アメリカ合衆国は、世界各国でテロを扇動している武器商人のアミール・バルカウィに対するドローン攻撃を行った。2年後、ベンジャミン・アッシャー大統領のシークレットサービスであるマイク・バニングは妻レアの出産を前に、危険な今の仕事を辞めようと考えていた。そのおり、イギリス首相のジェームズ・ウィルソンが急逝したとの一報が、ホワイトハウスに入る。大統領は他の主要国首脳も参列する葬儀に出席するためにアメリカ合衆国シークレットサービスのマイク・バニング、シークレットサービス長官のリン・ジェイコブズと共にロンドンへ渡る。厳重な警戒体勢が敷かれているロンドンで、葬儀会場のセント・ポール大聖堂に向かっていたカナダ首相とその妻を乗せた車が突如、爆発した。それと同時に、他の首脳たちも警官や救急隊、近衛兵に紛れていたバルカウィの手下らによって一斉に攻撃を受ける。一方で、バニングとジェイコブズは大統領を守って、セント・ポール大聖堂から車で逃走する。追跡してくる敵と銃撃戦を繰り広げた末、大統領専用ヘリコプターに乗り込み、空港へと向かう。テロリストの攻撃によりロンドン中心部は停電となり、通信機能もダウンする。大統領を乗せ、ロンドン上空を飛行していたヘリコプターが、ビルの屋上にいたテロリストから、スティンガーミサイルによる攻撃を受ける。ヘリコプターは墜落し、ジェイコブズは致命傷を受けて死亡する。バニングと大統領は追っ手の追跡を受けながら、ロンドン地下鉄チャリングクロス駅へと逃げ込む。ホワイトハウスにバルカウィからの脅迫メッセージが届く。また、死亡した英国首相の検死の結果、体内から毒物が検出され、その死は、ロンドンに世界の指導者たちを集めるための罠であったことが判明する。バニングと大統領は、MI6のエージェントであるジャクリーン・マーシャルの隠れ家に到着する。彼らは、隠れ家に救出チームが向かっているという、トランブル副大統領からのメッセージを受信する。セキュリティカメラが武装した人影を映した。しかし、バニングは、彼らが救出チームではなく、テロリストであることに気づく。ジャクリーンはテロリストに通じている内部協力者を突き止めるために、スコットランドヤードへ向かう。バニングと大統領は、車に乗って米国大使館に向かうが、テロリストによって運転されていたゴミ収集車に衝突され、大統領はテロリストに拉致されてしまう。バニングはデルタフォースとSAS混成の救出チームに合流する。アメリカ政府は、大量に電力を消費するバルカウィ所有のビルを見つける。アミールの息子カムラン・バルカウィは大統領の死を全世界に中継しようとしていたが、救出チームが突入しバニングが大統領とともにビルから脱出する。直後にビルは爆破される。ジャクリーンは監視カメラシステムを復活させ、MI5長官がバルカウィに協力していたことを突き止めて殺す。トランブルはアミールに電話をかけ、ドローンで彼とその仲間たちを攻撃する。2週間後、バニングは家に戻り妻と生まれたばかりの子供と過ごす。トランブルのメッセージテレビに流れ、バニングは書いていた辞表を消す。
戦後民主主義者を自認し、国家主義、特に日本における天皇制には一貫して批判的な立場を取っている。理想主義的な平和主義者であり「護憲」の立場から憲法第9条についてエッセイや講演で積極的に言及している。自衛隊の存在に対しても否定的である。核兵器についても反対の立場を明確にしている。原子力の平和利用に関してはかつてはそれを是認していたが、。現在では立場を異にしている。1994年のノーベル賞記念講演の際にはデンマークの文法学者クリストフ・ニーロップの「（戦争に）抗議しない人間は共謀者である」という言葉を引用している。同1994年、ノーベル賞の受賞を受けて天皇からの親授式を伴う文化勲章の授与が内定し、文化庁から電話で打診されたときにはそれを断っている。米紙ニューヨークタイムズのインタビューで「私が文化勲章の受章を辞退したのは、民主主義に勝る権威と価値観(注:天皇制)を認めないからだ。これは単純なことだが非常に重要なことだ」と話した。1995年、フランスの南太平洋における核実験再開に抗議して、南仏で開催される予定だったシンポジウムへの出席を取りやめた。このことでフランスのノーベル賞作家クロード・シモンとの間で論争が生じた。1999年、朝日新聞に掲載されたアメリカの批評家スーザン・ソンタグとの公開書簡において、NATOによるユーゴ空爆を批判し、意見が対立した。2003年の自衛隊イラク派遣の際は仏紙リベラシオン掲載記事において「イラクへは純粋な人道的援助を提供するにとどめるべきだ」とし、「戦後半世紀あまりの中でも、日本がこれほど米国追従の姿勢を示したことはない」と怒りを表明した。2004年には、憲法9条の戦争放棄の理念を守ることを目的として、加藤周一、鶴見俊輔らとともに九条の会を結成し、全国各地で講演会を開いている。1990年代以降表面化してきた歴史修正主義をともなう右派運動・言論についても明確に反対を表明している。1970年、大江は『沖縄ノート』を上梓している。第二次世界大戦末期の地上戦において、戦後も朝鮮・ベトナム戦争の基地として戦争に巻き込まれ、本土から捨て石とされ続けていた日本返還前の沖縄をめぐるルポルタージュである。この書において民間人の集団自決事件を取り上げ、旧日本軍の悪を追求している。これについて、35年後経過した2005年、旧軍指揮官と遺族が、歴史の見直しを主張する右派の組織的なバックアップを受ける形で、大江を被告として名誉毀損の訴えを起こしたが、原告の指揮官、遺族は敗訴している。2011年、東日本大震災による福島第一原子力発電所事故を契機にたちあがった脱原発の社会運動「さようなら原発1000万人アクション」の呼びかけ人の一人となっている。(他の呼びかけ人は内橋克人、落合恵子、鎌田慧、坂本龍一、澤地久枝、瀬戸内寂聴、辻井喬、鶴見俊輔)東アジア外交については、2006年には中国社会科学院の招きで訪中して複数の場所で講演を行い、南京大虐殺紀念館などにも訪れた。講演ではいずれも魯迅をテーマとしたが、その中で日中友好に触れて日本における戦争加害の歴史の忘却を憂えた。 2012年には「『領土問題』の悪循環を止めよう」と題する声明を元長崎市長の本島等、元『世界』編集長の岡本厚ら1300人と共同で発表。韓国、中国との領土問題について対立を感情的にエスカレートさせずに冷静に協議、対話をしていく必要があることを訴えた。