900 ℃以上の温度では、リン化ガリウムが解離したり、リンがガスの様に脱離する。（LEDウエハー用に）1500 ℃の結晶成長時には、10〜100気圧の不活性ガスの圧力下で、溶融した酸化ホウ素のブランケットで覆いリンを保持しなければならない。このプロセスは、シリコンウエハーに使用されるチョクラルスキー法を応用していることから、液体封止チョクラルスキー法（Liquid Encapsulated Czochralski、略称: LEC）と呼ぶ。
1960年代から、低〜中輝度の赤・オレンジ・緑発光ダイオード（LED）の低コスト製造に使用されてきた。高電流や温度によって寿命が短くなる。ガリウム砒素リンを加えたり、単体で使用される。純粋なGaP系LEDは、波長555 nmの緑色光、窒素ドープ品は黄緑色（565 nm）、酸化亜鉛をドープしたGaPは、赤色（700 nm）の光を発する。リン化ガリウムは、赤〜黄色の光に対して透明であることから、GaAsP-on-GaP系LEDは、GaAsP-on-GaAsより効率が良い。
環境法とは、環境問題に対処するための法である。そのような法のうち最も古いものが1273年のイギリスにおいて制定された煤煙規制法であるといわれる。これは、石炭の煤煙による悪臭などによって首都ロンドンの環境が悪化したため、当時の国王であったエドワード1世が石炭の燃焼を禁止したものである。これによってもロンドンの大気汚染は解消せず、1661年に発表されたジョン・イベリン (John Evelyn) の著書“Fumifugium”にも、その惨状が記録されている。しかし、彼以降こうした大気汚染に対して真摯に取り組む研究者はほとんど現れず、よって法規制が行われることも稀であった。その後、イギリスでは 産業革命の進展によって大気汚染などの公害問題が深刻化し、これによる死亡率の上昇という事態に至るが、それでもなお、環境法規制の整備は進まなかった。20世紀になると、公害が国境を越える事例が、裁判において争われるようになる。その先駆けともいえるのがトレイル溶鉱炉事件 (Trail Smelter Case) である。これはカナダブリティッシュコロンビア州にある溶鉱炉から排出された亜硫酸ガスの影響が、国境を越えたアメリカ合衆国ワシントン州にまでおよび、そこの農作物や自然環境に被害を与えた事件である。この事件は仲裁裁判に付託され、1941年に判決された。判決では、国家が他国に公害による被害を与えるような方法で国土を使用したり、その使用を許容したりすることはできないというものであった。しかし、本格的な環境法が登場・発展するのは、第二次世界大戦が終わり、世界が経済発展を始めたために環境問題が地球的規模で深刻化する20世紀に入ってからである。前述したように古くから大気汚染に悩まされてきたロンドンの状況は、さらに悪化した。特に1952年12月4日のロンドン・スモッグは有名で、2週間に4,000人が死亡し、それ以上の人々が呼吸器障害に陥った。これは1956年に大気浄化法が制定されてからもしばらく続いた。これよりも少し前に規模は小さいものの同様の公害を経験したアメリカ合衆国では1955年に大気浄化法が制定され、大気汚染解消の技術開発促進を図った。同法はその後幾度か改正され、1970年大気浄化法改正法（マスキー法）による国家的な取組みにより大気汚染の解消を図った。こうした公害は、石炭から石油へとエネルギー源が交代するエネルギー革命によって拍車がかかり、地球規模の国際問題となった。こうした状況を受け、スウェーデンが提案した国連人間環境会議が1972年6月5日から16日にかけてストックホルムにおいて開催された。「かけがえのない地球」を合言葉に、国際連合という国際的な枠組みにおいて開催されたこの会議は、各国政府が環境問題に関しての国際協力を目指した史上初めての国際会議であったといえる。同会議は環境保全のために世界が共有すべき26の原則からなる人間環境宣言 (Delaration of the United Nations Conference of the Human Environment) を採択して閉幕した。この宣言では環境問題の改善が全人類の願いであるとし、天然資源の枯渇やリサイクル問題、野生動物保護、有害物質の排出規制、途上国の環境対策に対する援助、そして兵器による環境汚染といった、その後の世界において主要な論点となる問題の多くを含むものであった。1972年12月には、上記宣言を具体化するために、国連環境計画（United Nations Environment Programme、略称はUNEP）が設立された。1982年、国連人間環境会議開催10周年を記念してナイロビで行われた会議（ナイロビ会議）では、公害輸出や核廃棄物の海洋投棄といった新たな問題を指摘したナイロビ宣言 (Nairobi Declaration) が採択された。この間、フロンガスによるオゾン層の破壊という新たな問題も提起された。これを受けて、国連環境計画はオゾン問題調整委員会を発足させ、1985年、オゾン層の保護のためのウィーン条約を採択するに至った。この条約は後に、1989年のモントリオール議定書という形で結実する。1992年、ブラジルのリオデジャネイロにて行われた環境と開発に関する国連会議（United Nation Conference on Environment and Development、地球サミットともいわれる）は、史上最大の国際会議となり、環境と開発に関するリオ宣言 (Rio Declaration on Environment and Development)、アジェンダ21 (Afenda 21)、森林原則声明 (Statment of Forest Principles) が採択された。その後、地球温暖化問題が注目を集め、二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスの排出規制に対する国際的取組みが切望されることとなった。これには1997年の京都議定書によって一応の解決策が示されたものの、アメリカやオーストラリアが批准をしていないことから、その効果については疑問の声も多い。