レジスタンスシリーズのもう一つの歴史では、第一次世界大戦の終結を主因に現在の歴史から大きく乖離し、欧州貿易機関の設立、大陸の平和維持同盟、世界平和、大恐慌の防止、ナチスドイツの台頭 、第二次世界大戦に至ったが、フランクリン・デラノ・ルーズベルトは1940年の大統領選挙でモンタナ州選出の上院議員ノア・グレイスに敗れた。孤立主義国家のロシア帝国の台頭と同じくグレイスは米国を半全体主義的な孤立主義国家に導いた。ロシアのニコライ2世は退位前に、ロシア革命を阻止したミハイル大公をツァーリに任命した。シベリアから新しい脅威が発生し、震源地は1908年のツングースカ大爆発が起きた時間と場所と一致している。1921年に、ロシアは世界の他諸国との通信を断絶し、ヨーロッパとの国境に「レッドカーテン」と呼ばれる壁を建設した。その言葉は小さな町や村、一夜にして破壊されたロシアや東ヨーロッパの都市に至るまで広がった。ロシアで奇妙な寒冷前線が発達し外側に広がっていた。 ヨーロッパの諜報機関は、ロシアのラジオ放送を聴こうと試みたが、「兄弟性、強さ、そして不屈の精神...険悪な夜をものともしない」とのメッセージが繰り返し聞こえるだけであった。1949年12月、レッドカーテンが突然多数のキメラ軍によって突破され、1950年2月までにヨーロッパ大陸はキメラによって制圧され、少数しか生き残らなかった。キメラはその後イギリス海峡の下を掘り進み、1950年後半にイギリス侵攻を開始した。イギリス軍の大部分は排除され、残存兵はイングランド北部に散在する基地へ退却した。イングランド侵攻後のある時から特別研究機関の「SRPA(セルパ)」は治療法を見つけるためと推測されるキメラウイルス実験を開始した。セルパがウイルスの治療法を見つけようと試みているのかマリコフ博士がクローヴンに行ったように超人集団をつくろうとしていたのかは明らかにされることはなかった。これはエイブラハム計画と呼ばれた。エイブラハム計画が実施された場所は2ケ所のみ知られている。一つはアラスカ州の不特定の軍事施設であり、もう一つはユタ州のブライスキャニオンで行われた。計画ではジョセフ・カペリとネイサン・ヘイルの二人だけしか生存しなかったことが知られており、両者ともその後センチネルのエコーチームに転属になった。エイブラハム計画の出来事の後、キメラウイルスに感染した兵士達で構成された特殊部隊「センチネル」が組織された。
レジスタンス3の製作ディレクターのマーカス・スミスによれば、インソムニアには同社が手掛けていく複数のフランチャイズ作品があるが、レジスタンスはその対象に含まれていないとされた。レジスタンスのフランチャイズが別のデベロッパーに渡された可能性がある 。インソムニアックのテッド・プライスCEOは「レジスタンスのゲームはもう作らない」と述べている。2014年3月28日時点で、レジスタンスシリーズ作品の全てのオンライン機能は終了している
『RESISTANCE −アメリカ最後の抵抗−』は2012年5月29日にPlayStation Vita専用ソフトとして発売された。本作は消防士のトム・ライリーがアメリカ東海岸を乗っ取ったキメラと戦いながら彼の家族を探す物語である。
『RESISTANCE 〜報復の刻〜』は2009年3月17日にPlayStation Portable専用作品として発売された。『人類没落の日』の出来事の後で、レジスタンス２で初めて言及されたイギリス海兵隊のジェームズ・グレイソンがヨーロッパの人間のレジスタンス勢力に協力しキメラから大陸を奪い返そうとする。
『RESISTANCE 3』はレジスタンス三部作の三作目かつ最終作であり、2011年9月6日にPlayStation 3作品として発売された。今作の主人公は2でも登場したジョセフ・カペリである。1957年のミズーリ州セントルイスやニューヨークなどのアメリカ合衆国が舞台である。過去２作で見られた軍事的な側面は無く、ポストアポカリプスに焦点をあてている。今作がインソムニアックゲームズが制作するレジスタンスシリーズの最終作であると同社のテッド・プライスCEOによって確認された。
『RESISTANCE2』 はレジスタンス三部作の二作目であり、2008年11月にPlayStation3作品として発売された。本ゲームの主人公は前作に引き続きネイサン・ヘイルである。レジスタンス２は一作目の出来事の直後から始まり、2年後の1953年が舞台である。キメラは北米への渡航に成功し、アメリカ大陸は制圧される危機にあった。
『RESISTANCE～人類没落の日～』はレジスタンス三部作の一作目であり、2006年にPlayStation3のローンチタイトルとして発売された。本作はヨーロッパを制圧した地球外生命体「キメラ」を阻止するために1951年にアメリカとイギリスが行った共同作戦が描かれる。
名古屋市生まれ。中央大学を卒業後、産経新聞社入社。政治部、論説委員。政治部記者歴が長く、人口政策や社会保障政策を専門としており、内閣官房有識者会議、厚生労働省検討会、農林水産省第三者委員会の各委員、日本医師会「赤ひげ大賞」の選考委員を務める。大正大学客員教授。2011年（平成23年）6月から「少子高齢時代」について毎月、産経新聞に連載。日本政府の社会保障・税一体改革の「2025年問題」への対策や、団塊ジュニア世代が高齢者となる「2042年問題」を伝える著書「未来の年表 人口減少日本でこれから起きること」を、「政府のデータや推計値を用いて日本の先行きを展望した“予言書”」として執筆。同書は38万部のベストセラーとなり、河合は英国のテレビ局チャンネル5から取材を受ける。2014年（平成26年）9月18日には、優れた医療・医学記事を表彰する「ファイザー医学記事賞」大賞を受賞した（ファイザー主催）。産経新聞に連載した「世界に挑む　日の丸医療」で、日本の医療貢献が世界に果たした役割を紹介。安倍晋三政権の推進する「国際医療」の進むべき方向性を示した点が評価され、「着眼点と啓発性に優れており、勉強になる記事」（日本医師会の石川広己常任理事）と評価された（道丸摩耶、山口暢彦の両記者との連名で受賞） 。少子高齢の影響について、河合は「2040年代初頭に低年金、無年金という人がたくさん出てくる」と予測。根拠として、「就職氷河期」と重なり、収入の面など思うような職に就けなかった団塊ジュニア世代が高齢者となり、高齢者人口が2042年に3878万人とピークを迎えるが、団塊の世代に比べ結婚数・出産数は多くなく未婚者も多い結果、団塊ジュニアを支える次世代の数が少なくなる点を挙げている。この「2042年問題」は、「2025年問題」よりも深刻かつ危機的であり、対策として「年金の支給開始年齢の引き上げ」「出生率目標を掲げた少子化対策」「2042年に社会の中心となる現在の10代、20代に問題意識を持たせる」ことを提案している。また、少子化対策を実行しなければ、2017年の日本の総人口1億2656万人が、100年経たぬうちに約5000万人、300年後には約450万人に激減し、日本人が“絶滅危惧種”になる、と主張している。