1953年（昭和28年）、国立富山大学教育学部附属小学校卒業。1956年、国立富山大学教育学部附属中学校卒業。1959年、富山県立富山中部高等学校卒業。1964年、早稲田大学第一政治経済学部卒業。1966年、同大学院政治学研究科修士課程（憲法専修）修了。1970年 同博士後期課程（憲法専修）単位取得満期退学。1998年（平成10年）博士（政治学）（早稲田大学、学位論文『憲法体系の類型的研究』）。2006年 - 博士（法学）（日本大学、学位論文『日本国憲法成立過程の研究』）。
中国においては、瀋陽市にあった「瀋陽北駅前」が再開発により閉店したものの、2010年8月8日に「瀋陽駅西口」が開店。ただし、2011年11月に閉店した（現在は地場ホテルとして営業）。韓国においては2008年4月28日、釜山広域市の中央洞に開店。同年12月2日には釜山駅前に2店舗目を開店、2009年にはソウル特別市東大門に、2010年には釜山広域市・地下鉄西面駅前、大田広域市・地下鉄政府庁舎駅前、2011年には釜山広域市海雲台にも開業した。韓国では法律上、歯ブラシ・ひげそりの無償サービスができないため、有償で提供される。韓国以外では、2015年6月にカンボジアのプノンペン、2017年4月にフィリピンのセブ、2019年8月にモンゴルのウランバートルにオープンした。アジア地区以外では、2017年3月にドイツのフランクフルト、2018年5月にフランスのマルセイユにオープンした。また、ニューヨーク市クイーンズ区への開業も目指している。
2019年7月現在で、国外を含め298店舗を展開。国内は、高知県のみ店舗がない。また、佐賀県唯一の店舗である「東横イン佐賀駅前」が建て替えのため閉店することにより一時的に佐賀県から店舗がなくなる予定である。店舗一覧など詳細は公式サイトを参照。
2010年10月27日、東横INNクラブカードの会員獲得を従業員にノルマを課し、強要している行為が発覚。東横イン労働組合はこの悪質な行為を把握している。中には、ペットや雑誌の写真を利用したり架空の人物を作るなどして、発行手数料を自腹で賄っている例もある。
2008年5月28日に、東横イン松江駅前の地下から、致死量を超える濃度の硫化水素ガスが発生し、被害者が出た。この事件の発生原因について、公式サイトでは、地下配管スペース内に不適切に残置された建築廃棄物と2006年7月の豪雨による水が化学反応をおこし、硫化水素を発生させた可能性が高いと発表している。なお、この事件に関しては、グループ会社である東横システム電建において、当時の副社長ら2人が起訴、当時の社員10人が略式起訴となった。また、10月29日には西田が違法投棄の指示をしたとして逮捕され、2009年3月10日、松江地方裁判所は、懲役2年4か月（執行猶予3年）、罰金150万円の有罪判決を下した。
2006年1月に、ハートビル法に基づくホテル施設内のバリアフリー設備（身体障害者用の客室や駐車場）を、行政による検査後に、違法改造によって撤去していたことが発覚した。発覚後マスコミ等で大きく取り上げられ、創業者であり、当時の社長であった西田の無責任な記者会見が大きな社会問題となった。これを境に、西田は表向き、東横インに関する件ではマスコミに姿を現さなくなっている。また、同時期に当時の東横イン本社の建物も2階部分に違法にフロアを増床し、建築基準法・消防法の二つの法律に違反していることが発覚。のちに、本社建て替えに至っている。
雑誌のルーツは1987年に単発の歴史ムックとして出版された『織田信長』である。これが成功を収めたため、不定期刊行で歴史物のムックを出版することとなり、『歴史群像シリーズ』と命名された。『歴史群像シリーズ』は戦国時代を中心に刊行されたが高い人気を博し、学習研究社は遂に歴史総合雑誌として『歴史群像』を創刊するに至った。創刊当時の出版業界はまだバブル景気の余波が残っており、雑誌売り上げは未だ右肩上がりを記録しており、そのような中、三国志ブームも手伝って歴史物に対するブームが沸いていた。とは言え、競合誌と認識していた歴史読本、歴史と旅などと比較して個性を出す必要は編集部も感じており、学習研究社の強みである図鑑、教材で培った「図解」「絵を用いた再現」などが用いられた。2009年当時の総括編集長新井邦弘は「"わかりやすく"解説してあげるというノウハウには長けていたと思います。それまで歴史雑誌といえば活字で読ませるものが中心でした」と述べている。当初、「人物・戦い・事件の検証」に重点を置いていたが、読者より要望の強かった「戦い」を中心に1997年4月から編集方針を大きく転換したと同社のホームページには記載している。具体的には、平成不況が深刻化し、雑誌離れが顕著となった1990年代後半の社会情勢もあった。そのため1997年からは隔月刊より負担の少ない季刊となった。また、そうした中で顕著となって現れてきたのは特集の内容によって売り上げ部数が万単位で変動する現象だった。当時の編集部は売り上げの良かった特集について分析を実施し、ミリタリー関係の特集が好評であると結論し、ムックとして『太平洋戦史シリーズ』の刊行を開始、本誌も総合誌の看板は維持したものの、徐々に軍事専門誌としての体裁を強化し、戦史関連の記事を増やして行った。季刊化の際サブタイトルを「戦略・戦術・戦史Magazine」としたのもこのためである。このような経営改善効果のため、販売部数のぶれは改善し、2001年には再度隔月刊にすることが出来たという。