2012年7月、飲料水レッドブルなどの販売を手掛けるRed Bull GmbHが運営する2つのクラブ、レッドブル・ザルツブルクとRBライプツィヒの統括スポーツディレクターに就任し、指南役として両クラブのために戦術書を作って配り、「タレントに投資してさらに高く売る」という独自の移籍戦略を推し進めた。その戦術の中に「ボール奪取から8秒以内にシュートに持ち込まなければならない」という「8秒ルール」がある。この「ラングニック学校」ともいうべきクラブからロガー・シュミットやアレクサンダー・ツォルニガー、ペーター・ツァイドラーという監督を輩出した。2015-2016シーズンを前にレッドブル・ザルツブルクの仕事を後任に託し、2015年当時ドイツ2部にあったRBライプツィヒのスポーツディレクターとしての仕事に専念しようとしたが、人事において新監督招聘に失敗したため、兼任のまま自らRBライプツィヒの監督に就任し現場に復帰した。監督として迎えた2015-2016シーズンは序盤から首位争いを繰り広げ、最終的にSCフライブルクに優勝こそ譲ったものの、2016年5月8日の第33節、カールスルーエSC戦に勝利し、自動昇格となる2位を確定させ、創設8年目にして悲願のブンデスリーガ昇格に導いた。シーズン終了後に新監督としてインゴルシュタット監督であったラルフ・ハーゼンヒュットルの招聘に成功したことから退任し、スポーツディレクター職に専念することになった。2018-2019シーズン、RBライプツィヒにスポーツディレクター兼任のまま再度現場に復帰。内定している新監督の就任が2019-2020シーズンからのため、それまで繋ぐ1年間のみ監督を務めると発表。チームはリーグ戦で常に上位をキープし、昨年を上回る3位でUEFAチャンピオンズリーグ出場権を獲得。国内カップ戦DFBポカールでは、決勝まで進出するなどの好成績を収めた。そして翌シーズンから予定通りユリアン・ナーゲルスマン監督が着任し、自身はまた本来の裏方業務に戻ったが、スポーツディレクターも同時に退任。同7月より、レッドブル社のサッカー開発部門「Head of Sport and DevelopmentSoccer」に部署異動し、北米・南米方面の強化にも就いた。
VfBシュトゥットガルトに在籍するも、プロにはなれなかった。アマチュアのクラブでプレーし、選手兼監督を務めることもあった。1996-97シーズンにはSSVウルム1846を2部に昇格させ、VfBシュトゥットガルトの監督に抜擢された。1999-2000シーズンのドイツ・カップ準優勝、UEFAカップベスト16など結果を残した。2001年にハノーファー96の監督に就任すると1部昇格を果たした。2004-05シーズン途中に就任したシャルケ04では就任1年目からリーグ戦2位の成績を残した。しかし、当時のゼネラル･マネージャー、ルディ・アサウアーとの確執が囁かれ、2005-06シーズン終了時の退任を決断していたが、辞任する前の2005年12月12日に解任された。2006年夏、ディートマー・ホップオーナーの招きでドリッテリーガ（3部）にいたTSG1899ホッフェンハイムの監督に就任し、わずか2年でブンデスリーガ（1部）に昇格させた。その後も、チームの躍進に貢献するも、2011年1月2日、クラブがラングニックの同意なしに、主力選手であったルイス・グスタヴォをバイエルン・ミュンヘンへ売却したことで首脳陣と衝突、ホッフェンハイムの監督を辞任すると発表した。同年3月17日、ブンデスリーガでの成績不振により解任されたフェリックス・マガトに代わってシャルケ04の監督に復帰することが発表されたが、同年9月22日にバーンアウト(燃え尽き症候群)に陥り、健康上の理由で辞任した。
経済学者のディーン・ベーカーは、近年の自由貿易協定は一般労働者の労働条件を向上させるものではないと論じる。現実には自由貿易協定は、多くの経済学者が理想として描くものとは大きくかけ離れているとベーカーは述べる。例えば北米自由貿易協定 (NAFTA) とその後続協定は、それらの協定がアウトソーシングを容易にするものだったために、労働者の賃金を下げる性格を有する協約だったからである。NAFTAによって米国の鉄鋼所職工や自動車製造労働者が、発展途上国の低賃金労働者との競争にさらされ、その結果米国の製造業労働者の賃金低下を招いた。NAFTAなどの協定は、大企業がその国の民主的プロセスを握りつぶすために使う道具であるとベーカーは論じる。環境保護、安全、健康などについての基準は民主的に選ばれた政権によって規制がかけられる。大企業は、NAFTAその他の協定を利用してそれらの規制を妨害することができる。環太平洋戦略的経済連携協定でも同じことが起こるとベーカーは述べる。米国では、とある特許政策のために、抑制されないほどの独占が数十年間も製薬会社に与えられていた。米国民は、米国以外の先進国（それら先進国では、製薬会社による市場独占をある程度制限している）での価格の2倍の価格で処方薬剤を購入している。ジョセフ・E・スティグリッツは「発効から10年以上を経て、NAFTAの失敗は既成事実となっている」「NAFTA成立から10年間で、アメリカ・メキシコ両国間の所得格差は10%以上広がり、メキシコ経済を急成長させるという結果ももたらさなかった。メキシコの10年間の経済成長率は、実質で一人当たりの国民所得で1.8%に過ぎなかった。また、NAFTAはメキシコの貧困を悪化させた一因となった。NAFTAは関税を撤廃させた一方で、非関税障壁が丸ごと存続された」「関税にとらわれ過ぎた結果、メキシコは競争力強化に必要な措置をおろそかにしてしまった」と指摘している。ポール・クルーグマンは「NAFTA成立を貿易ブロック化に向かう大きな流れの一環と見るのは間違いである。なにが脅威となるかというと、それは時代錯誤の保護主義、狭小で利己的な保護主義であると指摘している。クルーグマンは「貿易によって雇用がどれだけ増えるか、或いは減るかといった問題の立て方そのものが、アメリカ経済の仕組みを誤解している。NAFTAが雇用にどのような影響を与えようと他の経済政策、特に金融政策によって必ず相殺できるという事実が見落とされている」「理論的には、NAFTAはアメリカの非熟練労働者に悪影響を与えることは認めざるをえないが、影響はきわめて小さいと考えるのが妥当である。NAFTAによるアメリカの雇用・環境面のコストは小さいものである」と指摘している。クルーグマンは「アメリカは対ヨーロッパ諸国よりもはるかにカナダ・メキシコとの貿易量が多いが、NAFTAを結んでいるからだけではない。NAFTAが締結される以前からアメリカ・カナダ・メキシコの貿易は非常に盛んであった。むしろ、貿易が盛んだったからこそNAFTAを締結する意味があったと言える。従来から非常に強力な貿易関係があったから、NAFTAを締結するのが必然的だったと言えるわけである」「一般論で言えば、地域貿易協定は、確固たる貿易関係がある場合、非常に大きな意味をなす。例えばNAFTAは、基本的にしっかりした貿易関係があったため、意味があった」と指摘している。経済学者の八代尚宏は「NAFTAについて、カナダの企業がアメリカの企業に買収されたとか言われているが、NAFTAで最大の利益を得たのはカナダ経済である。それは、カナダが広大なアメリカ市場に対して、輸出を拡大できたからである」と指摘している。スティーヴン・ランズバーグは「NAFTAを批判したロス・ペローは、アメリカの賃金・雇用が低下するという推計を持ち出した。それは、協定によって消費者物価は下がり、手に入る商品の種類が豊富になるという推計である。協定のおかげで、アメリカ人が労働を減らし消費を増やすことができれば、アメリカ人の勝ちなのである」と指摘している。