公用語はソマリ語とアラビア語。ソマリ語はソマリ人の国語であり、少数のマイノリティとも同様に、ほぼすべてのソマリ人によって事実上全土で使用され、政府機関やエリート層では欧米系言語が主流であるサブサハラアフリカ諸国の国の中では例外的に、エチオピアのアムハラ語やタンザニアのスワヒリ語とともに非欧米系言語のソマリ語が共通語、作業言語として広く機能している国である。少数派言語は存在し、ソマリア中南部でラハンウェイン氏族によって話されるAf-Maayが挙げられる。なおラハンウェイン氏族が話すのはマイ・テレー（Mai Terreh）という方言という説もある。さまざまなスワヒリ語（Barawe）もまた沿岸部一帯でアラブ人によって話され、バントゥー語（Jareer）もまた話される。多くのソマリ人はアラブのメディアや、宗教教育の遠大な影響によるアラブ世界との緊密な結びつきのため、アラビア語を話す。英語も旧植民地イギリス領ソマリランドであった現ソマリランドで広く用いられ、教えられている。イタリア語はかつて主要言語だったが、現在では内戦と教育の欠如により、流暢に話せるのは老人世代に限られる。
現在、ソマリアにはダーロ航空とジュッバ航空の2つの航空会社が存在すると言われている。また1991年のソマリア内戦により運航停止となったフラッグキャリアのソマリ航空も2012年より運行再開の準備が始まり、2013年12月に機材導入予定である。
2013年現在、国内に鉄道の存在は確認されていない。植民地時代にはモガディシオ・ヴィラブルッチ鉄道が存在したが独立前に廃線となっている。その後、バーレー政権時代に鉄道再建が計画されたがこれは内戦で実現しなかった。
かつてはMiG15やMig17をそれぞれ20機以上Mig218機、ホーカー ハンター8機を保有していたが内戦で崩壊した。2012年にソマリア暫定政権にイタリアの支援で国防軍傘下に空軍が創設した。尚、An-242機が内戦の影響でジョモ・ケニヤッタ国際空港に放置されている
ソマリアでは、多数の私営新聞、ラジオ、テレビ局がこの10年間で急速に発達し（モガディシュでは2つのテレビ局が熾烈な競争を行っている）、私営ラジオ局や新聞とともにほぼすべての主要都市に存在する。大きなメディア企業としてはShabelle Media Network、Radio Gaalkacyo、ガローウェ・オンライン傘下のRadio Garoweなどの名が挙げられる。ソマリアにおけるインターネットの利用は、2000年から2007年までの間に44,900パーセント増加し、アフリカでもっとも高い成長を記録した。ソマリアの情報技術会社は、近年50万人以上のインターネット利用者を市場として競っている。22のインターネットサービスプロバイダが設立されており、年平均15.6パーセントで成長する234のネットカフェが存在する。衛星サービスによるインターネットも、また、特にダイアルアップやワイヤレスインターネットサービスが存在しない遠隔地や都市に存在している。国際連合やNGO、特に送金を行う金融機関、ネットカフェがおもな顧客である。近年ではヨーロッパやアジアのテレポートと結ばれている300以上の衛星ターミナルが国内各地で利用可能である。この種のサービスは年平均10 - 15パーセントの安定成長を見せている。ソマリアはアフリカ大陸でもっとも整備された遠距離通信システムが存在し、Golis Telecom Group、Hormuud Telecom、Somafone、Nationlink、Netco、Telecom、Somali Telecom Groupのような複数の企業が明晰なサービスを提供しており、国際長距離電話も月額約10USドルである。ソマリアのダイアルアップインターネット回線はアフリカでもっとも急速に成長しており、地上回線が年平均12.5パーセント以上の成長を遂げ、略奪による深刻な衰退と、銅線ケーブルのコストが国際市場での高騰を経験しているアフリカの角、および東アフリカ地域とのほかの諸国と比較しても大きな発達を遂げた。地上回線の設置に必要な待機期間は、隣国のケニアでは年単位で長期間待たされる一方、ソマリアでは3日間である。ただし、これらは群雄割拠の状態により、通信事業に関する免許といった中央政府による許認可が事実上存在しないことが大きい。
アイルランド島に初めて人類が居住したのは、紀元前7500年ごろ旧石器時代であるとされる。紀元後600年ごろにキリスト教布教がおこなわれ、それまで信仰されていた多神教は駆逐された。 アイルランド語（ゲール語）は古代より島に居住した人々が用いてきた固有の言語であるが、ヴァイキングやノルマン人による影響も存在する。イングランドによるアイルランドの植民地化は1169年のノルマン人侵攻に始まった。イングランド王がアイルランド島の完全な支配権を手に入れるには1534年から1691年に至るまで多くの遠征を必要とした。1782年から1800年にかけて、アイルランドは限定的な自治権を獲得したが、少数派の国教徒に対して大多数を占めるカトリックは刑罰法（Penal Laws、アイルランド語: Na Péindlíthe）によって厳しい差別を受けていた。1798年の反乱鎮圧の後、イングランドはアイルランドの完全な植民地化を完成させる道を急ぐことになる。1801年にはアイルランド議会が廃止され、アイルランドは連合法のもとグレートブリテンおよびアイルランド連合王国の構成国となり、完全に英国に併合された。併合により幾分かのカトリック教徒の地位向上政策などが行われたが、経済・貿易の中心がロンドンへと移行したためアイルランド経済は更に停滞した。1840年代にはジャガイモ飢饉が発生、飢餓や移民などにより1840年のピーク時には800万人を数えた人口は1911年に440万人にまで減少した。第一次世界大戦後の1922年アイルランド独立戦争が発生した。英愛条約による講和によって南部・西部アイルランドの26地方がイギリス・アイルランド連合王国から分離し、新たにアイルランド自由国を建国した。1937年には名称をアイルランド（エール）と変え今にいたるが、一般的にはアイルランド共和国と呼称されている。アイルランド島の残余部、プロテスタントが人口の過半数を占めていた北アイルランド6州は1922年の独立以後もイギリス統治下にとどまった。アイルランド経済は独立以後の何十年もの間、経済不況と移民による人口減少に苦しみ続けたが、1990年代に入りアメリカのIT企業などからの積極的な投資を受け、ケルトの虎と称される経済の活況を呈するようになった。一方北アイルランドでは、カトリック教徒が多数を占めるアイルランド民族主義者（ナショナリスト）とイギリスとの連合主義者であるプロテスタント（ユニオニスト）との対立がたびたび激化し、1960年代からはトラブルと称される北アイルランド問題が30年にわたり続いたが、現在は平和的解決へ向けて話し合いが進んでいる。