陸軍中将・男爵山中信儀の二男として生まれ、1926年（大正15年）5月15日に男爵を襲爵した。1912年（明治45年）、東京帝国大学法科大学独法科を卒業。翌年に司法官試補となり、東京地方裁判所・区裁判所検事、広島地方裁判所・区裁判所検事、福岡地方裁判所・区裁判所検事を歴任した。1923年（大正12年）、東京鉄道局副参事に転じ、水戸運輸事務所長、人事係長、参事、鉄道省事務官、鉄道監察官を歴任した。1939年（昭和14年）7月14日、貴族院男爵議員に選出され、公正会に所属して活動し、死去するまで在任した。その他に富岩鉄道株式会社取締役を務めた。
山中 秀二郎（やまなか ひでじろう、1879年（明治12年）12月15日 – 1944年（昭和19年）3月1日）は、日本の検事、鉄道官僚。貴族院男爵議員。
仮想テープライブラリ（英語: Virtual Tape Library）はHDDなどで構築されたディスクアレイを仮想的にテープライブラリとして扱えるようにしたものである。テープ用に設計したシステム資産に変更を加えること無く､ディスクの利点を享受できる利点がある。例えば、ランダムアクセス性能が向上するためファイル単位でのリストアが可能になる、テープのメンテナンスが不要になるといったものである。
バックアップソフト､階層型ストレージ管理ソフト、LTFS-LE (Linear Tape File System Library Edition)など、大規模ライブラリをサポートする商用の管理パッケージがある。オープンソースにも、AMANDA、Bacula､OpenArchive などがある。Linuxではmtxコマンドを利用することで､ロボットの操作が可能である｡
カートリッジに貼られたバーコードラベルをスキャンする事で､その格納位置を把握し､ソフトウェアに通知する。 市販バーコードラベルを購入しても良いが､カートリッジ発注時にラベル情報(Volume ID)を指定するラベリングサービスを利用しても良い。HP DLT 4000 Barcode Labels のようなソフトで自前で作成も可能である。 ラベル情報のほかに､メディアタイプ識別のための情報(Media ID)､印字品質､貼り付け位置や向き等々にも配慮する必要がある（Oracle Barcode Label Technical Brief）。 注意点: 異なるメディアタイプのラベルを使用しない(LTO-4用のラベルはLTO-5カートリッジに使用しない等)｡ ラベルが剥がれ落ちると障害を誘発する危険がある為、一度剥がれて粘着力の落ちたラベルの再利用は避ける。
テープライブラリの重要な性能指標の一つにマウント性能がある。これはカートリッジをテープドライブにマウントするまでの所要時間であり、1時間辺りのマウント回数:Mounts Per Hourや平均移動時間などで定義される。マウント性能が高いほど､実効的な転送速度は向上する。 インベントリー時間、カートリッジ/ドライブ格納数、ロボットや電源の冗長化機能の有無、フレームの拡張性なども重要である。
テープライブラリ（英: Tape Library）とは、1台以上のテープドライブと､〜数万個のテープメディアを格納するスロットと、バーコードリーダーでテープカートリッジを識別してテープドライブにセットするロボットを持つ外部記憶装置。テープサイロ (Tape Silo)、テープロボット (Tape Robot)、テープジュークボックス (Tape Jukebox) とも呼ばれる｡ 最小の構成､ロボット機構とテープドライブ1台だけを持つものはオートローダーと呼ばれることもある｡
淀川水系は「淀川水系改修基本計画」とそれに続く「淀川水系工事実施基本計画」といった治水事業、「淀川水系水資源開発基本計画」（フルプラン）の利水事業という2本立てで総合開発が行われ、これと別立てで「琵琶湖総合開発事業」が展開されている。関西圏の人口増加により水不足に悩む琵琶湖沿岸の新規利水と高時川・姉川流域の洪水調節を万全にする為、当時の建設省近畿地方建設局（現・国土交通省近畿地方整備局）によって治水・利水を目的に1980年（昭和55年）に計画されたのが丹生ダムである。計画当時は「高時川ダム」という名称であった。その後フルプランの一部変更により水資源開発公団（現・水資源機構）に事業は継承され、名称も変わり現在に至る。ダムの型式は中央土質遮水壁型ロックフィルダム。高さは145.0m で、予定どおり完成していれば淀川水系のダムの中では最も堤高が高く、また堤体積も全国のダムの中で第1位となり国内屈指の大ダムとなるはずであった。当初は2010年（平成22年）に完成予定であった。1984年（昭和59年）1月16日に初の地元説明会が開催され、同年6月14日にダム建設計画の実地調査協定に調印した。そして、1988年（昭和63年）度予算に事業費約4億円が計上されて事業が本格的に開始され、同年12月26日に環境アセスメント準備書の縦覧が開始された。市民団体の「湖沼守る全国会議」が当ダムの建設によって水質が悪化して「下流のアユが死減」する危険性があるとして調査を行うなど問題点を指摘したが、そうした問題に触れぬまま環境アセスメントに基づく環境影響評価書が作成され、1991年（平成3年）2月20日に環境影響評価書の住民縦覧が開始された。1993年（平成5年）8月5日に補償基準が決着し、補償協定書に調印した。1994年（平成6年）4月には「水資源開発公団」（現・水資源機構）に事業主体を移管した。また、1995年（平成7年）9月には「活断層密集の可能性」から「地震誘発の恐れ」があるとの問題点も指摘された。しかし、同年11月1日に水没予定地区で離村記念式、同年月16日に移住地区で移住記念式、1996年（平成8年）8月5日に水没予定地からの墓の移転・合祭の法要が行われるなど集落の移転作業が進められた。1996年までに、移転対象となった40世帯が立ち退いていた。