中村不折は国四郎を評して「幸か不幸か満谷君には文章が書けぬ。しゃべるのも下手だ。それで自分というものの吹聴や説明がうまくできぬのだ。そこで君は黙って仕事をしていくより他はない。なんらのかけひきもなく、ただ作品そのもの、言いかえれば芸術の力のみによって、ひた押しに押して行こうとするのが満谷君である。」と言っている。総社市立総社小学校校長室に掲げられている「フランス・ブルターニュ半島の風景」は、国四郎の遺志によって、1937年（昭和12年）5月、遺族によって贈られたものである。その当時の校長重政良一は、「満谷国四郎略伝」の中で、「我等ニハ是ノ如キ大先輩アリキ　出デヨ　第二ノ満谷国四郎、第三ノ雪舟禅師　今此ノ文ヲ草シテ未来ノ画聖ヲ待望シ必ズ出ズベキコトヲ確信ス。諺ニ『二度アルコトハ三度アル』ト」と記している。雪舟が幼少時代に修行した宝福寺（岡山県総社市井尻野）三重塔西側に、満谷国四郎の顕彰碑が建てられている。
四度にわたる中国旅行で、明治リアリズムからの蝉脱を模索していた国四郎は、大陸の自然や風物に接し、「十五老」（国四郎のもじりで、九・二・四老）と称して、油絵具を使いながら、彼の絵には東洋画の落ち着きと、気品が加わった。また筆やすみを使って、山水を描く南画風の絵も描くようになり、いっそう独特の画境を示すようになった。1925年（大正14年）には帝国美術院会員となり、太平洋画会の一員として多くの後進を指導し、岡山県人では吉田苞・柚木久太・片岡銀蔵・三宅円平・石原義武らを育てた。晩年の作品は、的確なフォルム、温か味のある色彩により、平明で装飾的な画面を作りあげている。「女ふたり」「緋毛氈」などの彼の代表作がこの頃の作品である。また明治神宮壁画には、「慈恵病院行幸図」を製作している。
1874年10月11日に満谷準一郎と世辞との間に三男として、岡山県賀陽郡門田村（もんでむら・現総社市門田）に生まれた。現在は「満谷国四郎先生　生誕之地」と刻まれた石碑が建てられている。叔父の堀和平は県下で洋画の草分けと言われた人で、幼い国四郎は堀家に行くたびに和平の画技を見て強い感銘を受けた。さらに、浅尾小学校では代用教員をしていた吉富朝次郎に愛され、岡山中学校(現・岡山県立岡山朝日高等学校)に進むと松原三五郎に画才を認められた。1891年（明治24年）、ついに中学を三年で退学。徳永仁臣をたよって上京するとき、吉富朝次郎から「総社は東洋画の大家雪舟を出した地である。君も大いに頑張って西洋画の第一人者となり給え」と励まされた。
当スタジアムでは、1978年の開場以降、株式会社横浜スタジアム（以降「運営会社」と略記）が場内での物販・広告収入や球場使用料の設定などに関する権利を保有。横浜大洋ホエールズ・横浜ベイスターズ・横浜DeNAベイスターズは、この条件の下で、スタジアムを本拠地として使用するための契約を運営会社との間で締結している。2002年から東京放送ホールディングスが保有してきた横浜ベイスターズの経営権売却交渉（2010年）では、上記の契約によって球場使用料や広告・物販収入が球団側に入らず、結果として球団の経営を圧迫していることが一部の報道で判明した。2011年のプロ野球シーズン終了後にTBSからベイスターズの経営権を買収したディー・エヌ・エーでは、運営会社の発行済み株式の5.74%を保有するとともに、同社出身で球団オーナー（当時）の春田真が2012年シーズンの開幕前に運営会社の鶴岡博社長と会談。他のNPB球団の本拠地球場に比べて高額とされる球場使用料を入場料収入の13%に引き下げることや、看板広告の新規スポンサー収入・場外常設店舗での物販収入を球団に入れることを条件に、7年間のスタジアム使用契約を締結した。2015年には、ディー・エヌ・エーが3月期の決算において、ベイスターズに関連する野球事業で13億円の赤字を計上した。その一方で、同年のプロ野球シーズンには、当スタジアムでのベイスターズ主催公式戦でシーズン最多（43回）の満員を記録。他球場の開催分を含めた主催公式戦の累計観客動員数は約181万3,800人で、経営権の買収前から1.7倍ほど増加したことから、前述の赤字の半減が見込まれている。7月には、2016年以降に内・外野グラウンドへ天然芝を敷設することを視野に、球団と運営会社の関係者がMLB球団の本拠地球場を視察していたことが報じられた。ディー・エヌ・エーでは、このような背景や「（当スタジアムの）コミュニティー・ボールパーク化」という構想の下に、野球事業での収入の増加などを見込んで球団とスタジアムの一体運営を模索。2015年10月9日には、運営会社の発行済み株式の過半数を保有すべく、総額100億円規模の友好的TOBを実施することで同社と基本的に合意した。同年11月24日からは、球団を通じて、運営会社への友好的TOBを実施。2016年1月20日の締め切り時点で、ディー・エヌ・エーが運営会社の発行済み株式の76.87%を所有するに至った。このため、運営会社は同月28日付で、ディー・エヌ・エーの連結子会社（孫会社）に名義を変更した。なお、運営会社の名義変更後は、ディー・エヌ・エーによる球団とスタジアムの一体運営体制へ移行。球団が場内での物販・広告収入を直接確保できることによる球団経営の改善や、スタジアムの大規模な改修（2017年以降に計画されている天然芝の敷設・観客席の増設など）に向けた意思決定の迅速化が見込まれる。池田純球団社長も、友好的TOBの成立を受けて、今後のスタジアムの運営計画を発表。「COLOR（色）」「ENTERTAINMENT（イベント・演出）」「SEAT（シート）」「HISTORY（歴史）」「BALL"PARK"（野球の公園）」「FOOD（食）」「GREEN（芝）」「BEYOND（超える）」「LANDSCAPE（景観）」というキーワードの下で、横浜市民に愛されるスタジアムを目指すことを明らかにした。2017年10月4日、コミュニティボールパーク化構想はグッドデザイン賞を獲得した。