E2系の営業最高速度は275km/hである。ただし、試運転では362km/hでの走行実績がある（後述）。東北新幹線の盛岡駅 - 八戸駅 - 新青森駅間の最高速度を現行の260km/hから向上することができない背景には、騒音対策と高速化の費用対効果に加えて、JR東日本が線路保有者の鉄道建設・運輸施設整備支援機構に支払う「貸付料」の額を、高速化が左右しかねないという整備新幹線ならではの事情がある。なお北陸新幹線用のE2系N編成はその動力車の一部がJ編成に編入され東北新幹線で275km/hで走行しており、N編成に車両性能上の制約があるわけではない。北陸新幹線では軽井沢駅 - 佐久平駅間で50/60Hzの周波数切替があるため、営業列車ではN編成が使われる。なお、お召し列車では1000番台以外のJ編成を使用する場合がある。
システムとしては、制御応答性に優れる回生ブレーキ併用電気指令式空気ブレーキ方式を採用する。基礎ブレーキ摩耗低減のため、電動車2両に隣接する先頭車を加えた3両を制御単位として遅れ込め制御を行っている。高速域からの減速は回生ブレーキを用い、制動力が不足する場合には空気ブレーキによる補足が入る。
昭和8年（1933年）6月29日、東京都に生まれる。昭和33年（1958年）3月、中央大学法学部法律学科卒業（法学士）。昭和33年（1958年）5月より米国カリフォルニア大学大学院留学（昭和34年（1959年）5月まで）。昭和34年（1959年）6月より米国ニューヨーク市エコノメットリック研究所で、順次、調査員、研究員、上席研究員として、国際経済、国際取引法の研究にあたる（昭和36年（1961年）6月まで）。昭和36年（1961年）6月より米国ニューヨーク市ヒル・ベッツ法律事務所勤務（国際取引法）（昭和37年（1962年）6月まで）。昭和37年（1962年）6月より米国コロンビア大学パーカー比較法研究所所員（助教授待遇）（昭和38年（1963年）6月まで）。昭和39年（1964年）6月より米国ハーバード大学ロースクール客員（比較私法）（昭和40年（1965年）6月まで）昭和40年（1965年）10月、米国コロンビア大学LL.M（現行のLL.M.と異なり、英米法の基本学位であるLL.B.（現在のJ.D.）既修が要件の学位）。昭和41年（1966年）6月、米国ミシガン大学ロースクール博士課程修了。昭和41年（1966年）6月、上智大学法学部助教授（国際取引法、国際法）（昭和42年（1967年）まで、国際部（国際法）授業兼担）。昭和42年（1967年）5月、米国ミシガン大学S.J.D.。昭和48年（1973年）4月、上智大学法学部教授。昭和50年（1975年）7月、弁護士登録。昭和55年（1980年）、米国ワシントン大学ロースクール客員教授（比較商取引法）。昭和56年（1981年）国際連合国際商取引法委員会日本政府代表（昭和62年（1987年）まで）。昭和61年（1986年）米国カリフォルニア州大学ロースクール客員教授（比較民事訴訟法）。平成元年（1989年）12月、ICC国際仲裁裁判所副所長（平成21年（2009年）9月まで）。平成7年（1995年）4月、上智大学大学院法学研究科委員長（平成9年（1997年）3月まで）。平成7年（1995年）8月、アジア開発銀行行政裁判所裁判官（非常勤）（平成10年（1998年）7月まで）。平成11年（1999年）4月、上智大学名誉教授。平成12年（2000年）1月、国際取引法フォーラム初代会長。平成15年（2003年）10月、日本仲裁人協会初代理事長（平成17年（2005年）10月まで。その後、常任顧問）。平成26年（2014年）12月　国際取引法学会名誉顧問以上のほか、昭和49年（1974年）から平成元年（1989年）まで最高裁判所司法研修所演習担当、昭和52年（1977年）から昭和54年（1979年）まで東北大学で国際経済法、昭和59年（1984年）から昭和61年（1986年）まで名古屋大学で国際取引法、昭和62年（1987年）Hague Academy of International Law External Seminar at Beijing講師、平成元年（1989年）東京大学で国際私法を非常勤講師として担当。また、平成2年（1990年）フランス・パリ大学（日仏交流史、日仏取引法）、平成3年（1991年）イタリア・ボローニャ大学（法曹の役割）、平成6年（1994年）ブラジル・サンパウロ大学（紛争解決の諸制度）、平成7年（1995年）中国・華東政法大学（貿易、為替管理の漸進的自由化）、平成8年（1996年）フィリピン大学（国際仲裁）で講義を行なったほか、1962年以降、数回にわたり、英国、ベルギー、ドイツ、ルクセンブルク、イタリア等で、ヨーロッパ共同体法、銀行法、投資信託を含む証券取引実務、プロダクションペイメント、プロジェクトファイナンスの研修を経験した。弁護士としては、特に、アジア、ヨーロッパでの国際ジョイントベンチャー（プロジェクト設計、交渉コーディネーション、ドキュメンテーション）、資源開発、建設、金融取引ほか国際法務一般や、代理人、仲裁人、調停人あるいは顧問としての国際紛争処理と企業協力の実現補助の分野で活動した。世界を代表する仲裁人として活動し、平成元年（1989年）12月から平成21年（2009年）9月まで、ICC国際仲裁裁判所副所長を務めたほか、仲裁人・調停人等として名簿に登録された機関は、日本商事仲裁協会、スポーツ仲裁裁判所（CAS)、国際商事仲裁カイロセンター、国際商事仲裁クアラルンプールセンター、大韓商事仲裁院、豪州国際商事仲裁センター、シンガポール仲裁センター、ルーマニア国際商事仲裁裁判所など数多い。