市販されている野菜ジュースを嗜好品として飲む人もいるが、栄養価値の高さから野菜不足の解消や健康のために飲むという人もいる。健康志向の客層を狙い、企業もどれだけの栄養素が詰まっているかを前面に出している場合がある。ただし、加熱殺菌されているため、含有する有機酸やビタミン、消化酵素等が破壊されており野菜と同じ栄養価ではない。トマトやニンジンなどの緑黄色野菜を素材としたものは、ビタミンC、ビタミンA、食物繊維の補給を謳っている。リンゴやブドウ、オレンジなどの果物と混ぜ合わせたものは、主にビタミンCの摂取を目的としているようである。しかし、製造工程において、飲みやすくするために食物繊維を取り除いたり、加熱殺菌などでビタミンCなどの栄養素が失われてしまうため、実際に使用した野菜の量に比べると栄養素が少ない。加熱後に栄養素が添加されている製品もあるが、必須ビタミンなどの数種類のみである。2000年11月6日に国民生活センターが発表した資料によると、野菜系飲料1パッケージあたりの栄養成分量と緑黄色野菜120g（厚生省の設定した緑黄色野菜の摂取目標量）当りの栄養成分量とを比較したところ、ビタミンAについてはほぼ同等かそれを超える成分量の銘柄が10銘柄中7銘柄あったものの、それ以外の成分については低いものが多く、ビタミンCでは30%未満の銘柄が半数を超え、食物繊維に関しては8銘柄が半分未満であった。このため、発表資料の中で消費者へのアドバイスとして、野菜系飲料の栄養バランスは緑黄色野菜とは異なるので、食生活の補助的なものとして利用することを薦めている。2007年10月12日に名古屋市消費生活センターが実施した成分分析で、「一日分の野菜（緑黄色野菜）使用」と表示した野菜ジュースには厚生労働省が推奨する1日の野菜摂取量350グラムを下回る量の栄養素しか含んでいないことが分かった。これは、野菜350グラムを「原料」としているだけであって「栄養素」は含むとは一言も言っていない、消費者の誤解を誘う表示である。消費者団体の主婦連合会は公正取引委員会と厚生労働省に実態調査をするよう申し入れている。
トマトミックスジュースに関してはアメリカでは1948年に初めて商品化したキャンベルのV8野菜ジュースが有名である。日本における野菜ジュースは、トマトジュースでのトマト不足により製造され、1957年か1959年に明治製菓から明治野菜ジュース・V7が発売された。1962年からはV8野菜ジュースなどが輸入され、1966年のゴールドパックを始めに各社から発売される。後から出現した野菜・果実ミックスジュースではカゴメの野菜生活100、伊藤園の充実野菜などが有名である。
野菜ジュース（やさいジュース）とは野菜を磨り潰すなどしてジュースにしたものである。日本ではトマトジュースと野菜汁を混ぜ合わせたトマトミックスジュース、にんじんジュースと野菜汁を混ぜ合わせたにんじんミックスジュースが商品として一般的である。野菜ジュースの基準は無いが、トマトジュース、トマトミックスジュース、にんじんジュース、にんじんミックスジュースという名称を使用するための基準がJAS規格で決められている。近年は野菜と果汁を混ぜたものも市場に出回っており、これに関してもJAS規格によって果汁50%以上かつ野菜汁と果汁のみのものを果実・野菜ミックスジュースとしている。
1989年5月に既に民主化を進めていたハンガリーのネーメト・ミクローシュ政権が国境の鉄条網を撤去し、「鉄のカーテン」が綻びると東ドイツ市民はチェコスロバキア、ハンガリーを経由してオーストリア、さらに西ドイツへ出国しようと大量脱出するようになっており、8月の汎ヨーロッパ・ピクニック以降ハンガリー政府は非公式に東ドイツ市民の出国を認めるようになっていた。最初の大規模なデモはそんな最中の1989年9月4日に西側メディアも取材のしている中で行われ、西側諸国にも知られることとなった。逮捕者が出る等、公安当局からの圧力がかかっていたものの毎週デモは継続された。9月11日にハンガリー政府が正式にオーストリアとの国境を開放すると、ホーネッカーはチェコスロバキアとの国境を閉鎖し、東ドイツ市民の出国をさらに制限して流出を食い止めようとしたが、これが市民のさらなる反発を招き、9月25日には8000人のデモ隊が「インターナショナル」を歌いながらライプツィヒを行進し、翌週の10月2日にはデモ参加者はさらに膨れ上がった。民衆は出国の自由を訴える方向から、国内の体制変換と民主化を強く求めるようになり「私たちはここに残る „Wir bleiben hier!“」、「我々が人民だ(„Wir sind das Volk！“）」との訴えを前面に打ち出すようになった。政権側がドイツ民主共和国樹立40周年を祝ったわずか2日後の1989年10月9日、デモの参加者は70,000人を超えた。ホーネッカーや国家保安大臣エーリッヒ・ミールケは武力での制圧を準備していたが、既にホーネッカー失脚を画策しはじめていた治安担当書記のエゴン・クレンツはこれに反対しており、駐東独ソ連大使ビャチェスラフ・コチュマソフも強く反対したために駐独ソ連軍は全く動こうとせず、ライプツィヒ・ゲヴァントハウス管弦楽団楽長のクルト・マズアが対話を呼びかけると、地元のSED幹部もこれに賛同したため、内務省とライプツィッヒの国家安全保障長官は最終的に断念し、デモの散会を求めるための弾圧ではなく、暴徒化を防ぎ安全を確保することに留める決定を下し、市民と当局との衝突は避けられた。その後、1989年10月16日にデモの参加者は100,000人を超えた。ホーネッカーは10月16日のデモに対しても武力鎮圧を主張したが、クレンツは「デモ隊の動きに介入するな」と指示を出し、また、国家人民軍（東ドイツ軍）参謀総長のフリッツ・シュトレーレッツ大将（SED政治局員）は「軍は何もできません。すべて平和的に進行させましょう」と言ってホーネッカーの命令を拒否した。翌日の10月17日、SEDの政治局会議でホーネッカーの書記長解任動議が可決され、10月18日にホーネッカーはすべての職を辞した。