日本の百貨店の歴史は、20世紀初頭にまで遡る。1904年（明治37年）に合名会社三井呉服店により新たに設立された株式会社三越呉服店が顧客や取引先に三井・三越の連名で挨拶状を発送し、三越呉服店が三井呉服店の営業をすべて引き継いだことを案内するとともに、今後の方針として「今後一層其の種類を増加し（中略）米国に行わるるデパートメントストーアの一部を実現致すべく」と述べた。これは後に「デパートメントストア宣言」と呼ばれるようになり、こうして創業した三越百貨店を日本における百貨店の始まりとするのが一般的である。一方で、1920年（大正9年）には白木屋が阪神急行電鉄（現・阪急電鉄）梅田駅構内の旧:阪急ビルディング（5階建）の1階に出張売店として出店し、ターミナルデパートの先駆けとなった。1925年（大正14年）に白木屋との賃貸契約満了を迎えた為に店舗が閉鎖されると、後継として阪急電鉄直営の阪急マーケットが同年6月に開業した。後の1929年（昭和4年）4月に改めて阪急百貨店として創業し、世界初となる鉄道会社直営のターミナルデパートが誕生した。上述の例にもあるように、日本の百貨店の多くは呉服店あるいは鉄道会社（私鉄）を起源としており、ほとんどの百貨店は呉服系と電鉄系に分類することができる。代表的な呉服系百貨店には大丸、高島屋、そごう、松坂屋、丸井今井、電鉄系百貨店の代表例には東急百貨店、近鉄百貨店（ともに呉服系でもある）、名鉄百貨店が挙げられる。2013年（平成25年）現在、日本の大手百貨店を運営する小売企業はJ.フロント リテイリング（大丸、松坂屋）、エイチ・ツー・オー リテイリング（阪急百貨店、阪神百貨店）、セブン&アイ・ホールディングス（そごう、西武百貨店）、高島屋、三越伊勢丹ホールディングス（伊勢丹、三越）の5つであり、いずれも全国規模で百貨店を運営しているほか、海外に支店を持つグループもある。このほか、地方を拠点として店舗を展開する百貨店が各地に数多く存在しており、日本百貨店協会に加盟している百貨店は2019年4月現在で202店舗を数える。2000年代後半には大手百貨店を巻き込んだ経営統合により、日本の百貨店業界は大きく再編された。
アメリカでは例えば、メイシーズ、ロード・アンド・テイラー、シアーズ、J.C.ペニーなどが百貨店と考えられる。その一方で、ターゲット、Kマート、ウォルマートなどはディスカウントストアと見なされている。また、会員制の大型ディスカウントショップでは年会費が発生し、コストコ、ビージェイズ・ホールセール・クラブ、サムズ・クラブがこれに当たる。
イギリスの代表的な百貨店には、ハロッズ、セルフリッジズ、ハーヴェイ・ニコルズ、ジョン・ルイス、リバティ、フォートナム&メイソン、ハウス・オブ・フレーザー、デベナムズ、ピーター・ジョーンズが挙げられる。また、マークス&スペンサーは英国最大の衣料小売店であるが、英国の百貨店の定義に当てはまらないため、厳密には百貨店に含まれない。イングランドのミッドランド東部ダービーシャーのダービーにある、1734年創業のベネッツ・オブ・アイアンゲート (Bennett's of Irongate) が記録に残る中ではイギリス最古、さらには世界最古の起源をもつ可能性のある百貨店であるとされる。21世紀に入った今日まで、創業当時と同じ店舗で営業を続けている。マンチェスターに位置するケンダルズ (旧ケンダル・ミルン&フォークナー) もイギリスで最も古くに創業した百貨店であることを主張している。2005年には親会社であるハウス・オブ・フレーザーに改名された。マンチェスターで開業したのは1836年にまで遡るが、それ以前の1796年以来ワッツ・バザール (Watts Bazaar) の名で営業していたとされる。最盛期にはディーンズゲートの通りの両側に"Kendals Arcade"（ケンダルズ・アーケード）と呼ばれる地下道により接続された店舗を所有し、アール・ヌーヴォー様式のフードホールを営業していた。特に、低価格で高品質さと上品さを提供することを重視したことで知られ、1919年にハロッズに買収されたこともあり、"the Harrods of the North"（北のハロッズ）の異名をとった。その他、マンチェスターにはポールデンズ (Paulden's、現・デベナムズ) やルイス (Lewis's、現・プリマーク) などの百貨店がある。ロンドンを拠点とするハロッズは1834年に創業の起源を持ち、1849年に現在地のブロンプトン・ロードに土地を取得して移転し、1894年から1905年にかけて今日に至る店舗の建設が実行された。1900年までにはリヴァプールはロンドンとグラスゴーに次いでイギリス第3のショッピングの中心地だった。ルイス、オーウェン・オーウェン、ブラクラーズ、バニーズ、ジョージ・ヘンリー・リー、ヘンダーソンズ、ジョン・ルイスおよびTJ ヒューズなど、多くの百貨店が市内に店を構えていた。F・W・ウールワースの欧州第1号店もリヴァプールにあった。
車名である「パブリカ」は、当時流行していた一般公募による。賞金は当時としては超高額の100万円、応募はがきは108万通を数えた。先述の如くパブリック・カー（Public car）からの造語であり、国民車に相応しい名であるとされた。1961年6月発売当時、セダンの価格は38.9万円で、軽乗用車並みかそれ以下という廉価さであった。広告コピーは「パブリカにはじまって、パブリカにつきる」であった。また、森永乳業とタイアップし、同社の販売する濃縮乳酸菌飲料「コーラス」のビンの栓（王冠）を集めると、抽選でパブリカが当たるというキャンペーンを行った。この最初期型は、現在トヨタ博物館で見ることができる。トヨタ自動車販売は、パブリカ専売の新たな販売チャネルとして、既存の「トヨタ店」、「トヨペット店」につづく第三の販売店網の構築に着手し、この新チャネルは「パブリカ店（現在のカローラ店）」と名づけられた。パブリカ店は既存の販売店網に対し、小規模の拠点を多数展開すること、地元資本の新たな参加を求めること、同一地域、同一都道府県内で複数の店舗、販売会社を競合させること、などを基本コンセプトとした。「パブリカ」をキーワードとした徹底した（現代流に言えば）CI戦略、多彩なローン販売体制の整備、更にはユーザー想定顧客への運転免許取得あっせん推進など、販売推進にあらゆる手段が繰り出された。主婦層までユーザーターゲットに入れたことは「大根1本で1日走れます」というユニークなキャッチフレーズでもうかがわれる。なお、パブリカ店の全国展開の過程で、未開業の地域では暫定的にトヨタ店・トヨペット店で取り扱っていたこともあったほか、大型ディーゼル車の販売不振で経営危機に陥っていたディーゼル店の救済策として、ディーゼル店でも販売された。しかし発売時のパブリカは、純粋な走行性能や実用性こそ当時の日本において特記に値する高水準であったが、その装備類は極めて質素なものであった。機能性とコストダウンを重んじて徹底した簡素化を図った結果、外装にはメッキ部品がほとんどなく、ラジオ、ヒーターなどの快適装備はもちろん、燃料計やサイドミラーすら装備されていないという（サイドミラーの省略は、当時は合法であった）、無いもの尽くしなありさまであった。そのあまりの質素さゆえに、発売当初から大衆層には支持されず、販売台数は低迷した。当時は自家用車を購入することは大衆の「夢」のひとつであり、ゆえに自動車には単なる実用性以上に、装飾などによる「高級感の演出」が求められていたのである。パブリカの発売に対抗して軽自動車各車がデラックス化を推し進めた結果、購買層は軽自動車へと流れた。