エル・タヒンでみられる球戯の儀礼は、球戯場がエル・タヒンの後背地にあたる遺跡でも数十ヶ所確認されているのみならず、地理的にも広い範囲に普及していたことが、「くびき（ヨーク）」「パルマ」「アチャ（斧）」といった石彫が、メキシコ湾岸の北部や中部全体にわたって確認することができることからうかがわれる。例えば、エル・タヒンに先行する主な湾岸の都市の一つであるエル・ピタルでも数多くの球戯場や球戯に対する信仰を示すレリーフを伴う建造物や遺物がみられる。エル・タヒン及びその近隣地や湾岸低地には、支配階級の墓の副葬品を中心におびただしい量の球戯に関連する石彫が発見されている。さらに、アメリカ南西部地方の文化圏に属するチワワ州のカサス・グランデス（パキメ）やホホカムの都市遺跡スネークタウンなどをはじめとしていくつかの遺跡に球戯場や球戯に使われた道具もみられることから、それらの遺跡の支配階層に対してエル・タヒンをはじめとしたメソアメリカの球戯のシンボリズムやイデオロギーの影響力がいかに大きかったかうかがうことができる。このような球戯に関連する石彫は、即位儀礼をはじめとして王の権威を示す儀礼や王の死後の世界での地位を示すもので、三種の神器のような王の権威を示している。一方、エル・タヒンでは、球戯を行う際に腰につける防具をあらわす「ヨーク（Yoke,くびき）」の石彫の確認数がすくなく、建物の瓦礫の中から発見されるものなどが主になっているが、このような球戯関連の持ち運び可能なタイプの石彫が少ないのは、エル・ピタルや他のベラクルス文化の遺跡のようには、支配階層の墓についての発掘調査がすすんでいないためであろうと考えられている。
大和銀行は、1994年（平成6年）にIBM製メインフレームで稼動する勘定系システム“ニュートン”（NEWTON）に続き、1996年（平成8年）には情報系システム“ダーウィン”（DARWIN）を稼動させ、第3次オンラインシステムへの移行を終了した。経費節減を目的に自社の保有する勘定系/情報系システムをIBMとの折半出資である「ディーアンドアイ情報システム」（D&I）に移管し、都市銀行としては初めてオンラインシステムをアウトソーシングする戦略を取った。その後、大和銀行を中核に地域銀行をグループ化する過程において、近畿大阪銀行など傘下銀行にNEWTON/DARWINを水平展開し、グループ間のシステム投資を軽減するシステム戦略が採用され、奈良銀行を皮切りに、近畿大阪銀行への導入が図られることになった。あさひ銀行との経営統合後には、旧あさひ銀行が開発した総合オンラインシステム“キャップ”（CAP。勘定系・情報系共にIBM製メインフレームで稼動。前身は旧協和銀行のオンラインシステム）を破棄し、新たに誕生するりそな銀行/埼玉りそな銀行にもNEWTON/DARWINを採用することが決定された。さらに、りそな銀行・埼玉りそな銀行が誕生した2003年（平成15年）3月には、次期NEWTON/DARWINの完成が間に合わないため、CAPをりそな銀行向けと埼玉りそな銀行向けに2分割（勘定分割）した上で、CAPを現行NEWTON/DARWINとリレーシステムで仮統合した後に、次期NEWTON/DARWINに順次移行するという複雑なシステム統合が計画された。しかし、2003年（平成15年）の実質的な国有化後、細谷英二会長を中心とする新経営陣は、規模も営業内容も異なる全傘下銀行にNEWTON/DARWINを水平展開するシステム戦略を、主にコスト的な問題から疑問視し、また技術的にも勘定系/情報系システムが不可分な設計であるNEWTON/DARWINは、24時間稼動対応、ハブ・アンド・スポーク型システム（旧来の勘定系中心のシステム構成ではなく、勘定系や情報系の機能をオブジェクト化して切り出し、ハブと呼ばれるデータ統合システムによって接続された多数のサーバに分割する方式）への対応が困難であることを理由に、傘下銀行の次期NEWTON/DARWINへの移行計画を破棄し、りそな銀行と埼玉りそな銀行については、破棄が予定されていた旧あさひ銀行のCAPへの統合を決定した。これに伴い、りそなホールディングスが保有するD&I株式の95%をIBMに譲渡し、IBMとのアウトソーシング契約を解消した。一方、アウトソーシング先として新たにNTTデータが選定され、CAPを運用するあさひ銀ソフトウェア（現NTTデータソフィア）の株式の95%をNTTデータに譲渡した。CAPをベースとした「統合システム」への移行は、2005年（平成17年）5月から店舗別に5回（旧あさひ銀のシステムの変更を含めると合計6回）に分けて行われ、同年9月12日に全ての店舗においてシステム統合が完了した。また、奈良銀行は「奈良りそな銀行」とする見込みでの当初計画のもと、2003年（平成15年）7月にNEWTON/DARWINへの移行を終えていたが、りそな国有化に伴う経営戦略転換の結果、2006年（平成18年）に奈良銀行自体がりそな銀行へ吸収合併され、この合併と同時に「統合システム」に移行した。近畿大阪銀行は、当初計画でのNEWTON/DARWINへの移行を始める前にりそな国有化となり当初計画は白紙化、旧近畿銀行から引き継いで利用していた独自のシステム（日立メインフレーム）を、NTTデータにアウトソースした上で継続使用して営業していたが、2008年（平成20年）7月22日に「統合システム」へ移行し、同日以後に発行した通帳については当行ATMおよび埼玉りそな銀行ATMでも共通書式として取り扱いが可能となった（ただし、これら2行とは通帳自体は別仕様であるため、繰越は近畿大阪銀行窓口でのみ可能。また、別仕様ゆえに、りそなグループで近畿大阪銀行のみが「総合口座通帳」を発行していることになる。また、廃止店の通帳・カードを継承店名のものに変更せずに利用していたケースおよび旧近畿銀行名のものを継続利用していたケースは強制切替の対象となった）。「統合システム」への移行が終了したりそな銀行においても、信託系システムは依然として並行稼動しているNEWTON/DARWINの周辺システムを利用しており、旧りそな信託銀行を含めて「統合システム」への最終的な信託系システムの移行・統合に関しては白紙状態である。情報系システムについても、NEWTON/DARWINの周辺システムを利用していたが、2014年8月より切離しが開始され、同11月17日にNTTデータが構築したオープン系システムへのリプレースが完了した。勘定系である「統合システム」についても、2015年1月5日にリプレースが完了している。