佐々木信綱の子高島高信の次男頼綱を祖とする。頼綱の三男・朽木義綱が近江国朽木庄を領して朽木氏を称したのに始まる（宗家である高島氏は高信の長子で頼綱の長兄にあたる泰信が継承、義綱の長兄・頼信は横山氏、次兄・氏綱は田中氏の祖となる）。宗家高島氏や他の高島氏分家とともに高島七頭と称され、高島郡の有力武士の一つであった。義綱の子孫・朽木経氏は、桓武平氏の嫡流池氏の池顕盛の猶子となり池氏の所領も相続した。室町時代には足利将軍家に仕え、室町幕府の側近として仕えた。朽木材秀・稙綱・晴綱・藤綱・輝孝が将軍（足利義材（義稙）・義晴・義藤（義輝））から偏諱を受けている。足利将軍の没落後、朽木元綱は織田信長、豊臣秀吉に仕え領土を保全し大名として家名を保った。関ヶ原の戦いにおいては当初西軍についたが東軍に内通し、そのため江戸幕府成立後も大名として存続を許された。元綱の死後、領知はその3子（宣綱が6470石・友綱が3010石・朽木稙綱の3010石）に分割され、嫡流の長男・宣綱は交代寄合の旗本となった。さらに宣綱の子・智綱の代に、弟2人（良綱1000石・元綱700石）へ分知したため、本家は4770石で幕末を迎えた。なお宣綱の子の一人高通が母方および妻方の京極姓を名乗り、丹後峰山藩の大名となっている。また、元綱の三男・朽木稙綱は幕臣として若年寄に就任し、加増されて1万石の大名となり、近江朽木藩主となった。その後下野国鹿沼藩・常陸土浦藩を経て、子孫は丹波福知山藩主として、明治維新まで存続した。
トリノ県のオルバッサーノで生まれた。1815年にトリノ大学の医学部を卒業した。ジョヴァンニ・バチスタ・バルビス（Giovanni Battista Balbis）に植物学を学び、植物学に興味をもった。1822年にサルデーニャ島のカリャリに臨床医学の教授として赴任するが、1829年にトリノに戻り、医学の教授となり、1831年に植物園長に任じられ、その職を没する1869年まで務めた。トリノ科学アカデミーや農業アカデミーの会員に選ばれ、1836年から1838年の間、農業アカデミーの副会長を務めた。薬学校の校長や公的教育の委員会の議長も務めた。1848年にサルデーニャ王国の上院議員にも任じられた。サルデーニャ島の植物相の著作を行い、双子葉植物の巻、3巻を出版したが、単子葉植物および裸子植物の章は書かれなかった。サルデーニャやコルシカに分布するアブラナ科の属（モリシア、Morisia）の学名に献名されている。
ジュゼッペ・ジャチント・モリス（Giuseppe Giacinto Moris、1796年4月25日 - 1869年4月18日）は、イタリアの植物学者、政治家。サルデーニャ島の植物について研究した。
マクトミネイ自身はイングランドで生まれ育ったが、スコットランドにルーツを持つためスコットランド代表入りを希望していた。スコットランド代表のトレーニングキャンプには何度か参加しているが、試合に出場したことはない。2017年11月にはクラブでのプレーに集中したいと語っている。
5歳でマンチェスター・ユナイテッドFCのアカデミーに入団。プレーを始めた頃のポジションはセンターフォワードだったが、ワーレン・ジョイスの助言でセントラルミッドフィールダーにコンバートされた。2013年7月、クラブとプロ契約を締結した。 2017年4月のスウォンジー・シティAFC戦で初めてトップチームのベンチ入り。翌月のアーセナルFC戦で途中出場しトップチームデビュー。2019-20シーズンのオレ・グンナー・スールシャール体制では、ネマニャ・マティッチからポジションを奪い、二枚のボランチの一角に収まった。
高田側に向かって右側に配置された単式ホーム1面1線を持つ地上駅で、棒線構造（停留所）であるため、高田方面行きと王寺方面行きが同一ホームに発着する。和歌山線の王寺駅 - 高田駅間で、唯一行き違い設備のない駅である。また、バリアフリー化整備として、2009年（平成21年）3月に駅舎へのスロープ、2010年（平成22年）3月に多目的トイレが新設された。王寺鉄道部が管理し、JR西日本交通サービスが駅業務を受託する業務委託駅である。駅員が常駐し、みどりの窓口も設置されている。ICカード乗車券「ICOCA」が利用することができ（相互利用可能ICカードはICOCAの項を参照）、自動券売機および簡易式の自動改札機が設置されている。
株主総会は開催時期により、決算承認とそれに伴う剰余金分配決議と役員の選任決議を行う定時株主総会と、合併や会社分割、株式交換などの重大な決定事項の発生する際に臨時に開かれるいわゆる臨時株主総会に分けられる。日本に多い3月期決算の会社の場合、基準日制度の関係（決算日を基準日に設定する慣例により、基準日の有効期限が3ヶ月以内と定められていることによる）から6月後半までに定時株主総会を開催する必要があり（124条2項）、いわゆる集中日と呼ばれる6月最終営業日の前営業日（ただし、これが月曜日である場合はその前週の金曜日）の特定日に多くの会社の定時株主総会が開催される傾向にある。これは、総会を特定の日に集中させることで総会屋の出席を実質的に排除し総会を円滑に進める（後述しゃんしゃん総会参照）目的があった。2006年(平成18年)5月に施行された会社法においては、同法が委任する法務省令（会社法施行規則）により、公開会社が株主総会の集中日（これも公開会社が開催するものの集中日に限る）に総会を開催したり、それ以外の会社であっても、定款の定めや全株主の同意なくして、過去に開催した場所と著しく離れた場所で総会を開催するなどの場合は、招集通知においてその理由を説明することを義務付けられており（会社法施行規則63条1号ロ、63条2号）、集中日開催に一定の制度的な歯止めがかけられた。総会屋の活動が以前と比べるとやや弱まったことや、株主総会を、会社をアピールする舞台として捉える考え方（インベスター・リレーションズ）が浸透してきたため、一般個人株主にも出席しやすい土曜日や日曜日に定時株主総会を開く会社が増加してきている。2004年の事例では、東京証券取引所に上場している3月期決算企業の64%が6月29日に株主総会を実施したが、集中日開催がピークに達した1995年の96%から大幅に減少し、実施日の分散化が進んでいることを示している。