地球と火星の間に不信が高まる中、プロト分子に占拠されたエロスの破壊が試みられる。エロスは人類の技術を超えた加速度で地球に向かうが、ミラーの命を賭した行動で金星にコースを変えて衝突する。小惑星帯人(ベルター)は危機を利用して独立を図り、ティコ・ステーションのフレッド・ジョンソンは国連がエロスに向かって発射した核ミサイルを手に入れる。ガニメデでは危険な生物型兵器が出現して、地球軍と火星軍の間に戦闘が勃発し、火星軍の兵士ドレーパーのみが生き残る。国連事務総長次長アーリンライトと結託するジュリー・マウの父親のプロトジェン社が、プロト分子と適合性の高い子供たちを用いて生物型兵器を開発していたことが分かる。アヴァサララは地球と火星の全面戦争を避けようとしてドレーパーと共にマウの船に乗り込む。ロシナンテ号はガニメデに向かいプロト分子を始末しようとするが、プロトジェン社の研究者は子供たちを連れて逃げる。ナオミは密かにプロト分子のサンプルをフレッド・ジョンソンに渡す。
小惑星帯の準惑星ケレスのジョー・ミラー刑事は、行方不明となった若い女性ジュリー・マウを捜索する。氷運搬船カンタベリー号の副長ジェームス・ホールデンとナオミ、アレックス、エイモスら乗組員たちは船を破壊されて地球と火星の冷戦に巻き込まれ、ロシナンテ号と名付けた火星艦に乗って逃れる。国連幹部のクリスジェン・アヴァサララは地球と火星の間の戦争を避けようと努力する。エロスで太陽系外から来た未知の有機物プロト分子に感染したジュリーが見つかり、彼女と宇宙船カンタベリー号に起きた事件は、すべての人類を危険にさらしかねない巨大な陰謀の一部であることがわかる。
正式名称は「湊町バスターミナル」。乗り入れる運行会社ごとに異なる名称が使われているため、利用の際には注意が必要。近隣には阪神高速1号環状線・15号堺線の湊町出入口があるため、梅田・大阪・新大阪駅発着の多くの路線がここを経由している。また、日本交通（および共同運行各社）は大半の便の起終点を梅田・新大阪駅から当地に変更した。
1527年、スペイン人が入植し、初期の植民都市となった。その後、スペイン国王であったカルロス1世から開拓権利を購入した、ドイツの商人ヴェルザー家の支配するところになった。一時は砂糖貿易の拠点として繁栄したが、貿易港としての機能は他の南米都市との競争に敗れた。またハリケーンによる災害の発生や、カリブ海の海賊の襲撃を度々受け徐々に衰退。2004年現在は、小さな漁港の町として細々と残っている。
(a.)適用法人・適用方法（法人税法4条2項，3項）(1)連結納税制度適用法人は内国法人である親会社（完全子会社は除く）と、その親会社に発行済議決権株式の全てを直接的に又は間接的に保有される全ての内国法人（完全子会社）とする。(2)親会社は普通法人と協同組合等に、完全子会社は普通法人に限る。(3)連結納税制度適用は選択制とし、連結納税制度を選択する場合には、原則として、適用しようとする事業年度の6か月前までに承認申請書を提出し、その事業年度の開始前に国税庁長官の承認を受けるものとする。また、一旦選択した場合には継続して適用するものとする。(4)親会社は、連結所得に対する法人税の申告及び納付を行う。(5)連結納税制度適用を受けた完全子会社は、連帯納付責任を負うものとし、連結所得の個別帰属額等を記載した書類を税務署に提出する。(6)連結時事業年度は、親会社の事業年度に合わせたものとする。（b.）連結所得金額及び連結税額の計算（法人税法81条10項）(1)連結所得金額・連結税額の計算の基本的な仕組みイ. 連結所得金額は、連結グループ内の各法人の所得金額を基礎とし、所要の調整を加えた上で、連結グループを一体として計算する。ロ. その上で、連結税額を連結グループ内の各法人の個別所得金額又は個別欠損金額を基礎として計算される金額を基礎として計算される金額を基にして連結グループ内の各法人に配分する。(2)連結グループ内の法人間の取引連結グループ内の法人間で、資産（固定資産，土地等，金銭債権，有価証券または繰延資産（これらの資産のうち帳簿価額1,000万円未満のものを除く）とする。）の移転を行ったことにより生じる譲渡損益は、その資産の連結グループ外への転売等の時に、その転売を行った法人にいて計上する。(3)利益・損失の二重計上の防止連結納税制度適用を受けている完全子会社（以下「連結子会社」という）の株式を譲渡する場合、適用を取りやめる場合等には、その譲渡等の時において、その連結子会社の株式の帳簿価額の修正を行う。(4)連結欠損金額（法人税法81条9項1号，2号）イ. 連結欠損金額は、5年間で繰越控除する。ロ. 連結納税制度適用開始前に生じた欠損金額は、親会社の前5年以内に生じた欠損金額等一定のものに限り、連結納税制度の下で繰延控除する。ハ. 連結納税制度の適用を取りやめる場合、連結子会社が連結グループから離脱する場合等には、連結欠損金額の個別帰属金額をその取りやめる親会社若しくは連結子会社又は離脱する連結子会社に引き継ぐ。(5)税率（法人税法81条12項，負担軽減措置法16条，租税特別措置法68条8項，100項，108項）連結所得に対する法人税の税率は、次の通りとする。ただし、2年間の措置として、次の税率に2%を上乗せする。イ.親会社が普通法人である場合の税率　30%ロ.親会社が中小法人である場合の軽減税率（年800万円以下の部分）　22%ハ.親会社が協同組合等である場合の軽減税率　23%※親会社が特定の医療法人である場合の軽減税率は23%，親会社が特定の協同組合等に該当する場合の特例税率は26%とする。（c.）連結グループからの離脱（法人税法4条5項）連結グループから離脱した法人は、その事業年度開始の日に離脱したものとみなし、5年間再加入は認められない。