文語体では接辞が文法機能を担う例が多く膠着語に近いが、現代語ではこれらの多くを失い、孤立語化が進んでいる。またチベット語は能格言語であり、絶対格と能格の区別がある。文語体では名詞にこれを含めて9つの格があり、これらは絶対格（無標）を除き、接尾辞で示される。これらは日本語の助詞と同じく、名詞句のあとにまとめてつける。複数は必要な場合にのみ接尾辞で示される。動詞には、形態的に最高で4つの基本形式（活用）があり、それぞれ現在形・過去形・未来形（実際にはむしろ必要性や義務を意味する）・命令形と呼ばれる。活用は母音交替や接頭辞・接尾辞によるが、あまり規則的ではない。ただしこのような活用ができる動詞は限られており、代わりに助動詞を用いるのが普通である。動詞の大多数は2種に分けられ、1つは動作主（助辞 kyis などで示される）の関与を表現し、もう1つは動作主の関与しない動作を表現する（それぞれ意志動詞と非意志動詞と呼ばれることが多い）。非意志的動詞のほとんどには命令形がない。動詞を否定する接頭的小辞には、mi と ma の2つがある。mi は現在形と未来形に、ma は過去形（文語体では命令形にも）に用いられる。現代語では禁止にはma＋現在形が使われる。有無は存在動詞の「ある」yod と「ない」med で表す。名詞と動詞に関して日本語と似た敬語組織が発達している。基本的動詞には別の敬語形があり、その他は一般的な敬語形と組み合わせて表現する。
ラサ口語においては高平調、高降調、低昇調（低平調）、低昇降調の4つが区別される。これらは発音されない子音が消滅した代償に発生したため、文字から予測する事ができる。具体的には核子音字が有声の時に低調（低昇調、低昇降調）となり、無声の時に高調（高平調、高降調）となる。鼻音とyとlの単独時は低調で発音されるが先行子音があると高調となる。降調となるかどうかは発音されない末子音の種類と有無によって決定される。多音節語になると日本語と同様の高低アクセントとなり、自立していない接尾辞としての2音節目と全ての3音節目以降は軽声となって高低が弁別に寄与しなくなる。具体的には一音節目＋二音節目がそれぞれ高平or高降＋高平or低昇=高高、高平or高降+高降or低昇降=高低、低昇or低昇降+高平or低昇=低高、低昇or低昇降+高降or低昇降=昇降といった組み合わせのアクセントとなる。
子音は地域差・個人差が大きいが、最高で39種に弁別される。無気音・有気音の区別があること、そり舌音が多彩であることなどが特徴である。音節末子音には -ʔ, -k, -p, -r, -m, -ŋ がある。-kと-pは内破音である。チベット文字の後置字と実際の発音の関係は単純ではない。-d -s は -ʔ と発音されるか、または無音になる。-g は -ʔ と発音するもの、-k と発音するもの、無音になるものがある。-b は -p と発音するものが多いが、一部は -ʔ になる。-l は発音されない。-r も大部分は発音されないが、一部の語で -r と発音する。-n は発音されず、母音が鼻母音化する。
憲法の3選禁止条項により出馬できないクマーラトゥンガに代わり、後継者として2005年の大統領選に出馬。対立候補のラニル・ウィクラマシンハを50.3%の18万票差の僅差で破り、第6代大統領に就任した。翌2006年より再燃したスリランカ内戦においては、タミル人武装組織のタミル・イーラム解放のトラ (LTTE) に対して徹底攻撃で臨んだ。LTTEから分離したタミル人民解放の虎（TMVP）を与党連合の統一人民自由同盟 (UPFA) に引き込んで政府軍と連携させてタミル人武装勢力を分断させ、中華人民共和国とパキスタンから大々的な軍事支援を受けたこともあり、2009年にはLTTEを壊滅させてスリランカ全土の実効支配を回復した。26年に亘る内戦を終結させた功績を元に、2010年には任期を短縮しての早期選挙を実施。1月26日投開票の大統領選挙では同じく内戦終結の功労者であるサラス・フォンセカ前国防参謀長を破り、再選を果たした。同年、国会の解散総選挙を行い、UPFAは225議席中144議席と大勝した。さらに、選挙後の入党者を含め161議席を占めた。こうした圧倒的な人気を背景に、同年10月には大統領の3選禁止などを撤廃する憲法修正案を可決させた。2011年には前政権から中国の支援を得て建設された劇場をマヒンダ・ラージャパクサ劇場に改称した。2007年12月と2013年3月12日に訪日している。2014年11月、再び任期を短縮しての早期選挙に挑むも、与党SLFPの幹事長で保健大臣のマイトリーパーラ・シリセーナが政権を離脱、新民主戦線 (NDF) より野党統一候補として立候補する事態となり、2015年1月8日の投開票においてシリセーナに敗れた。敗北の理由としては、前述の3選禁止条項の撤廃に加え、親族を要職につかせるなど縁故主義的で独裁的な体制が、有権者からの反発を招いたとされている。