地名の由来については、古代新羅渡来系氏族の難波吉士（なにわのきし）が居住していたことで「吉士」が同音の「岸」に転じたという説がある。また、かつては大阪湾に面した海辺の環境だったことから「海辺（岸）にある集落（里）」として「岸の里」の地名ができたという説もある。中世以降現在の岸里東2丁目付近が、紀州街道沿いに開けた集落となった。その集落は勝間新家、のち天下茶屋と呼ばれ、現在の岸里東2丁目にあった茶屋が現在の史跡天下茶屋跡にあたる。現在の岸里にあたる地域の大半は農村地帯となり、木津と粉浜を結ぶ勝間街道が紀州街道のバイパス的な役割として設置されていた。明治時代には町村制に基づく西成郡今宮村（のち今宮町）および勝間村（のち玉出町）、東成郡天王寺村が成立した。大阪市街地の発展に伴って大正時代には住宅地となった。1913年7月25日には南海鉄道（現在の南海本線）の岸ノ里駅（1993年岸里玉出駅に統合）が設置されている。当時の勝間村には玉出尋常高等小学校（現在の大阪市立玉出小学校）があったが、児童数の急増に伴い1913年に玉出第二尋常小学校（現在の大阪市立岸里小学校）が開校した。今宮町・玉出町・天王寺村は1925年に大阪市に編入された。今宮町と玉出町ほか計4町村で西成区が成立し、天王寺村ほか計12町村で住吉区が成立した。その後1943年に、現在の岸里東にあたる地域の一部が住吉区から西成区に編入された。町名は西皿池町・東皿池町・千本通・田端通・南海通・松原通・天下茶屋（現在の天下茶屋とは別）・有楽町などの地名に分かれていたが、1973年に住居表示を実施して現在の町名に整理された。この時に岸里・岸里東の町名も初めて正式に設定されている。
残りの民有地を有する、政府側の硬軟織り交ぜた働きかけを受けても反対同盟に留まった者達の決意は固く、更なる反対運動が続けられた。反対派は百里飛行場への反対運動等を参考に、用地を細分化して空港用地買収交渉を困難にする目的で、革新政党主導の下で土地一坪を地権者や支援者が相互に売買して登記する「一坪運動」や立木一本一本を売買して表札を掲げる「立木トラスト」を展開した。一坪運動は1966年8月29日から始まり、用地内で33か所の2.1ヘクタールが共有地に充てられ、所有者は1300人余りに及んだ。これらの登記には日本社会党議員も名を連ねている。当初より空港反対運動の組織・指導にかかわっていた革新政党であるが、反対同盟が1967年8月16日に「あらゆる民主勢力との共闘」として敵対する新左翼党派（反代々木派）の受け入れを表明したことで、共産党との関係に亀裂が生じ始めた。8月21日に、友納知事が土地収用法に基づく空港公団による土地の立入調査が行われる旨を通知した。この間に反対同盟は陳情・デモ・署名運動・解職請求などのさまざまな抗議運動を行うが芳しい成果は上がらなかった。このころの反対派住民の中には自民党支持者も多く、自民党議員への陳情も行われたが、陳情後もそれらの議員が空港賛成の言動を継続したため、失望が広がった。10月10日の早朝に、外郭測量用のクイを打つため、空港公団職員らが警視庁・千葉県警察・神奈川県警察の機動隊約1500人に守られながら空港建設予定地に現れる。これに対し反対派は進路上での座り込み等による阻止を試みたが、道路交通法違反等として警告を受けた後に機動隊に物理的に排除されてしまう（測量クイ打ち阻止闘争）。このとき、同盟員の先頭に立っていた共産党と民青の部隊は早々に座り込みをやめて隊列を離れ、労働歌「がんばろう」を歌いながら、機動隊と反対派住民らの衝突を傍観した。同盟員は「政府の横暴」と「共産党の裏切り」に驚愕し、憤った。対して共産党は、同年11月14日に大橋武夫運輸大臣および空港公団総裁が反対同盟代表の戸村一作らと座談会を開いたことについて、「同盟の大方針に反するばかりでなく、同盟を一部の人々でひきまわす非民主的なやり方」と糾弾したうえ、その後も反対同盟幹部の寝返りの噂を流して主導権の取り戻しを図ったことで、反対同盟との対立は決定的となった。一方、この日は1本でもクイを打ち込めれば成功と考えていた空港公団は3本とも打ち込めた予想外の成果に「空港建設への突破口が開けた」と今後を楽観視し、佐藤首相も「三里塚空港の実測も、羽田事件が我が方有利に働き、第一次を無事に終了」と日記に綴っている。しかしながら、それは長期に亘る苛烈な実力闘争の幕開けであった。政府の対応に激怒した反対同盟は、暴力を厭わない実力闘争に舵を切る決意を固めると同時に、12月15日に共産党の支援と介入を排除する声明を発表した。反対同盟の共産党に対する拒絶は、共産党を支持したり共産党員の家族がいる世帯に対する村八分が古村で行われるほど徹底していた。社会党はその後もしばらく支援を続けていたが、闘争開始から3年程度で反対運動の隊列から消えていき、一坪共有運動に参加していた者も反対同盟に通告もしないまま土地を空港公団に売却した。革新政党は反対運動を利用して党勢の拡大を図ったため、反対派住民らに不信感を持たれたとも分析されている。