バインダーは、その機能から動力刈取結束機とも称される。この農業機械が登場する以前は、人が鎌を用いて手作業で刈り取り作業をする必要があったので、収穫期の農家は大変多忙であった。そこで明治時代、西三河で刀鍛冶をしていた山下つね吉が地元の農家のためにエンジンを動力とする稲刈機を開発したところ、農作業の負荷が軽くなり収量が増加し付近の農家へ広まっていった。ガソリンエンジンを動力とし、稲や麦を往復運動する刃で刈り取りながら連続的に結束作業する、この画期的な機械は、昭和30年代後半に歴史の舞台に登場しその後、日本では広く一般に普及し、より効率的な収穫作業が可能となった。バインダーは、それから今日まで数多くの改良や工夫が行われてきたが、その基本的な原理に大きな変更はない。
一般にシュトレン発祥の地はザクセン州のドレスデンと言われているが、シュトレンの原点となる食べ物の最古の記録は、14世紀の1329年、ナウムブルク（Naumburg）の 当時の司教へのクリスマスの贈り物であるとされている。ドレスデンでシュトレンの名前が使われるようになったのは、ナウムブルクの記録から150年後である。シュトレンという名前はドイツ語で「坑道」を意味し、トンネルのような形をしていることからこの名前がつけられた。生地には酵母の入った生地に、レーズンとレモンピール、オレンジピールやナッツが練りこまれており、焼き上げたケーキの上には真っ白くなるまで粉砂糖がまぶされている。その形が幼子イエスを産着で包んでいるように見えると言われている。ドイツでは、クリスマスを待つ4週間のアドヴェント（待降節）の間、少しずつスライスして食べる習慣がある。フルーツの風味などが日ごとにパンへ移っていくため、「今日よりも明日、明日よりも明後日と、クリスマス当日がだんだん待ち遠しくなる」とされている。フランス東部のアルザス地方でも食べられ、地方の代表的な菓子とされている。ドレスデンでは、クリスマス時期の第2アドヴェント前の土曜日に、巨大なシュトレンがパレードするシュトレン祭（Stollenfest）が開催されている。日本ではじめて製造・販売したのは福岡の千鳥饅頭総本舗だと言われている。神戸でも親しまれているパン文化を兵庫県内に広げようと、神戸市内外のパン店などが「ＨＹＯＧＯシュトレンの会」を結成した。「ＨＹＯＧＯシュトレン・フェスト２０１８」と銘打ち、１２月２～２４日に販売。なお、ドイツでは作り方に基準が設けられていることにならい、「ＨＹＯＧＯシュトレン」として小麦粉に対してバターは３０％以上、ドライフルーツは６０％以上を使用し、マーガリンは使わないという基準を設けた。
シュトレン（独: Stollen）は、ドイツの菓子パン。オランダ語ではストル（蘭: stol）と呼ばれる。国内で広く認知され使われている表記シュトーレンは、ドイツ語の発音規則としては正しくないとされる。ドイツとオランダでは伝統的にクリスマスに食べられる食品で、その時期で売られるものはクリスマスのシュトレン（独: Christstollen, Weihnachtsstollen、蘭: kerststol）という。
1947年（昭和22年）6月に東急から派遣されていた川又貞次郎（元・小田原急行鉄道常務）ら役職員は、経営民主化を理由に過度経済力集中排除法を盾に東急が保有する相鉄の株式（発行済み株式の約70%、約8万株）を取得して東急から独立。厚木線（東急委託時代に神中線から改名）を新たな経営基盤として戦後の再スタートを切ることとなった。ただし、独立後もしばらくは、相鉄の筆頭株主は東急であった。その後1952年（昭和27年）に、米国のスタンダード・オイル社から横浜駅西口の土地24688m²を買収。これを開発し付加価値をつけて売り出すことで、相鉄の経営基盤を安定的なものとした。後にこの地に横浜高島屋や相鉄ジョイナスといった系列のデパートが建つことになる。不動産事業のみではなく、高度経済成長の時代であり、鉄道事業も順調に進んでいった。しかし、その2年前の1950年（昭和26年）頃に東急グループが小田急電鉄を通じて再買収の動きを起こした。東急は鉄道よりも、むしろこの横浜駅西口の土地が目当てであった。相鉄の経営の立ち直りが見えてきた矢先に買収を仕掛けてきた東急の行動には相模鉄道の川又社長・穴水清彦専務も憤慨し、経営陣は既存株主に対して売却しないように働きかけた。1951年（昭和26年）9月6日の臨時株主総会にて、株式の第三者割り当てによる敵対的買収の阻止を目的とした資本金の倍増案が僅差で可決され、買収は阻止された。なお三井銀行社長の佐藤喜一郎（横浜市出身）が「我が町の鉄道会社を守れ」と積極的に川又側の後ろ盾になり、同行を通じて防戦資金を融資した。これが縁で現在も相鉄のメインバンクは三井住友銀行であり、筆頭株主も小田急電鉄になっている。後にこの一件が引き金となって東急の多摩田園都市開発に対抗し、いずみ野線沿線開発を行った一方、東急は相鉄沿線で二俣川東急ニュータウンや東急白根ニュータウンといった大規模開発を行うなどの競争が見られた。臨時株主総会で買収計画が失敗した後も買収計画を諦めず、筆頭株主の地位を盾に相鉄の経営に口を挟みつづけたことから、相模鉄道は1951年（昭和26年）7月26日に公正取引委員会に審査を申し立てた。9月12日に「小田急電鉄が相模鉄道の経営に干渉する行為は、はなはだしく競争を制限する行為であるため、小田急が所有する相鉄の株式をただちに放出しなければならない。」という趣旨の裁定が下された。また10月には事態収拾のために国鉄総裁の長崎惣之助が仲裁に乗り出し、長崎と相模鉄道社長の川又貞次郎・小田急電鉄社長の安藤楢六の3者の間で、3カ条の覚書が交わされ、手打ちとなった。