ステライルニュートリノはディラック質量を通して通常のニュートリノと混合しうる。 ステライルニュートリノおよび通常のニュートリノはまたマヨラナ質量も持ちうる。 マヨラナ質量を持つニュートリノは二重ベータ崩壊中に現れるとマヨラナ質量を組み崩壊過程の終状態に出現しないため、ニュートリノの存在しない二重ベータ崩壊の検出がマヨラナ質量を持つニュートリノの存在を証明する可能性がある。あるモデルでは、ディラックおよびマヨラナ質量は、通常のニュートリノ質量を押し下げるシーソー機構で使われ、ステライルニュートリノを標準模型の基本的な力と相互作用する通常のニュートリノよりもかなり重くする。またあるモデルでは、重いニュートリノはGUTスケール (~10¹⁵ GeV)と同程度の重さを持つ。他のモデルでは、それらはνMSMモデルではGeVからKeVの間の質量を持つWおよびZボソンよりも軽い。軽いステライルニュートリノ (質量 ~1 eV) は、LSND実験の結果を可能にする説明として示唆された。2007年4月11日、フェルミラボでのMiniBooNE実験の研究者は、そのようなステライルニュートリノの存在を支持するどのような証拠も見つからなかったと発表した。より最近の結果と分析では、ステライルニュートリノの存在がいくらか支持されている。2014年6月24日、NASAのチャンドラ、欧州宇宙機関のXMMニュートンが、70個以上におよぶ距離1億～数十億光年の銀河団のX線を観測した結果、X線に含まれる輝線にこれまでに知られている物質のものにあてはまらない波長のものが含まれていたと発表した。この結果をハーバード大学スミソニアン天体物理学センターの研究チームが、この輝線はステライルニュートリノが崩壊した兆候かもしれないとした。
ステライルニュートリノ（右手系ニュートリノ）は、ニュートリノの質量が0でないという観測結果により新たに存在が予測されるようになった未検出の粒子である。「弱い力」と「重力」で相互作用をする通常のニュートリノと違い、重力のみで相互作用すると予想されている。銀河団の総質量の大部分を担うダークマター（重力のみで検出される不可視の物質）の候補でもある。このような性質の粒子は、強い相互作用および弱い相互作用についての一重項表現に現れる。これらの弱超電荷、弱アイソスピンそして電荷はゼロである。左手系の反ニュートリノの量子数は、B-Lが1かつXが5である。ステライルニュートリノは重力と相互作用するため、もしそれらが十分に重ければ、冷たい暗黒物質または暖かい暗黒物質の候補と考えることができる。SO(10)のようないくつかの大統一理論 (GUT) では、それらはゲージ粒子とも相互作用する。このときのゲージ粒子は極端に重いので、このゲージ相互作用のエネルギーは極端に抑圧されている。すべてのSU(5)のチャージまたは量子数はゼロであるGeorgi-Glashowモデルのような他のいくつかのGUTには、ステライルニュートリノは現れない。
これまで行われた全ての実験結果は、誤差の範囲内で、生成され観測されたニュートリノが左手系のヘリシティ（モーメントに対して反並行のスピンを持ち、全ての反ニュートリノが右手系のヘリシティを持つことを示している。質量がないとする極限では観測可能な2つのカイラリティのうち、いずれかの粒子で1つしか観測されないことを意味する。ヘリシティ（とカイラリティ）が一方だけというのは粒子の相互作用の標準モデルが成り立っていることを示す。ところが、近年のニュートリノ振動のような実験結果は、ニュートリノがゼロではない質量を持ち、標準モデルでは予想しない、まだ知られていない新しい物理学があることを示唆する。右手系のヘリシティーを持つニュートリノと左手系のヘリシティの反ニュートリノの予期しない質量は、粒子が光速で移動していなければヘリシティが必ずしも相対的不変にはならないから（その粒子よりも高速で移動できれば反対向きのヘリシティが観測される可能性がある）と説明される。いまだに左手系のニュートリノしか観測されておらず、反ニュートリノは全て右手系である。カイラリティは粒子の基本的な性質、相対論的な不変量であり、それはすべての参照モデルでの粒子の速度と質量と同様に疑うべくもない。残る問題は、ニュートリノや反ニュートリノがカイラリティだけで区別できるか、あるいは、右手系のニュートリノと左手系のニュートリノは別々の粒子として存在するのか、ということである。
立憲政友会が藩閥政府と妥協したことに反発した、反政友会各派が合同運動を繰り広げるが、1910年（明治43年）3月14日 立憲改進党の系譜につながる憲政本党を中心に又新会と戊申倶楽部の3派（創立直後の第27回帝国議会開会時の代議士は93名）が合同して立憲国民党が結党された。政治革新と立憲主義を標榜し、責任内閣制の樹立や、海軍の拡張、官僚主義の打破、地方自治の拡張、税制整理、農商工業の奨励と発達を主張していた。党首は不在で、憲政本党の大石正巳、犬養毅、又新会の島田三郎、河野広中、戊申倶楽部の片岡直温、仙石貢らが中心となって党の運営に当たったが、実際は、犬養を中心して民党の伝統を守って政府と対立する姿勢を鮮明とする「非改革派」と、大石・島田・河野ら政府との妥協を図る「改革派」が対立していた。1911年（明治44年）1月19日の党大会で党首に替わる常務委員を設置して犬養・河野・大石を選出した。第2次桂内閣や第2次西園寺内閣では南北朝正閏問題や行財政改革などで政府の姿勢を追及する。1913年（大正2年）の大正政変では、桂太郎の新党運動に対して片岡直温が呼応、犬養が片岡を除名処分にしたところ、これをきっかけに大石・島田・河野ら改革派がこれに反発して脱党し、桂の立憲同志会に参加するものが多数出て勢力は半減（分裂直後の第31回帝国議会開会時の代議士は41名）した。それ以後は犬養が党首となり、普通選挙法実現を掲げるなどして護憲運動を指導し民党として活躍した。しかし、立憲政友会や立憲同志会（後に憲政会）の攻勢を受けるようになり党勢は衰退する。特に大石らかつての改革派が憲政会を結成した時に、国民党が共同で内閣不信任案の提出を呼びかけながら土壇場で政友会ともども憲政会を叩いた上で第13回衆議院議員総選挙に持ち込んだ手法は、結果的には国民党の議席回復につながったといえ、物議を醸した。1918年（大正7年）6月20日に分裂以後に唯一の常務委員であった犬養を総理（党首）とし、幹事長に鈴木梅四郎、政務調査会長に大口喜六、総務（1名）に関直彦を任命した。1920年（大正9年）第14回衆議院議員総選挙では29名当選と振るわず、1922年（大正11年）9月1日 解党した。 犬養は11月8日に革新倶楽部を結成（結党時は46名）し次の政局に備えることになる。