ローヌワインは、フランス南部のローヌ川流域で生産されるワインで、広域AOCのコート・デュ・ローヌ（Côtes du Rhône）地域に相当する。北は、イゼール県のヴィエンヌ市（フランス語ではVienneという地名がほかにもいくつかあり、ヴィエンヌ県というのがあるほか、オーストリーの首都ウィーン（Wien）もVienneと呼ばれる）の対岸にあるコート・ロティー地区から、ヴォクリューズ県の県庁所在地アヴィニョンの周辺まで広範囲に及び、ローヌ＝アルプ地域圏のローヌ県、ロワール県、アルデシュ県、ドローム県と、プロヴァンス＝アルプ＝コート・ダジュール地域圏のヴォクリューズ県、ラングドック＝ルシヨン地域圏のガール県まで、南北200km、南部で東西が100kmあまりに及んでいる。現在では、ボルドー、ブルゴーニュの「両横綱」に比べると、やや影の薄い存在になり、新しくできてきたラングドック＝ルシヨンやプロヴァンスのワインとまとめて「南仏ワイン」と呼ばれることも多くなったが、歴史は、フランスで最も古く、紀元前600年頃にはぶどうの栽培が始められていたとされている。
超塩基性岩（ちょうえんきせいがん、英: ultrabasic rock）とは、SiO₂含有量（重量%）が45%以下の岩石。この「塩基性」という語は、化学で用いられるのとは意味が異なる。苦鉄質鉱物（マフィック鉱物）と珪長質鉱物（フェルシック鉱物）の量比から定義された超苦鉄質岩（超マフィック岩）とほぼ同じ意味で用いられることも多いが、定義が異なる。例えば、輝石岩（英語: Pyroxenite）は超苦鉄質岩であるが、SiO₂は45%以上である。
脳室周囲器官や脳室の特定の部位では一部の上衣細胞の基底突起が長く伸び、脳実質を横切り脳の表面や血管壁に達している。このような細胞をタニサイト（有尾細胞、伸長上衣細胞）とよぶ。タニサイトの基底突起は近くのタニサイトから出たものと集合して小束を形成する。これが光学顕微鏡では上衣線維に相当する。タニサイトは密着結合でつながっており、脳室周囲器官と脳脊髄液の自由な物質交換を妨げている。タニサイトの基底突起は血管壁のエンドフット（終足）として終わる。血管壁やその近傍にあるタニサイトのエンドフットにはシナプス様構造をもって接触する神経終末があるが、タニサイトはそのエンドフットを神経終末と血管壁の間に伸ばしたり引っ込めたりすることによって神経と血管壁の接触を遮断したり、逆に接触面を増やしたりする。
上衣細胞（じょういさいぼう、英: ependiomocyte, ependymal cell）は、中枢神経系に存在する脳室系（嗅脳室、側脳室、第三脳室、中脳水道、第四脳室、脊髄中心管）の壁（上衣）を構成する細胞。上衣細胞の形態は脳室系の部位により変化に富む。脳室内で脈絡叢上皮や脳室正中面で脳室周囲器官を形成する。
冷戦期においては、日本は国際連合平和維持活動(PKO)に対し、非常に消極的であり、紛争地域の平和維持活動に対し政府人員を派遣することは皆無に等しかった。これはPKOそのものの数がすくなかったこと、派遣地域に対し日本政府、国民の関心が薄かったこと、日本国憲法第9条に関わる問題、国際的にはPKO受け入れ国が財政負担などの問題によるものであった。冷戦末期から、ソ連は対立色を薄めアメリカ合衆国と協調するようになり、アンゴラ内戦の収拾など国連外交も活用されるようになってきていた。冷戦が終結した1990年代初頭において、湾岸戦争が勃発すると日本の国際貢献が問われる事態となった。これには、1991年（平成3年）に自衛隊ペルシャ湾派遣が行われている。アンゴラに続き、モザンビークやカンボジアでも国際社会が協調して、内戦の収拾、復興の兆しが出、国連主体の和平構築の動きが見え始めると、日本にも相応の貢献が求められるようになり、1992年（平成4年）の通称PKO国会で国際連合平和維持活動等に対する協力に関する法律が成立し、文民、自衛隊によるPKO参加が開始されることとなった。法成立により内閣府に国際平和協力本部が設置され、国際平和協力業務を実施することとなった。1992年（平成4年）9月にはアンゴラ国際平和協力業務として、第二次国際連合アンゴラ検証団(UNAVEM II)に3名の選挙監視要員からなるアンゴラ国際平和協力隊を派遣している。この法律に基づく自衛隊の派遣は1992年（平成4年）9月のカンボジア国際平和協力隊として国際連合カンボジア暫定機構(UNTAC)に対するものである（自衛隊カンボジア派遣）。なお、派遣される隊員は、自衛の為の最小限度の武器の携帯が許されている。ただし、2001年（平成13年）の法改正により、法律上自衛隊の国連平和維持軍（Peace Keeping Forces、PKF）への参加は認められるようになった。2012年（平成24年）6月19日、本法律の施行20周年を記念して、防衛省、陸上自衛隊が協力しての記念切手が発行される。2015年（平成27年）9月19日、平和安全法制成立により、PKO協力法が改正された。安全確保業務(巡回、検問、警護)に「駆け付け警護」が追加され、武器使用権限が拡大した。これにより、離れた他国の部隊や国連職員、NGOなどを武器を使用して助ける事ができるようになり、国際連携平和安全活動において、米軍や多国籍軍との連携ができるようになった。ただ、自衛隊が非戦闘地域に派遣されたのち、現地情勢が悪化し戦闘地域に陥ってしまった場合の懸念（日本独自の判断で業務中断や撤退が出来ない、など）が残っていたが、これに関する「参加五原則」については、見直しが行われなかった。