魏略には、邪馬台国時代の倭国に関する記述が多く残っていることから、邪馬台国論争に熱をあげる研究者たちの注目を浴びている。倭国に関する逸文が残っているのは、『三国志』裴注、『漢書』師古注、『翰苑』、『北戸録』、『魏書』、『法苑珠林』などである。そのうち『三国志』東夷伝倭人条に引く逸文では、「倭」について、「其俗不知正歳四節但計春耕秋収爲年紀」その俗、正歳四節を知らず。ただ春耕秋収を計って年紀と為すとの記述から、春の耕作と秋の収穫を1サイクルとして今の半年を一年として数えていたという意見がある。一方でこの記述は「春に耕し秋に収穫するのを一年と大ざっぱに考えている」と述べているだけで、この記述をもって史書に記された年数を勝手に二倍に解釈するのは牽強付会との意見もある。また、『翰苑』巻30の逸文に、倭人の出自について「自帯方至女國万二千余里 其俗男子皆黥而文 聞其旧語 自謂太伯之後 昔夏后小康之子 封於会稽 断髪文身 以避蛟龍之害 今倭人亦文身 以厭水害也」と、自ら太伯（たいはく）の後と称していたとある。
成立年代は魏末から晋初の時期と考えられるが具体的には諸説ある。劉知幾は「（記載の対象とした）事績は明帝期で止まっている」とするが、実際はそれ以降の記事もあり、最も新しいと思われるのは『三国志』賈逵伝注に引く甘露2年の記事であるため、これ以降に書が完成したか製作が中断したものと思われる。また、魏や晋の重要人物の諱を使用していることが指摘されている。また、魚豢の『典略』との関わりが指摘されている。『隋書』経籍志には「典略89巻」と記載されており、『旧唐書』経籍志には「魏略38巻」「典略50巻」とあることから、姚振宗は「この（隋書にある典略）89巻は、旧唐志の魏略38巻と典略50巻のことである。両書を合わせると88巻となる。もとの書籍には目録が1巻あったかもしれず、そのため1巻分多く出てきているのだ」として、魏略はもともと典略に含まれていたと主張する。また、章宗源は「魏略はただ曹魏を記した。ゆえに書名に魏という言葉を使ったのだ」「（典略は）記載範囲が広いうえ体裁も雑多であるのだから、魏略とは違う時代を対象として書物をなしたのだ」として、『魏略』は魏王朝を対象とした書、『典略』はそれ以外の王朝を対象にした書であると主張する。この二つの説を綜合すると、もともと古代から魏朝までの通史として『典略』があったが、この中の魏王朝について記した部分だけが独立して『魏略』と呼ばれるようになり、その他の部分が『典略』として残ったということになる。記述は魏国内や関中軍閥などに詳しいが、遠方についてはあまり書いていない。この事から生身の証言を重視したと思われる。しかし、外国に関する記述は、現存する当時の文献ではもっとも詳しく、邪馬台国や大秦国（ローマ帝国）への言及もある。特に、大秦国については、中国側の文献では現存最古の史料であり、中国の皇帝専制支配とは異なる、元老院の存在などを示唆した記述がある（内容については大秦#魏略を参照）。魏略について劉知幾は「巨細ことごとく載せ、蕪累甚だ多し」と、内容繁雑であるとして批判している。一方で高似孫は「特に筆力有り」と高く評価している。
OLPCは、世界中、特に開発途上国の子供たちに革新的な教育理論に基づく学習の手段を提供することを目的として活動しているNPOである。このプロジェクトの実践にあたり、必要となるハードウェアとして"XO"と呼ばれるラップトップ・ソフトウェアとして「Sugar」（シュガー）と呼ばれる親しみやすいユーザインタフェースや「（英: Squeak）英: Etoys」（スクイーク・イートーイズ）など、そしてこれらを学習コミュニティとしてつなぎあわせるメッシュネットワークやコンテンツの開発、コンテンツを提供するスクールサーバの開発などが現在世界中のボランティアの力を得て、進行中である。このうち、特に日本国内でマスメディアに取り上げられることの多い、俗に「100ドルパソコン」（英: $100 laptop）と呼ばれるラップトップ「XO」は、それを持ち歩く先がどこでも「学校になる」ように非常に高い耐環境性・低消費電力といった特徴を備える。しかし、OLPCの活動目的はあくまでも子供たちへの教育の機会の提供であって、ラップトップの開発自体や情報格差（デジタルデバイド）の解消が主たる目的ではない。ネグロポンテは「教育プロジェクトであって、ラップトップ開発プロジェクトではない」と語っている。製造は台湾のクアンタ・コンピュータに委託することが決定しており、2006年中に評価用の試作機を完成し、2007年には同パソコンがウルグアイやブラジルなどの児童らに配布されテストされている。当初の価格は130から140ドル程度となるが、2008年末までには通称通りの100ドルに低価格化する予定。2007年時点のコストは175ドルである。その性格上、開発途上国政府を通じた現地の小学生らへの配布が中心である。ただし、一般ユーザーに対してもeBayを通じて450ドルで販売し、その収益でより多くのパソコンを寄付するアイデアがあるが詳細は決まっていない。2007年11月に2週間限定で、「Give One Get One」プログラムを開始。これにより、アメリカとカナダの一般ユーザーに2台400ドルでOLPCのホームページで通信販売がおこなわれた。1台は途上国に寄付、2台目はユーザーのもとに届く。「英: Give One Get One」プログラム（1つ購入すると1つ寄付 —）は、1日あたり2百万ドルの寄付金を集めることに成功。2007年11月23日に終了する予定であった取り組みは、同年12月31日まで延長された。さらに大量注文の場合の値引すると発表、100-999台を一台300ドル、1000-9999台を一台249ドル、10,000台以上を 一台199ドルで政府や教育機関に販売することを発表した。また「英: Give One Get One」は2008年にも実施された。2007年は送付先が米国、カナダに限定されていたが、2008年はアマゾン社などの流通大手の協力により、より広範囲な国々への通信販売が可能となった。但し日本は対象国には含まれなかった。