JIS X 0212（補助漢字）が頻度調査を中心に追加文字を選定し、典拠用例などは諸橋漢和への参照情報を付加した程度だったのに対し、JIS X 0213ではJIS X 0208:1997 (97JIS) においてJIS X 0208の収載字体の用例・典拠を徹底して調べ上げ、同定したのと同様の手法で一般に使われる字（狭義の字体。以後「字」は狭義の「字体」を指す）でJIS X 0208に収録されていないものを追加した。そのため、JIS X 0212と同じ字が含まれていることもあるが、JIS X 0212では収録されていてもJIS X 0213では包摂規準を使って特に増やさなかった字がある。拡張にあたっては、JIS X 0208の1997年改訂で保留領域とされた部分に字を増やす方針で行われ、非漢字659字、第三水準として1249字、第四水準として2436字を追加した。実装では、JIS X 0208:1997で保留領域とされた部分に非漢字及び第三水準の文字を入れて第一面とし、その後ろに第四水準の文字を第二面として加えた。さらに2004年の改正で、第三水準に10字が追加され、168字の例示字形が変更された。第二面は第一面と同じく94区94点で構成されているが、そのうち文字の存在する符号領域は1, 3–5, 8, 12–15, 78–94区に限られる。この奇妙な配置はJIS X 0212補助漢字の存在する場所を避けた結果である。これによりEUCエンコードされた文章でJIS X 0212補助漢字を用いたものとJIS X 0213第二面を用いたものの判別が可能である。さらに両方を用いることも原理的には可能である（ただし、その規格は存在しない）。しかし、JIS X 0208:1997で保留領域とされた部分は、過去のJIS X 0208で自由領域とされ、実装各社によって外字領域として使用されていた部分であり、実態としては既に使われている領域であった。ここに新たに文字を配置した規格案に対し実装各社側より意見があり、最終審査において各種符号化方式が「参考」（規格本体ではない）とされることになった。その一方で、JIS X 0208の空き領域を規定通り未使用としていたUNIX系ソフトウェアでは対応が比較的容易であり、複数の実装が存在する。
U-18スペイン代表、U-20スペイン代表、U-21スペイン代表の経験がある。1999年にはナイジェリアで開催されたFIFA U-20ワールドカップに参加し、スペイン代表の全試合に出場した。グループリーグのホンジュラス戦(3-1)で得点し、優勝に貢献した。1999年末にはU-21スペイン代表デビューしたが、1試合の出場に終わった。
アストゥリアス州・ヒホンに生まれ、地元のスポルティング・デ・ヒホンの下部組織（マレオ）で育った。1998年にトップチームデビューし、6シーズンの間セグンダ・ディビシオン（2部）でプレーした。2004年に同じセグンダ・ディビシオンのエルチェCFに移籍して4シーズン過ごした。2008年7月、やはりセグンダ・ディビシオンのレバンテUDに移籍した。2008-09シーズンはストライカーのアレクサンドレ・ガイヨが腓骨に深刻な怪我を負ったため、ルベン・スアレスが代役を任され、チーム最多の12得点を挙げた。2009-10シーズンも二桁得点を挙げ、2シーズンぶりのプリメーラ・ディビシオン（1部）昇格に貢献した。2010年8月28日のセビージャFC戦(1-4)において、31歳6ヶ月9日にしてプリメーラ・ディビシオンデビューを果たし、PKでトップリーグ初得点を挙げた。2011年9月25日のRCDエスパニョール戦(3-1)では2本のPKを決めて3連勝に貢献した。10月26日のレアル・ソシエダ戦(3-2)では後半ロスタイムに決勝点となる直接フリーキックを決めた。
野村大使が南部仏印進駐後アメリカ側の反応が明らかに悪化したと観測しているように、南部仏印進駐後のアメリカの態度は極めて強硬なものとなった。8月1日、アメリカは「全侵略国に対する」石油禁輸を発表したが、その対象に日本も含まれていた。またイギリスも追随して経済制裁を発動した。これらの対応は日本陸海軍にとって予想外であった。当時の石油備蓄は一年半分しか存在せず、海軍内では石油欠乏状態の中でアメリカから戦争を仕掛けられることを怖れる意見が高まり、海軍首脳は早期開戦論を主張するようになった。8月2日には野村大使がアメリカの某閣僚と会談したが、その際にコーデル・ハル国務長官がひどく失望していると伝えられた。アメリカ側は以前のフランス領インドシナ中立化案についての回答を求めたが、日本は南部仏印進駐が平和的自衛的措置であるとして、支那事変終了後に撤退するという回答を行った。ハル国務長官はこの回答が申し入れに対する回答になっていないと拒絶し、日本が武力行使をやめることによって初めて日米交渉が継続できると伝えた。その後も日本とアメリカの交渉は平行線をたどり、10月2日にはハル国務長官が「ハル四原則」の確認と、中国大陸およびフランス領インドシナからの撤退を求める覚書を手交した。日本側はハル四原則に「主義上」は同意するが、「実際ノ運用」については留保すること、中国大陸からは日中の和平が成立した後に撤退すること、フランス領インドシナからの撤退については、日中の共同防衛が実現した後に行うと回答した。日本側は日米の諒解案の一つ「乙案」をアメリカ側に提案することになったが、東郷茂徳外相は乙案の中に南部仏印駐屯の日本軍を北部に移駐させる案を挿入するよう訓令した。しかしこの提案はアメリカおよびイギリス、オランダ、オーストラリアにとっては不満のある内容であり、11月26日にはいわゆるハル・ノートがアメリカ側から手交された。11月28日には野村大使、来栖三郎特命大使とルーズベルト大統領の会談が行われたが、この席でハル・ノートが日本政府をいたく失望させたという日本側に対し、ルーズベルト大統領は「日米会談開始以来、まず日本の南部仏領インドシナ進駐により冷水を浴びせられた」とし、またハル国務長官も『暫定協定』が失敗に終わったのは、「日本が仏領インドシナに増兵することによって他国の兵力を牽制した」ことが原因の一つであると日本側の対応を非難した。12月2日にはハル国務長官が北部仏印に対する日本軍の増派が行われていると非難し、日本側の対応を改善するよう求めた。日本側はこの増派は協定による合意内であると反論したが、日本政府はこの頃すでに対米戦を決定していた。12月8日に日本はイギリスとアメリカに宣戦布告し、ここに太平洋戦争が勃発することとなる。