地下に5号線が走る千戸大路と、同じく地下に7号線が走る陵洞路の交差点に位置する両路線の乗換駅である。5号線のホーム階は地下2階で、島式ホーム1面2線を有しており、フルスクリーンタイプのホームドアが設置されている。ホーム両端に改札階に通じる階段と7号線との連絡通路に通じる階段がある。ホーム中程に改札階 - 5号線ホーム - 7号線ホーム間を結ぶエレベータが2基ある。7号線のホーム階は地下3階で、相対式ホーム2面2線を有しており、フルスクリーンタイプのホームドアが設置されている。両ホーム共にホーム北寄りと南寄りに改札階に通じる階段が、ホーム中程に5号線との連絡通路と改札階 - 5号線ホーム - 7号線ホーム間を結ぶエレベータがある。改札階は地下1階で、改札口は4ヶ所ある。出入口は1番から8番までの合計8ヶ所ある。
東北財経大学出版社 （とうほくざいけいだいがくしゅっぱんしゃ、中国語: 东北财经大学出版社）は中国遼寧省大連市にある東北財経大学に属する大学出版社である。
丹波内藤氏は代々丹波守護の細川京兆家に仕え、守護代を務める家柄であった。永正4年（1507年）6月、主君の細川政元が暗殺されるという永正の錯乱が起こり、その跡を細川澄元が継ぐと、貞正は細川家の細川高国、摂津国人の伊丹元扶らと共に前将軍足利義稙を擁する大内義興の上洛軍を迎え、永正5年（1508年）4月には、細川澄元や三好之長、11代将軍足利義澄を近江へ追い落とした。貞正は細川高国に重用され、永正9年（1512年）2月15日、細川高国邸で行われた猿楽興行を主催している。遅くても永正11年（1514年）までに息子の国貞に守護代の地位を譲っているが、隠居が目的ではなく国貞が京都で高国を補佐し、貞正は丹波の統治に専念するためであったと考えられる。永正17年（1520年）5月の等持院の戦いでも貞正は伊丹国扶と共に細川高国を支援し、三好之長を敗死させた。
栃木県生まれ、東京都立片倉高等学校、東京工芸大学短期大学部写真応用科卒業後、タウン紙記者、建設業界紙記者を経て、1995年4月、黒田清が主宰する黒田ジャーナルに入社。大阪・釜ヶ崎に住み、阪神・淡路大震災の取材を行う。1996年2月、東京に戻り、テレビの番組制作に携わる。2000年10月、黒田死去に伴う黒田ジャーナル解散後、大谷昭宏が設立した事務所に入社。2002年よりサンデー毎日、プレジデントなどを中心に記者活動を始める。2009年2月15日、一時体調を崩したことにより大谷昭宏事務所を退社、フリーとなる。サンデー毎日では数多くの政治記事を執筆している。
『西洋紀聞』（せいようきぶん）は、新井白石が書いた西洋の研究書。自ら切支丹屋敷へ赴き、キリスト教布教のために来日したイタリア人宣教師ジョバンニ・シドッチを審問した白石が、その内容をまとめたもの。諸外国の歴史・地理・風俗やキリスト教の大意と、それに対する白石の批判などが記されている。1715年頃に完成したが鎖国下のため公にされず、秘かに写本によって伝えられたが、1807年以来広く流布されるようになり、鎖国下における世界認識に大いに役立った。
かつて『DOWN TOWN』を作曲し、かつシュガー・ベイブのボーカルとして歌った山下達郎が、2010年11月7日オンエア分の自身のラジオ番組『山下達郎のサンデー・ソングブック』にて坂本版『DOWN TOWN』を流すほか、坂本版についてコメントをしている。それによると山下も坂本版のバックミュージシャンを務めた難波弘之と三谷泰弘のふたりから「あのアレンジは凄い！」という服部隆之が行った編曲に感嘆したことを聞かされており、山下自身も坂本版を「素晴らしいカバーになった」と評している。
2010年11月1日付のオリコン週間シングルチャートで5位を獲得。初動売上は1.6万枚であり、前作から約0.3万枚増加した。また、自身のシングル作品のトップ10入りは、前々作「雨が降る」以来2作ぶりであり通算5作目となった。累計出荷枚数は2.5万枚。声優の個人名義作品のトップ10入りは2010年8月2日付のオリコン週間シングルチャートで6位、9位を獲得した林原めぐみの「集結の運命」、茅原実里の「Freedom Dreamer」以来。キャラクター名義を含めると2010年10月25日付のオリコン週間シングルチャートで10位を獲得した北神未海名義の小川真奈のシングル「おしゃれマイドリーム/エレガントガール」以来となった。
予選は、1970年から1972年にかけて行われた。32か国を8つグループに振り分けたグループリーグがホームアンドアウェー方式で行われた。勝利には勝ち点2、引分けには勝ち点1、敗北には勝ち点0が与えられた。グループリーグの1位通過国だけが、準々決勝へ予選通過する事ができた。準々決勝も同じくホームアンドアウェーの2回戦制で行われ、勝ち残った4か国が決勝大会へ進出する事が出来る。
現在の国際慣習法では、民族自決権が認められており、従属領域においても住民の意思により独立することが認められている。また、従属領域の住民に対する差別も禁じられている。国連は、独立し国家を形成できない領域を信託統治領として、他の国家に託した。これも、独立準備が完了するまでの臨時処置であり、信託された国家には信託統治領が独立できる条件を整備する義務を負っていた。しかし、実際の独立運動では、従属領域ではなく、ある国の本土領域の一地方やそこに居住する民族やエスニックグループによって行われることもある。民族自決は、日本語では「民族」が付いているが、こうした人々の自決権も含んだ概念である。そして、こうした人々が独立に向けて結成した政治団体は、民族解放団体とされる。特に独立運動が軍隊や警察などの弾圧の対象となった場合、民族解放団体は国家や政府に準ずる国際法上の主体として承認される資格を潜在的に持っている。内戦における交戦団体承認に似ているが、戦後の国際人道法は武装を持たない平和的な団体にもその資格を広げたと言える。そのため、分離独立問題は、その問題が存在する時点において、国内問題ではなくなる。