90年代半ばあたりまでは重要視されておらず雰囲気重視で制作されていた劇中のモニターの表示物だが、近年コンピュータの一般的な普及によって、一般的にも表示物に意識が向くようになり、説得力のある物が求められるようになった為に発生したデザインカテゴリーである。特にSFや近未来を題材に扱った作品には、説得力を持たせるための重要なファクターとなっている。
東京義塾の最盛期の学生数は500人から700人ほどで、東遊運動で日本に向かったベトナム人青年たちの4倍の規模であった。ベトナム社会の近代化という目的に際して、学会設立運動は、東遊運動よりも圧倒的に安上がりであった。東京義塾は完全に合法の枠内で独立を目指す運動であった。フランス植民地当局も東京義塾の設立当初は静観していたが、設立から8か月ほどが経った1907年11月に閉鎖を命じた。主に中部ベトナムから始まった東遊運動は、1907年になると南部にも広がり、南部も留学生を輩出するようになった。しかし南部はまだ当局の締め付けが緩かったので、留学生の家族が留学生への手紙をうっかり郵便局に投函してしまった。検閲によりインドシナでの社会改革の動きを察知したフランスはこれを潰す方針へと転換した。1907年11月に東京義塾の閉鎖命令の少し後、1908年3月には安南（中圻）（アンナン）で課税に反対する反乱（抗税農民一揆）が発生し、1908年6月には東京（北圻）（トンキン）でもベトナム人兵士とアウトローが結託した陰謀事件（ハノイ投毒事件）が起きた。フランス植民地当局はこれらの事件の発生を東京義塾や東遊運動の唱道者らの責任であると非難した。東京義塾の出版物がすべて発行禁止処分にされ、指導者の中には逮捕される者もいた。阮瓘と黎岱はコンダオ刑務所へ流刑になり、阮瓘はそこで亡くなった。
東京義塾（ドンキンぎじゅく; ベトナム語: Đông Kinh Nghĩa Thụcドンキンギアトゥック ）は、フランスの植民地体制下で、ベトナムの知識人層がベトナム社会の近代化および啓蒙を狙いとして資金を出し合い、1907年3月にハノイに設立した私立学校である。ベトナムの歴史教科書において東京義塾は、教育施設として機能していた期間は非常に短いが歴史的に重要な役割を担ったものとして扱われている。
『Simoun』のコミカライズで名を馳せる。主として「漫画ばんがいち」(コアマガジン）、『コミック百合姫S』（一迅社）に作品を発表していた。黒髪の登場人物を描く傾向にあるため、一見画面が暗く見えることもある。内容は、伝奇的なものから、若者の青春の悩みを描いたものまであり、基本は純愛系の物語である。登場人物の心理描写がきめ細かく、意志の強い女性を描く傾向にある。女の子はできれば死んだり傷ついたりしないようにしたいと願っており、かわいいけれども、人形のようではない生き生きとしたキャラクターを描くことを志しているという。一人称は「オレ」。
例えば、野球場やサッカー場などのスポーツ施設や、映画館などにおいて、施設の運営会社とは異なる会社が飲食店の売店などの営業許可を得たうえで、飲食物の販売を行っていることがある。こうしたケースでは、当該飲食店はコンセッションと呼ばれる。同様に、百貨店にテナントが入居して服飾などの販売を行なっているケースもコンセッションと呼びうる。また、水道事業のような公共サービスについても、コンセッションの形態を取ることが可能である。コンセッション方式で、営業権を与えられて事業を実施する者（コンセッショネア；the concessionaire）は、固定又は変動（収入の一定割合）の金銭をコンセッションの発注者に支払い、ある地域又は施設における事業運営を行う。広義の公設民営方式（いわゆる指定管理者や民間管理許可制度などとほぼ同義）である。水道事業の場合、コンセッションは、浄水場等施設の独占的な使用権をコンセッショネアに譲渡する形態をとる。一方で、鉱山事業の場合には、土地の採掘権が与えられるだけであり、なおかつ、非独占的な権利（複数のコンセッショネアが存在）である場合も存在する。公共サービスのコンセッションの場合には、コンセッショネアたる民間企業と政府との間で結ばれる契約により、公共サービスの運営、維持、投資が契約で定められた年数の間、当該コンセッショネアによって行われることとなる。民間と政府（行政機関）の間で締結される契約は、「リース契約（lease contract）」や「運営契約（management contract)」などと呼ばれる形態をとる場合もある。これらの契約形態は、上下水道分野などではフランスの制度にならい「アフェルマージュ（affermage）契約」と呼ばれることもある。典型的なリース契約では、コンセッショネアである民間企業は、公共サービスの運営や維持を行うが、投資については政府が担う。また、運営契約については、運営や維持を行うコンセッショネアが料金の徴収も行うものの、単に政府の代わりに料金徴収を代行しているだけであり、収入は政府との間で取り決めた額を政府から受け取る形態となる。これは、他の契約形態では、料金が直接コンセッショネアの収入になるのとは対照的である。チリ、カナダ、英国では、有料道路の整備にコンセッションの考え方を取り入れている（例えば、英国のM6号線）。また、コンセッションは、ロンドンの Docklands Light Railwayの延伸で活用されている。日本では、コンセッション方式はBTO方式のPFI（Private Finance Initiative）事業の実施方法のひとつとして位置づけられ、なおかつPPP(Public-Private Partnerships)の考え方に基づく事業運営手法ともいえる。一方で、フランスでは、PPP方式は日本のサービス購入型PFIに近い事業手法であり、コンセッションやアフェルマージュはDSP（公共サービスの委託、Delegation de Service Public）方式と呼ばれるなど、用いられる用語や定義が相違することがあるため注意が必要である。