パスボールの少なさと内角を執拗に突くリードを持ち味とする。遠投120メートルと地肩は強く、送球はシュート回転することが多いものの、谷繁元信の下半身の動きを手本として上達したという。捕球してから送球するまでの動作が非常に素早いため盗塁阻止率が高く、2005年と2009年にはリーグトップの盗塁阻止率を記録した。1000試合以上出場した捕手では日本プロ野球最少となる通算捕逸19個（1018試合の守備出場）という記録を持つが、本人はそれについて「特別なこととは思っていません」「自分でサインを出しているんだから捕球するのは当たり前。サインミスなら仕方ないですが、僕からすれば19個でも多いくらい」と述べている。(ちなみに試合数を捕逸で割った「何試合で1捕逸するかの割合」でも歴代No1である。同割合歴代2位の森祇晶が約42試合に1つ、歴代3位の木俣達彦が約30試合に1つの割合でしか捕逸してないのに対し、里崎は約53試合に1つの割合でしか捕逸してない。他の一流捕手が2回～4回捕逸して初めて里崎が1回捕逸する計算になる)
確実性には欠けるものの、極端なアッパースイングから狙い球をしぼって広角に長打を放つ。その持ち前の長打力を生かし、正捕手に定着した2005年から2010年にかけて6年連続二桁本塁打を記録し、2012年にはロッテの生え抜き捕手として初のプロ入り通算100号本塁打を達成した。また満塁の場面に強く、交流戦では2005年より3年連続で満塁ホームランを放っている。それも2006年、2007年はともに雨中の神宮球場での2死からの満塁逆転弾だった。ヒーローインタビューでもこの点について触れられ、「特に雨が降る満塁の神宮は縁起が良いみたいです」とコメントした。2008年は交流戦では満塁弾はなかったものの、レギュラーシーズンでは満塁弾を放った試合があり、4年連続で満塁弾を放った。現在、ロッテで4年連続で満塁弾を放った選手は里崎のみである。引退に際してのインタビューでは、自身のバッティングを「当たるも八卦、当たらぬも八卦のヤマ張りバッティング」と評し、「チームの勝利にかかわる、重要な場面でしっかりと打てるバッター」であることを追求していたと振り返っている。
一院制、定数167、任期5年。小選挙区比例代表並立制により選出される。2015年12月の国民議会選挙で反マドゥロ政権の野党が三分の二（167議席中112議席）を占めた。これにより国民議会を使った立法行為が不可能となったマドゥロ政権は、自身の影響下にある最高裁判所を使って国民議会の立法権を制限する様々な手段を打つようになった。例えば国民議会が可決させた法律を大統領が「違憲判断のため」として最高裁に送り、最高裁に違憲判断を出させて立法を無効化する方法である。2016年1月から4月に国民議会が可決させた5つの法案は全て最高裁に送られ、そのうち4つが「違憲」として無効化された。また最高裁はアマソナス州選出の3人の野党議員に「不正選挙があった」として公務就任権を認めず、2016年7月にこの3人が国民議会で宣誓すると最高裁は「最高裁の決定を尊重しない限り国民議会は法的有効性をもたない」と宣言。以降マドゥロ政権はこの「3人問題」を理由に国民議会を無視して最高裁に立法権を代行させるようになった。予算案も国民議会ではなく最高裁に提出して承認させた。2017年3月末には最高裁が「3人問題」を理由に国民議会の立法権をはく奪し、最高裁が立法権を引き継ぐことを決議し、国内の反政府運動が激化した。国際社会からも強い批判を受けたため、マドゥロの要請で撤回された。しかし憲法秩序を重んじない政府と最高裁に対する国民の怒りは収まらず、2017年4月から反政府デモが激化した。2017年5月1日にマドゥロは新憲法を制定するとして7月30日に制憲議会選挙を行うと宣言。これに国内外の反発はさらに高まった。反発を受けたのは、制憲プロセスが憲法違反である疑い、さらに制憲議会選挙が「一人一票の原則」を無視してマドゥロが指名した労組や学生組織など7つの社会セクターに所属する者に2票を与えるという前例のない与党有利の選挙制度になっていたことによる。このような選挙に候補を立てることは、恣意的な選挙制度を容認することに繋がるため、全野党が候補を擁立せず、ボイコット運動を行った。結果、2017年7月30日の制憲議会選挙は全候補が与党のみとなり、全議席を与党で独占した。マドゥロ政権は野党が多数を占める国民議会から与党が全議席独占する制憲議会に立法権を移すことを企図。8月18日に制憲議会は安全保障、経済、財政、主権に関する立法権を国民議会からはく奪し、制憲議会に移すことを決議した。国民議会側はこれに反発し、8月19日にもアメリカ合衆国をはじめとした各国の外交官を招いたうえで国民議会を招集した。国民議会副議長フレディ・ゲバラは記者団に「この不正な決定は無効であり、制憲議会そのものが無効だ」と述べた。しかしマドゥロ政権支持の最高裁判所は「国民議会は制憲議会を軽視している。今後国民議会のすべての決定は無効だ」と宣言した。以降国民議会は無力な存在にされている。2019年1月5日の新会期でフアン・グアイドが議長が就任した。1月10日のマドゥロの大統領2期目就任式を前にしてグアイド議長は「我々はニコラス・マドゥロの違法性を再度断言する」「1月10日から彼は大統領職を不当に奪うことになるため、結果として国民議会が唯一の合法的な国民代表機関となる」と宣言した。軍部に「民主主義の回復」を支持するよう呼びかけを行った。しかし1月21日に最高裁が国民議会の無効を宣言し、1月5日に国民議会がまとめた合意も無効とした。1月23日にグアイドは、野党指導者を排除して行った昨年大統領選挙を無効として大統領選挙のやり直しと憲法233条を根拠に国民議会議長である自身が暫定大統領に就任することを宣言した。