水槽内で発生すると、完全に駆除するのは非常に困難である。いくつかの駆除方法があるが、爆発的な繁殖力を持っているため水槽リセット以外は完全駆除は難しい。・ピンセット等で潰すガラス面はきれいにすることができるが、水草や石、流木、さらには底砂の中にまで潜んでいるため、効果はほぼ無い・捕食する魚、またはキラースネールを入れる捕食すると言われている魚は複数存在するが、実際の効果は不明。または人口餌ばかり食べてじきに捕食しなくなるとの報告もある。キラースネールを水槽内へ入れると、カワコザラガイの殻のみが底砂の上へ転がっていることがあるため、確かに食べている様子。しかし、カワコザラガイの繁殖力が捕食スピードを上回っているため、よほどの数を入れなければ駆逐は難しいと思われる。それよりキラースネールを多数入れる方が景観を崩す恐れがある。・リセット＆薬品駆除最も効果がある駆除方法。すべての水草、レイアウト用品を取り出し、観賞魚やエビ等を避難させる。水槽、レイアウト用品を丁寧に洗って干す。底砂を交換し、水草を薬品で漬ける。市販の「水草その前に」が有名な商品だが、同等成分のホタテパウダーや、園芸用の商品を使うと安い。漬けこんだ後、完全に成分を洗い流す。この時成分が残っていたら生体が死んでしまう。
淡水産の巻貝としては比較的珍しい笠貝型で、主に河川や用水路にあるワンドの水草や石の裏などに生息している。殻はかなりもろく、割れやすい。体長約3ミリメートル程度の小型の生物であるため、肉眼で見ただけではどんな生物か分りにくいが、顕微鏡で覗くと眼球や触角が確認でき、心臓が動いているのも分かる。野外採取の水草等を水槽に入れると、よく増えるアクアリウムの害貝でもある。
長野県長野高等学校を経て、1995年獨協大学外国語学部卒業。文芸編集者志望であったが新卒時は出版社に受からず、印刷会社に入社して営業マンとなり、大手出版社の純文学の部署を担当した。当時は、出入りしている出版社の編集者よりも自分の方が絶対に文学のことを思っていると悔しさを抱えていたという。その後フリーライターを経て、2001年に太田出版に入社、『クイック・ジャパン』などサブカルチャー誌の編集を手掛ける。『クイック・ジャパン』時代に『はねるのトびら』などお笑いの特集を多く組んでいたことが縁になって、2008年によしもとクリエイティブ・エージェンシーに移籍。『マンスリーよしもと』の編集長となり、『マンスリーよしもとPLUS』へのリニューアルを経た後も引き続き編集長を務める。又吉直樹の文才にいち早く目を付け、「東京百景」の連載をもたせた。ヨシモトブックス編集発行人、代表取締役、よしもとクリエイティブ・エージェンシー執行役員を経て退社し、2016年に出版社「スタンド・ブックス」を設立。「文化系トークラジオ Life」ではサブパーソナリティも務めている。
桜宮市の未来医学探求センター（通称・コールドスリープ・センター）で、東城大学医学部から委託された資料整理をする日比野涼子には、もう一つの仕事があった。世界初のコールドスリープ被験者として人工的な眠りについている佐々木アツシの生命維持の管理である。アツシはかつて右眼に網膜芽細胞腫を患い摘出したが、残された左眼にも発症。全盲の危機に直面しており特効薬の完成には数年の歳月が必要だったが、折しもゲーム理論の権威者、曾根崎伸一郎教授が提唱した「凍眠八則」を基盤として時限立法・「人体特殊凍眠法」が制定されたため、その治療法が確立されることを期待して5年間の人工的な眠りに就く。
3月2日。永田は一転して「メールは誤りだった」と述べ、一連の疑惑追及の非を認める。しかし、自民党やマスコミから求められたメール仲介者の実名は公表しなかった。同日、衆議院本会議は永田に対する懲罰動議を懲罰委員会に付託し審査することを、民主党も含む全会一致で議決した。この中で、永田が議員辞職するかが取り沙汰されたが、永田は辞職を否定した。民主党は永田に対し半年間の党員資格停止処分を下し、野田は責任をとって国対委員長を辞した（後任は渡部恒三）。一方、前原はこの件の責任をとって党首を辞任する可能性を否定した。翌3月3日、議事録から永田の「金で魂を売った」という発言が不適切として自民党が抗議し、議事録から削除された。メール問題の真相究明は懲罰委員会に移り、民主党内部でも疑惑解明や事態収集のために、永田に仲介者の実名を公表するよう圧力がかけられたが、永田は頑なにメール仲介者の実名公表を拒んだ（当初の記者会見では、情報提供者について「名前を出すとエッチエス証券の野口さんみたいにされると本人が恐れているので出せない」とコメントしていた）。永田自身も、この仲介者に騙された被害者という立場を取れる余地があるにも関わらず拒否したことに、永田と仲介者との間で金銭のやりとりがあったのではないかという疑惑が提示されることとなる。なお、自民党の平沢勝栄は民主党が証拠とされるメールを公開した当時から、同時期に問題となった電子メールを入手していたと公表し、後に仲介者は雑誌『Dumont』発行元、デュモンマーケティング社長の西澤孝だと既に指摘しており、同様に週刊新潮など週刊誌も西澤を挙げていた。3月24日、懲罰委員会において永田はメールの仲介者が西澤であることを公表し、また、自身は西澤に騙されたと語った。これを受けて同委員会では4月4日に西澤の証人喚問を行なうことが決まり、同日に西澤は弁護士を通し、証人喚問を行わないように申し入れを行った（この証人喚問は後述の通り、永田の議員辞職に伴い開催されず）。また、永田は変わらず議員辞職の可能性を否定した。3月31日、前原は記者会見を開き、永田を議員辞職させられなかったとして、党首を辞任すると報告した（合わせて鳩山も幹事長を辞任）。これを受けて、頑なに辞職を否定していた永田も、即日でメール問題の責任を取って議員辞職した。このため、永田に対する懲罰動議審議も途中で打ち切りとなり、仲介者である西澤の証人喚問も中止となった。また同日、民主党は、「民主党 「メール」問題検証チーム報告書」をホームページに公開し、事の経緯や党の責任などについて言及した。