「サイド・バイ・サイド」や「映照」で独自のオーケストラ音楽における楽器法が認められ、「楽器が無理無く、しかも斬新に扱える」異才として評価が確立する。音選択としては教会旋法をはじめとするモードを単数あるいは複数の層で用いながらそれらの構成音をトーン・クラスター的に幅広く密度の高い和音として埋める作風をこの時期多用した。1990年代後半あたりから量的な音響から線的な楽器法へ徐々に傾斜。「ペアワーク」、「彩られた地形第二番」、「推移」などがこれらの路線で作曲されている。音組織が取分け複雑ではなく調的である瞬間も多いが、音選択の勘が冴えており聞き飽きない。現在は合唱の為の音楽やクラリネット協奏曲で、さらに新しい境地を指向している。一作一作が慎重に作られる為思いのほか寡作だが、丁寧な仕事振りでファンも多い。
東京都出身。東京藝術大学大学院作曲科修了。東京藝術大学、京都市立芸術大学、愛知県立芸術大学、国立音楽大学、東京音楽大学などで後進の指導にあたる。現在、東京音楽大学客員教授、愛知県立芸術大学名誉教授。インターナショナル・ロストラム・オブ・コンポーザーズグランプリなど、国際的に評価されている。父はクラリネット奏者の北爪利世。
2008年11月、障害者団体の定期刊行物に適用される郵便料金割引制度を不当に利用し、家電量販店企業のベスト電器のチラシを2年半にわたり計約1100万通送っていたことが判明した。顧客から「問題があるのでは」と指摘され取りやめた。この制度の利用は博報堂関連会社である博報堂エルグ（福岡県本拠・2009年9月30日営業停止）が提案し、勧めたため、企業が採用した。その後、大阪地検特捜部によって翌年春にこの事案に関与した幹部らが逮捕・起訴された。これを受けて内部処分も同時に行われた。
博報堂のCC（コーポレートコミュニケーション）局の中に、企業の情報危機を管理する部門が存在する。雪印事件を契機として設置された部署で、企業の不祥事等、問題発生時の経営陣による、マスコミ対応や消費者対応などのをナレッジパッケージをクライアントに提供している。
博報堂広報室名義で年4回出版される雑誌「広告」を出版している。広告賞は雑誌などの掲載歴が無いと応募出来ず、通常広告掲載には高額な媒体費が発生する。広告賞獲得を目的とした博報堂制作の広告がほぼ無償で掲載出来るため、情報を整理した一般掲載されない特別な広告を掲載し、広告賞などに応募してきた。博報堂が受賞歴の多い理由にも、この雑誌の存在が挙げられる。
1895年（明治28年）10月、教育雑誌の広告取次店として設立。廣告社（1888年創業）と並び日本の広告黎明期から活動を続ける広告代理店である。2003年10月に大広・読売広告社と経営統合し、博報堂DYホールディングスを設立。国内1位の電通と合わせて、広告代理店の二大巨頭という意味で「電博」（でんぱく）と総称されている。しかし、近年は大規模な海外広告会社を傘下に加えている電通との差は広がりを見せている。また、経営統合に伴い、博報堂を含め3社のメディア枠仕入れ部門は博報堂DYメディアパートナーズに移管されたため、博報堂DYグループの1社として媒体社に対してより大きな影響力を持つこととなった。2008年5月、赤坂サカスにある赤坂Bizタワーに本社を移転。先に移転を完了していた博報堂DYメディアパートナーズとの連携を強めた。その後もグループ企業が赤坂に集結している。過去にはマッキャンエリクソンと業務提携を行っていたが、現在は、オムニコム系列のTBWAと共同出資し、TBWA/Hakuhodoを東京に設立。
マルチ商法は数段階下からの不労所得的な報酬（コミッション、ボーナス）を勧誘時の誘引材料にしている場合がもっぱらである。『ダウン』と呼ばれる配下の加盟者を勧誘・加入させ、かつ一定額以上の商品購入を継続して行わなければならないことが現実（表面に現れないノルマとも言われている）である。また加盟者が期待する様な、安楽な生活ができるほどの高額報酬を得るためには相応の努力が必要であるため、結果として成功者は加盟者全体に対してわずかなものになる場合が多い。「1人の会員が2人ずつ新規会員を加入させた」と仮定した場合、28世代目では日本の総人口を上回る1億3千万人(2²⁷)が必要となる。マルチ商法は、法律違反や「人間関係のしがらみ」を利用した断りにくい勧誘方法など様々な問題のある活動が相次いだことにより、各地の国民生活センターや消費生活センターへ契約に関しての問い合わせ・相談が多く寄せられたこともあって、国民生活センターや消費生活センターでは、マルチ商法を悪質商法であるとし、注意喚起を行っている。上記の為、社会一般でマルチ商法と言うとき、その印象は極めて悪いものとなっている。そうした事情から「ネットワークビジネス」「紹介販売」等の別の呼称を使っている場合がある。また業者により独自の呼称で呼んでいる場合もある。しかしながら商法の呼称に関わらず特定商取引法にいう「連鎖販売取引」に該当している限り、同法の規制を受けることとなる。連鎖販売取引は、特定商取引に関する法律その他関係する法律を遵守する限り違法なものではないが、一般的な商取引に関係する法律に加えて特定商取引法により更に規制を受けている形であると言える。問題商法に詳しい紀藤正樹弁護士は「マルチ商法は、“原則違法”」「要は“基本的に違法だけど、特定の条件を満たした場合のみ合法に変わる”といった、厳しい規制の中で展開されているビジネスなんですよ。」と表現している。