またイギリスとドイツは互いに海上封鎖を行ったことも食料不足に拍車をかけた。1915年に入ると、まずイギリスがドイツの船が中立国国籍に偽装している可能性があるとして全てのドイツに向かう船を拿捕していくことを決め、事実上の海上封鎖を開始した。これに対抗してドイツもイギリス諸島に近づく敵国船を無警告で撃沈すると宣言して海上封鎖を図り、イギリスもドイツの全ての港へ向かう航路の封鎖を明確化した。これによってドイツ国外に出ていた商船の多くがイギリスなどの連合国側に接収され、イギリスによるドイツへの海上封鎖は一定の成功を収めることになる。結局、この応酬はドイツの無制限潜水艦作戦によるルシタニア号事件などによってアメリカの対ドイツ宣戦を招くなど、ドイツにとっては裏目に出ることになり、東西を敵に挟まれたドイツは更に海上交通路も絶たれることになる。
開戦直後は食料不足はまだ顕在化されず、最初のうちは戦時公債の大量発行に伴うインフレーションによる価格の高騰が人々を直撃した。開戦から2か月後には首都ベルリンでもジャガイモ粉が混ぜられたパンや水で薄められた牛乳などが売り出されるようになっていた。10月28日には政府がパンの10％をジャガイモの粉にした戦時パン（Kriegsbrot）、略して「Kパン（K-Brot）」を標準品質としたが、ジャガイモ自体も不足を始めたためパンの質の低下を抑えることはできなかった。同じ日に政府は開戦3日後に施行されたものの、実際の施行は先のばしにされていた穀物や麬の最高価格を布告、翌月にはジャガイモや燕麦も対象にされた。だが、実際の最高価格は各自治体に任されていたため、最高価格の低い自治体から高い自治体への転売による投機の温床となり、また農家も価格を縛られた穀物やジャガイモの栽培を忌避するか価格統制のない豚を育てるための飼料に転用した（これが後述する「豚殺し」の遠因となった）。翌年1月からはパンを始め、様々な食物に配給制が導入され、1916年5月22日にはアドルフ・フォン・バトッキ＝フリーベ（en）を長官とする戦時食糧庁が内務省の下に設置され、食料の生産・流通を完全統制下に置こうとした。だが、ユンカーを中心とする農民側からは社会主義的と攻撃され、労働者側からは量の不足や価格面で攻撃を受けた。更に軍などは戦時食糧庁を無視した徴発をたびたび行ったために統制が機能せず、生産者対消費者、保守主義と社会主義の対立を深めるばかりであった。
ドイツは第一次世界大戦開戦（1914年8月1日）当時、食料の1/3を輸入に依存していたと言われている。ジャガイモなど自給可能な作物も存在していたが、主食の中核であった小麦は1912年～1913年にかけてで、全体の29.5％・飼料用の大麦は46％を同じく輸入に頼っていた。その他にも野菜・乳製品・鶏卵・家畜用飼料など輸入が一定割合を占める物が多かった。ところが、大戦では小麦の輸入元2位・大麦の輸入元1位のロシアと開戦し、後にルーマニア（小麦3位・大麦5位）やアメリカ（小麦1位・大麦2位）もドイツに宣戦したため、これらの国からの輸入が途絶した。また、ドイツの政府や軍隊はシュリーフェン・プランに基づいてロシアとフランス双方を敵に回してもロシア軍が動員に手間取っているうちにフランス軍を圧倒すれば短期戦に終わると判断していたが、実際にはフランス軍の抵抗とイギリス軍の援軍、更にロシア軍が早く戦闘態勢に入ったためにシュリーフェン・プランは崩壊し、マルヌの戦い以降は膠着状態に陥った。このため、戦争やそれに伴う経済関係の途絶が数か月に終わるとする見通しが外れてしまい、膨大な物資と人員を戦力に投入せざるを得なくなった。
カブラの冬（かぶらのふゆ、独:Steckrübenwinter）とは、第一次世界大戦下の1916年から1917年にかけてのドイツで発生した飢饉状態のこと。飼料用として主に用いられてきたルタバガ（カブラ）を食して飢えをしのいだという逸話に由来する。ただし、ドイツにおける食糧不足は第一次世界大戦開戦直後から続いていた。
1970年に行われた井川克一外務省条約局長の国会答弁によれば「新聞などを調べてみますと、1960年から1961年頃、アメリカにおいて、国連における中国の議席について考えられたのではないかという説」がある。それによれば「中華民国政府と中華人民共和国政府が一つの中国の当然の承継者としてそのまま国連に入れる、その場合に、いわゆる加盟の手続きを経ないでいいのだという説」であり、「いわゆる承継国家論というほどのいわゆる国際法的なものではまったくない。」「いわゆる承継国家に似たような先例としてインド・パキスタンとUAR・シリアの問題がある。1947年8月14日にパキスタンがインドから分離独立した際、パキスタンを新加盟国とみなす必要があるかないかという議論が行われた。この際、パキスタンは法律的問題から離れ新規加盟で入った。シリアは1958年2月にエジプトとアラブ連合を結成し2つの議席が1つになったが、1961年9月にシリアが離れ、国連加盟の新しい手続きを取ることなく復帰が認められた。」「いずれにせよ10年前あたり（1955年前後）に考えられた、国連の、国連社会の中における議席の取り扱いであり」「日の目を見たものでもなく舞台の上に登場した議論でもない」とする。日本では2つの中国に関する承認の際に問題となった。また旧宗主国との戦争状態が終了した場合、旧宗主国の領土を継承した新国家（東南アジア諸国など）との条約や講和、戦後処理に関する権利関係の整理の際にこの法理がしばしば問題となった。昭和61年10月30日第107回参議院内閣委員会2号において、玉置和郎（総務庁長官:当時）に「共産主義国家は、継承国家論をとらない、私たちはこれはおかしなことだな、と思っておりました。…やっぱり日本国は、勅語によって継承国家論というものをとっておるわけでございまして、当然のように戦前だからそれは政府に責任が無いんだとか、そんなことはいえないわけでありまして、…戦前であろうが戦後であろうが…政府の責任は政府の責任。国民は責任が無いと、私そうは思いません。国民も責任がある。…こう思います…」との答弁がある。