200年春2月、袁紹は田豊や沮授の反対を押し切り、黄河の畔に大軍を集め曹操との決戦に臨んだ。軍勢数十万で、審配と逢紀が軍の事務を統括し、田豊・荀諶・許攸を参謀に、顔良と文醜を将帥に任命し、精兵10万、騎兵1万と号する布陣であった。袁紹は檄文の起草を陳琳に命じ、曹操を痛烈に非難させた。まず、将軍の郭図・淳于瓊・顔良を派遣して白馬県にいる東郡太守の劉延を攻撃した。200年夏4月、曹操は荀攸の進言を受けて軍を2つに分け、西より将軍の于禁・楽進らを渡渉させ袁紹軍を牽制させつつ、同じく将軍の関羽・張遼（呂布の降将）を先鋒として機動力のある軽騎兵を率いて白馬県を救援に向かわせた。袁紹が西の于禁らの軍に気を取られている隙に、関羽らの軍が迫ってきたため、驚いた顔良は迎撃に来たが、関羽が顔良を斬り殺し、袁紹軍を撃退した。
白馬の戦い（はくばのたたかい）は、中国後漢末期である建安5年（200年）4月に、河南の有力軍閥である曹操と河北の有力軍閥である袁紹が、白馬県で戦った戦い。両勢力が黄河の畔で争った官渡の戦いの前哨戦である。兵力で劣る曹操軍が袁紹軍を軍略で翻弄し、袁紹軍の顔良は一戦であえなく斬られた。その直後に曹操が策略を用いて袁紹軍の文醜を延津で戦死させた戦いとまとめて「白馬・延津の戦い」と呼ぶこともある。
1912年、チャールズ・B・ガルブリーズを書記官として憲法制定会議が開催された。その結果は進歩主義時代の関心事を反映していた。憲法は署名運動と住民投票を導入し、議会には議会に起源のある法や憲法修正案を批准するための住民の投票に問題の解決を委ねる規定を加えた。ジェファーソン流民主主義の原則では、法律は1世代に1度見直されるべきであり、憲法は20年ごとのオハイオ州の一般投票に問題を提起することとした。問題は新しい憲法制定会議が必要かどうかということを問うている。この問題提起は1932年、1952年、1972年および1992年に行われたが、制定会議が必要という結論にはならなかった。その代わりに憲法修正条項が住民の請願と議会により数百回も提案され、大半は採択された。
19世紀の大半、工業が急速に導入された。工場労働者は人々が以前は家庭内で作っていたものを工場で製造した。オハイオ州は多くの川があり、エリー湖に面していたので、水力の利用や商品の移動に便利だった。
オハイオ州の中心位置とその住民は南北戦争で重要な位置を占めた。オハイオ川は軍隊と物資の移動に重要な動脈となり、またオハイオの鉄道も同様な役割を果たした。オハイオ州は戦争中アメリカ陸軍の多くの上級士官を輩出した。この戦争は1世代以上にわたって重要だった。後にオハイオ州出身の退役軍人から5人のアメリカ合衆国大統領が出た。ユリシーズ・グラント、ラザフォード・ヘイズ、ジェームズ・ガーフィールド、ベンジャミン・ハリソンおよびウィリアム・マッキンリーである。
オハイオ州は米英戦争の前線となった。辺境の開拓者達は、カナダにいるイギリスの代理人が敵対的インディアンの種族に特にライフル銃や弾薬のような武器を供給していると信じた。同時に、アメリカ合衆国とショーニー族の指導者テカムセに率いられたインディアン連合との間に古北西部での闘争、テカムセの戦争が始まった。テカムセは1812年にイギリスの公式の同盟者になった。1811年のウィリアム・ハリソンによるティッペカヌーの戦いでの勝利と、1813年のテカムセの敗北と戦死により、インディアンの戦力は衰えた。1815年以後、イギリスはもはやオハイオのインディアンと交易を行わず、軍需物資も与えなかった。1835年、オハイオ州はミシガン州からトレド・ストリップについて異議申立を受けた。連邦議会はトレド市を含む土地をオハイオ州に渡した。その交換条件としてミシガン州はアッパー半島の多くを手に入れた。
北西部領土のアメリカ人による入植は北西インディアン戦争で先住民族の抵抗に遭った。先住民族は1794年のフォールン・ティンバーズの戦いで結局アンソニー・ウェインに征服された。現在のオハイオ州の大半は翌年のグリーンビルの条約でアメリカ合衆国に割譲された。アメリカ合衆国は1787年の北西部条例で北西部領土を創出した。この領土は奴隷制を合法化することが禁じられた（一旦州として成立すれば奴隷制を布くことが許されたが、実際にはそうならなかった）。中西部の州は自由州と呼ばれ、オハイオ川の南にできた奴隷州と呼ばれるようになる州とは対照をなした。北東部の州は次の2世代の間に奴隷制を廃止し、自由州は北部州とも呼ばれた北西部領土は元々オハイオ領土やイリノイ郡と呼ばれた地域を含んでおり、インディアナ準州が創られて、北西部領土はおよそ現在のオハイオ州とミシガン州ロウアー半島東半分の大きさに減らされた。
中国国民党では、副主席・馬英九が「太平洋戦争において台湾人日本兵は不義の戦争への参加を迫られた。統一派、独立派にかかわらず参拝すべきでなく、台連は謝罪すべきである」と批判している。同党スポークスマンの張榮恭も、「靖国神社は日本軍国主義の象徴であり、政党代表としての参拝は不適切」と批判した。また親民党主席の宋楚瑜も「当時の台湾は日本の植民地であり、台湾人日本兵は侵略戦争に参加し、台湾防衛に参加したわけではない。台連は今回の行為で台湾人の尊厳に衝撃を与えた。台連は台湾のためにをスローガンにしているが、実際は台湾人を貶める行為である」としている。マスコミでは『東森新聞報』は「台連は台湾のためにをスローガンに、台湾人の立場より発言しているが、台湾人が日本植民地時代に受けた屈辱と迫害を淡化し、日本軍の威圧のもとに犠牲になった台湾人軍属を英雄化するものであると同時に現在もなお太平洋戦争の侵略行為に全く反省の態度をとらない日本人を暗黙のうちに認めるものである。靖国神社には日本人の栄光と台湾人の恥辱しか存在しない。靖国神社参拝を支援することは日本人の立場で台湾人の尊厳を踏みにじることでしかない」との論説を発表している。