神奈川県葉山村生まれ。東京に転居後、麹町の永田町小学校（現・麹町小学校）に入学するも、一家の転居に伴い、3年時に白金小学校に転入し卒業。卒業後は旧制東京高等学校に入学。1936年、東京大学法学部を卒業し野村合名会社（現・野村証券）へ入社するが、1939年に昭和電工創立に伴い同社へ入社した。軍需産業を推進した理由で戦後公職追放されたものの、1951年に同社に復帰し、1971年に社長、1981年には会長に就任。その後、名誉会長や最高顧問を歴任した。その間、昭和電工の廃液による水銀汚染の食物連鎖で起きた四大公害病の一つである第二水俣病「阿賀野川有機水銀中毒事件」では、被害者救済に尽力した。また、経済同友会の設立に当たっては最年少の発起人となり、後に副代表幹事を務めた。また、東京大学で講師を務めるなど、「知性派財界人」としても知られ、1994年には財界人による同人誌『ほほづゑ』を創刊。その他、多くの著書がある。
鈴木 治雄（すずき はるお、1913年（大正2年）3月31日 - 2004年（平成16年）7月3日）は、日本の実業家。昭和電工社長・会長や企業メセナ協議会初代会長、経団連常任理事、東京商工会議所監事などを歴任。経済同友会設立や湘南国際村発起にも関わった。フンボルト大学ベルリン名誉博士。
日本の自動車業界ではパワーウェイトレシオが使われているが、海外ではその逆数である重量毎出力値 "Power-to-Weight Ratio" が使われる。日本のパワーウェイトレシオは「単位馬力あたりの重量」を指し、重量 (kg) を馬力 (PS, bhp) で割った値である。これは値が小さいほど加速性能に優れる。対してPower-to-weight ratio は「単位重量あたりの出力」を指し、出力 (PS, bhp, kW) を重量 (kg, t, lb) で割ったものが様々な組み合わせで使われる。こちらは、値が大きいほど優れた加速性能を意味する。
出力とは車両に働く駆動力と走行速度の積に相当する量である。したがって出力が同一であっても、低速度であるほど発生する駆動力は大きくなる。競技用車両ではタイヤの摩擦力の制約からエンジン出力を使い切らない局面がめずらしくない。このため低速域では出力やパワーウェイトレシオの値は運動性能の参考にならない場面がある。
加速性能はその輸送機械（例えば乗用車）にとって重要な商品力となる場合がある。一般に乗用車の性能としてはエンジンの出力だけが注目されがちであるが、同じ出力のエンジンを積んだ車であっても車体の重量が異なると、得られる加速感には違いが生じる。加速度は、エンジンの出力を元に得られる駆動力に比例し、機械全体の質量には反比例する。同じ出力のエンジンならば、軽い車の加速度は大きく、重い車では小さい。このため加速性能の指標としてはエンジン出力と重量を組み合わせて扱う必要があり、その一つとしてパワーウェイトレシオが用いられる。
パワーウェイトレシオ（重量出力比、馬力重量、出力毎重量。英語では Power-weight ratio または Weight-to-power ratio、関連： Power-to-weight ratio.）とは、重量を出力で除した商であり、自動車などの加速能力に関わる指標として用いられる数値である。主に、四輪車やオートバイ、船舶、航空機などの輸送機械の性能について、あるいはエンジン単体の素性を表すためにも用いられる。
2016年2月19日にナショナルズとマイナー契約を結んだが、4月1日に自由契約となった。その後、4月8日にテキサス・レンジャーズとマイナー契約を結ぶも、傘下のAAA級ラウンドロック・エクスプレスで3試合に登板して防御率9.64と結果を残せず、17日に自由契約となった。
その土地の地質や土地利用の目的などに応じた、さまざまな工法がある。斜面崩壊や岩盤崩落の危険地帯では、斜面へのコンクリート吹き付けやプレキャストコンクリート枠の設置（法枠工）、法面アンカーの埋め込みなどの法面工（法面保護工）をはじめ、斜面への植樹（播種）や芝生張りといった植生工などが有効である。水の作用が原因となりうる斜面崩壊や地すべりの危険地帯では、水を排除するため、水路の暗渠化、横方向のボーリング、集水井の設置などの地下水排除工、地表の排水路設置、雨水浸透防止などの地表水排除工が有効である。地すべり地では、地すべり面上部の土を取り除く上部排土工と末端に盛土し擁壁で抑える抑え盛土工の併用という方法もある。盛土部は公園として利用されることが多い。土石流の危険性が高い渓流では、構造物を設けて土砂を堆積させる砂防ダム・治山ダムの設置も有効である。ただし、その容積が限られ、時間経過により埋まってしまうため、効果は限られる。小規模で突発的な崩壊・崩落に対しては、危険地帯の道路沿い・鉄道沿いに落石シェッドや落石防止網、落石防止壁を取り付ける方法もあるが、1989年に福井県越前海岸で発生した崩落事故のように、稀に予想を超える規模の崩壊が発生して被害が生じる場合もある。これを補うものとして、衝撃や移動を検知する落石検知器や地すべり計、土石流センサーなどを設置して道路の管理事務所の警報装置と連動させるようなシステムもある。日本以外でも、急峻な国土を持ち土砂災害の被害が多いインドネシア、ネパールなどで、日本の砂防技術を導入した対策が行われているところがあり、主にJICAを通じた技術支援により進められている。ただし、砂防ダムが設けられていてもふもとで土石流の被害が発生してしまった例は少なくないことなどから、対策工事が行われたから安全だ、と思い込むことは危険である。