このフレーズは、ドナルド・ラムズフェルドを語るうえで欠かせないものにすらなった。しかしアメリカの国防を担う情報機関の職員は、もともとブラインド・セルフやアンノウン・セルフを理論化した「ジョハリの窓」とよばれるコミュニケーション・モデルを常套的に用いている。ラムズフェルドの「知らないと知らないこと」(unknown unknowns)は、そもそもジョゼフ・ラフトとハリントン・インガムという2人のアメリカ人心理学者が、ジョハリの窓のモデルを研究するなかで1955年に生みだしたアイデアである。2人はこれを、自分のことを客観視して他者との関係を理解することに役立つテクニックとして提唱した。このコミュニケーション・モデルは、NASAでも一般的に使用されていた。ラムズフェルド自身が、自伝において、あの返答はNASAの長官であったウィリアム・グラハムからの引用だったと回想している通りである。ゴダード宇宙飛行センターに当時データ・サイエンティストとして勤務していた天体物理学者のカーク・ボーンは、ラムズフェルドが件の発言を行う数日前に、自分が国土安全保障再編計画オフィスの職員との会話で「知らないと知らないこと」というフレーズを使っていたと証言している。ボーンは、この言葉がラムズフェルドをはじめ国防総省の幹部にまで浸透していたのではないかと推測している。
知られていると知られていることがある（しられているとしられていることがある、There are known knowns）は、イラク政府がテロリスト集団に大量破壊兵器を提供している証拠がないことを記者会見でとがめられた、2002年2月当時のアメリカ国務長官ドナルド・ラムズフェルドによる返答ないし論法として知られる。「何かがなかったという報告は、いつ聞いても面白い。知ってのとおり、知られていると知られていること、つまり知っていると知っていることがあるからだ。知られていないと知られていることがあることも我々は知っている。言ってみれば、我々は知らない何かがあるということを知っている。しかし、知られていないと知られていないこと、つまり、我々が知らないと知らないこともある」"Reports that say something hasn't happened are always interesting to me, because as we know, there are known knowns; there are things we know we know. We also know there are known unknowns; that is to say we know there are some things we do not know. But there are also unknown unknowns – the ones we don't know we don't know." ラムズフェルドのこの発言は物議を醸した。アカデミー賞監督のエロル・モリスはこの発言をタイトルに借用したラムズフェルドのドキュメンタリー映画『ザ・アンノウン・ノウン』を製作している。
『日刊スポーツ』、『スポーツワールド』、『朝鮮日報』傘下の『スポーツ朝鮮』、『京郷新聞』傘下の『スポーツ・カン』、『ソウル新聞』傘下の『スポーツソウル』、『東亜日報』傘下の『スポーツ東亜』、『韓国日報』傘下の『スポーツ韓国』等が知られている。
インターネットなどでより多種多様な情報を手に入れられる現在になっても、紙媒体であるスポーツ新聞はテレビとの関わりがとても深い。特にワイドショーなどの情報番組はこれが顕著となっている。かつてはスポーツ紙を紹介する番組は少数派で、一般紙を含め新聞を取り扱う専業番組だったテレビ朝日『やじうまワイド』では、スポーツ紙の特別朝刊を使って「新聞が来ない朝はスポーツ新聞が面白い」と話題を採り上げていた。現在は朝の時間帯をはじめ、さまざまな情報番組がスポーツ紙の記事を紹介するコーナーを設けている。テレビのコーナーで特に取り扱う新聞記事として、野球・相撲・社会・芸能が主流である。とくに芸能ニュースはスポーツ新聞の記事をベースに伝えることが多い。
敵国条項は依然、国連憲章上から削除に至っていないが、第53条、第107条は、敵国の全てが国際連合に加盟している現状では、国連憲章制定時と状況が大きく変化したため、事実上死文化した条項と考えられている。一方で1989年の日ソ平和条約締結交渉において、ソ連側が北方領土領有の根拠として第107条を上げたこともあり、影響は皆無でないという指摘がある。ソ連の後継国ロシアのセルゲイ・ラブロフ外務大臣も度々敵国条項を援用している。1991年、イタリアは国連総会において、敵国条項の削除を含む国連制度の改革をもとめた。また第二次世界大戦の終結50周年にあたる1995年には、日本国やドイツ連邦共和国などが国連総会において第53・77・107条を憲章から削除する決議案を提出し、12月11日の総会において賛成多数によって採択されてもいる（賛成155、棄権3（北朝鮮（朝鮮民主主義人民共和国）、キューバ、リビア）。そこでは、条項が時代遅れ(obsolete)であることが認識され、削除(deletion)に向けて作業を開始することが決議された。また戦争終結60周年にあたる2005年の国連首脳会合においても削除を決意することが確認されている。国連憲章は一つの国際条約に該当し、この採択が効力を有し正式に改正（この場合は規定の削除）が為されるためには、憲章108条の規定により、総会の構成国の3分の2の多数で採択され、かつ安全保障理事会のすべての常任理事国を含む国際連合加盟国の3分の2によって批准されることが必要であり、これによりすべての国連加盟国に対して効力が発生する。批准手続きの詳細は各国で異なるが、通常、批准には各国政府による最終確認と同意過程を経た上で、これを議会が承認することが必要とされるといった複雑かつ迂遠な手続きを踏まなければならない。こうした状況から、第53条と第107条の削除を決議した国連総会採択から月日を経た今日において、同採択を批准した国は効力発生に必要な数には及ばず、敵国条項は依然として憲章に姿を留めたままとなっている。敵国条項の存在が現代の安全保障体制において現実に与える影響は極めて軽微であると考えられているが、多極化を極めた国連中心主義による外交の限界を提示する材料の一つとしてしばしば論題とされることがある。