従来から同社が手がけていた新卒学生向け（マイナビ20○○と西暦がつく）、転職希望者向け、派遣希望者向け、進学希望者向けなどのサービスに加え、2007年秋にアルバイト希望者向けサイトをオープンするなど、総合人材情報サイトとして規模拡大を続けた。2012年に「マイナビ賃貸」「マイナビウエディング」といった人材情報以外の分野のサイトを相次いでオープンさせ、同業他社有力企業群であるリクルートグループの対抗勢力としての姿勢を強く打ち出している。
マイナビ（Mynavi）は、株式会社マイナビが運営する人材情報サービスのポータルサイトである。「マイナビ」のブランド名は、それまで毎日コミュニケーションズが提供してきた様々な人材情報系サイトを統合した新たなサービス・ブランドとして、2007年1月末発表、2007年3月6日付使用開始された。「マイナビ」という呼称が最初に使われたのは、新卒学生向け就職情報サイト「毎日就職ナビ」（まいにちしゅうしょくナビ）の略称としてである。これが人材情報サービス全体を示す共通ブランドとして昇格し使用された。2011年10月1日には、活力のあるブランドとして浸透したマイナビ呼称を社名として採用し、毎日コミュニケーションズという企業名を株式会社マイナビ'に変更した。
元々は毎日新聞社の関連会社として設立され、現在も本社が毎日新聞社と同じパレスサイドビルディングにあるほか、健康保険組合なども共通である。そのため、世間的には毎日新聞社のグループ企業と認識されることが多いが、現在の同社に対する毎日新聞社の持株比率は10%を割っており、資本的なつながりは非常に薄くなっている（毎日新聞社側でも「グループ会社」ではなく「友好会社」の扱いとしている）一方で、ライバル企業の朝日新聞社も若干出資している。2015年10月にマイナビ出版へ分社した出版事業においても、毎日新聞に掲載された連載記事や連載小説の書籍化は2015年4月に設立された毎日新聞出版で行っており（出版社設立以前は毎日新聞社自身で出版を行っていた）、マイナビでは行われていなかった。ただし、旧・毎日コミュニケーションズ時代に発売したニンテンドーDS用ソフト『最強の漢字ドリル5万問』では毎日新聞社が出題協力している。旧・毎日コミュニケーションズ時代は、一般向けの略称として英字略称の「MYCOM」（マイコム）を用いていたほか、提供するサービスの多くに「毎日」を冠していたが、2007年3月にCIを導入しカタカナ表記の「マイコミ」に略称を切り替え、自社が運営するサービスの冠名称も順次「マイコミ」もしくは「マイナビ」に切替を実施していた。現在の社名は、主力サービスである就職情報サイト「マイナビ」を企業名に採用したものであり、社章もマイナビのmとnをかたどったラインで人生の「波」を、波に寄り添うドットでその「転機」を表現したMNマークを採用している。2008年から朝日放送（ABC）主催の男子プロゴルフツアー「ABCチャンピオンシップゴルフトーナメント」に特別協賛し、「マイナビABCチャンピオンシップゴルフトーナメント」として実施された。2017年からプロ野球オールスターゲームでは特別協賛し、「マイナビオールスターゲーム」として実施。
1945年5月28日、大統領が日本に降伏を呼びかける声明を発することがあるならば、降伏の条件として、天皇制存置を認める文言を含むことをハリー・S・トルーマンに進言する。声明案は詳しく検討され、「原則において同意された」が、「明らかにされないある軍事的理由から、今ただちに行うことは好ましくない」と判断された。6月12日、グルー国務次官、スティムソン陸軍長官、ジェームズ・フォレスタル海軍長官による三者協議において、グルーは占領は必要としながらも、より平和的かつ民主的政策を採用するため日本のよりよい勢力の支持をとりつける可能性を強調さらに説得を試みた。6月16日、朝夕二回大統領と会い、日本人は自身の将来の政治的構造を自ら決めることが許されると、対日声明早期実施を促す最後の説得を試みた。これに対しトルーマン大統領は6月18日、声明は三巨頭会談まで待つと言明。グルーは落胆した。7月11日、グルーはラジオ演説で、無条件降伏が日本国民の根絶でも奴隷化でもないということを痛切に呼びかけた。あとは、スティムソンに期待するしかなくなった。1945年7月1日、ステティニアスが辞任し、7月3日、新国務長官にジェームズ・F・バーンズが就任した。大統領一行がポツダムに向かった7月6日、まだ省内にいたバーンズに、天皇制存置条項をポツダム宣言に入れることを働きかけたメモを手渡した。バーンズは、原爆の力を使えば、ソ連に加勢してもらわなくても、本土上陸作戦の前に日本を降伏させることができると考えた。もしそうなれば、戦後の世界でソ連の力を抑えることもできるし、ベストの結果となろう。しかしこのタイミングで日本の降伏条件を緩和した場合、日本が降伏してしまい、原爆投下の機会を逸することをバーンズは恐れた。そこで「降伏条件の緩和で日本の降伏を促進する」という路線については「原爆投下までは棚上げすべし」とトルーマンに説き、大統領を味方につけることに成功した。こうして降伏条件を緩和することで、日本の降伏を促進すべしと説くグルーやスティムソンの陣営と、原爆を投下し、その威力を示すまでは、降伏条件を緩和すべきでないとするバーンズとトルーマンの陣営とにトルーマン政権は分裂することになった。スティムソンは代表団員から外されていたにもかかわらず、別便のマルセイユ行き陸軍輸送船に乗り、ポツダムに向かった。ポツダムでトルーマンに再会したスティムソンは、天皇制の存置を保証する一文を復活させるように説得を試みた。しかしトルーマンは頑として応じなかった。スティムソンは「気に入らなければ荷物をまとめて帰ったらいい」とまで言い放ったという。広島（1945年8月6日）と長崎（同年8月9日）に原子爆弾が投下された。その後、日本はポツダム宣言を受諾した。ポツダム宣言第12項は原案とは違ったものに変えられていた。天皇の詔書放送がなされ、戦争が終結した。同日、グルーは国務省に辞表を提出した。戦争終結前、既に戦後を見越して、グルーに対し、政治顧問として対日占領に対する協力要請がなされたが、彼は「いかなる状況下にあっても、支配者として日本に帰るつもりはない」と述べ、断ったのであった。