ベネラ9号（1975年6月8日打ち上げ）から14号（1981年11月4日同）までの探査機（ベネラ10号（1975年6月14日同）・ベネラ11号（1978年9月9日同）・ベネラ12号（1978年9月14日同）・ベネラ13号（1981年10月30日同））は全く別の新しい設計だった。それらは約5トンの打ち上げ能力を持つ強力なプロトンロケットによって打ち上げられた。搭載された軌道船は転送・中継機能とエンジンを備えており、これらのうちの何台かは金星周回軌道に投入された（ベネラ9号および10号、15号および16号）。軌道船は着陸船を切り離した後、着陸船からの信号を受信、中継し地球へと送信する役割も持っていた。大気圏降下用の着陸船は大気圏突入用の球形の耐熱容器で覆われ、軌道船の上部に取り付けられていた。着陸船は金星の過酷な条件に耐えるよう最適化されたユニークな形状をしていた。中央の球形の部分は耐圧・耐熱容器になっており電子器機をできるだけ長く熱や圧力から守る為のものである。その下の部分は着陸のための衝撃吸収用の「クラッシュリング」で、中空のドーナツ形をしており、着陸時につぶれることで衝撃を吸収した。球形の耐圧容器の上には円柱状のアンテナ構造が載り、そしてその周りには一見パラボラアンテナに見える、エアブレーキである広い皿型の構造が付いていた。着陸船は最低でも30分間、表面で作動し続けるように設計されていた。搭載された器機は探査機毎に変わったが、その中には常にカメラと大気および土壌分析装置が含まれていた。
ベネラ8号（1972年7月22日、金星に着陸）は従来から拡張された設備を備えたもので、地面を調査するための科学観測用の器機（ガンマ分光計）などを備えていた。ベネラ7号および8号の宇宙空間巡航用の「バス」部分は、以前ゾンド3号で使われた物に類似した設計だった。
ベネラ7号の着陸船は金星の地表に軟着陸し、その後も動作し続けるように設計された最初のものだった。 だが地表での動作を保証するために重量は過大な物となり、搭載されていた観測装置は探査機の大きさに比べると少量に過ぎなかった。そして観測結果を送信できる時間は内部配電盤が熱伝導によるダメージによって故障してしまうために更に限られたものだった。それでも探査機をコントロールしていた科学者達は最初の地表の計測結果による温度データ（465°C）から圧力（90気圧）を外挿法で推定することに成功した。ベネラ4号から7号までのドップラー計測装置から金星の大気に高速な帯状の風（最大100m/s、スーパーローテーションと呼ばれる）が存在している最初の証拠も見つかった。ベネラ7号のパラシュートは着陸寸前の段階で異常をきたした。探査機は17m/sの衝撃を受けて転倒したが、幸い動作し続けた。 結果として生じたアンテナの向きの不具合のために、無線信号は非常に弱かったが、電池が切れる23分間までの間温度のテレメトリーとして検出された。これにより1970年12月15日、ベネラ7号は地球以外の惑星表面からデータを送信した最初の探査機となった。
岐阜県多治見市出身。岐阜県立多治見北高等学校を経て、1969年に一橋大学法学部を卒業し王子製紙に入社。1995年苫小牧工場管理部長、1999年苫小牧工場長代理、2001年執行役員関連事業本部長、2003年常務執行役員経営管理本部長、2005年常務取締役兼パン・パック・フォレスト・プロダクツ・リミテッド会長を歴任。2006年王子製紙代表取締役社長に就任。同年野村証券企業情報部との検討を経て、北越製紙株の株式公開買付けを行った。しかし北越製紙は三菱商事を引受人として303億円の第三者割当増資を実施し三菱商事は北越製紙株の24．4％を取得。また日本製紙グループ本社が北越製紙株を市場で8パーセント買い集め、三菱商事及び日本製紙グループ本社が保有する株式は、株主総会で拒否権を行使できる約3分の1となり、篠田は記者会見で買収失敗を認めた。この買収劇は、日本初の大企業同士による敵対的TOBとして注目された。その後、北越製紙の筆頭株主となった三菱商事は、王子製紙、日本製紙に次ぐ第三極を作るための再編計画に三菱製紙を参加させるものとみられていたが、2007年王子製紙と三菱製紙が提携し、三菱商事が牽制されるかたちとなった。2008年TOBの助言をした野村證券M＆A部門の元社員が、インサイダー取引で逮捕された。王子製紙の北越製紙に対する敵対的ＴＯＢにおいてもインサイダー取引があったとされ、篠田は会見で「証券会社で企業情報に携わる人たちがインサイダー取引をおこなうのは絶対に許し難い」と述べ、野村證券との通常取引を見合わせることを明らかにした。事業のグローバル化も進め、需要の増加が見込まれる中国市場への参入強化のため、2007年に中華人民共和国政府の認可を受け、江蘇省南通市の合弁会社・江蘇王子製紙の、揚子江に専用埠頭を備える大型工場の建設に着手。2010年には南通工場の操業を開始。内需冷え込みに対応し、中国市場での事業拡大を行った。2012年王子製紙代表取締役会長に就任。2015年健康上の理由により会長を退任、特命事項担当取締役に就任。この他2010年から日本製紙連合会会長、日本経済団体連合会評議員会副議長、2012年日本経済団体連合会副会長。岐阜県人会理事なども務めた。2015年7月26日に原発不明がんのため死去した。68歳没。