ケインズは1906年より自由党の活動に積極的に関与し、この活動を通じて自由主義の確立に努めた。1925年のゼネストに共鳴し、ゼネストの原因を保守党政権財務大臣ウィンストン・チャーチルによる金本位制復帰に求め、『チャーチル氏の経済的帰結』の中でチャーチルをシティの声ばかり聞いて炭鉱労働者を犠牲にする政治家と批判した。1927年8月に自由党党首デビッド・ロイド・ジョージが自由党産業研究会（Liberal Industrial Inquiry）を創設するとそれに参加し、「大きな政府」志向の新たな経済政策を立案し、ここでケインズ主義の理論を確立した。
『雇用・利子および貨幣の一般理論』の翌年1937年に発表した補足的論文『雇用の一般理論』においては、経済活動における不確実性の影響を強調した。ケインズは元々はケンブリッジ大学には数理学部に入学しており、博士論文でもある最初の著作は『確率論』である。ここにおいてケインズは、確率を数学ではなく論理学の一分野として捉える論理確率主義の立場をとっており、確率や不確実性に関する哲学的問題について広範な考察を行っている。近年のケインズ研究では、この頃の蓋然性や不確実性全般についての考察が、後のケインズの経済学への考え方に関係していると考えられている。有名な「アニマル・スピリッツ（血気）」という言葉は、予測不能な不確実性下であっても投資活動を行う投資家の心理を表したものである。
『雇用・利子および貨幣の一般理論』（1935年 - 1936年）では、不完全雇用のもとでも均衡は成立し得るとし、また完全雇用を与えるための理論として、反セイの法則を打ち立てて、「産出高は消費と投資とからなる」とする有効需要の原理を基礎として、有効需要の不足に基づく非自発的な失業の原因を明らかにした。有効需要は、市場メカニズムに任せた場合には不足することがある。しかし、ケインズは、投資の増加が所得の増加量を決定するという乗数理論に基づいて、減税・公共投資などの政策により投資を増大させるように仕向けることで、有効需要は回復することができるとした。生産者が価格を変えずに、供給量を総需要に応じて調整する。ケインズは総需要の増大させる方法として、財政政策、特に財政支出政策を重視した。なお、上の議論に対しては、公共投資政策ないし投資の国家管理の本質は、単なる有効需要の付加ではなく、政府による公共投資が企業家のマインドを改善することで経済全体の投資水準が底上げされ得るという点にあり、生産手段の国有化を意味するものではない。これらの彼の提唱した理論を基礎とする経済学を「ケインズ経済学」（「ケインズ主義」ともいう）と呼ぶ。このケインズの考え方は経済学を古典派経済学者とケインジアンとに真っ二つに分けることとなった。そのため、ケインズ理論の提唱は、のちにケインズ革命と呼ばれるようになった。ケインズは、大不況下では、金融政策は効果的ではなく、消費を直接的に増やす財政支出政策が最も効果があると主張した。ケインズの有効需要創出の理論は、大恐慌に苦しむアメリカのフランクリン・ルーズベルト大統領によるニューディール政策の強力な後ろ盾となった。
10世紀前期までは中央官司からの弁備・造進や大嘗会行事所からの国宛に対して諸国の国司が用途の調達（交易や造進など）を行い、その財源には庸調や正税が用いられた。ところが、大嘗会は天皇1代に1度しか行われない重要な行事であるためその費用も尋常ではなかった。例えば悠紀国・主基国とされた国の負担（大嘗会雑用稲）は、それぞれ稲1万束が原則（『延喜式』雑用稲条）であったが、実際には緊縮財政下の弘仁14年（823年）の淳和天皇の大嘗会の際でもそれぞれ15万束支出した（『類聚国史』巻8神祇8大嘗会・弘仁14年11月癸亥条）とされ、財政的負担の大きいものであった（『類聚国史』の記事は『延喜式』以前のものであるが、大嘗会の儀式そのものは大きく変わっていないため、『延喜式』の規定は名目上のものであったとみられる）。10世紀に入ると庸調や正税の枯渇などによって次第に滞るようになり、大嘗会に必要な用途を確保するのも困難となった。例えば、天慶9年（946年）の村上天皇の大嘗会に先立って行われる御禊に必要な綿や布などが確保できず、贖銅として徴収した銭や太政大臣藤原忠平の私物の献上によって辛うじて必要量を確保できたという（『九暦』天慶9年10月28日条）。三条天皇以後になると行事所に対して栄爵宣旨が与えられ、成功による費用調達も恒例化していった。また、国司による現地における調達も財源不足から、『尾張国郡司百姓等解文』でみられるように実勢価格よりも安くあるいは無償に近い形で買い上げられ、実質上は臨時雑役に近い課税となっていった。数年もしくは数十年に1回という大嘗会の特徴から、明確な時期を確定するのは困難であるが、11世紀には現地においては大嘗会に伴う国司による臨時雑役の賦課が実施されていたとみられている。こうした中で、造内裏役などと同様に一国平均役による大嘗会役が賦課されるようになったとみられている。大嘗会役の明確な最古のものは、康治元年（1142年）の近衛天皇の大嘗会の時のものとされている。鎌倉時代に入ると、段銭・段米の形で徴収されるようになり、室町時代に入ると幕府が徴収命令の主体となった。