大量の石炭を輸送するために大秦線は長編成の貨物列車が運行しており、開業した時点で電気機関車1両・60t積貨車51両による総重量4,284t、石炭積載量3,060tの貨物列車が導入されていた。2004年以降導入されている積載量2万tの貨物列車は「電気機関車+貨車108両+電気機関車+貨車108両+電気機関車」という編成で電気機関車は最大5両まで増結され、列車の総延長は2.6kmにも達する。それぞれの機関車はアメリカ・GEが開発した無線操縦技術によって総括制御されており、最前部に連結された機関車によって一括して運転する事が出来る。
大同炭田を始め豊富な石炭が採掘される大同市と、中国最大のエネルギー輸出港である秦皇島港を擁する秦皇島市を結ぶ、全長652kmの路線。全線とも複線かつ交流電化路線となっており、計58箇所のトンネル、421箇所の橋梁が存在する。2011年時点で95本の貨物列車が走り、うち53本が積載量2万t級の列車である。なお毎年春と秋にかけて通電を停める形での大規模メンテナンスが実施されており、春には25-30日、秋は15-20日間、毎日3時間の運休が行われる。
ヨーロッパなどでは近年まで、視覚芸術とは一般的に美術家が手がける純粋芸術（ファインアート、絵画・彫刻・版画など）を指し、大衆的で無名の職人が手がけるデザイン・工芸・染織（テキスタイル）・服飾・彫金・宝飾など、応用芸術とみなされる分野とは明確に区別されていた。こうした応用芸術分野は、19世紀末のイギリスにおいてウィリアム・モリスが主導した「アーツ・アンド・クラフツ」運動によって独自の主張を開始した。彼らの政治的な目的は社会改良と大衆に対する良質なデザインの供給であり、純粋芸術と応用芸術の境界を取り払うものではなかったが、イギリスの地方的な応用芸術もヨーロッパの純粋芸術同様に価値があると主張していた。彼らの運動はアール・ヌーヴォーやバウハウスなど応用芸術を舞台にした芸術運動に影響を与えるが、一方で、大衆向けの芸術をキッチュと断じ芸術について追求することを芸術の前衛の目的としたモダニズムと対立した。これらのグループの対立は、今は視覚芸術の作品とみなされている工芸家たちの作品に対する、政治的な論争を起こすことになった。また美術教育において工芸専攻のコースが設けられることになったが、（より「高等」な）純粋芸術専攻のコースとの区別は多くの国で行われている。しかし純粋芸術と応用芸術の差は、純粋芸術の教育を受けた者が製品デザインや広告美術などを手がけるようになったり、工芸家が純粋芸術のデザイン的な影響を取り入れたりすることで20世紀の間に次第に薄れてきた。また純粋芸術と応用芸術の政治的な区別を、不要として打破するような運動が純粋芸術の側からも起こり、ネオダダやポップアートなど、大衆文化やその廃棄物、その他従来美術の素材とされていなかった媒体・材料をとりいれた作品が作られるようになった。現在では視覚芸術という用語を使う場合、純粋芸術とされてきたものも応用芸術とされてきたものも等しく含まれていることが多い。ただし、両者の差が薄れたとはいえ、その差は常に再生産される。純粋芸術の側は哲学思想や芸術概念について考えることを主眼とし、大衆的な素材を使用してもなお大衆からは難解なものが多い。応用芸術の側は純粋芸術の「芸術についての芸術」など内輪にこもる動向を批判して、「芸術」とよばれることを拒否する者もいる。
1951年、創業者次男のハーバートが死亡した。私募債専門家ルドルフ（Rudolf Smutny, 1897-1974）がソロモン・ブラザーズの新たな指導者となった。彼は1957-66年に10億ドル以上の私募債発行を手がけたという。1969年にはデュポン・グロア・フォーガン（DuPont, Glore Forgan & Co.）に参加した。1962年キューバ危機で市場が麻痺していたとき、ソロモン・ブラザーズはAT&T社債2.18億ドルの発行を引受けた。1960年代、ニューヨーク証券取引所がオートメーション化してゆくとき、ボストン取引所などの会員権を得て、1969年の株価下落では（店頭ブロック取引によって）M&Aブームをもたらした。私募債発行業務はお得意様待遇、いわゆるリレーションシップ・バンキング（リレバン）の外観を呈していた。1970年ニューヨーク証券取引所が所属する会員に公企業として活動することを容認し、加えて1978年にはチャンドラ倒産法（Chandler Act）が緩くなって、銀行も企業再編に参加できるようになった（Bankruptcy Reform Act of 1978）。ソロモンをふくむ投資銀行はルートセールスでやっていけなくなり、ブロック取引や公社債引受といった戦略へ切り替え出した。1970年頃から計量分析アナリスト（quants, quantitative analyst）や数理モデルを駆使したトレード手法をウォール街でいち早く導入した。主要アナリストはシドニー・ホーマー（Sidney Homer）とヘンリー・カウフマン（Henry Kaufman）であった。ホーマーは1923年にエクイタブル生命でキャリアをスタートして、1943-45年レオ・クローリー（Leo Crowley）の外国経済局（Foreign Economic Administration）で働いた。外国経済局はレンドリース管理局の後継であった。カウフマンはソロモンに来るまでニューヨーク連邦準備銀行のエコノミストをやっていた。ソロモンへ来てからは政策批判をくりかえした。ウィリアム・サイモンは当時のパートナーであったが、ブロック取引のやりすぎで市場のうまみがなくなってゆき、1975年ニューヨークが財政破綻してしまった。サイモンは財務長官としての立場から、ワシントン州が「懲罰的」ベイルアウトを組成するなどと述べた。そこで自治体引受公社（Municipal Assistance Corporation）が創設され、その公社債をソロモンはモルガン・ギャランティ・トラストに付き添って引受けた。1976年にはGEICO、1979年にはクライスラーを救済した。