文明の存在が認識されるようになったのは比較的遅く、イギリス支配下の19世紀になってからのことである。1826年に探検家のチャールズ・マッソンがハラッパーにある周囲約5kmに及ぶ巨大な廃墟について報告し、「紀元前326年にアレクサンドロス3世（大王）を撃退したポルス王の都シャンガラの跡ではないか」と推測している。1831年にもアレクサンダー・バーンズが調査中同地を訪れ地元の人から廃墟にまつわる「神の怒りによって滅んだ」との伝承を紹介し、本国イギリスで考古学的好奇心を大いに刺激するようになる。イギリスは既に18世紀にアジア協会を設立しており、インドに赴任していた元軍属のアレクサンダー・カニンガムが同協会の元でインドおよびパキスタンの考古学の基礎を築くことになる。カニンガムは1853年・1856年に最初のインダス遺跡発掘となるハラッパー遺跡の発掘を行い、未知の文字が書かれた印章・土器などが出土した。カニンガムは1862年、インド考古局の発足に尽力し初代局長となるが、この頃から鉄道敷設のため遺跡の建材を崩されてしまう課題に取り組まねばならなくなっていた。その後も第3局長ジョン・マーシャルらによってインダス文明の研究は発展していくこととなる。
ヴェーダ期（紀元前1700年 - 紀元前1100年）になると、以前はハラッパー文化だった都市がＨ墓地文化となった事を示す墓地が発見されている。この墓地からは火葬の跡が発見されており、この文化からヴェーダの宗教（紀元前1000年 - 紀元前500年）が形成されたと考えられている。ヴェーダの宗教は、後のバラモン教やヒンドゥー教（en:Shaivism）の原型である。この文化と同時期に栄えた赭色土器文化は、ラージャスターンからヒンドスタン平野へ進出している。
インダス文明（インダスぶんめい、Indus Valley civilization）は、インド・パキスタン・アフガニスタンのインダス川および並行して流れていたとされるガッガル・ハークラー川周辺に栄えた文明である。これら各国の先史文明でもある（インドの歴史、アフガニスタンの歴史も参照）。崩壊の原因となったという説のあった川の名前にちなんでインダス文明、最初に発見された遺跡にちなんでハラッパー文明とも呼ばれる。狭義のインダス文明は、紀元前2600年から紀元前1800年の間を指す。インダス文明の遺跡は、東西1500km、南北1800kmに分布し、遺跡の数は約2600におよぶ。そのうち発掘調査が行われた遺跡は、2010年時点でインド96、パキスタン47、アフガニスタン4の合計147となっている。
新宮町本土側の北西端にある新宮漁港と島の南西端の相島漁港を結ぶ町営渡船が運航されている。所要時間は17分で、夏季（4月1日から9月30日まで）は1日6便、冬季（10月1日から3月31日まで）は1日5便ある。新宮漁港には有料駐車場があるほか、西鉄新宮駅およびJR福工大前駅・新宮中央駅と漁港との間で新宮町コミュニティバスが渡船の時間に合わせて運行されている。島内では県道599号線が島を一周する形で敷設されているが、バス路線やタクシーはない。
海釣りのスポットとして有名であり、漁港周辺での釣りを目的に訪れる人々も多い。島内には朝鮮通信使に関連した史跡などが見られるほか、「猫の島」という愛称が付くほどに猫が多い島としても有名で、英字新聞のジャパンタイムズは「野良猫の天国の島」(The feral felines of Cat Heaven Island)として紹介している。また、アメリカのCNNニュースも「猫が"支配"している場所」の1つとして相島を紹介している。30年以上にわたり野良猫の継続調査が行われている。
中国大陸と九州を結ぶ航路の要衝にあたり、古くから知られていたと見え、『万葉集』や『日本書紀』などの中に「阿恵島」「吾瓮（ミアヘ）」の名で表れている。また中世には羽柴秀吉（豊臣秀吉）旗下の武将たちが、海路名護屋城に向かう途中この島に立ち寄り、海岸の石を一個ずつ盛って千手観音像に航海安全と朝鮮征伐の勝利を祈願したと伝えられ、その積み上げられた石の山は現存しており太閤潮井の石と呼ばれている。近世には朝鮮通信使は必ずここに寄港していて黒田藩により客館・遠見番所・制札所が設けられていた。
政府は従来「（消費税増税は）さまざまな指標を見て総合的にタイミングを判断したい」としていたが、財務大臣の麻生太郎はG20直前の2013年4月19日付のフィナンシャルタイムズへの寄稿などで「予定通り（税率を）引き上げる考えだ」との表明を行い、大手メディアが一様に『踏み込んだ』という表現を使って報道した。その後に行われた2013年4月23日の参議院予算委員会の中では、麻生は「（判断する際にみる）指標にはいろいろある。政治的判断で決まる。」「景気が良くないと上げられないと（税制抜本改革法の附則に）書いてある」と従来の政府の立場を繰り返したが、財務省幹部は、その日の夕方に行われた麻生とOECD事務総長・アンヘル・グリアとの会談の中で麻生が「（増税の）実施を決定できるよう、経済環境をしっかりさせるべく頑張る」と述べたと日本経済新聞に公表した。さらに、翌日の24日には財務省が2013年1-3月期の全国の景気判断を「緩やかに持ち直しつつある」と上方修正したことを発表した。2014年8月から消費税増税の判断に関する集中点検会合が複数開催された。この会合の資料で、土居丈朗は『予定通りの消費税率引上げの必要性』と表題で強調、伊藤隆敏は『予定通りの消費税率引き上げに賛成 3つの理由』との説明の中でアジア金融危機などが1997年時の増税失敗の原因であると指摘、吉川洋は『消費税率は予定どおり引き上げるべきである』と特筆大書するなど増税派が会合の大勢を占め、慎重派は片岡剛士、宍戸駿太郎など少数にとどまった。このような経緯を経て、2013年10月1日に首相の安倍晋三は消費税の8%への引き上げを決定した。