著述家のデイビッド・アイクは、スピリチュアリズムに着想を得て、ヒト型爬虫類はりゅう座にあるアルファ星系からやってきた身長2mで血を好む半霊的存在であると主張する。そして、ヒト型爬虫類は人間社会を巧妙に操作する世界的陰謀プロブレム・リアクション・ソリューションの黒幕的存在であるとした。彼は、イギリスの王族や多くのアメリカ大統領を含む世界の指導者の大半はヒト型爬虫類が正体であると主張しており、アメリカ同時多発テロ事件以降のアメリカの外交政策も人間たちを奴隷化しようと目論むヒト型爬虫類の仕業で、ブッシュ大統領もその手先であるという。アイクは、ゼカリア・シッチンの小説『謎の第12惑星』（原題 "12th Planet"）で描かれたアヌンナキと自説のヒト型爬虫類との関係を指摘している。『謎の第12惑星』によって、ヒト型爬虫類をアヌンアキと同一視して言及する他の陰謀論者が出てくるにいたった。しかし、著者のシッチン自身は、アヌンナキを爬虫類ではない純粋なヒト型存在として描いている。訳注:デイビット・アイクの著書の日本語版では「reptilian」という単語は、「爬虫類人」と訳されているが、ここでは「ヒト型爬虫類」で統一する。
ヒト型爬虫類に関する陰謀論は多岐にわたる。デイビッド・アイクに代表される陰謀論者は、それらの生物は姿を消したり変身したりすることができると主張している。これらは疑似科学やオカルトの愛好家に好まれるが、検証や実証が難しく科学的には否定することも肯定することもできない仮説である。
ヒト型爬虫類はフィクションにさまざまな形で登場し、短編長編小説、マンガ、テレビ、映画、ゲームなどで人気の題材のひとつであり、特にファンタジーやSFにおいてよく扱われるテーマとなっている。多くの人々が一般的に抱く、爬虫類への嫌悪感のため、このようなキャラクターは、悪役として登場することが多い。リザードマンやディノサウロイドも参照のこと。ある識者は以下のように述べている。SF作家や映画監督は、キャラクターが私たち読者や視聴者にどのような影響を与えるかよく理解しているので、劇的な効果が十分得られるようキャラクターをつくりあげることができるのです。可愛らしい子供やペットを連想させるようなものは、私たちの目には好感をもってうつりますが、トカゲ…そう、「ルックス」に問題のある生き物たちには、ちっとも好感が持てませんね。多くの動物は、大きな目や目のような模様によって、恐怖感や逃避反応を引き起こされがちです。これの納得のいく説明のひとつに、大きくてギョロっとした目は多くの場合、肉食動物がもっているから、ということが挙げられます。大きな目や目のような模様は、人間にも恐怖を与えるでしょうし、この恐怖感のおかげで、「ギョロ目のモンスター」に対して嫌悪感を抱いてしまうのでしょう。「ネバネバ」が恐怖感の原因であるという説明もある。アルバータ大学英語学科名誉教授のR・ロードン・ウィルソンは、『ハイドラの尾、反感のイメージ』の中で以下のようなテーマを研究している。グロテスクな描写を強調するジャンルのおかげで、ホラー映画は、じとっとして、どろどろした場面が多くなり……映画「エイリアン」における異形の怪物が信じられない様子で口から得体の知れない液体をしたたらせ……。このようなネバネバによって連想される、より根本的なものは、エイリアンがまだ発達途上の段階にあるということである。これは、下等な生物から人間へと変化していく進化の法則にあらがう、「リンネの悪夢」というものである。ただし、実際には「ネバネバ、ジトジト」は両生類の特徴であり、ほとんどの爬虫類の表皮は、むしろ哺乳類より乾燥している。「ネバネバ、ジトジトした爬虫類」こそが架空の創作物であり、爬虫類への嫌悪感（または偏見）が、このような描写（あるいは誤解）を生んだとも言える。
法務省の外局である公安調査庁（本庁）、その地方支分部局である公安調査局と公安調査事務所などに配置されている。調査対象は、対外的には、北朝鮮、中国、ロシア、国際テロ組織など、対内的にはオウム真理教、日本共産党、極左暴力集団（新左翼）、右翼団体、その他の過激派諸団体である。公安調査庁の平成31年度の定員は1,646人。国家公務員削減の流れに反し、平成16年度定員から184人増員されている。職員は、国家公務員I・II・III種試験から法務事務官として採用され、6か月（国家公務員I・II種試験）もしくは1年（III種）を経過後、公安調査官に補職される。もっとも、例年、III種からの採用は0か1名程度で、大半はⅠ、Ⅱ種職員となっている。採用自体は他省庁と変わるところはなく、官庁訪問や業務説明会も他省庁と同様に行われる。幹部以外の氏名は公表されない。1952年7月の公安調査庁設置の際には、戦後、公職追放されていた特別高等警察、領事館警察（外務省警察）、陸軍中野学校、旧日本軍特務機関、憲兵隊の出身者が参画したとされ、中でも特高警察と領事館警察の出身者が中堅幹部として組織運営を担っていた。領事館警察は、満州国や中国大陸で特高警察としての活動を行っていたが、敗戦後もGHQによる公職追放の対象から外されていたため、内務省調査局時代から機会をみて再雇用されていた。このほか、検察庁と警察庁から出向者を迎えることになったが、検察庁からは戦前に思想検事であった者（井本台吉など）、警察庁からは戦前に特高警察に在籍した者（柏村信雄、秦野章など）が選ばれた（所謂「逆コース」の一環）。対象となる組織などに“協力者”（エージェント）を獲得・運用して情報を収集（ヒューミント）し、分析することを主たる業務としており、公安警察とは守備範囲が重なっている。司法警察権は与えられていないが、団体規制法第三十九条では公安調査官による対象団体への立入検査について、拒否した者に対して1年以下の懲役刑又は50万円以下の罰金刑が規定されており、同庁の団体規制権能には一定の強制力も付与されている。身分証票として、枠の中に五三の桐（中央省庁紋章）と「公安調査官」の文字が金色で書かれた旧形式警察手帳風の黒い手帳を交付されている。