大阪府生まれ。 京都大学文学部英文科卒、同大学院博士課程中退。大阪府立大学助手、大阪女子大学専任講師を経て、京大総合人間学部教授。99年停年退官、名誉教授。退官後甲子園大学教授、龍谷大学特任教授。病気休学した高校時代から京都学派の先人たちの本を好んで読み続ける。京大英文学会の紀要に学派の学風についての論文2本を発表。『京都学派　酔故伝』で吉川幸次郎ら酒人12名の人物論を著しつつ、文学研究にも京都学派があったと提唱した。英文学の研究者として3つの特徴を持つ。（1）文章を読みこんだ。一例として英米現代詩を英米人学者が参加して英語だけで討論しながら読んでいった。この会は20年続き櫻井編著の10周年記念論集The View from Kyoto　が成った。（2）フィールドワークを行った。エリザベス一世の寵臣ウォルター・ローリーに日本で初めて本格的にとり組み、アイルランドでローリーに分割された旧植民地を踏査し、黄金を求めたギアナへの大遠征をオリノコ河口から奥地まで追跡し、イングランド本土ではランディ島などほとんど全ての関係地を訪れた。(3)歴史主義に立った。イギリス型ソネットの結句は2行だけで短い。短さを欠陥とする見方があり、その見方と関心を批判的に継承した。すなわち短い結句をすでにある歴史としてそのまま認め、結句の起源を探り、結句を成立させたイギリス精神を探った。（3）の歴史主義は広く一般的な立場だが、（1）（2）は京都学派の特徴である。
大和総研は「景気回復による財政赤字の効果は小さい」と指摘している。エコノミストの片岡剛士は「財政再建で大切なのは増税をすることではなく、いかにして経済成長に配慮しつつ財政再建の道筋をつけていくかということである」と指摘している。若田部は「歴史的にも、名目GDPが増えない限り、財政再建は成功しない」と指摘している。高橋は「経済成長がなければ増税しても税収は増えない」と指摘している。高橋はスウェーデンについて、優れたマクロ経済運営によって高い経済成長を実現させていると評し、スウェーデンが名目経済成長率2%、インフレ率2%であることを指摘。財政再建のためには、経済がデフレーションであることを脱する必要があると論じている。また高橋は「財政再建だったら、経済学者のアルベルト・アレシナがたくさん論文を書いている。そこに書いてある財政再建の成功例は、例外なく名目成長率を上げて、それによって税収が上げるということである。経済学的には当たり前である」「財務省の試算では税収の弾性値（名目GDP1%増で税収が何%増えるかを示す数値）を1.1として、景気回復局面での税収増を低く計算している。過去15年間の税収弾性値は3-4くらいなので、名目成長率3%くらいだと、消費税増税なしでも、2016年度のプライマリー収支対名目GDPは1.4%程度に下がり、遅くとも2018年度までには赤字解消する」と指摘している。岩田は「財政破綻を避けるには、デフレを早期に脱却して、長期的には、インフレ率を2%程度で安定させ、日本経済の名目成長率を先進主要国並の4%程度に引き上げる必要がある」「日本経済がデフレから脱却して、名目成長率が4%になれば、税収が拡大し、増税なき財政再建が可能になる」「増税というリスクをとるのではなく、インフレ目標を導入し、名目成長率を上げて需要を喚起すればよい。シナリオとしてはこちらのほうがずっと安全であり、確実性が高い。何も今（2012年）、増税というリスクを冒す必要はない」と指摘している。竹中は「国債については、ナポレオン戦争後のフランス、第二次世界大戦後のイギリスは、どちらも巨額の国債を発行しているが返していない。重要なのは、これ以上増やさないことである。例えば、2%の経済成長でも35年でGDPは2倍となるため、その頃には問題ではなくなっている」と指摘している。竹中は「デフレを早く克服し、名目成長率が3-4%に達すれば、税収は増えていく。景気の回復局面では、名目GDPが1%増えると、税収は3-4%増える。それがうまく続けば、財政再建につながる可能性はないわけではない。」と指摘している。竹森は「税を上げると成長率が下がり、かえって財政赤字が増えると説く人がいるが、少なくとも税率が低い場合にはあてはまらない。（日本は）名目成長率が18年間も1%を割り続けているのに例えば名目2%成長といった前提を立て、増税なしで財政が改善するという主張はばかげている」と述べている。「日本の税収弾性値は3-4なので、名目成長率3%を5年続ければ税収は1.7倍に膨らむ」といった議論について、小幡は「税収弾性値の議論も初歩的な算数の誤りである。税収弾性値が3や4というのは異常値であり、この値は過去十数年のデータに基づいている。リーマン・ショックを挟んでいるため、GDP成長率も税収増加率もマイナスの時期があり、税収の回復はGDPの回復よりも遅れるため、同じ年度で一方がプラスで他方がマイナスのこともある。このようなときに年度ごとの弾性値の平均をとっても意味がない。第二に、弾性値とは足元の変化率（限界的な変化率）に関するものであり、年度ごとの値と、現在から10年後までの平均的な税収の変化を見るのには当てはまらない。長期の議論をする場合には、伝統的に使われる弾性値1または1.1が妥当である」と述べている。高橋は「過去15年間の成長率変化幅・税収弾性値を見れば、常に税収弾性値が高めに出るわけでない。仮に、高めに出たものを異常値として処置しても税収弾性値は3程度はある。法人税収などでは、景気の善し悪しで税収ゼロから納税となるからである。財政再建を検討する期間はせいぜい10年間であり、直近の10年間の税制改正なしの税収弾性値として、内閣府の報告書にある3.13を無視して、1強程度というのは言い過ぎである。景気回復局面では、法人税収の弾性値は大きい」と指摘している。