『6』の製作が予定されていたこと、上演されたのが7月だったこと、水野が宣伝担当だった『007シリーズ』のパロディとして「00・7」となった。コンセプトとしては『4』と同じで、映画版のキャストが集合している。version1「ベルリンからの密使」とversion2「W佐伯大尉」が上演され、二つの舞台の映像を水野が再構成したDVD「シベリア超特急7」が発売されている。
『3』をさらに上回る長さの長回しシーン、万里の長城を用いた壮大な階段落ちシーンがある。岡田眞澄の映画としては最後の作品。CGなどを導入するなど意欲的な部分も多く見られるものの、スタジオセットに予算を投下したことで、キャスティングが小粒になったことは否めない。（当時は）知名度に劣る歌舞伎俳優の起用も多いが、主演の片岡愛之助はのちにドラマ『半沢直樹』で大ブレイクすることになる。
これまでの映画3作に出演した俳優・女優が総出演するほか、大御所・丹波哲郎を招聘した「感謝祭」「学芸会」的内容で、ミステリー要素は薄められ、コメディ色が強い。水野がセリフを完全に忘れてしまい出演者に指摘されたり、丹波の出演シーンが丹波と水野のトークショーになるなど、芝居としては破綻気味だが、「お約束」といえる水野が反戦メッセージを語るシーンや西田のロープアクションもしっかり入れられ、ファンを大いに喜ばせた。
映画「シベリア超特急4」制作開始の寸前、監督の水野晴郎が何者かによって殺される。その謎を解き明かそうと、関係者達は台本通りに「シベ超4」を演じる。
2003年1月18日に新宿シアターアプルで1度限りで上演された舞台版。本作は、みうらじゅんの「シベ超の舞台が見たい」という発言がきっかけで制作された。
『2』を上回る長さの長回しシーンが序盤にあるが、その中に「とんでもない大NG」がある。次男の不祥事により女優業を休止していた三田佳子の復帰作。ほかにも宇津井健や内藤武敏といった大物俳優を起用し、「シベ超」ブームの高まりを象徴する作品である。なお、前作で出演を見合わせた西田が佐伯大尉役で復帰している。
映画の序盤には、水野曰く「ブライアン・デ・パルマに挑戦した」長回しシーンが登場するほか、中盤にはやはりデ・パルマの手法で知られる画面分割も登場する。寺島しのぶ及び第7回国民的美少女コンテストグランプリ・須藤温子の映画デビュー作。尾上松也（2代目）も（水野自身を投影した）少年役で出演している。前作で佐伯大尉役を務めた西田和昭がNHK大河ドラマ『八代将軍吉宗』出演のためにスケジュールが合わず、代わりに竹田高利 が演じている。また、2005年に発売されたDVD-BOXでは、西田と中野ダンキチの出演シーンが追加されている。
2007年（平成19年）10月下旬、野村証券の販売してきた証券化商品がサブプライムローン危機で値崩れし、売れ残りだけで巨額損失を計上したことが明らかとなった。11月、元野村ディーラーの阪中彰夫が証券取引等監視委員会の強制捜査を受けた。12月27日、野村証券は翌年4月からポートフォリオに資産担保証券を組み入れると発表した。2008年（平成20年）3月4日にサブプライムローン危機で一気に会社の若返り人事を発表。氏家純一（野村HD会長）以降の野村を支えてきた経営陣が一線から引き、野村証券に執行役副会長のポストを4人置く新体制が発足。野村の「トロイカ体制」を築いてきた戸田博史と稲野和利のほか、副社長で投資銀行部門のヘッド・柳谷孝と常務の白井勲が就くという現体制となった。 2008年（平成20年）9月26日、サブプライムローン危機により破綻したリーマン・ブラザーズ（以下、リーマン）の欧州・中東部門を野村ホールディングスがわずか2ドルで買収したと日経新聞が報じた。世界金融危機をヨーロッパに波及させたシャドー・バンキングとして、リーマンがアムステルダムに持っていた証券化マシーン（Lehman Brothers Treasury）は、オランダ金融監督法（Wet op het financieel　toezicht）の適用外とされていた。2008年10月6日には、欧州フィクスト・インカム部門において、リーマンの債券部門の元社員を約150名雇用したと発表した。10月14日には、野村ホールディングスとしてグループCOOの柴田拓美の指揮の下、リーマンのアジア・パシフィック地域部門の雇用等の継承を完了したと発表した。リーマン日本法人は野村證券が継承した。世界銀行の調査によると、アジア各国のシャドー・バンキングもシステミックリスクを無視できない。なお、リーマンの北米事業は上記のプロセスでバークレイズが買収した。2008年（平成20年）10月16日に、同野村ホールディングス100%子会社で、ネット専業のジョインベスト証券には約定通知が遅れるトラブルが発覚。数時間単位ではなく2日にも及ぶ遅延で、その間の10月16日には日経平均株価が戦後2番目の下落率となったため、約定通知が遅れた顧客の大半に損失が生じ、システムトラブルに対し顧客からの苦情が殺到した。何より、一度顧客に対し「失効」通知を出した後であったことが問題の根を深くしている。前代未聞の二日越しの遅延は証券関係者にとっても驚きで、各新聞でも取り上げられた。金融庁も問題の調査に乗り出したとされる。12月26日、元社員らインサイダー事件で有罪判決（東京地裁）。2009年（平成21年）7月27日、連邦準備制度がプライマリー・ディーラーとして認可した。2010年（平成22年）、前年から賄賂事件が問題化していたアイルランド銀行へ野村証券が資本参加した。ウェルズ・ファーゴも翌年12月に参加。2014年からは欧州中央銀行が同行の再編を指揮する国際問題となる。