関係は、2人の兄弟姉妹として互いに紹介することから始まる。年上の兄弟姉妹は、母親の妊娠中のある時点で、すぐに弟や妹に気づくが、これは、年上の子供の心理的調整を容易にし、新生児とのよりよい関係をもたらすのに役立つ。発達初期に、2人の対話は年上の兄弟姉妹の社会的適性に寄与し、年下の兄弟姉妹を認知的に刺激する。年上の兄弟姉妹の方が、親が幼児語で話しかけるように、年下の兄弟姉妹の低い言語理解に対応するために話し方を適応させる。幼児と主監督者との関係を記述するために使用された愛着理論は、兄弟姉妹にも適用することができる。幼児が兄弟姉妹の反応性が高いと判断し、慰めの源泉と見なす場合は、支持的な絆が形成される。反対に、兄弟姉妹が攻撃的、無視的、またはその他の否定的な方法で行動する場合、負の関係が形成されることがある。兄弟姉妹関係は、主監督者が不在で、保護とサポートのために年上の兄弟姉妹に頼らざるを得ない場合、更に強調される。兄弟姉妹が成長して発達しても、幼児期から小児期までの関係にはかなりの安定性があり、その間、正と負の相互作用は頻度において一定のままで維持される。それでも、この時期は両方の兄弟姉妹にとって大きな変化を示す。年齢差がほんの数年である場合、これは兄弟姉妹が学校に入学し、同級生と出会い、友人を作っている時期を示している。このような環境の変化は、お互いの繋がる機会を減らし、年下の兄弟姉妹は援助者を兄弟姉妹関係の外で見つけることが出来るため、社会的支援のために年長の兄弟姉妹に依存しなくなる。年下の兄弟姉妹が学校に入ると、年上の兄弟姉妹は慣れ親しむように助け、学生であるという新しい闘争についての助言を与える。同時に、年長の兄弟姉妹は質問に答えることができ、年下の兄弟姉妹が親に相談しにくい話題について話し合うことも出来る 。
兄弟姉妹関係の性質と文脈は文化によって異なる。先進国の文化では、兄弟姉妹は通常任意に関係を深める。人々は兄弟姉妹と接触して協力し合うことが奨励されてるが、これは義務ではない。年上の兄や姉は時には下の弟や妹を見守る責任を負うこともあるが、限られた場合だけであり、親が主な監督者の役割を担う。それに対して、開発途上国の文化における密接な兄弟姉妹関係はしばしば義務的であり、強力な文化的規範は兄弟姉妹間の協力と接近を促している。インドでは、兄弟姉妹関係が大切にされており、ラーキーと呼ばれる祭りが開催されている。この祝祭で、姉妹は兄弟に織ったブレスレットをプレゼントし、彼らが自分自身の家庭を持った後も続く永続的な絆を示す。これらの文化はまた、年上の兄や姉が年下の弟や妹を見守る役割を担うことが常に期待されている。
兄弟姉妹はお互いの生活の中で、親のような仲間意識と、友人のような力と援助をシミュレートするユニークな役割を果たす。兄弟姉妹はしばしば同じ家庭で育つので、直系家族の他の成員のように、お互いの暴露量が大きい。しかし、兄弟姉妹関係には階層的要素と相互的要素の両方があるが、この関係は、他の世代の家族よりもより平等で対称的である傾向がある。さらに、兄弟姉妹関係はしばしば家族内の結束の全体的な状態を反映している。兄弟姉妹は、一般的に親や他の誰よりも、幼少期にはお互いに多くの時間を費やし、兄弟姉妹関係はしばしば個人の人生において最も長く続く関係である。
昭和期の就職活動は、特別な推薦や縁故等を持たない者は就職活動にあたり学校の就職課に張り出される求人票を見て応募するという方法が一般的であった。就職活動におけるこの状況を根底から覆したのが、大学新聞広告社（のちのリクルートホールディングス）が1962年に発行した雑誌「企業への招待」である。「企業への招待」（1969年に「リクルートブック」に誌名変更）には企業から集めた求人広告だけを掲載し、無料で学生に配布した。資料請求用のハガキがついていて、学生はそれを送ることで簡易に企業に受験の意志を表明することができる。企業は低額の掲載料をリクルートに支払うことで簡易に学生の募集を行うことができる。このことによりリクルートは就職・採用活動のビジネス化に成功した。1996年にリクルートは「RECRUIT BOOK on the NET」（現在のリクナビ）を開始し、就職・採用活動の舞台は紙媒体から次第にインターネットへと移行していったが、基本的な仕組みは同じである。現在では複数の会社から同様の就職ポータルサイトが開設され、そこに会員登録し、それらのサイトを経由して企業に受験の意志を表明（エントリーと呼ばれる）したり、会社説明会や入社試験の予約を行うのが一般的になった。現在では、就職サイトにしか求人情報を出さないという大手企業も多く、就職サイトに登録することは、就職活動をする事務系を志望する学生の常識となっている。就職情報ビジネスは、長く経団連が維持してきた日本型雇用システムの入り口部分である新卒一括採用を支えるインフラとなった。1988年に発覚したリクルート事件では、同社の政界工作の狙いを就職協定の維持・順守を働きかけるため、と判決で指摘されている。就職協定の廃止により激化した競争を勝ち抜くため、面接の受け方やエントリーシート（後述）の書き方、自分の長所、適性、キャリアプランを自ら検討する「自己分析」などを解説した「就職マニュアル本」が数多く出版され、大型書店では就職本コーナーを作るほどの人気になっている。近年では、就職支援を掲げる就活系団体なる組織が多数編成されており、大学3年生や大学2年生までも対象とした(有料)セミナーなどで、早期の就職活動開始を促すような活動も見受けられる。中には高額な入学費用を伴う講座(10万～70万)もあるが、内容は費用に全く見合わない講座も散見されるので、学生は注意が必要である。