大同2年（807年）成立の『古語拾遺』では、神武天皇の命を受けた天富命が肥沃な土地を求めて阿波国へ上陸して開拓した後、さらに肥沃な土地を求めて阿波忌部氏の一部を率い房総半島に上陸したとするが、社伝によれば神武天皇元年に天富命が魚尾山に神社を創建し、当時海辺にあったことから「洲神」や「洲宮」と呼ばれたとする。また、『斎部宿禰本系帳』では天富命15代目の子孫である佐賀斯の長男・子麿の第2子・夫岐麿が安房郡大領となって「洲の神」を祀り、その18代後の子孫である諸幾が文永10年（1273年）に洲宮神社として創建したとしている。同書には「文永十年、神宣ニ依テ社頭ヲ明鏡山豊栄地ニ遷シ建テ・・・」との記述があるが、この「明鏡山豊栄地」は現在も御浜降神事が行われる「明神山」に比定されている。「天比理刀咩神」は度々六国史に登場し、神階の陞叙を受けている（「洲崎神社#神階」参照）。延長5年（927年）の『延喜式』神名帳では安房国安房郡に「后神天比理乃咩命神社 大 元名洲神」と記載され、天比理乃咩命神社は大社に列格された。洲宮神社はこの天比理乃咩命神社の論社の1つで、もう1つの論社である洲崎神社と、どちらが式内社であるか江戸時代から争うようになる。『洲崎神社伝記』では、洲宮神社は始め明神山の洲の辺に鎮座していたが、後に魚尾山へ遷座、文永10年（1273年）10月15日の夜に発生した火災により社殿を焼失して長らく仮宮に鎮座し、永享11年（1439年）10月に現在地へ遷座したと伝える。ただし、現在地からも祭祀に使われた鏡や土器が出土しており、この地でも古代に祭祀が行われていたことがわかる。前述の通り、后神天比理乃咩命神社を巡っては、洲宮神社と洲崎神社の間で長らく論争となっていた。明治5年（1872年）神祇を管轄する教部省は洲宮神社を式内社と定めたが、翌6年（1873年）にこの決定を覆して洲崎神社を式内社とした。ただし、この決定の論拠はあまり明白で無いとされ、また洲宮神社では文永10年の火災で古記録を失った事が式内社指定変更の原因の1つとなったと主張しているのだと言う。近代社格制度では県社に列格されている。
1787年、イギリスが大マイメンシン管区(マイメンシン管区+隣接する6つの県)を設置した。後にマイメンシン県、ネトラコナ県、ジャマルプル県、シェルプル県に分割された。2015年1月12日、シェイフ・ハシナ首相は新しい管区の設置を発表した。大マイメンシン管区の6県をダッカ管区から分離しようと考えたが、タンガイル県とキショレガンジュ県はダッカ管区に残る事を選んだ。9月14日、マイメンシン管区は4つの県から成ると正式発表された。
明代に入り、科挙は複雑化した。科挙の受験資格が基本的に国立学校の学生に限られたために、科挙を受ける前に、童試（どうし）と呼ばれる国立学校の学生になるための試験を受ける必要があった。一方で試験内容も四書を八股文という決められた様式で解釈するという方法に改められた。試験科目が簡便なものになったことによって貧困層からも官僚が生まれるようになった反面、形式重視に陥ってしまい真の秀才を得られなくなってしまうという弊害も発生した。清代に入っても、この制度は続いた。また、挙人覆試や会試覆試といった新たな試験制度が追加されたことで、更に試験の回数が増えて複雑化した。このように科挙の試験形態が一貫して複雑化し続けた背景には、試験者の大幅な増加、豆本の持ち込みや替え玉受験などの不正行為の蔓延ということが挙げられる。しかし、このことは結果的に、そのシステムの複雑化から制度疲労を起こし、優秀な官僚を登用するという科挙の目的を果たせなくなるという事態を招いた。だが、1840年（道光20年）のアヘン戦争以後は西洋列強が中国を蚕食するようになり、日清戦争後には本格的に近代化が叫ばれるようになっていった。そしてついに、清朝末期の1905年（光緒31年）に廃止された。科挙が、中国社会においては一般常識そのものとされた儒学や文学に関して試験を行っている以上、その合格者は中国社会における常識を備えた人であると見なされており、その試験の正当性を疑う声は少数であった。逆に元朝初期に科挙が行われなかった最大の理由は、中国以外の地域に広大な領域を持っていた元朝にとって見れば、中国文化は征服先の一文化圏に過ぎないという相対的な見方をしていたからに他ならない。元朝と同じく征服王朝である清朝においても漢人科挙官僚を用いたのは旧明領の統治のみであり、それは同君連合である清朝が明の制度をそのまま旧明領に用いたためである。漢人科挙合格者で清朝の第一公用語で行政言語である満洲語と満洲文字を学ぶことを許され、中央政治に参加できたのは状元と榜眼のみであり他の漢人科挙官僚は学ぶことを禁止されていた。満洲人は基本的に武官（八旗）であり、科挙を受けて合格すれば文官になれたが、漢人よりも課題が緩和されており優遇されていた。また皇帝から直接指名を受ければ科挙を受けなくても官僚になることができた。清朝末期に中国が必要としていた西洋の技術・制度は、いずれも中国社会にはそれまで存在しなかったものばかりであり、そこでの常識だけでは決して理解できるものではなかった。中国が植民地化を避けるために近代化を欲するならば、直接は役に立たない古典の暗記と解釈に偏る科挙は廃止されねばならなかったのである。時の清政府の留学促進政策及び日本明治政府の積極的な招致が大きく関係している。戊戌の政変、義和団の乱、八国聯軍の侵略等、国内外においてダブルパンチを受けていた清政府は、その政権維持のため、新政措置を取った。そのうちの一つが、日本の明治維新を手本にすることであり、積極的に学生たちの日本留学を推し進め、奨励規程の公布まで行なった。特に、1905年の清政府による科挙制度の廃止も大きく影響し、多くの知識人が留学の道を選び、相次いで日本へと旅立った。