裕福な家庭で育ち、父が買い与えた500ccF3レースで頭角を現す。1952年にHWMからF1にデビュー。デビュー3戦目の第4戦フランスGPでは6位に入っているが、当時入賞は5位までだった為、ポイントは獲得していない。参加した6戦中、このレースを除けば完走しておらず、最終戦のイタリアGPでは予選落ちを喫している。その後も1953年は前年同様HWM、1954年はヴァンウォール、1955年はマセラティからF1にスポット参戦したが、特筆した成績は残せなかった。
最近の当研究林では、入林者の増加によるオーバーユースが大きな課題となっている。もともと大勢での利用を想定していないところに、最近の登山ブームで入林者が増加、中には数十人単位で訪れる登山ツアーの形態も見られるようになった。特に研究林東部の高島市（旧朽木村）側から地蔵峠を経て長治谷に向かうコースは、前述の通りアプローチが短く、容易に上谷から杉尾峠方面への核心部を訪ねることができることから、こちら側からの入林者が増加してしまい、結果、上谷の歩道は多数の歩行者によって周囲まで掘りえぐれてしまい、植物の生育に悪影響を与えている。この他、入林者の出すごみや排泄物も研究林の環境に悪影響を及ぼしている。このような問題は尾瀬や屋久島といった自然景観を求めて訪れる地域にはよく見られる現象であり、大学側においても大人数での入林をしないことや決められた歩道以外への入林禁止、ペット同伴での入林禁止といった啓発活動に努め、アンケートを通じて入林者に研究林の現状を知らせたほか、2006年からは高島市側からの入林を原則禁止するなどの措置を採った。ただ、歴史的な経過から高島市側からの入林を完全にシャットアウトすることは困難であり、2007年には三国峠からのコースに限って入林できるようになっている。2012年より研究林利用に際してのルールが変更となった。滋賀県側からの入林では、個人・団体を問わず許可を得た者以外は一切入林できない。入林希望者は、入林希望日の2週間前までに所定の手続きにより芦生研究林事務所へ申請を行い許可を得る必要がある。または針畑活性化組合が行うガイドツアーによっても入林が可能となっている。当たり前の話であるが、入林者の側においても当研究林は大学の施設であり、一般的な観光地でないことを理解した上で、ルールを守って入林することが求められている。また、ニホンジカが、近年の暖冬傾向で冬場に抵抗力のない子供や老年の個体が死亡する数が減っていることや天敵がいない自然環境に加え、研究林が禁猟区域であることから個体数が増加傾向にある。この結果、下草を食い尽くされるだけでなく、若木の樹皮も食べるなど、食害が年々拡大している。放置しておくと植生に悪影響を与えるが、有効な手立てがないだけに解決の難しい問題である。
指摘：現在の憲法は憲法研究会が発表した憲法草案要綱をGHQが参考にして制定されたものである為、米国が一方的に押し付けてきたものであるとは言えない。反論：当時作成された多くの憲法草案の中で、憲法研究会の憲法草案要綱が特に国民の間で支持されていたことを示す資料はない。1946年2月13日に日本政府が提出した「憲法改正要綱」に対する回答を聴取するためGHQを訪れた松本国務大臣と吉田茂外務大臣は、ホイットニーから「マッカーサー草案」を手交され、その際、日本政府の改正案（「憲法改正要綱」）はGHQにとって承認しがたいこと、提示した草案（「マッカーサー草案」）は米本国・連合国・極東委員会において承認されていること、現在の日本政府の改正案を保持したままでは天皇の地位を保障することが難しいこと、提示した草案と基本原則を一にする改正案を速やかに作成し、その提示を切望することなどが申し渡されている。日本国憲法第66条の文民規定については、極東委員会の要請でGHQが引きさがらず、金森憲法担当国務大臣がその旨を第1回小委員会でのべざるをえなかった。結局シビリアンを「文民」という日本語にして、修正案はできあがった。指摘：原案作成時の「密室の7日間」に焦点を絞れば押し付けになるかもしれないが、時間の軸･場の軸を外して立法者論を採用すれば押し付けとはならない。憲法の骨格について外国人の賢者がやってきて議論する、骨格をつくるというのは一つのあるべき姿である。そもそも女性が選挙権を持たず、土地改革がなされず、農民が小作で、労働者の人権も認められない、教育の自由も宗教の自由もない社会を我々は望まない。これは当時の権力機構･政治経済体制に基盤を置いた政治家たちからは絶対に出てこない発想であって、芦田均や幣原、安倍能成など保守リベラル派が国際的視野にたって原案作成に取り組んだ事実を確認すべきである。明治憲法の原案もお雇い外国人だったヘルマン・ロエスレルが起案したものである。反論：幣原内閣の憲法問題調査委員会（松本委員会）が作成した案（松本試案）は帝国憲法を基礎として大正デモクラシーの復活を目標に作成され幣原内閣の公式案としてGHQに提示されたものであるが、日本国憲法とは似ても似つかない。日本国憲法を押し付けられたものでなく幣原らが自主的に作成した原案としてとらえるなら、松本試案と日本国憲法の差について合理的に説明する必要がある。なお、女性参政権・労働組合法は憲法改正を待たずして導入されており、女性参政権や労働者の権利と帝国憲法が両立しないというのは事実誤認である。農地改革は戦前から農林省で検討されており、実施されなかったのは帝国憲法の制約ではなく地主層の抵抗による。また、日本国憲法は帝国憲法より財産権の保障を強化しており、農地改革はむしろ帝国憲法時代より困難になっている。