女性用水着として発表されたビキニの原型は古代ローマ時代から女性用の着衣として存在していた。1946年にフランスのルイ・レアールが考案し、同時期にフランスのデザイナー・ジャック・エイム(仏: Jacques Heim)も同様の水着を考案し、アトム(仏: Atom)と名付けられていた。この水着は肌の露出度が極めて高い水着で、その衝撃の大きさから、発表当時ビキニ環礁で行われた水爆実験の衝撃度に例えられてファッション業界では「ビキニ」と命名されて一般名称化した。その後、女性用下着に応用され、その流れの一環として男性用下着として1959年にブリーフを開発した米国のジョッキー社から発売されたのが最初である。女性用のビキニ水着は余りの大胆さから当初はほとんど着用されず、米国では、1960年代初頭まで一般的な海水浴場では着用禁止とされていた。このことから、ビキニブリーフが発表された当時はブリーフが登場した時ほどの反響はなかったものの、女性用のビキニ水着が普及するにつれて、ビキニブリーフも米国では1970年代に入り、急速に普及するようになった。ジョッキー社も参照。ビキニブリーフの登場においては伸縮性のある合成繊維の開発や繊維加工技術が進歩したことによるものである。ナイロン、レーヨンなどが開発され、防縮加工、縫製技術の進歩が下着に応用されたことで、大胆なデザインが生まれる背景となった。特に1960年頃よりスパンデックスが開発されたことで下着のデザインを変革させ、下着のファッション化を促した。基本的形状は一般のブリーフと変わらないが、腰回りの低い丈や鼠蹊部の深い切り込みに特徴がある。ブリーフが幼年層から老年層まで普及して、ファッションに敏感な青年層から他の年代層との差別化を求めるようになった。また、下着にも実用性以外にもファッション性が求められるようになり、青年層を中心に普及した。特に、ジーンズが普及するにつれてジーンズから下着がはみ出さない下着やズボンから下着のラインが見えにくい下着として普及した。日本では1970年代中頃より出現した。その大胆な形状からファッション性をより追求してカラー化も進み、通常の下着と比較して派手な色彩が用いられて製品化されている。時代が進むにつれて形状が過激化したことや、下着としての機能性を喪失したことから、固定層から一般層まで利用が拡がらず、1980年代中頃よりトランクス人気に推される形で、その愛用者は限定されている。なお、ビキニブリーフから更に派生してTバック、Gストリング、ソング、タンガ、マイクロビキニなどが生まれている。
いわゆる初代の「執権」は、1203年（建仁3年）に北条時政が外孫である3代将軍源実朝を擁立した際に政所別当とともに合わせて任じられたのが最初とされている（異説として、初代政所別当である大江広元を初代執権とする説もあるが少数説である。また後述のように北条泰時の時代に初めて登場した説もある）。時政の就任以来、北条氏の権力確立の足場となる。2代執権の北条義時が侍所の別当を兼ねてからは、事実上、幕府の最高の職となった。基本的に鎌倉幕府は、鎌倉殿と御家人の主従関係で成り立っており、北条氏も御家人のひとつに過ぎなかった。源氏将軍が3代の源実朝で途絶えてからは、摂関家、皇族から名目上の鎌倉殿を迎え、その下で執権が幕府の事実上の最高責任者となる体制となった。しかし、政敵となる有力御家人を次々と滅ぼし、また執権以外の幕府の要職の多くを北条氏が独占していくにつれて、御家人の第一人者に過ぎなかった北条氏の実質的権力は、漸次増大していった。また、摂家将軍・宮将軍の下では幕府で行われる訴訟の裁決は、将軍による下文ではなく執権による下知状によって行われることになり、執権が幕府における訴訟の最高責任者となって将軍は訴訟の場から排除される事になるが、これは単なる執権の権力の拡大ではなく鎌倉幕府を維持する上で必要性があったとする見方がある。この考えによれば、御恩と奉公の論理によって支えられていた鎌倉幕府において、将軍は御恩の一環として御家人の所領を安堵して彼らを保護する義務を負っていたが、御家人同士の所領争いの裁決を下す事で敗れた御家人に対する保護義務を反故にしたと受け取られ、将軍と訴訟に敗れた御家人との主従関係を破綻させる可能性を秘めていた。そのため、所領を安堵する将軍とは別に同じ御家人である執権が訴訟の裁許を行うことで、御家人同士の所領争いにおいて将軍と御家人における御恩と奉公の関係を壊すことなく公正な訴訟が執り行われることになり、幕府の訴訟制度の確立につながったとする。また、執権による公正な訴訟は御家人にとっても望ましいものであった。また、合議制の訴訟制度の確立の過程で、かつ将軍の後見人（「軍営御後見」）でもあった北条泰時が、評定衆を取りまとめて将軍の代わりに裁決を行う役目として兼ねた職が執権の始まりで、時政・義時を執権としたのは過去の政所別当・軍営御後見を遡って「執権」と記した『吾妻鏡』の記述に由来とする説もある。やがて、北条氏の権力が増大するにつれて、幕府の公的地位である執権よりも、北条一門の惣領に過ぎない得宗に実際の権力が移動していく事になる。6代執権の長時の時代に、出家した執権の座を譲った得宗である時頼が依然として幕府内の権力を保持し続けた事が、得宗への権力移動の端緒となる。これ以降、得宗と執権が分離し、実際の権力は得宗が持つようになり、執権は名目上の地位となった。さらに、9代北条貞時が幼くして得宗と執権の両方を継承すると、得宗家に仕える御内人が貞時の補佐を名目として幕府の政治に関与するようになった。貞時は平禅門の乱で内管領平頼綱を滅ぼし、自ら政務を執るようになるが、嘉元の乱以降政務を放棄するようになり、最高権力者であるはずの貞時が政務を放棄しても長崎氏らの御内人・外戚の安達氏、北条氏庶家などの寄合衆らが主導する寄合によって幕府は機能しており、得宗も皇族出身の将軍同様に装飾的な地位に祭り上げられる結果となった。貞時の子北条高時の時代になると、執権も得宗も形骸化し、北条家の執事とも言うべき内管領の長崎氏が権力を握るようになった。近代になって龍粛が1922年（大正11年）に著した『尼将軍政子』の中で源実朝没後に執権が鎌倉幕府の実権を掌握してからの体制を執権政治（しっけんせいじ）と表現して以後、この語が広く用いられるようになった。ただし、近年では実朝の死後は北条政子が「尼将軍」として実権を掌握しており、執権政治への移行は政子の死後であるとする見方が出されている他、執権政治を2つに分けて8代北条時宗の急死後、幼少の9代北条貞時が幼くして得宗と執権をともに引き継いでからの体制を得宗専制（とくそうせんせい）と呼んで、それ以前の執権政治と分ける区分方法も行われている。なお、執権の多くは相模守に任官され、武蔵守に任官された事実上の副執権である連署と共に「両国司」（『沙汰未練書』）と呼ばれた。