現代では憲法によって信仰の自由が保障されているが、宗教的に保守的な国や地域（イスラム教国や、アメリカ合衆国やヨーロッパ諸国等の一部地域）では、無神論者であることを口にすることがタブーとされることが多い。神を信じず、信仰の対象を持たない人間は、気違い、悪魔を信仰する者（サタン）、道徳のない者、無教養扱いにされることがある。欧米では、これら有象無象の誤解や不利益を回避するための方便として、神や霊魂の存在を必ずしも肯定しない「思想」を持つと主張する場合もある。もっとも近年の欧米では、無神論を口にすることへのタブー意識は低くなってきている。それでも周囲との軋轢を避けるために、無神論の代替語として不可知論を用いる場合がある。リチャード・ドーキンスはこうした「無神論者」へのいわれなき差別を是正すべきだとしている。
フランスの啓蒙思想によって、無神論は飛躍的に発展した。フランスの思想家ドルバックは無神論、唯物論、運命論を唱えた。ドルバックは、ヴォルテール流の理神論や汎神論ではなく、最も早い時期に無神論を唱えた思想家の一人である。おそらくドルバックに先行するのは、ジャン・メリエただ一人である。ドルバックの自然観の根底には、人間は理性的な存在であるという確信がある。全ての宗教的な原理から道徳を切り離し、自然的原理だけに道徳を還元するというのが彼の目論見であった。主著『自然の体系』では、あらゆる宗教的観念や理神論的観念を排して、無神論と唯物論と運命論（科学的決定論）を説く。しかし、しばしば矛盾とも思える様々な主張の寄せ集まりであると批判されてもいる。19世紀後半のドイツは合理主義及び自由思想の影響を受けて無神論の卓越性が増し、フォイエルバッハやショーペンハウアー、マルクス、ニーチェなど多くの顕著な哲学者は神の存在を否定した。特にフォイエルバッハの『キリスト教の本質』（1841年）はマルクス、シュトラウス、ニーチェら若い哲学者に熱烈に歓迎され、キリスト教は前代未聞の激しい攻撃に晒された。唯物論者でもあるマルクスは「宗教は民衆の阿片である」とし、またニーチェはユダヤ教―キリスト教の精神構造を「ルサンチマン」にあると『道徳の系譜』で論じた。またラッセルは、宗教や信仰を死や神秘的なものへの恐怖にあるとした。
原義から、原始キリスト教徒は「ギリシアの神・ローマの神を信じない者」という意味で無神論者とされた時期があるが、中世や近代ではキリスト教の宗教観に反対する立場をとる者が無神論者を名乗ることが多い。反キリスト教的な無神論者の中には、マルクスやニーチェのように、むしろ古代ギリシャに傾倒した人物が少なからずいる。
古代インドにブッダと同時代人のアジタ・ケーサカンバリンがおり、彼を中心とする順世派（チャールヴァーカ Cārvāka）は無神論的な思想を展開した。神のような超越的な原理でなく、社会倫理やその改革を訴えた。古代ギリシアでは、まずデモクリトスやエピクロスが唯物論に基づく無神論的な思想を提唱し、ローマ時代にはルクレティウスがそれをより明確な無神論の形で提唱した。
一般的な語源は古代ギリシャの「atheos」「asebs」「atheots」である。古代ギリシアの民族や国家（ポリス、ギリシアの都市国家）においてその守護神を信じない「ある人々」（例:アテナイで女神アテナを信じない人たち）を示した。キケロがラテン語で翻訳したことから、ラテン語を語源とする説もある。無神論者はラテン語で「atheus」という。
東京ディズニーランド・東京ディズニーシーの敷地内には、家庭で調理した「お弁当」の持ち込みが禁止されている。これは、「食事もショーの一つである」という、ウォルト・ディズニーの考え方に基づき、パーク内での食事はあくまでもパーク内のレストランでというところからきている。「東京ディズニーランド」開業当初、この当時の日本の遊園地・レジャー施設としては考えられない「お弁当持ち込み禁止」に対して、多くの来園者からは非難が集中した。中には、逆上して従業員に詰め寄る来園者までいた。このとき、「お弁当持ち込み解禁」を求める動きに対して、「夢の国のイメージを壊さないため」と頑なに拒否したのが、当時総務部長を務めていた加賀見であった。周囲は日頃から、加賀見のことを「経理出身の調整型人間」と見ていたため、その強いこだわりに驚いた。
リオハでは工業生産型ワイナリーが、シェリーを生産するヘレス・デ・ラ・フロンテーラでは国外への輸出業者が商業的ワイン生産の牽引者となったが、1950年代のラ・マンチャ地方ではワイナリーを有する協同組合が数多く設立され、協同組合が商業的ワイン生産を主導した。協同組合はもっぱらブレンド用の原酒やテーブルワインを生産し、アイレン種を中心とする白のテーブルワインが樽単位でスペイン各地に出荷された。今日の協同組合の多くは1,000万リットルを超える生産能力を持つ大規模ワイナリーを持つ。フランコ体制下のスペインでは農業の保護政策が行われ、生産されたワインの余剰分は国家によって買い取られた。1932年にはワイン憲章によって原産地呼称制度であるデノミナシオン・デ・オリヘン(DO)が法制化され、リオハやヘレスとともにラ・マンチャも原産地呼称産地に認可されたが、実体としてラ・マンチャ原産地呼称統制委員会が設立されたのは1966年である。1970年代になるとワイン市場が高級化を志向し、凡庸なワインしか生産できないアイレン種のワインの大量生産が行き詰まりを見せた。1986年にはスペインが欧州諸共同体(EC)に加盟し、ECは各国のブドウ作付面積を制限する農業政策を取ったため、ラ・マンチャ地方ではビウラ（マカベオ）種やシャルドネ種など評価の高い白ブドウへの転換が図られた。さらには黒ブドウのセンシベル（テンプラニーリョ）種への改植が奨励され、赤ワインの生産量が増加した。現代的なステンレス製醸造タンクが導入され、土器のティナハに代わってオーク樽による熟成が一般化した。