アルゼンチン最大の自然湖（天然湖）であり、付近にラテンアメリカ最大の湿地帯を形成している。湖面の大半はコルドバ州に位置するが、北東角はサンティアゴ・デル・エステロ州に位置する。2州の計5つのデパルトメント（郡に似た行政区画）にまたがっている。パンパ最北端部の低地の南部一帯を占め、南北に80km（50mil）、東西に45km（28mil）の広さを持つ。約10mと水深が浅いため、乾季と雨季で湖面の面積は2,000km²から4,500km²まで大きく変化する。東部は高さ60mの崖となっているが、その他の湖岸は低地に面している。もっとも多く流れ込む水は塩分を含んだドゥルセ川の水である。ドゥルセ川の下流とマル・チキータ周辺部は湿地帯となっており、特に水鳥などの生物多様性に富んでいる。湖の南西からプリメーロ川とセグンド川が、他にも数本の川が流れ出ているが、これらの川の流量は乾季と雨季で大きく変化する。また、数年以上のスパンでの変化もあり、1970年代から1980年代にかけて水位が2m以上も上昇した。湖の塩分濃度はとても高いが、乾季には250 g/l、雨季には40 g/lと季節によって極端に変化している。湖にはメダノ島などいくつかの島がある。蒸発量の増加や湖底の上昇などで湖の面積はゆっくりと縮小しており、いずれは塩類平原に変化することが予想されている。塩分濃度が濃すぎて生物の存在が不可能とされているが、病気の治療や療養などのために多くの湖を観光客が訪れる。1945年から1980年にはウィーン・グランドホテルが湖畔にホテルを経営していた。2002年5月28日にはラムサール条約に登録され、水鳥の生息地として国際的に重要な湿地として認められた。
ダムバッハでは2001年から受難劇が上演されている。上演は、2001年、2004年、2009年、2014年になされた。
各地方自治体の迷惑防止条例により、公共の場所や公共の乗物（一部の自治体では「公衆が通常衣服の全部若しくは一部を着けない状態でいる場所」も対象）において、人の通常衣服で隠されている下着又は身体を、写真機その他の機器を用いて撮影（一部の自治体では「撮影する目的で写真機その他の機器を差し向け、若しくは設置」や「写真機その他の機器で透視する方法」も対象）」について正当な理由なく人を著しく羞恥させ又は人に不安を覚えさせる場合は刑事罰規定で取り締まりの対象となっている。但し、大衆浴場やトイレ内といった公共施設内での盗撮の場合、より罪の重い建造物侵入罪で罰せられるのが慣例である。2014年4月12日までの迷惑防止条例は公衆が通常衣服の全部若しくは一部を着けない状態でいる場所に該当しない場合は公共の場所又は公共の乗物でしか卑猥目的の盗撮を取り締まる事は出来なかったが、京都府では2014年3月25日に迷惑防止条例を改正して「人の通常衣服で隠されている下着又は身体を、写真機その他の機器を用いて撮影」について「公共の場所若しくは公共の乗物」だけでなく「公衆の目に触れるような場所」も追加し、4月13日に施行された。一方で、盗撮行為に対して各都道府県で適用される規制にバラつきがあり、16の県において、例えば鉄道車両内での隠し撮りは違法となっても、駅トイレや学校、事業所内だと立件できないなどの事例が生じていることが明らかになっている。また、迷惑防止条例は、上空を都道府県間を越えて高速で移動する旅客飛行機内で卑猥目的の盗撮する行為の場合（例として日本航空1402便客室乗務員スカート内盗撮事件）において、どの都道府県の自治体の迷惑防止条例を適用するかが不明確となるため起訴しづらいという問題点がある。1999年に児童ポルノ禁止法が成立して以降は、18歳未満の児童を卑猥な対象として提供目的で盗撮する行為については「性欲を興奮させ又は刺激させ、衣服の全部又は一部を着けない18歳未満児童の姿態」と定義する児童ポルノの製造に該当するとして、児童ポルノ禁止法違反で刑事罰の対象となっている。2014年6月18日には「ひそかに児童ポルノに係る児童の姿態を写真、電磁的記録に係る記録媒体その他の物に描写すること」に該当すれば、提供目的に該当しなくても18歳未満の児童を卑猥な対象として盗撮する行為を児童ポルノ製造として、児童ポルノ禁止法違反で刑事罰の対象となるように法改正が行われ、7月15日に施行された。また、18歳以上でもわいせつな画像に抵触してインターネット上で有償で頒布する目的で盗撮記録を保管していれば、わいせつ電磁的記録有償頒布目的保管罪で摘発されることもある。映画館において新作映画作品を盗撮することは、知的財産権の観点から映画の盗撮の防止に関する法律違反で刑事罰の対象となっている。法廷に提出するための証拠写真として「盗撮」を使用した場合、違法収集証拠排除法則により証拠能力が否定される。一方で監視カメラなど「犯罪が発生する相当高度の蓋然性が認められる場合」において、被撮影者の許諾なく、あらかじめ証拠保全の手段・方法をとっておく必要性があり、社会通念に照らして相当と認められる方法で行われる場合、証拠能力は認められるとするのが判例の立場である（山谷監視カメラ事件）。報道機関が報道内容として後ろ姿やトルソのフレーミングで街なかや海岸などでの人物映像を利用することがあり、このような場合は公の報道の利益を考量したうえでの相当に慎重な画像利用が原則（相当性の法理）であり、気象報道や事件報道などの際に、海岸や街中でのスナップなどは被写体の承諾を特に取り付けることは一般に行われない。バラエティー番組などで芸能人の楽屋や打ち合わせ現場などに隠しカメラを設置し、芸能人の癖などを撮影するものがあるが、これは企画演出されたものであれ過渡的に不法行為に及ぶものであれ民事上の肖像権（及びプライバシー権）の範囲であり、他の違法性に抵触しない場合、許容されたものを放映されているものと見られる。公益性の高いニュース報道などにおける隠し撮りや隠しマイクについては、通常の取材では認められず「身分を隠しての取材」と同様に慎重な運用が必要と見られる。この場合も公然の取材では映像等が得られず、映像や音声なしでは報道目的が達成できず、報道目的が公益にかなう場合は許される場合もあり、特に非合法・反社会的対象への取材の場合には例外もあり得るとのガイドラインを規定するメディアも存在する。テレビ番組などで、素人参加企画や街角どっきり企画などが成立しにくくなっている事情に、肖像権の取り扱いの厳格化（適正化）が影響しているとの指摘がある。