戦後に路線計画が修正決定された地下鉄第4号線（丸ノ内線）においては、1944年（昭和19年）より帝都高速度交通営団（当時の営団地下鉄）が中野富士見町地区に同線用の車庫用地（現在の中野車両基地）を確保していた。しかし、丸ノ内線の着工時に同区間への路線免許は下りず、同線は池袋方面から着工された。このため、山手線圏内に車両基地用地の確保を進めたところ、茗荷谷地区が適当な場所とされた 。この付近は台地の谷間に位置し、丸ノ内線建設工事で発生した残土により、埋め立てながら同線の開業に間に合うよう建設・造成された。しかし、最初の開業時には予定用地の16,300m²のうち、約65%に当たる10,560m²しか確保できず、開業時の30両を収容する仮の検車設備で一杯となる状態であった。その後、用地買収が進行し、当初計画の必要な用地が確保され、工場設備の新築や仮の設備を本設する工事を行い、1955年（昭和30年）9月に60両分の車両基地が完成した。その後、丸ノ内線東京開業後は予想を大きく超える乗客数により、中野検車区開設までの車両数は大きく増加することが予想された。そして、同線の1959年（昭和34年）の新宿延伸時には車両数が140両にも達することになった。このため、後楽園駅構内に留置線を設置し、さらに小石川地区の1万m²にも及ぶ用地買収を進め、敷地内の有効活用の観点から立体工場を建設することになった。拡張工事は1958年（昭和33年）7月から開始され、高架橋を築造して検車区や事務所を移転収容し、さらに移転後に立体工場を築造した。この立体化工事は1962年（昭和37年）8月に完成し、車両基地全体に立体車庫化工事を施工した。これは工場設備を南側の谷部に設置し、その上部を北側の線路と同一レベルとして、工場設備の屋上部を留置線として活用する形態であり、収容数は約100両へと増加した。このため、工場への入場車両は4階から入場後、クレーンにより9.8m下にある1階の作業場へ移動し、検査業務を行うという珍しい形態となった。なお、小石川検車区（こいしかわけんしゃく）は、2011年度に中野検車区に組織統合され、中野検車区小石川分室となった。
小石川車両基地（こいしかわしゃりょうきち）は、東京都文京区小日向にある東京地下鉄(東京メトロ)の車両基地および車両工場の総称である。車両基地の中野検車区小石川分室（なかのけんしゃくこいしかわぶんしつ）、車両改修工場の車両工事所小石川CR（しゃりょうこうじしょ こいしかわ カーリニューアル<Car Renewal>）から構成される。最寄り駅は丸ノ内線茗荷谷駅。
開局は1991年。2006年4月6日に、80.83%の株を株式会社ジュピターテレコムが取得して、子会社化。通称が「J:COMすみだ」となる。そして、2008年7月1日をもって、株式会社ジュピターテレコムの子会社である株式会社ジェイコム東京に吸収合併され、すみだ局オフィスとなった。
稲作は、栽培限界とされる標高1,250mに近く、土地の肥沃度も低いことから特に冷害を受けやすい環境にあり、田の水口（みなくち）に澱みを作って水温を上げる「ぬるめ」を設けるなどの工夫を古くから行っていたが、明治初期の反収は1875年現在で0.83石と、のちの茅野市域9か村では湖東村に次いで低く、麓の永明村（1.65石）の半分にとどまっていた。このため各農家では、自家消費を抑え現金収入となる販売用の米を少しでも確保するため、近隣他村と同様に米に大根や大根葉、干した漬け物などを混ぜた飯（ヒバ飯）や粟の混ぜ飯を常食にし、蕎麦を食べるなどしていた。明治中期以降、入会地から刈り取った草を代かき時に敷き込んで田の肥料とする昔ながらの刈敷に加えて、金肥として昭和初期にかけてニシンのしめ粕といった動物性肥料、大豆粕などの植物性肥料、それに過リン酸、硫安などの人工肥料が普及。これに合わせ耐肥性があり冷害に強い品種が作付けされるようになり、定期的に冷害による減収に見舞われつつも、明治末期には反収が2石を超え（1909年村内反収2.11石）、おおむね一定の収量が確保されるようになった。また養蚕を兼業するために、代掻き車や手押し除草機、足踏み脱穀機などの農機具の積極的な導入により、農作業の省力化を図った。特に低温や低水温、霜、結氷に見舞われやすい水苗代の播種期については、従来から水深を深めに維持する「深水」管理を対策としてきたが、発芽の遅れや苗の腐敗などの障害が多発するため、1930年代から篤農家などの手で考案されたさまざまな対策が試みられた。戦後、油紙で苗代を覆い保温する「保温折衷苗代」の技術が導入され、安定して育苗することが可能になった。このため、従来標高800m程度の宮川村やちの町を中心に栽培されていた多収穫品種「農林17号」を北山村内でも作付けする農家が増え、1953年における村内の農林17号作付け割合は60%に達した。また1951年に肥料統制が廃止されたことを受け、各農家は窒素肥料を大量に施肥して収量増に励んだ。しかし、1953年7～8月の長雨と低温で発生した大冷病害では、こうした収量優先の営農方針がいもち病の拡大と不稔につながり被害が深刻化した原因となったため、以後、冷害に強い新品種の作付けに取り組むようになった。水利の余地がないことから明治以降、新田開発は行われなかったが、戦時体制にともなう食料増産を目的とする特例として1938年5月に湯川区の上の原および下の原の桑園、山林などを水田とすることを目的とする耕地整理組合が設立された。渋川より得られる灌漑水量や地形などの制約から規模は計画より縮小され、1940年に上の原地籍の10ha余を開田して終了した。