ウィキソースには、Student Uniform Act, BE 2551 (2008)の原文があります。タイでは1889年に制服が導入され、現在の制服は2005年から使用されている。未就学児童から大学生まですべての生徒が制服を着用する。学校や年代に応じて制服は異なる。一般的に、男子は白のシャツと短ズボンを着用する。ズボンの色と長さは学校により様々である。男子大学生も同様だが、短パンに変わって黒のズボンを着用する。女子は白のブラウスとスカートを着用する。スカートの色と長さは学校と年齢によって様々である。一般的に若い生徒は足に届くまでの長いスカートを着用し、大学生は短いものを着用する。スカートは一般的に青か黒であるが、学校によってその他の色も存在する。いくつかの学校は男女ともに一日おきに代わりの制服を定めている。その多くは色つきシャツとズボンで構成される。タイは、大学でも制服を着用している4つの国の1つである。
キューバでは学校制服が用いられている。年齢や性別に関係なくすべての生徒は学年を示す色の制服を着用する。子供たちはキューバ開拓者集団のメンバーとしてスカーフを着用する。キューバでは、ペルーと同じタイプのH型吊り紐の吊りスカート（赤色）が小学生女子の制服となっている他、伝統的な高校や大学の中にも、吊りスカートを制服としている学校がある。
韓国では、学校の制服は「校服」（キョボク、교복）または「学生服」（ハクセンボク、학생복）と呼び、警察官などの「制服」（チェボク、제복）とは区別する。大部分の中学校および高等学校に制服がある。かつては、男子生徒は詰襟学生服（韓国では「チャイナカラー」と表現する）、女子生徒は紺色のスーツ型通学服（まれにセーラー服）を着用していたが、全斗煥政権下の1984年に日帝残滓として全廃された。しかし、自由服になったことによる風紀の乱れなどを理由として、ほどなくして制服が、植民地時代を想起しないようモデルチェンジの上復活した。ほとんどの学校でブレザーを着用する。詰襟学生服は『友へ チング』をはじめ、1980年代以前を扱った映画やドラマで登場したり、またバラエティ番組でタレントが着用することもあるが、実際に学校の制服として着用されることはない。なお、女子生徒がセーラー服に似た制服を着用する学校は存在する。衣替えは5月と10月だが、春と秋に着用する制服がある学校も存在する。中学校・高校共に、上着や夏用ワイシャツに姓名のみを刺繍した横長の名札を縫い付ける学校が多い。学生服市場は2007年現在過熱気味で、高級化、価格の上昇を招いている。また、大手メーカーによる談合疑惑も浮上している
公立学校はほぼ全校が私服であるが、一部の私立学校では制服が採用されている。同じ法人が運営する学校であっても、年齢層により制服が異なる場合がある。たとえばEcole Notre Dame des Victoiresで採用されている制服は、2年生以下の男女はセーラー服（男子は半ズボン、女子はスカート）、3年生以上の男子はポロシャツとスラックス、3年生以上の女子はセーラー服にスカートである。
山口高商の教員は、先行の東京高商（のち東京商大）・京都帝大法科（のち経済学部）の出身者によって大半と占められており、その後、（官立）神戸商大出身者も増加した。本校は設立当初から「滿韓地方ノ實業ニ從事」する人材の育成を標榜し、第二外国語科目として「清・韓」2言語の選択を指定、1907年以降は満韓・清韓方面の修学旅行が開始され、生徒には報告書の提出が義務づけられた。1908年4月には中国人留学生を対象として修業年限1年の特設予科が設置されたが、3年後の1911年10月、修学旅行をめぐる清国留学生の同盟休学事件が起こったため廃止となっている。第一次世界大戦開始後、日本の近隣アジア諸国への経済進出が本格化すると、高商各校ではこれらの地域での貿易実務者の養成に力を入れたが、山口高商においても1915年4月、本学卒業者を対象に「対支商業」に必要な知識の修得を目的とする、修業年限1年の「支那貿易講習科」を設置、1918年には「支那貿易科」と改称した。さらに1929年には、日本の市場圏拡大を背景に、中等学校卒業者を対象に中国・南アジア・南米の市場開拓に従事する人材の速成教育を目的とする、修業年限1年の「貿易別科」が設置された。教育の拡充とともに研究活動も進展がみられた。1908年には各地の商品見本を学外にも公開する「商品陳列室」が竣工し、同年より1920年に至るまで生徒による内外各地の実地調査制度が行われた。また1917年2月には学内研究団体として東亜経済研究会が発足し、同年5月より機関誌『東亞經濟研究』の刊行が開始され、次いで1927年10月に発足した山口高商商学会を刊行主体として『山口商學雑誌』が創刊された。以上の動きと並行して研究拠点の整備も進み、1921年7月には商業研究所が設置され、その後「調査部」（1922年）⇒「調査課」（1926年）と改称された。これらの動きとともに山口高商は旧制大学への昇格運動をすすめた。設立直後の1905年には早くも大学昇格運動が起こっているが、大正期に入り高等教育拡充の動きが本格化すると、1918年、山口高商は商科大学への昇格運動（第2次）を進めたが実現しなかった。