現在世界で2番目に高い超高層ビルは、中華民国（台湾）の台北市 信義区に2004年に竣工した台北101（Taipei101、旧称：台北国際金融センター：Taipei International Financial Center：台北國際金融大樓）で、高さ509.2m、地上101階建て、設計は李祖原建築事務所、施工は熊谷組を中心としたJV（共同企業体）である。下層部に2003年先行開業したショッピングモールを有する。このビルに設置されている東芝エレベータ製の展望台直通高速エレベーターの速度は三菱電機製の横浜ランドマークタワーのものを超え、世界で最も速いエレベーターとなった（その後、2016年には上海中心の三菱電機製のエレベーターが世界最速記録を更新している）。台湾第2位の超高層ビルは、1997年に完成した高雄市の高雄85ビル（東帝士85國際廣場：Tuntex 85 Sky Tower、378m）で、台北101と同じ李祖原建築事務所の設計である。台北101が完成するまでは台湾で最も高い建物であった。高雄85ビルの高さは現在世界で12番目である。
日本では、大阪のあべのハルカス（300m）や横浜ランドマークタワー（296m）を筆頭に、200mを超えるビルが東京や大阪、名古屋などで数多く建築されている。また、2027年度には東京駅日本橋口前（東京都千代田区）に高さ390mの超高層ビル（三菱地所・常盤橋プロジェクト）が竣工する予定となっている。
1960年代までの超高層ビル建設は主にアメリカの独擅場であったが、アジア地域の経済的発展と共にアジアでも次第に超高層ビルが増えてきた。日本の霞が関ビルディング（147m、東京都千代田区）や神戸商工貿易センタービル（107m、兵庫県神戸市）、世界貿易センタービル（162.6m、東京都港区）をはじめ、香港のジャーディン・ハウス（Jerdine House：怡和大廈、178.5m）、シンガポールのOCBCセンター（華僑銀行、Overseas Chinese Banking Corp Center：201m）などがその初期のものである。現在は中国とアラブ首長国連邦の経済発展が目覚しく、特に300m以上の超高層ビルの多くはこの2国に集中する。日本では1970年代から1980年代にかけて超高層ビル建設が本格的になり、その筆頭となったのは東京都新宿区の角筈地区（現：西新宿）での淀橋浄水場再開発により建設された超高層ビル群（新宿副都心）や、大阪府大阪市北区の超高層ビル群（梅田）、竣工当時東アジアで最も高いビルとなった東京都豊島区東池袋のサンシャイン60（240m）などである。
横浜ベイスターズ（横浜大洋ホエールズ）が、この球場を本拠地としてから初めて本格的な優勝争いに加わった1997年から優勝した1998年にかけて、横浜スタジアムの来場者数は劇的に増加した。特に1998年はゴールデンウィーク以降、どの対戦カードも公式発表で2万人を超える入場があり、当日券発売なしの試合も珍しくなかった。このため、チケットを買いそびれたファンからは横浜スタジアムの収容観客数の少なさが叫ばれ、入場できたファンからも施設内の狭さに対する不満が続出した。これに乗じた高秀秀信横浜市長（当時）は、みなとみらい地区（60・61街区）に多目的ドームを前提とした新球場建設を提案し、横浜商工会議所等の地元経済団体も呼応する動きを見られた。しかし、大阪ドーム（現・京セラドーム大阪）など他都市で多目的ドームの経営失敗例が生じたことや、横浜アリーナ等の既存施設と使用目的が競合することなどから、それ以上の具体的な進展は見られなかった。加えて、2000年代に入るとベイスターズの成績がふたたび低迷し観客数も減少。さらに、主唱者であった高秀が2002年市長選に敗れて退陣し、新市長に就任した中田宏によって横浜市が不要不急な公共事業を凍結する政策に転換したこともあり、新球場構想は頓挫した。その後、高秀の構想によって新球場建設予定地と目されていた西区みなとみらい6丁目（みなとみらい地区60・61街区）の広大な空き地は、日産自動車との定期借地によりJリーグ・横浜F・マリノスの練習場・クラブハウス（マリノスタウン）、ならびに横浜市の横浜みなとみらいスポーツパーク（管理・運営は（財）横浜市スポーツ振興事業団）となった。その後、中田の国会議員への転身による市長の林文子への交代や、横浜ベイスターズ売却問題をきっかけに、2011年2月「横浜ドームを実現する会」が再編された。経済界から300社近くの賛同が得られているとされる。2012年秋をめどに運営会社を設立する方針であると報じられた。「横浜ドームを実現する会」は2014年7月、ドーム球場の開発候補地としてみなとみらい地区60・61街区（前述の通り過去に新球場の建設予定地となったことがあり、現在あるマリノスタウンおよびスポーツパークの借地契約は2016年で満了）と山下埠頭の2箇所を挙げ、それぞれの開発地において実際に開発したと仮定した場合のCGによる完成予想図を作成した。前者の案ではショッピングモールを併設、後者の案ではカジノやホテルなどを誘致し統合型リゾート (IR) として開発する（「山下埠頭#再開発構想」も参照）としている。いずれのケースも開閉式屋根でグラウンドは天然芝である。なお、2016年1月時点で横浜DeNAベイスターズは横浜ドーム計画には関与しておらず、前述のように運営会社の買収・スタジアムの大規模な改修を行ったうえで、引き続き横浜スタジアムを本拠地とする姿勢を示している。