2003年（平成15年）に南部町（旧）と富沢町が合併し南部町（新）となり、富沢町内にあった富沢町立富河中学校（とみざわちょうりつ とみかわちゅうがっこう）と富沢町立万沢中学校（とみざわちょうりつ まんざわちゅうがっこう）の2校が南部町立の中学校となった。3校は暫く現状維持のまま推移したが少子化および過疎化の影響により、2011年（平成23年）4月を以て3校を閉校統合し、施設の新しい旧南部町立南部中学校の校舎を利用して新生南部町立南部中学校が新設開校された。新設扱いのため校章および校歌は一新され、また新たにデザインされた制服も新1年生のみでなく2・3年生の分も町負担で新調支給されている。旧南部中学校だった生徒は今まで通り徒歩または自転車・電車で通学しているが、旧富沢町域の2校の生徒は学校まで距離があるためスクールバスで通学している。校歌も新たに作られ、谷川俊太郎が作詞、久石譲が作曲を手掛けている。現在山梨県立身延高等学校との連携型中高一貫教育が検討されている。
1955年（昭和30年）に睦合村と栄村が合併し南部町（旧制）が誕生した際、中学校においても既存の南部町立（旧・睦合村立）睦合中学校と南部町立（旧・栄村立）栄中学校を統合し、新たに中学校を設置することになった。その際場所として旧睦合村役場跡地が選ばれたが地盤が非常に脆く、かつその下は市街地だったため、造成の際は陸上自衛隊豊川駐屯地101建設大隊が支援を行ない、また校舎は鉄筋コンクリート造3階建の建物を3年かけて建設することになった。創立は1959年（昭和34年）であるが、校舎が建設中であったことから旧睦合中学校の校舎を西校舎、旧栄中学校の校舎を東校舎として使用し続け、1962年（昭和37年）5月に校舎の全面完成により全面移転することになった。創立当初は遠隔地である佐野地区などから当校へ通う生徒のための寮（若杉寮）があったが、道路整備の進展と過疎化により1977年（昭和52年）を以て廃止されている。校舎の老朽化により1999年（平成13年）より新校舎の建設に着手し、2001年（平成15年）に3階建（一部2階建）の新校舎が竣工した。
父がドイツ系アメリカ人で母が日本人。東京都下落合にある聖母病院で出生。名前に日本名がないのは母親がクリストファーという名前をつけたかったからである。母方の祖母は土岐氏の出身（明智光秀の実子説がある土岐頼勝の子孫）。セント・メリーズ・インターナショナル・スクール卒業後、渡米。カリフォルニアで学生生活を送り、帰国後は広告制作に携わる。音楽に明るかったことから、友人の勧めで1988年、開局したばかりのJ-WAVEのナビゲーターとなる。以後、その美声と多言語能力を生かし、数少ない開局時からのナビゲーターの一人として第一線で活躍。特に、開局翌日の第1回目から現在まで看板番組でもある『TOKIO HOT 100』のナビゲーターを務める。同番組で共にナビゲーターを務めた君嶋ゆかりと2006年10月10日に結婚。ラジオ以外にも雑誌やテレビに活躍の場を広げ、近年はオリジナルアクセサリーブランド「CP LOOP」のデザインも手がけている。趣味はベースギターである。日本語、英語、フランス語の3言語を自在に喋るマルチリンガル。ラジオDJのALAN Jはクリスの実弟であり、クリスの個人事務所「クリス・ペプラーズ・オフィス」に所属している。明朗快活でテンポのよい弟アランに対し、クリスは多彩な声質を巧みに操ってじっくりと聞かせるタイプである。
第4次報告書では、全ての対策を施した後に安定化した際の温室効果ガスの濃度が鍵を握るとされる。温室効果ガスの排出量削減を早めれば早めるほど、安定化時の濃度は低くなり、平均気温の上昇も抑えられ、経済的損失も小さくなる。遅ければ遅いほど、生物種減少などの不可逆的損失、経済的損出、環境難民などは増加する。よって、対策を行う上ではどれくらいの濃度までが許容されるか、というのが重要である。対策コストと経済的損失のバランスという視点から試算を行ったスターン報告では、CO2濃度を550ppmに抑えるコストは世界のGDPの1%と見積もられ、巨額ではあるが支出可能であり、対策の無い場合に想定される被害（今世紀末でGDPの約20%）に比較して十分に小さいとされている。この参考として、温室効果ガスの濃度と平均気温の予測上昇量などとの対応関係も示されている。2050年のCO2排出量を2000年比-85～50%とすれば排出量は2015年までにピークとなり産業革命以前比の気温上昇は2.0～2.4℃、-30～+5%とすれば2030年までにピークとなり2.8～3.2℃、+90～+140とすれば2090年までにピークとなり4.9～6.1℃など6パターンの予想が出された。一方、洪水地域や島嶼など温暖化の影響に弱い地域があるため、許容される被害の程度は国や地域によって異なる。どれくらいの濃度あるいは気温上昇が許容されるかという政治的・国際的合意は導き出されていない。いずれにしても、エネルギー（発電、熱、動力）、運輸、省エネルギー、炭素固定など、広い分野にわたる技術面および政策面での対策により、社会全体で温室効果ガスの排出を減少させる、低炭素社会を構築していくことが必要とされている。また、今後10～30年ほどの間の努力が決定的に大きな影響を持つとされる（AR4 WG III、スターン報告、IEA等）。対策が進む方向に向かってはいるものの、そのペースは遅すぎ、このままでは危険な道筋を辿ると見られる。しかしこれ以上の対策の先送りは経済的にも誤りであり、緊急かつ現状より大規模な行動の必要性が指摘されている。