個室付きのサウナ風呂。個室であることから、間もなく性的なサービスが行われるようになった。当初は手で男性器に刺激を加える「スペシャルサービス」（おスペ）が主流であった。次第に「本番サービス」（性交）を行う店が多くなり、取締り当局も次第に黙認するようになった。単なる性交を行うだけでなく、「アワ踊り」「マット」などの性技が次々に開発されていった。1984年、トルコ人留学生の抗議によりソープランドに改称された。なお、本場のトルコ風呂についてはハンマーム参照。
GHQの指令による公娼制度廃止以後、戦前の遊廓・私娼などが看板を変えて営業していたもの。1958年の売春防止法施行に伴い、“日本古来の社会風俗”であった売春が姿を消した。
1945年8月15日の太平洋戦争(もしくは第二次世界大戦)終戦後、日本政府は「進駐軍が良家の婦女を強姦するのではないか」と危惧し、急遽、遊廓・私娼・芸妓屋などの業者を集め、RAAという組織を作らせた。
橘花以外のジェット航空機計画には、試作偵察機「景雲」にネ330を搭載してジェット化した攻撃機「景雲改」、ネ30（空技廠製）を搭載した陸上爆撃機「天河」、また陸軍が計画したネ130もしくはネ230搭載の特殊戦闘機「火龍」があるが、これらも設計段階で終戦を迎えた。また、局地戦闘機「震電」にもネ130搭載によるジェット化の構想があったとされる。他に特攻機として、ネ20を搭載する「桜花」三三型、四三型甲、四三型乙の計画があった。ターボジェットではないジェット推進機としては、ツ11モータージェットを搭載した「桜花」二二型と「秋花」、カ10パルスジェットを搭載する「梅花」、萱場一型ラムジェットを搭載する萱場製作所の私案「かつをどり」の計画があった。うち桜花二二型と梅花は特攻機である。
橘花は現在インターネット上（Wikipedia英語版など）や、プラモデルなどで非公式にJ9Y（Yは空技廠を意味する記号）・J9N・J10N（Nは中島飛行機を意味する記号）と呼ばれることがある（秋水がJ8Mなのでその後ということか）が、Jは陸上戦闘機（局地戦闘機）を意味する機種記号であるが、橘花は特殊攻撃機（海軍略符号はM）なので間違いである。厳密にはM7NかM8N（晴嵐の次ならM7、晴嵐との間に藤花（陸軍キ-115の海軍採用機）を挟むならM8）が妥当である。戦闘機型は紫電改の例に倣うと、M7N-J、M8N-Jとなる。しかし、橘花には海軍略符号は無い、もしくは不明なので何れも公式のものではない。ただし橘花には海軍略符号が付けられており、終戦時に軍機密として橘花の海軍略符号が書かれた書類が焼却されたとする説や、米軍の調査に口頭でJ9Nと答えたとする説もあるため、一概には橘花の海軍略符号の存在を否定できない状態にある。ちなみに海外では橘花の海軍略符号はJ9Nとする説が有力である。
日本海軍は橘花を量産配備する予定だった。橘花による航空作戦の実施に向けて編成されたのが第七二四海軍航空隊である。1945年（昭和20年）7月1日、伊東祐満大佐が司令（副長兼務）に任じられる。飛行長は多田篤次少佐。原隊は神ノ池飛行場と定められ、横須賀飛行場で開隊した。定数は橘花16機・九九式艦上爆撃機24機・練習機12機である。7月15日に練成を行う三沢飛行場に移り、艦爆による飛行訓練が始まったのは8月1日からである。隊員に選抜されたのは、6月末日をもって解隊したばかりの三沢海軍航空隊で飛行訓練を受けていなかった予科練甲飛14期生100名と16期生200名であった。飛行訓練が凍結されたのちに入隊した生徒ばかりのため、艦爆すら満足に飛ばせない状況下にあった。したがって、11月に三浦半島へ展開させることを目標に、わずか3ヶ月の訓練が実施されることになった。さらに橘花は極端に航続距離が短いことから、敵基地へ強行着陸後、白兵戦を展開することも考えられており、陸戦の訓練も要求された。しかし、訓練開始からわずか半月で終戦を迎えたため、無謀な訓練は終了することになった。
1889年の創設以来、院長が学院全体を総括する体制であった。しかし、法人格取得以後は経営の責任者として理事長職が設けられ、新制大学以降は学長職が設けられ、院長・理事長・学長が組織運営にあたってきた。大学紛争後は院長が理事長を兼任して法人を代表する体制になったが、1980年代にキャンパス用地取得をめぐって紛糾し、事態収束後も法人と大学、経営と教学は対置される構図となった。教育と研究のあり方は大学の専決事項となり、その教学活動と運営のための財政基盤については法人側が責任をもつ「経営と教学の分離」が進み、組織運営における二重構造が固定化した。経営と教学の分離は、大学における『学問の自由』『大学の自治』を担保する機能をしたが、教育・研究と財政、双方の計画を総合的に立案する経営的な視点が弱くなり、将来にわたる戦略性を高めることが十分にできないという欠点があった。また、権限の分散による意志決定過程の複雑化と、決定に伴う時間消費が大きく責任の所在も不明確になる問題もあった。1990年代後半から、法人と大学が一体となって意思統一を図りながら大学経営に取り組む必要性が強く意識されるようになった。このため2003年には、理事長・常務理事・常任理事と学長・副学長および学部長が一堂に会し合意形成を図るための経営教学協議会を発足させ、両者の一体化を進め、2013年に現在の新しい執行体制に移行した。