「痩せ」を賞賛する社会風潮も、摂食障害が増えている一要因である。日本の女子高校生を対象にした調査では、全体の約9割が 「今より痩せていなくてはならない」と答え、痩せているほうがより良いとする社会風潮の影響を受けていることがわかった。事実、2010年代の成人女性の1日の摂取カロリーの平均は戦時中、または戦後直後の摂取カロリーの平均よりも低く、食べ物に不自由せず栄養価の高い食事が充分に可能な現代でも栄養失調気味の傾向にある。世界的には、2005年に拒食症で死去したモデルのアナ・カロリナ・レストンの事件を境に、“痩せ過ぎモデル”が与える社会影響などの議論が各国で加熱した。4か国代表会議に参加したスペイン・イタリアは「痩せ＝美しい」という誤った美の観念を与える危険性があると、一定のBMI値に満たないモデルのランウェイ出場を禁止。大手アパレルメーカーも政府のガイドラインに従う意向を表明した。アメリカファッション協議会は、「拒食症をはじめとする複雑な摂食障害はファッション業界のみの責任ではない。しかしキャンペーンで摂食障害の認知と意識向上に協力することはできる」と述べた。患者本人の会、親の会など各都道府県に独自の自助グループが多数存在する。また、体重制限が求められる女性スポーツ選手が発症する例もあり、2017年に発覚した元陸上競技選手のケースでは現役時代の体重制限が発症の原因と報じられ、引退後にクレプトマニアによる不祥事につながったのではないかとする見解もある。
摂食障害の病因についてこれまで様々な仮説が唱えられてきた。肥満蔑視・やせに価値があるという社会文化的要因、成熟拒否や自己同一性獲得の失敗等の心理的要因、脳機能の異常に原因を求める生物学的要因等である。しかし現代においてはそれらが相互に複雑に関連し合って発症に至ると考えられている。
摂食障害の心理学的研究にはやくから取り組み、その理解と治療に大きく貢献したのがヒルデ・ブルックである。ブルックの報告によると、摂食障害の中核群である拒食症患者は底知れぬ自尊心の欠如を抱えており、両親の極めて侵入的な世話を長年にわたって受け続けてきた人達である。患者のほとんどは両親を喜ばせることと両親の期待に応えることを命題として生きてきた人々であり、その体験の蓄積からくる葛藤が症状となって患者を支配し、食事制限を行うようになるという。こうした重い人格的な問題を注意深く取り上げ続ける必要性をブルックは伝えている。これまで摂食障害の発症要因として提出された仮説には、「女性性の拒否」「成熟拒否」「早期母子関係の障害」「ボディイメージの障害」「発達障害」「嗜癖」などが挙げられるが、なかでも最もその本質をついたものとして挙げられるのが、「人からどう見られるかということに関連する自尊心の病理」というブルックの定義である。自尊心の病理とは、思い描いている理想の自分と万能感、それに対置する自己不信と無力感という、感情の両極性があることを示している。分裂（スプリッティング）が生じているのである。彼らは一様にありのままの自分を受け入れられないという問題を抱えている。過食や拒食を止めさせようとする試みは症状を悪化させる。摂食障害は行動の異常ではなく、自己意識の病理であるからである。何故ありのままの自分には価値がないと感じるのか、自分を好きになるにはどうしたらよいか等の問題を取り上げることから治療ははじまる。彼らは自己愛性パーソナリティ障害の人ほどには誇大的自己を維持し切れていない。理想的な思い描いている自分に対置する、何の取り柄も無い自分が生み出す深い抑うつ感情と向かいあうことが求められる。積極的に病理を解釈し、面接を重ねる過程で自己不信が減少するにつれ、自然と食行動は修正されていく。「自分が自分であればよい。自分は自分以上ではないし、自分以下でもないのだから」という等身大の自分の感覚が定着するにつれ、摂食障害は消失していく。摂食障害の治療には、目に見えない複雑な病理を積極的に解釈し、健康への道を指し示す深い経験と力量が求められる。
士族授産にかねてから関心のあった江原は、回漕業や製靴業などを始めるも重ねて失敗していた。例えば製靴業は、「卑しい仕事である」として父兄が、「国風に合わない」として政府が、それぞれ反対したためとん挫した。しかし、陸軍で製靴事業を行うようになると、この時江原の元で工員であったものが軍へ多く招かれている。江原の事業は数多く失敗したものの、本人が私腹を肥やさず清貧を貫いたため、恨みを受けることはなかったという。明治5年（1872年）、元長窪、北小林、東沢田、万野原の土着士族や戸長副戸長の主唱者として江原は県から1万4千円を借りる。同年11月には牧牛社を結社し、元長窪、東沢田、万野原にて牧羊・牧畜を開始、牛乳や乳製品も販売し始めた。しかしその後、飼料の供給方法に行き詰まり、さらにそこへ、疫病・暴風雨・失火が度重なり経営は悪化していった。江原が保証人となって県から再び金を借りるも、やがて「牧畜は外夷の肉食を鼓吹する。国の体面を汚す。公職についている立場上、この事業から手を引くべし。」という政治的圧力ががかかり、江原は牧牛社へ助力できなくなっていく。最終的に明治18年（1885年）春、牧牛社は解散した。明治10年（1877年）3月、不安定であった牧畜業を支えるために江原は、茶の輸出業者である積信社を依田治作・坂三郎とともに設立、同年4月に開業した。それまで茶の輸出は横浜の問屋業者がアメリカ合衆国の貿易商社へ卸していた。これを直輸出すれば中間搾取がなくなり、価格が安定するであろう、という狙いがあったのである。明治政府も、不平等条約の下で外商の支配を逃れることを期待し、横浜正金銀行や内務省、県庁を通じて支援している。しかし、資金調達に手間取ってしまい、良質な茶を手に入れられず、低価で販売せざるを得なくなってしまった。三井物産や横浜正金銀行から借り入れて事業継続を図り、また紅茶の製造など事業拡大、さらにはロシアへの輸出を画策したり、アメリカ合衆国大統領のユリシーズ・グラントを視察に招くなどした。一度は黒字になったものの、アメリカ側の嗜好をつかみ損ねて再び赤字に転落した。しかし、黒字から赤字になったことが日本に伝わるのはさらにその翌年のことであり、その時には既に前出の銀行から多額の借金を重ねてしまっていた。最終的に明治16年（1883年）に積信社は廃社した。その際に借金の分配をめぐって裁判となり、これによって積信社の資料が数多く残されることとなる。