ITU-Tが定めたモデムのコマンド体系。ヘイズATコマンドはモデムによって独自の拡張が行われており、通信するにあたってモデムを何らかの形で識別しなければならないが、V.25bisではシリアルインターフェースの制御状態からコマンドとその手順が厳密に定義されており機種依存の問題はほとんどない。ルーターなどに接続されることを前提としたモデムで採用されている。コンシューマー向けの製品では一時期V.25bisとヘイズATコマンドの両方をサポートしていたが、現在ではV.25bisをサポートしていない製品がほとんどである。
網制御装置（もうせいぎょそうち）は、NCU (Network Control Unit) とも呼ばれる、一般加入者回線に接続するために、交換機に対し回線の接続・相手側の電話番号の通知・切断・通信先等の変更等の処理を行う機器である。初期のものは、電話機の形状をしており、回線接続などの動作は手動でダイヤルしたり、回路を切り替えたりしていたが、後に、コンピュータからの制御により自動発信、自動着信などもできる様になった。初期段階では、NCUから制御用信号専用のケーブルでモデムに接続されていたが、後にモデムと一体化された機器が登場する。ヘイズATコマンドという業界標準のコマンドを搭載したモデムが登場してからは、専用ケーブルを介して制御する必要がなくなり、制御コードの標準化と通信回線接続のモジュラジャック化に伴い、一般のパソコン通信などでも使えるようになった。
ITU-T標準プロトコルで規定された、エラー訂正とデータ圧縮の方式。エラー訂正はMNP4と互換。「V.42bis」はBTLZ (British Telecom Lempel-Ziv) 方式を採用したデータ圧縮の規格であり、CCITT（当時）が1989年11月に勧告したもの。MNP5の圧縮率が1.6 : 1であったのと比較して2.45 : 1程度と、圧縮効が高い。2400bps以上のモデムで広く使われた。
モデムホン（オートホン）は電話機とモデムを一体にした装置。オンフックダイヤル、スピーカ受話、短縮ダイヤルリダイヤル、スピーカ音量調節等の付加機能。通信装置としての機能はモデムに準じる。通信回線インターフェース（モジュラジャック）と通信用インターフェース（RS-232C）を持ち、パソコンからコントロールできる多機能電話とも言える。但し、モデムを内蔵している電話機のためAC電源アダプタ等により電源を供給する必要がある。
NCU・変復調・制御部を一体にまとめたモデム。通信用インターフェースと通信回線インターフェースを持ち、1980年代のパソコン通信の登場初期から使われている。当時は普及機のMMモデムに対し高級機であった。かつては主流であったが、2000年頃から少なくなっている。次項のソフトモデムと異なり、動作中にCPUに負担をかけることが少なく、安定して動作することや、特別なデバイスドライバがなくても、RS-232Cポートさえ利用できれば通信できるメリットがあり、産業用機器などの組み込みシステムのコンポーネンツに利用されたことも多い。インテリジェントモデムをモジュール化し、INS1500のような集合回線に一括接続し、通信用インターフェースにネットワークインターフェースを用いた集合モデムは、アクセスポイントに多用された。
電話回線の音声周波数帯域 (300 - 3400Hz)をデジタル変調により変復調し、コンピューター等のシリアルポートとデジタル信号（データ）としてやり取りするものである。
コンピュータやルーターなどとは、古い機種ではRS-232C・RS-422などのシリアルポート、比較的新しい機種ではUSBやExpressCardなどのインタフェースで接続するのが多い。また、パソコン本体に内蔵されたものや、PCIなどの拡張スロットに装着するもの、PCカードタイプのものもある。ケーブルモデム・ADSLモデムなどの高速なものは、LANポート（イーサネット）で接続するものが多い。加入電話回線用のモデムの加入者線側は、電話用2線式のモジュラージャック (RJ-11) にモジュラーケーブルで接続する。アナログ電話機は、電話機端子に接続する。
OSI参照モデルでは、データ回線終端装置が接続された通信ポートとその先のモデムが物理層に相当する。コンピューター（ホスト）から見た通信ポートから先の（仮想）通信回線上は、無手順の場合もあれば、SLIPやPPP等のデータリンクプロトコルが実装される場合もある。パソコン通信・ファクシミリ等のアプリケーションソフトウェアは、オペレーティングシステムの通信ポート（シリアルポートやUSBポート等、あるいは専用の仮想通信ポート）、またはネットワークコンポーネント経由で接続し、回線の発呼・着呼等の網制御コマンド・通信データを遣り取りする。ただし、網制御は必須ではない。ADSLモデム・ケーブルモデム・無線モデムなどのInternet Protocolの仮想LANカード・ルーター・ブリッジ機能のあるネットワークデバイス機器に内蔵された場合は、デバイスとしてのモデムには明示的にアクセスできない場合もある。また、音声回線を使用せず、VoIP・VoLTEのように音声通話をアプリケーション層で行うものもある。
州内にはドイツからの移民が多く、醸造業を発展させてきたこともあり、国内では常にアルコールを許容する側の州となってきた。州全体にわたる禁酒法を制定したことはない。1910年、1912年、1918年の3度にわたって禁酒に関する住民投票が行われたが、ことごとく拒否してきた。アルコールに関する規制が始まったのは1934年になってからだった。今日、アルコールの規制は州政府によって行われており、地方政府は州法を超える規制を行うことを禁じられている。州全体では、オープンコンテナ法すなわち公共の場でアルコールを飲むことを禁じる法、アルコールに関わるブルー法（厳格な規制）、包装されたアルコールを販売する場所の規制（ドラッグストアやガソリンステーションでも酒類は販売できる）、アルコール濃度に基づく法の差異といったものがすべてない。些細なアルコールの「消費」（所有に対することば）を禁じる法は存在せず、州法では公共の場で酔っぱらったとしても逮捕や刑事罰を科されることがないようにしている。いかなる自治体もドライ（禁酒）に進むことがないようにしている。また両親や保護者が子供に酒を勧めることも認めている。カンザスシティの繁華街であるパワー・アンド・ライト地区は、町の通りで21歳以上の者が開栓されたアルコールを所有し、消費すること（プラスチックのカップに入っていればよい）を認めている国内でも数少ない場所の1つである。