リステリア・モノサイトゲネスの感染方法は食品媒介であることが確定している。これまで感染元となったことが確認された食品には乳製品（生乳、低温殺菌飲料乳、チーズ、特に軟質熟成タイプとナチュラルチーズ、アイスクリーム）、生野菜、食肉加工品（生ハムや、生肉を発酵させて作ったソーセージ）、あらゆる種類の生肉、魚介類加工品（スモークサーモンなど魚肉の燻製）、コールスローなどのサラダがある。日本国内では乳製品、食肉加工品や魚介類加工品などから非常に微量ながらリステリア・モノサイトゲネスが検出される。通常の微生物の栄養摂取や増殖が抑えられる0 °C環境でも生育することができ、冷蔵食品であっても指数関数的に増殖する。4 °Cといった冷蔵環境では第二鉄の量が生育に影響を及ぼす可能性が示されている。
リステリア・モノサイトゲネスは、食品媒介性細菌の中で非常に危険であり、かつ、毒性が高い細菌の1つとされる 。日本では食中毒統計においてリステリア・モノサイトゲネスによる食中毒の報告例はないが、食品安全委員会の評価書によると、リステリア感染症の推定患者数は年間200人（平成23年）とされている。アメリカ合衆においては、毎年、1,600件の感染症発生と260件の死亡の原因と推定されており、食品媒介性細菌の感染症による死亡件数のうち、サルモネラ菌とボツリヌス菌に次いでリステリア症を原因とするものが3番目に多い。アメリカ合衆国でのリステリア症の死亡率は、他の食品媒介性感染症よりも高い。また、EUでは2008年以降、リステリア症の発症件数が増加傾向にあり、2014年では2,161件の発症が確認されるとともに210件の死亡が報告され、これは2013年と比べて16％の増加にあたる。リステリア・モノサイトゲネスによる疾患はヒト以上に獣医学の分野で頻繁に発生しており、特に反芻動物における髄膜脳炎の原因菌として知られている。新生児は経腟的に感染して髄膜炎を発症することがあり、新生児の髄膜炎において3番目に多い原因である。ブリーチーズやカマンベールチーズ、フェタチーズ、ケソブランコなどのソフトチーズはリステリア・モノサイトゲネスを含んでいる恐れがあり、妊婦は食さないよう指示されることがある。
リステリア・モノサイトゲネス（Listeria monocytogenes）は、1924年にE.G.D. Murrayが6匹の若い兎の突然死を調べる過程で初めて発見され、1926年に発表された。Murrayはこの微生物をBacterium monocytogenesと名付けたが、1940年にHarvey Pirieによって属名はListeriaに変更された。リステリア・モノサイトゲネスによる感染についての医学的な記述はヒトを含めた動物に発生していることが1920年代に現れた。しかし、1952年が東ドイツで報告されるまでは、新生児への感染、敗血症、髄膜炎の原因菌としては認識されていなかった。成人への感染は、悪性腫瘍治療の際に用いられる抗がん剤などに伴う免疫抑制状態や、臓器移植後の拒絶反応を防ぐために投与される免疫抑制剤や、何らかの疾患によってステロイドホルモン剤の長期服用が行われた時に発生する免疫抑制状態や、HIV感染などによる免疫系の弱体化を原因とする。また1981年に食中毒原因菌であることが科学的に証明された。その契機となった事件は、カナダ東部のノバスコシア州ハリファックスでキャベツを感染源とするリステリア症の大流行であった。主に妊婦と新生児で41人が感染し、18人が死亡した。原因となったキャベツはリステリア・モノサイトゲネスに汚染された羊糞肥料で栽培されていた。その後も、リステリア・モノサイトゲネスによる世界的で重大な食中毒が今日まで報告されている。
2004年には、韓国・中国からの修学旅行生に対して短期滞在査証（観光ビザ）の免除を、台湾からの修学旅行生に対しては短期滞在査証の手数料の免除を外務省が行った。また、香港からの観光客に対しては短期滞在査証の免除を開始した。2005年に開催された「愛・地球博（愛知万博）」開催期間には、韓国・台湾からの訪日観光客に対して、短期滞在査証の免除を行い、その後も免除措置を延長・恒久化した。中華人民共和国に対しては、2000年に北京市、上海市、広東省の住民を対象に、団体観光査証の発給が開始され、2005年にはそれまで限られた3市5省のみに発給していた団体観光査証の発給対象地域を全土に拡大した。2008年に家族観光査証の発給が開始された。2009年7月には、多様な旅行形態や目的地に対応できるよう、中国人への個人観光査証が、開始から1年間は試行期間として、解禁された。個人観光査証発給の対象者は、職業や経済力などを含め、身元の確実な人物とその家族に限られ、必ず認められる訳ではないが、申請手続きは、指定旅行代理店を通して在外公館で審査が行われる。2010年7月には、それまでの富裕層だけでなく、中間層にまで個人観光査証発給を拡大した。2011年7月には、沖縄県の要望で導入された観光数次査証（マルチビザ）（初回訪問地を沖縄県にすることを条件として、3年以内ならば何回でも訪日できる）の発給が開始された。2011年9月1日には、官公庁や大企業の管理職を指す「一定の職業上の地位」の要件を撤廃し、滞在期間も15日から30日間に延長した。2012年7月には、観光数次査証の発給要件が緩和され、岩手県・宮城県・福島県の東日本大震災被災地3県の訪問についても、同査証の取得申請が可能となった。1回の滞在期間は最長90日間、2回目以降の訪日では被災地を訪問しなくても可能となった。2013年には、タイ王国、マレーシアからの観光客に対して観光査証が免除され、2014年にはインドネシアからの観光客のうち、バイオメトリック・パスポートを所持する人についても観光査証が免除された。2015年1月19日には、中国人個人観光客に対する査証発行要件の経済要件（十分な経済力→一定の経済力）などが、条件付で緩和（審査基準は非公開）された。