1996年にフレデリック・ヴァスール (Frédéric Vasseur) がASMを設立し、翌1997年よりフランスF3に参戦を開始。当時はティアゴ・モンテイロやオリヴィエ・プラらを擁し、同シリーズの有力チームの1つであった。2003年にフランスF3がユーロF3へと衣替えして以降も、ジェイミー・グリーン（2004年）、ルイス・ハミルトン（2005年）、ポール・ディ・レスタ（2006年）、ロマン・グロージャン（2007年）、ニコ・ヒュルケンベルグ（2008年）、ジュール・ビアンキ（2009年）が同シリーズのチャンピオンを獲得した。2004年、フェリペ・マッサらのマネージメントを担当するニコラス・トッド (Nicolas Todt、現FIA会長であるジャン・トッドの息子) が共同経営者となり、ARTグランプリを設立。GP2メインシリーズには2005年のカテゴリ発足当初から参戦。同年にニコ・ロズベルグ、2006年にルイス・ハミルトン、2009年にニコ・ヒュルケンベルグがドライバーズチャンピオンを獲得した。なお、この3年はいずれもチームタイトルとのダブルタイトルを獲得している。日本との関わりも少なくなく、2006年・2007年には小林可夢偉が同チームからユーロF3に参戦しているほか、山本左近も2008年のシーズン途中に同チームに加入してGP2に参戦していた。ユーロF3での活動は2010年を最後に終了し、その後はGP2（2017年からFIA フォーミュラ2選手権）、GP3、フォーミュラ・ルノー2.0（ジュニアチーム）などで活動している。スポーツカーメーカーのロータスと提携し、2011年はロータス・ART、2012年はロータスGPの名で参戦した。
デスクトップ環境にはLXDEを採用している。Basixはユーザーのカスタマイズを前提としているため、ほとんどパッケージは入っていない。類似したディストリビューションは、LinuxBean・Ecolinuxが存在する。なお、Basixは以前Lxubuntuという呼び名だったが、Lxbuntu・Luxbuntu・lubuntuと読み間違えられることが多々あった。
2007年9月から民主党の次の内閣（Next Cabinet）総務大臣を務めた。2009年9月16日に成立した鳩山由紀夫内閣においてNCの閣僚中で唯一、実際に総務大臣に就任している。併せて内閣府特命担当大臣（地域主権推進担当）も務める。鳩山内閣退陣を受け、2010年6月8日に発足した菅内閣でも総務大臣と内閣府特命担当大臣（地域主権推進担当）に再任された。2009年10月2日、原口が代表を務める政党支部「民主党佐賀県第1区総支部」が2008年10月、NTT労働組合の政治団体「アピール21」（東京）から500万円の寄付を受けながら、平成20年分の政治資金収支報告書に記載していないことが発覚した。政治資金規正法に抵触する事案だったが、原口は事実を認めた上で、記載ミスだったとし、訂正を行った。2009年10月15日、新設する情報通信政策のタスクフォースのメンバーに、多摩大学の寺島実郎学長・ソフトバンクの孫正義社長らを起用する方針を固めた。2010年1月14日の日本外国特派員協会での講演会で、地方の外国人参政権の付与について「自分の意思に反して（日本に）連れてこられた人が地方で投票の権利を持つのは日本の国家として大事なことだ」と述べ、特別永住外国人への地方参政権付与に賛同する趣旨を表明した。その上で与党合意が前提で議員立法が望ましいと述べている。その後、国民新党がこの法案提出に反対し民主党の一部議員も異論を唱える中、国会での議論の必要性を述べた上で、法案の政府提出は困難との考えを示している。なお戦時中の徴用令によって日本本土に渡航した朝鮮人で、昭和34年の時点で日本に残っていた人数は、外務省公式資料によるとわずか245人である。政策立案のアドバイザーとしての総務省顧問に元国会議員11人を含めた21人を起用し、同内閣の「政治主導」の象徴的なもののひとつとされている。顧問には定員は定められていないが、自民党政権時代は次官や総務審議官などの幹部職員が退職後に1〜2名就くポストだった。野党側は元国会議員を大量起用したことについて、「人選が偏っている」と批判している。2010年4月、郵貯・簡保資金の新たな運用先として、海外のインフラ整備などの成長分野を想定しているとの方針を、マスコミに発表している。10兆円規模で、海外ファンドなどを通した間接投資をすると述べている。ロイターのインタビューにおいては、年金の運用についても、成長性を重視したリスクのある資金運用をしていく方針を示している。2010年5月30日、朝日新聞は、インターネットプロバイダが利用者の通信履歴を広告配信に利用することを、総務省が容認したと報道した。現在、DPI（ディープ・パケット・インスペクション）という技術が、ファイル交換ソフトを多用してネットワークに多大な負荷をかける利用者を特定することなどに役立っている。朝日新聞によれば、総務省が新たに容認したことは、DPIによって個人の利用履歴の詳細を掌握し、個人のニーズに応じた広告配信を可能にすることである。日本国憲法第21条違反のおそれについて、総務省の研究会は「必ずしも正当・必要なものとは言い難く、正当業務行為とみることは困難である」とした上で「利用者の同意が明確かつ個別のものであることが必要」「各事業者は、透明性の確保に向けて運用に当たっての基準等を策定し、これを適用することが望ましい」としている。2010年9月民主党代表選挙では「菅首相を否定するつもりはない」とした上で、小沢一郎を支持すると共に大臣の職責も果たす考えを示した。菅直人が選出され9月17日に発足した菅改造内閣では再任されず、総務大臣を退任。