イラワジ河に達したイギリス軍はミンムより英第20インド師団、ニャングより主攻の英第7インド師団が渡河準備をした。2月12日夜、英第20インド師団はミンムより渡河した。2月16日、マンダレー西方地域の危機を感じ取った第15軍司令官片村四八中将は1号攻勢を発動。第53師団（1個歩兵連隊、1個砲兵大隊）及び第31、33師団を主力として軍砲兵、戦車第14連隊などをもって攻勢をとった。英軍渡河正面にいた部隊は1号攻勢発動前に反撃に出ているが、昼間の爆撃・砲撃に苦しみ、夜襲をかけてもほとんど失敗した。2月20日には戦車第14連隊の虎の子20両のうち、10両が爆撃によって破壊された。各部隊は必死の夜襲をかけるもイギリス軍の橋頭堡拡大を止めることが出来ず、日本軍はサゲイン橋頭陣地をも放棄した。3月24日には集積地であるミンギャンも英軍によって占領された。
1月22日、マニワより東進する英第20インド師団第100インド旅団はミンムを攻撃した。ミンムを守っていたのは歩兵第138連隊第1大隊であったが、激しい航空攻撃と機甲部隊にたまらず、23日陣地を捨てて南岸へ撤退した。第31師団長河田槌太郎中将は過早の撤退に激怒して逆襲を命じたが成功しなかった。サメイコン対岸では歩兵第213連隊第2大隊、歩兵第214連隊第1大隊が陣地を占領していた。いずれの大隊も100名を超えていなかった。1月下旬より2月上旬にかけて英第80インド旅団が攻撃をかけてきたが、日本軍は歩砲協同により守りきった。イギリス側からすれば、これは主攻である英第4軍団の渡河秘匿のための欺瞞行動だった。シュエボより南進する英第2師団は補給延滞のためゆっくりと南へ下り、1月24日オンドウを占領した。1月31日、サゲイン橋頭堡の外郭に航空・砲兵支援の下攻撃をかけたが、前年の10月より工事をしていた陣地にはびくともしなかった。2月4日、英第2師団はサゲイン橋頭堡の前進陣地を占領した。その後、英第2師団は堅牢なサゲインよりミンムに目を移し、英第20インド師団とともにミンム渡河を準備した。
イラワジ前方の日本軍を駆逐したイギリス軍の第2師団はマンダレー西側地区へ前進し、第19インド師団はマンダレー北方のカブエット、チョウミョウにおいて渡河攻撃を行った。「第19インド師団は突出しており、これを撃破すればイギリス軍の軸心に打撃を与え、イギリス軍が主攻をかけるであろうマンダレー西側での渡河の企図も挫折させることが出来る」と第15軍は考えた。1月20日、第15軍司令官片村四八中将は3号攻勢を発動、マンダレー北方を守る第15師団に加えて第53師団と野戦重砲兵第5連隊が投入された。昼間は連合軍の航空部隊の優勢下にあるため、1月25日夜より日本軍は砲兵支援の下夜襲を繰り返した。第15、第53師団は英第19インド師団の橋頭堡の堅陣を抜くことが出来ず、逆に1月25日マンダレー西側のミンムが英第20インド師団に占領された。1月29日、マンダレー西側に危機を感じた第15軍は3号攻勢を中止。第15師団は2月8日まで独力で攻撃を続けて橋頭堡を拘束し続けていたが、多大な損害をこうむり、2月中旬よりマンダレーへの遅滞行動に移った。
アジア通貨危機や失われた10年のさなかで経営基盤の弱いチームが数億円の運営費を求められるリーグでいかに経営が難しかったかを物語る一方で、そのクラブチームがどのように運営をしていくかの見本として現在も甲府の例が取り上げられることが多い。例として大塚製薬サッカー部がクラブチーム徳島ヴォルティスとしてJリーグに参入する際、参入に積極的だった飯泉嘉門が甲府の例を参考にしたり、ザスパ草津（現在はザスパクサツ群馬）や愛媛FC、FC岐阜といった創立時から一貫して親会社を持たないクラブチームが続々と参入するきっかけともなった。海外からも2017年よりKリーグチャレンジに参入する安山グリナースFCのスタッフが甲府へ研修に来るなどしている。Jリーグも通常のリーグ戦に影響が出る事態に陥る可能性があったことから対策に乗り出し、2005年より公式試合安定開催基金を設立。さらに2013年よりJリーグクラブライセンス制度が導入された。特に後者については経営に関して厳格化されており、「3期連続の当期純損失（赤字）を計上していないこと」「3年連続債務超過に陥っていないこと」「移籍金や給与の未払いが生じていないこと」についてA等級基準（ライセンス交付のために無条件に必須とされる基準）とされ、現在のルールだと2005年まで債務超過状態だった甲府はJ3ライセンスも発給されない（Jリーグから強制脱退。但しチームが存続可能であればJリーグ百年構想クラブとして日本フットボールリーグ以下のリーグで戦うことは可能）ことになる。一方でJ3ライセンスに関しては参入条件は緩和されており、スタジアムはJ2ライセンスの「10,000人以上の照明施設を有するスタジアム（芝生席は座席として認めない）」から「5,000人以上のスタジアム（照明施設はなくともよいが設置することが望ましい、芝生席は審査を経て座席として認められる）」、Jリーグの選手契約条件は「A契約がJ1の場合は15人以上、J2の場合は5人以上に対しJ3は3人以上」、下部組織も「U-18、U-15、U-12の3組織（U-12はスクールで代替可）を有すること」から「U-18、U-15、U-12の3組織のうち少なくとも1つを有すること」と財政面の負担が軽減されるよう配慮された基準となっている。なお、甲府はJリーグクラブライセンス制度導入以降J1ライセンスを取得し続けている。海野は2004年7月にJリーグの監事、2006年7月には理事に選任され2012年までJリーグの運営に関わり、2016年には新設されたJリーグの「クラブ経営アドバイザー」に就任。同年これまでの実績を評価され日本プロスポーツ大賞功労賞を受賞している