ジョン・メイナード・ケインズの『一般理論』は、完全雇用以下の生産で経済が均衡する可能性を示した。一方、新古典派体系では、価格を媒体とした調整作用によってすべての財および生産要素の需給が一致し、従ってそれらは完全利用され、労働もまた完全雇用される。ロバート・クラウアーは、このような結論の違いは、現行価格と計画された需要・供給について、ワルラスの法則を仮定するかどうかに起因すると見なした。ワルラスの法則は、すべての財・生産要素の総需要額が総供給額に等しくなるということであり、それは、個別の家計や企業にとって、財や生産要素の供給からの総受取額が財や生産要素の需要のための総支出額に等しくなるという関係を、すべての家計・企業にわたって集計することによって得られる。クラウアーはワルラスの法則について、「現行価格と計画された需要・供給について成立すると仮定するのが古典派体系であり、計画された需要・供給ではなく、実現した供給とそれによって制約された需要についてしか、これが成立しないと仮定するのがケインズ体系である」と解釈した。計画された需給についてワルラスの法則が成立すると、ある財・生産要素で超過供給が存在することは、必ずどこか別の財・生産要素で超過需要が存在することになり、一般的な超過供給は発生しない。また、ある財・生産要素の超過供給はその財の相対価格の低下によって調整されやがて解消する。これに対して、実現された供給とそれによって制約された需要についてのみこの法則が成立するとすると、ある財または生産要素に超過供給があっても、それは必ずしも他の財・生産要素の超過需要を伴わず、一般的な超過供給、即ち非自発的失業を生じる。後にアクセル・レイヨンフーヴッドは、クラウアー・モデルに超過供給の累積的波及という考え方を付加したケインズ体系解釈を提出した。また、このモデルは、非ワルラス的経済学と称されるようになった一連の理論の嚆矢を成すといわれる。
クラウアー・モデル (Clower model) とは、ジョン・メイナード・ケインズの『雇用・利子および貨幣の一般理論』の体系と新古典派体系との本質的な違いを捉えようとして、ロバート・クラウアーが提出した理論モデルである。
蘚類の胞子嚢は朔（さく）といわれ、その中心には胞子にならない部分があり、これが軸柱といわれる。朔は先端の口が開いて胞子を散布するため、軸柱が表に露出することはない。ツノゴケ類の場合、朔は細長く真っ直ぐに立ち、その中心を貫く芯のような形で軸柱がある。朔の壁は縦に二つに裂け、中心の軸柱が残る。これらの軸柱は多細胞の構造である。苔類はむしろ軸柱がないのが特徴である。
変形菌類の場合、胞子嚢の内部に柄の延長が入り込んだようになったものをこう呼ぶ。日本語名としては軸柱（じくちゅう）が主として使われる。変形菌の子実体は表面を膜に覆われた胞子嚢で、その内部には胞子と、細かい糸状の構造である細毛体が含まれる。細毛体は網状になっており、胞子が成熟して壁が壊れると、細毛体は伸びてスポンジ状に広がり、胞子を飛ばすようになっている。この細毛体は柱軸とつながっている。柱軸も細毛体も非細胞性である。柱軸は細長く先まで伸びるものもあるが、丸くて基部に止まるものもある。このような特徴は種を区別するのに利用されることもある。これらの関係は群によって異なり、ムラサキホコリなどでは糸毛体が柱軸の延長ないし分枝であるように見える。軸柱がはっきりせず、細毛体が寄り集まっているだけに見えるものも多い。また、軸柱のような構造でありながら柄とは繋がっていない例もあり、これを擬軸柱という。
戦争終結後もインフレはじわじわと進行し、1920年には硬貨の地金としての価値が紙幣の価値を上回り、地方自治体や商店が、1ペニヒ、2ペニヒ程度の額面のノートゲルトを発行した。これらの紙幣は非常に多彩であり、すぐにコレクターの収集目標となった。シリーズシャインと呼ばれる、続き物の絵柄を採用した収集家向けノートゲルトは、額面や意匠、材質に工夫が凝らされていた。複数のノートゲルト専門雑誌が発行され、実在しない自治体から発行されたものまであったという。また値上がりを期待する庶民にとっての投機対象となった。またイベントを告知するための広告的なノートゲルトや、政治的なメッセージをこめられたものも発行されている1922年7月にはシリーズシャインをはじめとする常軌を逸したノートゲルトは発行が禁止され、通常のノートゲルトも発行にはライヒスバンクの許可が必要になった。発行を許されたノートゲルトの額面もインフレの影響で巨額化し、1000マルクの額面を持つものも現れた。1923年にフランスがルール占領を行うと、マルクの価値は急激に下がり、最終的には戦前と比較して1兆倍にも及ぶインフレとなり、高額紙幣が次々と発行された。パピエルマルクと呼ばれる公式な通貨は信用を失い、各自治体はノートゲルトの発行を一層押し進めた。10月にライヒスバンクはノートゲルトの発行を私企業にも条件付で認めた。過熱化するインフレの中でノートゲルトの額面はさらに増大し、100兆、200兆の額面を持つものや、額面自体を持たないものも発行された。この時期までに発行されたノートゲルトの総量は、150億枚、発行総額は10億金マルク近くに達すると見られている。ライヒスバンク総裁のヒャルマル・シャハトは、ノートゲルトの発行が「インフレーションで利得を得るに最も安易な方法であったので、地方自治体ばかりか、特に大民間事業において多分に且つ好んで行われた」としながらも、「1923年の狂暴的な価値低落に際し緊急貨幣は不十分な帝国銀行券の供給を補うのに大きな役割を演じたばかりでなく、信用提供」の面で大きな意義があったと論評している。ノートゲルトは発行後間もない段階は商品やサービスと交換可能であり、本来の紙幣より高い価値を持っていた。しかし日々進行するインフレによって、その価値は瞬く間に低下していった。11月、ライヒスバンクはレンテンマルクを発行し、1兆分の1のデノミが行われた。さらに11月17日には、22日以降、ライヒスバンク各支店はノートゲルトをはじめとする緊急紙幣の受領を禁止し、ライヒスバンクが保有するノートゲルトを発行元が買い取るように請求することを求める回状を出した。少額ノートゲルトの多くは紙切れ同然となり、古紙回収業者によって引き取られた。各発行団体は高額なノートゲルトを回収し、レンテンマルクと交換している。1924年7月ごろまでにこの交換は終了した。