体腔は生殖腺のまわりに限られる。口から胃、直腸からなる消化器系を持ち、口の中には1対の歯針がある。排出物は顆粒状に蓄積され、脱皮の際にクチクラと一緒に捨てられる。呼吸器系、循環器系はない。酸素、二酸化炭素の交換は、透過性のクチクラを通じて体表から直接行う。神経系ははしご状。通常、1対の眼点と、脳、腹側の2本の縦走神経によって結合された5個の神経節を持つ。
体長は50µmから1.7mmとなり、体節制をもつ微小な動物である。基本的には頭部1環節と胴体4環節からなり、キチン質の厚いクチクラで覆われている。真クマムシ目のものは外面がほぼなめらかだが、異クマムシ目のものは装甲板や棘、毛などを持ち、変化に富んだ外見をしている。胴体部の各体節から出る4対の脚を持つ。歩脚は丸く突き出て関節がなく、先端には基本的に4-10本の爪、または粘着性の円盤状組織が備わっている。頭部に眼点を持つものがあるが、持たないものもある。口の近くに口縁乳頭などの小突起を持つ例もあるが、外部に出た触角や口器などはない。
イタリアの哲学者ジョルジョ・アガンベンは、ヒトラーは彼自身を古代ローマの「権威」(auctoritas)の再来であり、彼自身が生きた法であるとみなしていた、と論じている。「指導者原理」は軍事組織の機能でも同様で、今日でも似たような権威的な構造が使われ続けており、民主的な国家の構成員の中でさえ、抑制された行動規範とみなされている。「指導者原理」の市民的使用の正当化としては、指導者への服従が、彼らがそれに値すると共有できる秩序や繁栄を生み出すことである。
この指導者原理に基づき、ヴァイマル共和政期に発展したドイツにおける民主的な手続きは消滅した。地方では指名された市長が選挙された地方政府に置き変えられた。選挙制度を持つ団体や組合は、指名した指導者による委任団体に置き換えられた。経済分野でも1934年には「ドイツ経済有機的構成準備法」が施行され、その第一条で「指導者原理の採用」が規定され、ナチズムに基づいた指導を行うことが規定された。分野別に再編された集団が結成され、各集団に経済大臣の任命による指導者（Leiter）が置かれた。各集団はその下部にさらに集団を持つ階層を形成した。しかし大幅な自由裁量権を認められた各指導者の管轄は重複しており、また闘争を重視する思想のため、相互の調停はほとんど成立しなかった。このため権力闘争が加熱し、闘争を調停しうる唯一の存在である指導者ヒトラーの権威はいよいよ高まった。しかしヒトラーが実際の調停を行う例は少なく、ヒムラー、ダレ、ローゼンベルクといった各指導者はシンボリックなヒトラーの意思を自ら解釈し、それぞれ異なる方向へ「指導の実行」を行うための激しい闘争を行った。このため指導者原理こそが民族共同体の実現を妨げ、社会の解体を招いた。また、法よりも指導者の意思が重視された結果、アルベルト・シュペーアは、多くの役人がヒトラーの不在時に決定を行うことを恐れていたと記している。日本における経済の新体制運動でも指導者原理の導入が主張された。企画院が出した経済新体制確立要綱ではその主旨は「国家経済に綜合的計画性を与ふることを目的とし、公益優先を第一義とする指導者原理によって貫かれ、且つそれを具現し得る経済組織を確立せんがため、経済団体の整備強化を図る」という文があった。この要綱へのナチズムの影響は骨抜きになったとする安藤良雄の見解、安藤の意見を否定しながらもむしろソ連型計画経済の影響を見る中村隆英の見解、ナチズムの影響を強く受けたとする柳澤治の見解等がある。
パキスタンは守旧的イスラームに基づく国家であり、憲法で公式にイスラームの理念にのっとった政治を行うことを宣言し、イスラム法の強い影響を受けた法を施行するという点でイスラム国家としての色彩が強い 。パキスタンではイスラム教徒・非イスラム教徒を問わず、イスラームやムハンマド、コーランに対する批判は禁止されており、言論の自由はない。違反した場合投獄や死刑に処される。またイスラム教徒が他の宗教に改宗することも国法で禁止されており、違反した場合死刑である。2008年6月にはコーランを焼却し、ムハンマドを批判したとしてイスラム教徒の男性に死刑が宣告された。パキスタンは死刑存置国であり、2014年6月、スイス・ジュネーブで開催された国連人権理事会の会合において提出された「死刑制度のある国に死刑囚の権利保護を求める決議案」に日本、中国、インド、サウジアラビアなどとともに反対するなど死刑維持の姿勢を取っているが、一方で2009年以降、国法上の死刑の執行自体は凍結していた。しかし2014年12月、北西部のペシャワルで軍が運営する学校をイスラム過激派反政府武装勢力「パキスタン・タリバーン運動（TTP）」が襲撃し、教師・児童・生徒ら140名以上が殺害されるテロ事件が起こったことを受け、ナワーズ・シャリーフ首相は死刑執行凍結措置の解除を承認・指示し、過激派に対し厳しく対処する姿勢を打ち出した 。また、法律とは別に保守的な慣習が根強く存在しており、主に婚前交渉を行った女性を家族の名誉を汚したとして処刑する名誉の殺人は珍しくないとされる。2011年度は、900人を超える女性が「家族に恥をもたらした」などの理由で殺されている。「パキスタン人権委員会」の調査によると、2015年で987件の名誉の殺人が発生し、1000人以上が殺害されたという。2016年に名誉の殺人を厳罰化する新法が制定された後も、2016年10月から2017年6月までの間に少なくとも280件の名誉殺人が発生するなど、大勢の若い女性が、家族に恥をもたらしたという理由で親族に殺害されている。男性も対象となることはあるが、犠牲者は女性が圧倒的に多く、中には婚前交渉など無くとも、単に「男性を見た」という理由だけで発生する殺人もある。