英単語tune（en:Tune）の無線工学などでの用法の訳語としては、電気回路などで作られた信号に対して他の回路が共振などによって追従する状態、およびそのように合わせ込むことを指し、「同調回路」などのように用いられる。チューナー、チューニングなどの語がある。
英単語conformity（en:Conformity）の訳語としては、社会に通用している規範や行動様式にそのまま従い、大多数の人々のとる態度や意見に順応していくことをいう。社会と成員との双方の安定のための基本的な機能であり安全弁であるという側面と、社会の柔軟性と成員個人の主体性とを失わせる危険性を含む側面とを有する。既存の規範をあまりにもかたくなに遵守する硬直性のために、状況の変化に対応した新しい秩序の形成を妨げることにつながる「過同調」（overconformity）や、既存の規範や行動様式に同調しない（逸脱）にとどまらず、これらに異議を申し立て新しい規範の樹立を志向する「非同調」（non-conformity）の概念も存在する。また社会的に起こる現象として同調現象がある。日本の社会には個人に同調を求める大変強い社会的圧力（同調圧力）がある事は、多くの欧米人に指摘されている。
2002年4月に、秋田県内の9つの漁業協同組合が合併して、発足。同年10月に秋田県漁業協同組合連合会の事業を包括承継し、県域漁協となった。
1969年の民政主任計画で香港に区が置かれた際、上環、中環および半山区が「中区」、西環と現在の南区西部が「西区」とされた。1981年、西区の摩星嶺から南および東区の赤柱と石澳が南区に含まれ、中区と西区の残りを合併して中西区となった。
擬洋風建築の社屋は旧田中銀行社屋の名称で1997年（平成9年）5月7日に国の登録有形文化財に登録された。登録基準は「造形の規範となっているもの」である。外壁が煉瓦造を模している土蔵は旧田中銀行土蔵の名称で同じく1997年5月7日に国の登録有形文化財に登録された。登録基準は「国土の歴史的景観に寄与しているもの」である。登録翌年の1998年（平成10年）12月に所有者の田中家から、当時の勝沼町（現甲州市）に寄贈された。その後、建物の内装や外壁の修復、裏手にある土蔵（レンガ倉庫）周辺の整備が行われ、2005年（平成17年）から旧田中銀行博物館として一般公開されている。博物館の管理運営は甲州市教育委員会に委託を受けた、地域住民から構成される「旧田中銀行友の会」のボランティアによって行われている。
昭和恐慌などにより1936年（昭和11年）に業務を終えた田中銀行は、頭取の田中家の住居となった。建物2階の和室3室は、甲州街道を挟んだ田中本家へ第二次世界大戦中疎開していた北白川宮家の侍従・水戸部孚に住居として使用され、北白川宮家所縁の品々が今日もそのまま残されている。北白川宮家と田中家との縁は、1913年（大正2年）11月に山梨県で開催された機動演習に参列した北白川宮成久王の宿舎として、田中家が御用を仰せつかった時からのもので、その後も数回にわたり複数の宮家の宿舎や休憩所として田中家は利用されていた。
郵便電信局としての業務を終えた建物は、1920年（大正9年）に創業した田中銀行(山梨田中銀行とも呼ばれる。)の社屋となる。1階部分に当初4つあった部屋は壁が取り払われ、カウンター等が設けられた。また、社屋の裏手には銀行取引の重要書類等の保管施設として、土蔵（レンガ倉庫）、および繭蔵1棟、米蔵2棟が整備された。戦前までの勝沼の主力産業は養蚕であり、田中銀行は繭を担保に農家への融資を行い、繭の出荷所の機能も担っていたという。今日博物館として公開されている内装や間取りはこの時の改修によるものがベースになっており、手すり付きの螺旋階段や陶器でできた便器などが残されている。扉の随所に見られる、薄いペンキの上に濃い色を重ねて造られた「ペンキ木目」と呼ばれる模造木目は、山梨県内にはほとんど残っておらず貴重な資料となっている。また、ソファーやタイプライター、頭取が使用した事務机など、当時使用されていた備品も数多く残されている。
児童労働（じどうろうどう）とは、児童による労働のことで、特に国際労働機関（ILO）によって規制される国際条約における「最低年齢」に満たない児童が従事する労働を指す。国際的には「児童労働」を何歳以下の労働とするのか明確に定義されておらず、働きはじめて良いとする「最低年齢」を定めた国際条約では年齢や労働の種類によって最低年齢が異なる。国際労働機関（ILO）の就業が認められるための最低年齢に関する条約（第138号）では、労働を禁止する最低年齢を「義務教育年齢及び、いかなる場合にも、15歳を下回らないもの」とし、「健康、安全又は道徳を損なう恐れのある業務につかせることができる最低年齢は、18歳を下回らないもの」としている。国連の「児童の権利に関する条約」（子ども（児童）の権利条約）や「奴隷制度廃止補足条約（奴隷制度、奴隷取引並びに奴隷類似の制度及び慣行の廃止に関する補足条約）では「18歳未満」を児童の対象としている。これらから、従来は、狭く捉えても15歳未満を、広く捉えれば18歳未満が児童とされている。 このため、日本における児童（中卒者および高校生）のアルバイトも児童労働の対象年齢以下のため、労働の内容によっては国際的には問題になることもある。