英語では本種を含むセミクジラ属のクジラを「ライト・ホエール」（right whale）と呼ぶが、特に本種を指しては「黒いライト・ホエール」（Black right whale）、「北のライト・ホエール」（Northern right whale）とも通称される。「ライト・ホエール」という呼び名は泳ぎが遅く沿岸性であるうえ、脂肪が多いために死ぬと海面に浮かぶことから捕鯨に「都合がよい鯨」という意味で名付けられたものである。好奇心も強く、船が近づいても逃げなかった事も一因である。フランス語では「ビスケーの鯨」（Baleine de Biscaye）や「バスク地方の鯨」（Baleine des Basques）の名がある。
都市銀行、地方銀行、信託銀行、かつての長期信用銀行（新生銀行、あおぞら銀行）・商工組合中央金庫、第二地方銀行、信用金庫、信用組合、労働金庫、系統農協・信連（農林中央金庫、信用農業協同組合連合会、農業協同組合（JAバンク）、県域漁業協同組合・信漁連（JFマリンバンク））等の9業態のCD・ATMネットワークである。ただし、これら全ての業態が相互接続しているわけではないので注意が必要である。また接続状況に関わらず、法人キャッシュカードは使用できない。
郵政省が郵便貯金のオンラインシステムネットワークを構築し、 1984年3月から全国の郵便局に設置のCD・ATMから現金を引き出せる体制を開始することなどを踏まえ、民間金融機関は対抗するため、まず、業態内のオンライン提携の整備に着手した。1980年3月から都市銀行の中下位行の6行（協和銀行、大和銀行、東海銀行、北海道拓殖銀行、太陽神戸銀行、埼玉銀行）が6都銀キャッシュサービス（SICS）、翌月から上位行の7行（第一勧業銀行、三井銀行、富士銀行、三菱銀行、三和銀行、住友銀行、東京銀行）が7都銀オンラインキャッシュサービス（TOCS）を稼働。都銀は2系統に分かれてオンライン提携を開始した。次いで、地方銀行が同年10月13日から全国カードサービス（ACS）を稼働し、1981年11月までに相互銀行協会加盟全71行がオンライン提携を開始するなど、業態内のオンライン提携は着実に進んだ。また、郵貯オンライン網の開始を前に都銀の2系統間で統合の機運が盛り上がり、1984年1月4日から両者を統一して新たに、都銀キャッシュサービス(BANCS)がスタートした。業態内オンライン提携が稼働すると、都銀は地銀に業態間で郵貯ネットワークに対抗できるネットワークを構築しなければならないと申し入れ、最初の業態間提携としてACSとBANCSの提携が決定した。この決定を受け、1989年11月1日にCDネットワーク中継管理機構が設立され、翌年2月5日から地銀と都銀の業態間のオンライン提携である全国キャッシュサービス（MICS）が稼動した。この地銀と都銀の提携を機に、MICSを介した業態間のオンライン提携が進められ、オンライン提携の民間大合同が実現した。MICSの事務局の運営は東京銀行協会（現：全国銀行協会）が受託し、2004年1月4日からMICSはNTTデータの提供する「統合ATMスイッチングサービス」を利用している。
戦災復興都市計画による土地区画整理事業によって1953年（昭和28年）に誕生した錦町一丁目～六丁目、常盤町一丁目～四丁目の各一部より分離新設された町である。
この事態を憂慮したのは前関白で典仁親王の実弟（天皇からみて叔父）でもある鷹司輔平であった。輔平はこのままでは朝廷と幕府の全面対決を招いて兄・典仁親王の身にも危険が及ぶと考え、定信に事の次第を告げて尊号を断念する代わりに典仁親王の待遇改善を求めた。定信は大政委任論を根拠に天皇に代わって幕府が公家を処分できると主張して中山愛親・正親町公明らの公家に処分を下し、また九州で活動していた勤皇家の高山彦九郎を処罰した。勤皇派の水戸徳川家が定信に賛成すると、輔平と後桜町上皇の説得を受けて天皇も渋々尊号一件から手を引いた。定信も典仁親王に1,000石の加増をする等の待遇改善策を行うことで尊号の代償とした。だが「皇位についていない人間に皇号を贈る例」は後高倉院や後崇光院という先例が存在している。むろん碩学の定信も承知のことであり、これについては「承久の乱や正平の一統（南北朝の戦い）という非常事態が生んだ産物で太平の世に挙げる先例ではない」と述べている。つまり、単なる先例遵守によるものではない。定信は寛政の改革によって幕藩体制の再建を進めていく中で、その思想的根幹である朱子学を保護して「寛政異学の禁」や「処士横断の禁」を打ち出していた。朱子学は儒教の中でも大義名分や主君への「忠」、「君臣の別」を重んじる学派であり、特に日本では本来儒教が徳目として最も重んじていた「孝」以上に重要視された。この問題は言うなれば「忠」と「孝」の衝突であり、陽明学や古学、尊王論などの反朱子学的な（反幕藩体制につながりかねない）動きを抑圧するために強硬策を採ったことも考えられるのである。また、同時期に11代将軍徳川家斉は、実父の一橋治済に対して「大御所」の尊号を贈ろうとしていたが、定信は朝廷に対して尊号を拒否している手前、将軍に対しても同様に拒否をせざるをえなくなった。定信にとって一橋治済は、御三卿のひとりとして将軍位を狙える立場にあった自分を、白河藩へと放逐した政敵であり、治済が大御所として権力を掌握することに危機感を抱いていた。定信としては一橋治済の大御所就任を阻止するためにも、典仁親王への太上天皇宣下を拒否すべき立場であった。しかしこれにより家斉の不興を買った定信は、後に失脚することとなる。更に天明の京都大火後の内裏再建の際に、財政問題などを理由とする定信の反対論を押し切る形で朝廷が古式に則った内裏再建を行い、結果として幕府が莫大な出費をすることになったことも、定信の朝廷に対する不信感を強める一因になったと言われている。