船型としては、当初はいすず型（34DE）以来の遮浪甲板型を踏襲することも検討された。しかしガスタービン主機関の搭載に伴って、大掛かりな吸排気スペースを確保する必要があったことから、西欧の同系主機関搭載艦（英海軍21型など）と同様の中央船楼型が採択されることになった。これによって艦首乾舷が低くなったことから、これを補うため艦首にはやや強いシアが付されており、艦首形状はフレアの強い単曲率（シングル・カーベチュア）型のクリッパー・バウが採用された。最前部両舷に主錨が収容されている。本艦では、上甲板を第1甲板として、その上方に1層の船楼甲板（01甲板）を設けている。船楼の前半部には2層の艦橋構造物が、また後半部には主機関・発電機の煙路や吸排気区画を収めた煙突構造物が設けられている。艦橋構造物後端には4脚のラティス・マストが設置された。これらの艦橋・上部構造物・煙突・マストなどには、重量軽減のためアルミニウム合金を使用している。また01甲板との取り合わせは、STJ（チタンをアルミ合金、鋼の間に挟んだ爆着材）を使用し、ほぼ全面に溶接構造を採用した。船体内には、中央部後方に機関区画が設定されており、その前方では2層、後方では1層の甲板が設けられている。また艦対艦ミサイル・プラットフォームとしての安定性を確保するため、フィンスタビライザーも1組搭載された。全体的に見て本艦の設計は余裕に乏しく過小と判断されたことから、本艦の就役以前の段階で、2番艦は基準排水量にして200トン大型化した発展型（ゆうばり型）とすることとされた。
本艦は、護衛艦として初めてガスタービン主機関を搭載し、これに伴って船型を中央船楼型とするなど、設計面でもエポックメイキングなものとなっている。基本計画番号はE110。
草創期の海上自衛隊では、50～60メートル級と小型の駆潜艇（PC）を大量建造して、沿岸警備に充当していた。しかし船型が小さいために、急速に発展するテクノロジーに追随して水測装備・対潜兵器を更新するのが難しく、また航洋性にも制約があった。このことから、駆潜艇の老朽化を見据えて、第3次防衛力整備計画では、駆潜艇をもとに大型化して装備も強化した基準排水量1,000トン・全長80メートル級の沿岸警備艦（PCE）による更新が計画された。しかし日本海の冬季平均波長とPCEの予測動揺性能を考慮すると、この諸元では戦略3海峡（宗谷・津軽・対馬）の封鎖作戦を行うには性能的に不足であり、全長は少なくとも90メートル、できれば100メートル級が望ましいと結論された。同時に、装備に関する検討も進められた。1960年代当時、海上自衛隊が仮想敵としていたソビエト連邦海軍は、対潜戦重視の大型対潜艦（BPK）への方針転換の直後にあたり、キンダ型・クレスタI型など、長射程のSS-N-3艦対艦ミサイルを主兵装とするミサイル巡洋艦（RKR）が依然として多数を占めていた。また1969年からは、新世代のSS-N-9艦対艦ミサイルを主兵装とする小型ミサイル艦（MRK）であるナヌチュカ型コルベットの配備も開始された。戦略3海峡の監視にあたっては、同海峡を通過するこれらの艦と遭遇する機会も多かったが、当時の海上自衛隊は艦対艦ミサイルを装備化しておらず、対抗は困難と考えられた。このことから、PCEには艦対艦ミサイルの導入も求められることになった。これらの要請に応じて設計されたのが本艦である。
小学校4年から野球を始める。能代高時代は、3年時に第74回全国高等学校野球選手権大会に出場、エースではないが1試合登板している。東北福祉大では、肩や肘などの故障に悩まされ登板機会はあまり無かったが、潜在能力を評価され1996年にドラフト6位で福岡ダイエーホークスの指名を受け入団した。しかし、プロ入り後も故障に苦しみ、二軍でも登板数は少なく、1999年に現役を引退。同じ年にダイエーから指名を受けた選手の中では唯一一軍出場がなかった。それから5年間宮城県内の施設で大学時代から関心があった介護の仕事に従事していた。その後、地元東北に新球団東北楽天ゴールデンイーグルスが創設されたのを受け、2007年2月に球団職員として入団。
「只見川分流案」を推していた新潟県は、「只見川本流案」の採用が決定した後も頑強に自らの計画案を推し、政府や福島県に猛反発した。新潟県はOCIの結論に対して「本流案を最も有利であると前提にした上で比較検討している」として公平性に欠けると批判。また本流案は電源開発のみをその中心に据え、河川総合開発事業としての見地に立っていない、分流案は水力発電のほか農地開発による食糧増産、さらに只見川・阿賀野川の治水においても有利であり、喫緊の課題である食糧増産と電力開発を同時に遂行できるとして従来の主張を繰り返した。そして技術的な面、水没地補償の面でも本流案に比べ負担が少なくて済むとも論じた。この新潟県の反発は中央政界にも波及した。当時の与党であった自由党内部では吉田派と鳩山派が熾烈な抗争を繰り広げていたが、新潟県選出の自由党議員は内閣総理大臣であった吉田茂に対し「分流案」を認めなければ自由党を集団で離党すると揺さぶりを掛けた。一方福島県側も福島県議会議員50名が1952年8月13日に上京し、やはり政府に対して「本流案」の貫徹を強硬に陳情した。福島県は吉田派であった農林大臣・広川弘禅の力が強く、これに対抗するため新潟県は鳩山派に傾斜するといった具合であった。さらに両県の対立は、後述する水利権問題の遠因になった。政府は妥協点を探るため度々電源開発調整審議会を開催、電源開発により奥只見・田子倉などの只見川上流開発を行う方針を固めて地域紛争を排除し、かつ新潟県が納得する妥協点を探った。こうした度重なる協議の末、佐梨川への導水を廃止する代わりに奥只見ダムから信濃川水系黒又川に只見川の水を分水し、黒又川に黒又川第一ダム・黒又川第二ダムを始め合計4箇所の水力発電所を建設。ダムに貯水した水で越後平野のかんがいを行うという「黒又川分水案」を提示し、1953年（昭和28年）7月28日、吉田首相が首相官邸に大竹福島県知事と岡田正平新潟県知事を招いて「黒又川分水」による妥協案に同意するよう求めた。これに対し大竹福島県知事は県幹部・県議会議員と協議をして緒方竹虎副総理に了解の旨を伝え、岡田新潟県知事もこれ以上の反対は却って分流案に不利になるとして即座に同意。8月5日に「黒又川分水」を含めた奥只見・田子倉発電所の着工が決定した。