BYODに関しては賛否両論が存在する。賛成側の意見としては、BYODの利用は従業員の生産性を向上させ、企業が最新で高額の情報機器を従業員に提供する場合にかかる金額を低減することができるとしている。但し、これは一方で個人に対する負担増とも考えられる。また、個人の機器の利用であるため、従業員は自分で利用したい機器を選択することが可能である。反対側の意見としてはBYODを「自分で危険性を持ち込む('Bring Your Own Danger')」や「自分で災いを持ち込む('Bring Your Own Disaster')」と表現されるように企業情報の漏洩などを懸念している。また、情報漏洩発生時には対応にかかるコストが多額になるため、コスト削減に否定的な意見もある。また、情報機器の購入手当・月額コストなどが賃金に特別手当として上乗せされない限り、従業員に対するフリーライドであり、「事実上の賃下げ」ではないのかという意見もある。また、当該機器の個人使用のニーズがない者にとっては、業務上の利用のために購入を強いられることになる。
前述のトレンドマイクロの調査では約6割の企業がBYODのルールを制定しておらず、ルールが制定されていても、ポリシーやルールに強制力や抑止力があると回答した社員が24％という状況となっている。またルールの有無にかかわらず、BYODの利用は当然の権利であり、会社が禁止しても利用すると明言している者もいる。
従業員が個人の機器を仕事に用いる場合、従業員に機器の購入を行わせるために予想外の支出となる課題、その機器が従業員のミス以外の理由により物理的に損害を受けた場合、その責任の所在に課題がある。
BYODは個人機器の利用であるため、全てのユーザーが同一の環境や機器を利用していない場合が多い。これをどうするかも問題となる。例えば、職場の環境や他の従業員がリナックスを利用している場合に、従業員が持ち込んだOS Xなどの他のOSを利用したラップトップPCに対する対応をどうするのかという問題である。また、同一のOSであっても、利用環境や機器の性能により、組織で利用しているソフトウェアやアプリケーションをそのまま利用できるのかという、互換性などの問題がある。
BYODにおいて、ネットワークアクセスの管理と制御は大きな問題である。自由に利用可能なセキュリティなしの無線ネットワークと異なり、BYODが要求する秘密性は、WPA2-Enterpriseの様な安全な無線通信プロトコルを利用する必要がある。このWPA2-Enterpriseは次の3つの形の無線通信のセキュリティを提供するものである。(1)無線暗号化：送信においてトラフィックが守られることを保証する。(2)ユーザー認証：認証されたユーザーのみがネットワークに接続することを保証する。(3)ネットワーク認証：ユーザーが本当に正しいネットワーク (悪魔の双子ではない) に接続することを保証する。
管理されない機器を業務に用いた場合、情報漏洩につながる可能性がある。例えば、従業員が会社のネットワークにアクセスしたスマートフォンを紛失した場合、このスマートフォンに残る秘密情報が、外部に流出する潜在的な危険性が存在する。このため、従業員は自分の機器をパスワード保護するだけでなく、企業がそれらの機器を遠隔操作し、機器に残るデータを消去する手段を保有しなくてはならない。そのためには、電話やタブレットなどのBYOD機器に情報漏洩防止用のアプリケーションをインストールする必要がある。ただし、この遠隔操作でのデータ消去は、データが流出する前で、機器の電池残量があり、機器が通信圏内になければ利用できない。同時に、従業員が保有するプライベートデータを管理する場合には、企業と従業員間での交渉・合意が必要となる。
BYODは個人所有の機器を業務に用いるため、いくつかの課題が存在する。これらの課題は、一度解決して完了するものでは無く、課題解決の計画と実施、改善を繰り返し行うことで生産性の高いBYODが可能となる。
フィッシャーは優生学の熱心な推進者でもあり、その考えは彼の遺伝学に関する著作でも度々言及されている。1930年に出版された『自然選択の遺伝学的理論』では、性淘汰や擬態、権力の発達についての自説を展開しているが、その中で「生物に自然に対する適性を与える突然変異の確率は、今後突然変異の数が増大していくにつれて逆に減少していく」と主張するとともに、「集団数の増大が多様性を生み、それによって生存の機会の数も増大していく」と述べている。これらの考えは後に集団遺伝学として知られる研究分野の基礎となった。さらにフィッシャーはこの考えはヒトに関しても適用できると述べ、同書の3分の1ほどがそのことについて割かれている。それによると「文明の衰退と凋落は、上流階級の生殖力の低下に帰することができる」とし、1911年のイギリスの国勢調査結果を基に、生殖力と社会階級とに逆関係があるという意見を述べた（少なくとも彼はそう信じていたわけだが、この見解は当然ながら客観性を欠くもので、上記の統計結果はむしろ子供が少ないことによる経済的負担の少なさに帰することができると言えよう）。そして子供の少ない家庭への補助を撤廃する一方、子だくさんの家庭に対して父親の収入に比例した補助金を出すことを提案しているが、これに関してはフィッシャー自身が8人の子供の父親であり、その養育のために彼が負わなければならなかった経済的負担が、彼の遺伝学・進化論的確信を深める原因の一つとなり、この発言もそのことと無関係ではないとする家族や友人達の証言もある。『自然選択の遺伝学的理論』が出版されると、チャールズ・ゴールトン・ダーウィン（チャールズ・ダーウィンの孫）を初めとした複数の科学者が同書を高く評価し、特にダーウィンとはそのことが契機となって少なくとも以後3年間は親密に文通する間柄となった。同書は20世紀後半の進化生物学者ウィリアム・ドナルド・ハミルトンにも多大な影響を与え、彼の血縁選択説が成立する遺伝学的な面での礎にもなった。また、1929年から1934年にかけて、優生学会はフィッシャーらを中心として、優生的観点から断種を容認する法律（結果的には否決されたが）の制定を求めるキャンペーンを行っている。