ボールパーソンは一般にホームチームが手配する。日本のJリーグでは、ホームチームの下部組織（ユース・ジュニアユース）の選手や地元の中学・高校のサッカー部員などが担当することが多い。このため、ホームチームが勝っている際にはボールパーソンが（時間稼ぎのため）ボールを遅く供給し、負けている場合には（早く再開させるため）ボールをすばやく供給する、といった所作が見られることがある。このため、マルチボールシステムはホームチームに有利な仕組みであるとの指摘がある。マルチボールシステムでは、レフェリーの許可を待たずに予備ボールが供給されるため、ボールパーソンの判断ミスなどで複数の予備ボールがフィールド内に入ってしまうことがある。この場合、かえって試合の進行が妨げられる場合もある。例えばイングランドのサッカーリーグでは、いくつかのチームがマルチボールシステムを導入しているものの、こうしたトラブルが起きたためにレフェリーがマルチボールシステムを試合中に停止させるといった事態も起きている。マルチボールシステムの導入により試合の中断時間が減ったことは、選手の疲労にも影響している。特に選手の給水時間が確保できなくなることに対する懸念が、FIFAのテクニカルレポートで提起されている。
マルチボールシステムでは、一般に7個のボールを試合前に準備する。このうち1つを試合用のボールとし、残りの6個はフィールド周辺で待機しているボールパーソンが保持する。ボールの配置は大会ごとに指定されるが、Jリーグの場合は両ゴールラインそばに1つずつ、両タッチラインそばに2つずつとなっている。試合用のボールがフィールド外に出て、試合再開の位置までボールを戻すのにかなりの時間が掛かると判断される場合、再開位置に最も近い場所でボールを保持しているボールパーソンが、手持ちの予備ボールを選手（またはレフェリー）に投げ渡す。こうして、回収を待たずに試合を再開することが可能となっている。回収された（試合用）ボールは予備ボールとなり、しかるべきボールパーソンに戻される。多くのボールを準備することが困難な下位カテゴリーの大会では、5個あるいはそれ以下の予備ボールで運用することもある。
サッカーのルール(Laws Of The Game)では、試合中は原則としてただ1つのボールを用いることになっている。ボールの交換が認められるのは、ボールが破損するなどした場合に限られ、レフェリーの許可を必要とする。この制約のため、たとえばボールが観客席に入ったり、競技場の外に出てしまったような場合でも、そのボールを回収してフィールドに戻す必要があるため、試合は中断することになる。特に熱狂的なサポーターが観戦する試合の場合、観客席に入ったボールをサポーターが返却しないといったトラブルもしばしば起きた。またテレビ中継が広まるにつれて、ボール回収のための中断が試合のスピード感を損ねるといった問題も指摘されるようになった。こうしたことから、国際サッカー連盟(FIFA)は1995年の女子ワールドカップ、およびU-17世界選手権において、マルチボールシステムを試験的に導入した。結果的に中断時間の短縮効果が認められ、その後さまざまな大会で導入されることになった。日本のJリーグでも、試験導入の結果を受けて1996年からマルチボールシステムが導入された。UEFAチャンピオンズリーグでも実施されている。
マルチボールシステムとは、主にサッカーの試合において複数の予備ボールを準備し、試合の進行を迅速にする仕組みのことである。1990年代中ごろから試行され、その後いくつかのサッカーリーグや大会において正式に採用されている。
講談社の漫画雑誌『月刊アフタヌーン』にて、2002年8月号から2003年6月号まで連載された。単行本は全1巻。ISBN 4063143228
内務省では、土木局道路課に振出し配属される。1940年1月に富山県警察部労政課長に出向。3月に陸軍に徴兵され、4月に台湾歩兵第二連隊に陸軍二等兵として入営し、5月に台湾歩兵第一連隊に配属される。内務省の高等官であった点と、甲種幹部候補生に合格したため、陸軍経理学校で学び、経理部将校候補生として陸軍軍曹を経て翌年の1941年10月には陸軍主計少尉に任官した。1945年に主計大尉(ポツダム任官)で終戦を迎え、台北で台湾人らが爆竹を鳴らして喜ぶ姿を目の当たりにする。台湾に中国国民政府軍が進駐し、翌年の1946年4月まで捕虜生活を送った。1946年5月、復員すると共に内務省に復職し、神奈川県経済部商政課長、10月 本省に戻り地方局に配属された。又、同時期に内務省職員組合委員長となっている。1947年8月の警視庁保安部経済第二課長をきっかけに主に警察畑を歩み、内務省廃止後は警察庁に所属して警察官僚となった。1949年3月、東京警察管区本部刑事部長。1950年8月、警察予備隊本部警務局警備課長兼調査課長。1952年（昭和27年）8月、国家地方警察本部警備部警邏交通課長。1955年7月、警察庁長官官房会計課長。1959年、自治庁税務局長の小林與三次らの引きで、自治庁長官官房長、税務局長を歴任した。なお“軍隊ではない”という建前の警察予備隊の階級呼称（尉官相当＝警察士など）を考案したことは、警察予備隊時代の後藤田の携わった仕事の一つである。自治事務次官に就いた小林の慰留を振り切り、1962年5月に警察庁に復帰、長官官房長、警備局長、警務局長、警察庁次長を経て、1969年警察庁長官に就任。長官時代は、よど号ハイジャック事件（よど号乗っ取り事件）を始め、極左暴力集団によるテロ、ハイジャック、成田空港予定地の代執行、東峰十字路事件、あさま山荘事件、爆弾事件などの対処に追われた。この頃の部下の一人が、後に初代内閣安全保障室長を務める佐々淳行である。佐々の著作によれば、当時要人テロリズムを警戒して、護衛をつけて欲しいと再三促されたが、「有り難う。でも私は結構」と、頑なに断り続けたという。なお、後藤田は実際に土田・日石・ピース缶爆弾事件の標的の1人となっている。1972年に警察庁長官を辞任した。同年7月、第1次田中角栄内閣の内閣官房副長官（事務）に就任。田中の懐刀として辣腕を揮った。なお、田中は後藤田を引き入れる際に、内閣改造の暁には大臣にすることを約束したが、後藤田は選挙民の洗礼を受けなければ、そういうポストには就けないとして、国務大臣就任を断っている。