長期航海を行う大型クルーズ客船には、カジノが設置されている場合が多い。一部の日本船籍の客船にも『カジノと称する施設』は設けられているが、船籍に基づき日本法が適用されることから、金銭をかける行為はできず、換金できないチップを賭けた「真似事」になっている。カジノが許可されている国家の船籍ならば、日本の領海外に出てから開始すれば合法である。2012年7月25日からハウステンボスの子会社「HTBクルーズ」が、長崎港と上海港間で運航するパナマ船籍の旅客船「オーシャンローズ」において、公海上を航行中にカジノ営業を行なった。しかし、日中関係の変化による集客低下から、10月9日の上海発便を最終便に休航した。
ポルトガルから中華人民共和国に返還されたマカオには、元々カジノが存在したが、2001年から外国資本を導入したことで、カジノ都市として急成長し、ラスベガスを上回る利益を上げる程に成長した。ザ・ベネチアン・マカオは、世界最大のカジノとして知られる。その他にマレーシア、フィリピン、ネパール、大韓民国は比較的早い段階からカジノを認め、利益を上げている。特にマレーシア・ゲンティンハイランドのカジノは、1978年開業で人気が高い。フィリピンのカジノは地元客が多いが、韓国のカジノは旌善郡にある江原ランドを除き外国人専用で、入場には国籍チェックでパスポートが必要であり、日本に一番近いカジノ合法国であったことから、客の9割が日本人であった。しかし、近年は中国人観光客の急増により、客の大半が中華人民共和国からの客である。上記の国家に追従する形で、インド、スリランカ、カンボジアでも合法化され、新たにカジノが建設されている。シンガポールも2005年にカジノが合法化され、2010年2月にセントーサ島に複合レジャー施設と共にオープンした。
アルゼンチンには南米最大のカジノ、セントラル・カジノをはじめとして23のカジノが存在する。その他にコスタリカ、ホンジュラス、パナマ、チリ、コロンビア、エクアドル、パラグアイ、スリナム、ウルグアイにもカジノが存在する。ブラジル、ペルー、ボリビアでは非合法とされている。カリブ海諸国では観光資源の1つとして新しいカジノが建てられている。さらに税法上などの点から、インターネットを使用したカジノの企業が拠点としている。ただしアメリカ合衆国等、法律でインターネット上のギャンブルを禁止している国から利用した場合は違法になる。
ヨーロッパでは格式の高いカジノがあり、ネクタイ着用など服装規定が定められている場合が多い。イギリスには126軒のカジノがあり、主要都市に分散している。ドイツのバーデン＝バーデンなどのカジノはその歴史から名所の1つになっている。それ以外に第二次世界大戦後に新設されたカジノも存在する。フランスには小さいものを含めれば160軒以上のカジノが存在し、カンヌやニースの高級ホテルの近くには一流のカジノがある。その他、モナコのモンテカルロには、1863年開業のグラン・カジノを始めとして、4つのカジノが集中している。イタリアのヴェネツィアには大衆向けカジノの他に、大運河沿いにヨーロッパで最も格式が高いカジノがある。ポルトガルは8つのカジノがあり、かつては上流階級が集う社交場だったが、カジノを禁止していたスペインが1977年に合法化すると客足を奪われた。スペインには25軒のカジノがあるが、大都市では禁止されている。オランダにあるアムステルダム・スキポール空港のカジノは、世界初の空港カジノとして注目された。ベルギー、オーストリア、マルタ、スウェーデンにも小規模なカジノが存在する。デンマークは1991年、スイスは2000年から合法になった。
語源は家を指すイタリア語の「casa」に縮小の語尾「-ino」が付いたものである。言語により「カジノ」あるいは「カシノ」と発音される。語源のイタリア語では基本「カジノ」、フランス語、ポルトガル語なども「カジノ」。スペイン語や英語では通常「カシノ」と発音される。ドイツ語のように地域によってsの発音が異なる場合など、どちらもあるいはその中間もありえる（同一表記を採用していても表記された文字と発音の関係が言語によって異なるためで、表記優先の例。日本語「カジノ」は音を表記）。電通は「カジノ」という言葉に染み付いたイメージを変えるため、カジノを含む統合型リゾート (IR) について「カッシーノ」という用語を用いることを提唱した。
二輪車については125cc (1.00kW) 以下のもの、それ以外の車両については50cc (0.60kW) 以下のものを原動機付自転車とする。このうち50cc (0.60kW) 以下のもの（道路交通法上の原動機付自転車に加えてミニカーも含むことに注意）を第一種原動機付自転車（通称は原付一種）、50ccを超え125cc以下のもの（道路交通法上の小型二輪車）を第二種原動機付自転車（通称は原付二種）という。この法律で「原動機付自転車」とは、国土交通省令で定める総排気量又は定格出力を有する原動機により陸上を移動させることを目的として製作した用具で軌条若しくは架線を用いないもの又はこれにより牽引して陸上を移動させることを目的として製作した用具をいう—道路運送車両法第2条第3項道路運送車両法第二条第三項の総排気量又は定格出力は、左のとおりとする。一 内燃機関を原動機とするものであつて、二輪を有するもの（側車付のものを除く。）にあつては、その総排気量は〇・一二五リツトル以下、その他のものにあつては〇・〇五〇リツトル以下。二 内燃機関以外のものを原動機とするものであつて、二輪を有するもの（側車付のものを除く。）にあつては、その定格出力は一・〇〇キロワツト以下、その他のものにあつては〇・六〇キロワツト以下。—道路車両運送法施行規則第1条前項に規定する総排気量又は定格出力を有する原動機付自転車のうち、総排気量が〇・〇五〇リツトル以下又は定格出力が〇・六〇キロワツト以下のものを第一種原動機付自転車とし、その他のものを第二種原動機付自転車とする。—道路運送車両法施行規則第1条第2項