自衛隊では「陸軍分列行進曲」「軍艦行進曲」を筆頭に公式に旧軍時代の軍歌軍楽がそのまま使用されることも多い。自衛隊音楽隊により公式の場（行事式典等）にて「敵は幾万」「愛馬進軍歌」「月月火水木金金」他様々な軍歌が演奏されている。特に職種によっては軍歌を受け継いでいることが多く、普通科の「歩兵の本領」，野戦特科の「砲兵の歌・襟には映える山吹き色の」、空挺団の「空の神兵」は有名である。「歩兵の本領」のように旧軍の用語を自衛隊の用語に置き換えたり（「軍」→「隊」、「歩兵」→「普通科」、「騎兵砲兵」→「機甲特科」など）、「PKO」など新たな任務を取り入れるなど、自衛隊の実情に合わせて歌詞を改めて歌われる場合もある。自衛隊の直接の前身となった警察予備隊が発足した以降に制作されたものは「隊歌」と呼ばれる。隊歌には陸・海・空 各自衛隊で制作したものや、師団・連隊などの部隊単位で独自に制作したものがあり、朝礼や創立記念祭等で歌われることがある他、公式HPやYouTube等において有志により公表されている。
1945年（昭和20年）8月15日の終戦、その年の11月30日をもって、明治以来の大日本帝国陸海軍は解体・消滅。それまでの歌詞を伴う軍歌はGHQによって禁止され、新たに作られることも少なくなった。禁止は1952年のサンフランシスコ講和条約まで続いた。しかし、戦前中の歌に慣れ親しんだ国民により引き続き歌唱され、パチンコ店で軍艦行進曲が流されるなど軍歌自体の寿命はまだまだ続いていた。
太平洋戦争開戦とともにさらに数多くの軍歌・戦時歌謡が作られた。公募は戦争末期まで多く行われ、戦時下にあった外地にあっても相当数の応募が存在した。1942年に戦況が暗転し始めると、「海行かば」が国歌に次ぐ「国民の歌」に指定されるなど、大政翼賛会主導の下、「国民皆唱運動」が行われ、軍歌は名実ともに総力戦体制の一翼を担うようになった。更に、歴代の軍歌のリバイバルやレコード会社の統合再編、敵性音楽の禁止など、「上からの軍歌」の様相が強くなった。
1931年に満州事変が勃発した直後、丁度市場が拡大していたレコードやラジオを媒介にして、軍歌は劇的な復活を遂げる。世論やメディアは事変を積極的に評価し、レコード会社はこれに便乗して軍歌を量産し始めたのである。1932年には爆弾三勇士の顕彰歌が乱発し、メディア各社が公募を行うなど、最終的には20曲近くに達した。一方で、国内クーデターである五・一五事件を賛美する軍歌も発表されたためこれが大問題になり、1934年、出版法を改正、レコード検閲が開始された。ただし、内務省内の検閲当局は小規模であり、すべてのレコードを検閲することは不可能であったため、「内閲」（レコード会社内部での事前チェック）と「懇談」（当局とレコード会社側でのすり合わせ）という運用方針を確立し、阿吽の呼吸で効率的にレコード市場が国策に深く関わるようになる。1937年に日中戦争が勃発して以降は、各種メディアによる軍歌の懸賞公募が相次いだ。メディアは対抗心から懸賞金を釣り上げ、これが更に読者の射幸心をあおって市場は拡大し、遂には懸賞の専門雑誌が刊行されるに至った。賞金は当時のサラリーマンの年収にあたる1000円の単位に達した。当時審査員として引っ張りだこであった北原白秋などは、はじめからプロの作詞家を起用すべきだ、と苦言を呈している。
日露戦争以降、日本が大きな戦争を体験することはなく、オリジナルの軍歌が流行することは少なかった。兵科ごとの曲や、軍学校の校歌や寮歌の類が目立つ。一方で、国民に広く膾炙したそのメロディを転用した替え歌がはやり、メロディの本来の出自とは無関係に盛んに借用された。「日本海軍」の替え歌として反戦歌や労働歌、革命歌など、原曲の趣旨とは正反対の歌詞が当てはめられることも増え、更には日本の施政下にあった朝鮮半島における独立派のゲリラ軍が軍歌に流用した例、辛亥革命の革命歌が日清戦争の際の軍歌を流用した例もあった。また、第一次世界大戦の主戦場となったヨーロッパにおいては盛んに軍歌が制作され、日本においても当時の欧米の流行歌として娯楽の対象になった。
しかし、飛鳥田市長の斡旋により西武グループの総帥である堤義明国土計画社長が大洋球団の株式の一部保有（約45%）と建設資金3億円の融資を表明すると、建て替えの機運は急加速をはじめる。やがて飛鳥田らの奔走により資金以外の問題は順次クリアされ、堤による支援のほか市民からの株主も募り、1977年ついに第三セクター法人の運営会社「株式会社横浜スタジアム」が設立される。そして1977年4月1日、市の建替え計画に対し大蔵省の許可が下り、球場の建設が開始された。通常、この規模の建築物であれば2年前後の工期がかかるが、横浜スタジアムは翌年のプロ野球開幕に間に合わせるため、平和球場の解体を含めて1年程度の非常に短い工期が組まれることとなる。このため着工当初は7社程度のゼネコンによる共同企業体であったが、工期の関係上最終的には11社に及ぶゼネコンが結集し、超突貫体制で建築作業が行われた。法律上、公有地に企業が運営する施設を設置することができないため、建設は横浜スタジアム社が行った上で、一旦横浜市に施設を無償譲渡する形を執り、運営を横浜スタジアム社が行うという形が取られた。なお平和球場解体の際、スコアボードは藤沢市八部野球場に移設され、その後10年ほど使われていた。この間、大洋球団 は6月15日、横浜移転を前提として検討を進めている旨を発表。そして8月20日、翌1978年から横浜スタジアムを専用球場とすることを川崎市に正式に通達した。しかし、大洋側がそれまで川崎市側に対して配慮を行わず、突然一方的に移転を伝えられたことで川崎市は猛反発し、市内では「エントツだけのまちにしないで。」とキャッチフレーズを銘打って移転反対を唱えるキャンペーンが行われ、当時の市の人口の約半分に当たる54万人分の署名を集める事態となった。