北魏の正光元年（520年）1月、阿那瓌が族兄である俟利発（イルテベル：官名）の示発によって攻撃され、弟の乙居伐を伴って北魏に逃れて帰順すると、柔然は一時君主不在となる。正光2年（521年）1月、阿那瓌の従兄である俟利発の婆羅門が数万人を率いて示発を討伐し、これを破ったので、柔然人は婆羅門を推戴して可汗とし、弥偶可社句可汗と号した。敗れた示発は地豆于の地に逃れたが、地豆于に殺された。2月、示発の乱が平定されたことを知った北魏は阿那瓌を復権させようと、牒云具仁を派遣して、婆羅門に阿那瓌を迎えて国を返すよう説得させた。しかし、婆羅門は傲慢で従わず、牒云具仁に礼敬を強要した。牒云具仁は節を持って屈服しなかった。そこで婆羅門は牒云具仁に大官の莫何去汾・俟斤（イルキン：官名）の丘升頭ら6人と2千の兵を付けて、阿那瓌を出迎えさせた。5月、牒云具仁は懐朔鎮に帰還し、柔然の情勢を阿那瓌に報告した。阿那瓌は懼れて入国しようとせず、上表して洛陽への帰還を求めた。しかしこの時、婆羅門が高車に放逐され、十部落を率いて涼州に赴き、北魏に投降したので、阿那瓌は数万人の柔然人に迎えられ復権することができた。10月、北魏は婆羅門を敦煌の北の西海郡に置き、そこで部落を統領させた。正光3年（522年）、婆羅門の部衆は飢餓によって北魏の辺境を侵掠した。これを河陰令の費穆が鎮定した。正光4年（523年）、婆羅門の部衆はまたも北魏に叛いて涼州を侵掠した。費穆は再びこれを撃破し、部帥の郁厥烏爾、俟斤の十代らを斬った。婆羅門は姉3人を嚈噠王（エフタル王）に娶らせようとして謀反を起こし、嚈噠に投降しようとしたが、北魏の州軍によって捕えられ、洛陽へ送還された。正光5年（524年）、婆羅門は洛南の館で死去した。孝明帝は婆羅門に使持節・鎮西将軍・秦州刺史・広牧公を追贈した。
郁久閭 婆羅門（呉音：いくくろ ばらもん、拼音：Yùjiŭlǘ Póluómén、？ - 524年）は、柔然の可汗。阿那瓌の従兄。可汗号は弥偶可社句可汗（びごうかしゃこうかがん）といい、“安静可汗”という意味である。
ハリー・ヴェインは1854年8月2日に第4代スタンホープ伯爵フィリップ・ヘンリー・スタンホープの娘であるキャサリンとケント州シェベニングで結婚した。二人の間に子供はなかった。なお彼女は第4代ローズベリー伯爵アーチボルド・プリムローズの長男であるダルメニー卿アーチボルド・プリムローズと結婚したが、夫に先立たれていた。
これらのワームに対しては、ウイルス対策ソフト会社側が対策を講じており、こういったウイルスに感染する前に検出できるパターンファイルを更新し、または感染後に駆除を行うワクチンツールを配布している。マイクロソフト側でも、2005年10月のWindows Updateプログラムの中にWinnyのウイルスを駆除できる「悪意のあるソフトウェアの削除ツール」を同梱した。マイクロソフトは、2005年11月に、1ヶ月間でこのWindows Updateにより20万件以上のウイルス除去に成功したと発表した。しかしながら、上記マイクロソフト配布の削除ツールは、Windows XP、2000にしか対応しなかった。(後にWindows Vista、Windows 7、Windows 8、Windows 10にも対応。)そのため、Windows2000より前の古いバージョンのWindowsではマイクロソフト製の対策ツールを使用して駆除することは出来ない。また、「Winny」を使っているユーザーのほとんどが日本人であるため、これらウイルスに感染するユーザーもまた日本人が大半となる（事実、マイクロソフトが発表した駆除報告においても、ワーム感染PCの99%は日本語Windowsであったことが報告されている）。そうすると、世界規模でのウイルスへの対応が優先される各ウイルス対策ソフト会社の対応はどうしても遅れがちになり、その後もWinnyを感染源とするウイルス感染者が続出した。とりわけ、官公庁でのウイルスによる機密データ流出が、立て続けに報じられた。現状のウイルスについては、2006年3月11日に行われた講演で、金子勇はWinnyのプログラムを少し書き換えるだけでウイルスの拡散防止が出来るが、裁判で著作権幇助に関する罪状で係争中であり、Winnyの更新が出来ない現状であると述べた。ウイルスについて、もしWinnyのプログラムで対策を行ったとしても、それに対応しないウイルスが出てくる可能性があり、Winnyのバージョンアップを頻繁に行わなければならなくなるとも述べた。なお2006年4月21日情報処理推進機構(IPA)は、P2Pデータ交換ソフトWinnyにおけるバッファーオーバーランによる脆弱性を発表した。この発表に基づき、いくつかのセキュリティ調査会社はこの脆弱性が適切なデータを用意する事で任意のコードを実行する事が可能である事を報告した。しかしソースコードが京都府警ハイテク犯罪対策室によって押収されている為プログラムの修正が出来ないので、この脆弱性に対する対策は「Winnyを使用しない事」とされた（その後リバースエンジニアリングによってWinny利用者による修正バージョンが配布された）。結果、ウイルス対策ソフトを提供している企業などでは、Winnyの起動を止める、またはWinnyを検出・削除するツールを無料で提供することになった。ただし、家族など1台のパソコンを数人で共有している利用者には効果があるものの、ほとんどの利用者は1人1台でパソコンを利用しており、そういった場合はWinnyを利用していると自覚しているために、この種のツールをインストールすることがないため、効果は薄い。また、2006年2月以降になると、海上自衛隊員が防衛庁の機密情報を漏洩させてしまったため、当時の小泉純一郎総理大臣が、防衛庁や各省庁に情報漏洩に関して再発防止を指示するなど、Winnyによる情報漏洩事件が多相次いで発表された。これを受けて警察庁が2006年3月に警察官全員に対し公私関係なくWinnyの使用を全面禁止とする通達を発し、3月15日に安倍晋三官房長官（当時）が記者会見でWinnyの使用を自粛するよう国民に呼びかけた。一部の官庁ではデータ流出をきっかけに、遅ればせながら予算の手配を始めている。財務省が原案を作成した2007年度予算の復活折衝で、ファイル共有ソフトによる情報漏洩を防ぐための技術開発費として、10億円を計上することが認められた。これは総務省が要求していた予算である。