンクリート塔2棟は、1991年より無線の送受信に使用されている。いずれも核爆発に耐えるよう建造された。この他、厨房や食堂、寝室を備えた居住棟や車庫がある。冬季は積雪するため、建造物間は全長30メートルの地下道で行き来できるようになっている。
ロワールとピュイ＝ド＝ドームの2県の境界上、ソヴァンとジョブの間の30ヘクタールの敷地に位置する。周辺は木製・金属製の高い柵で囲われており、軍事参謀や従業員はヘリコプターか道路を通って入退場する。道路は関係者以外通行が禁じられている。
アメリカ合衆国においては、女性史月間の起源は1911年の最初の国際女性デーにまでさかのぼる。1978年にカリフォルニア州ソノマの学区が、国際女性デーである3月8日を中心にイベントを行う女性史週間を開催した。1979年に、歴史家のゲルダ・ラーナーが議長をつとめ、7月13日から7月29日まで、サラ・ローレンス大学で15日間の女性史に関する学会が開催された。これはサラ・ローレンス大学、ウィメンズ・アクション・アライアンス、スミソニアン研究所が共同開催したものである。この学会参加者はソノマ郡の女性史週間が成功したことを知り、自身の組織やコミュニティ、学区などで似たような記念イベントを催すことにした。全国女性史週間を実施するため尽力するということについても、合意が得られた。1980年2月、ジミー・カーター大統領は1980年3月2日から8日までを全国女性史週間とするという大統領布告を出した。この宣言はゲルダ・ラーナーを引用し、スーザン・B・アンソニー、ソジャーナ・トゥルース、ハリエット・タブマンなどの業績を図書館や学校などでとりあげてほしいと希望するものだった。カーターは男女平等憲法修正条項にも言及したが、これは批准されていない条項で、カーターの任期より後にアメリカ合衆国憲法に追加された修正第27条とは異なるものである。1981年、女性史週間が広く知られるようになったため、それに応えるべく、ユタ州選出共和党所属のアメリカ合衆国上院議員オリン・ハッチと、メリーランド州選出民主党所属のアメリカ合衆国下院バーバラ・ミクルスキが共同で、女性史週間を宣言する初めての両院決議を出した。議会はこの決議を公法97-28として通した。この法案は、大統領が1982年3月7日から始まる週を「女性史週間」として宣言する権限を認め、そうするよう求めるものだった。その後数年にわたり、議会は3月の週を女性史週間とする両院決議を出していった。アメリカ合衆国中の学校が地元で女性史週間を祝うようになり、さらに女性史月間も始まった。1986年までには、14州が3月を女性史月間とするようになっていた。