1942年4月10日、「金城山丸」と特設巡洋艦「能代丸」、特設砲艦「長運丸」で東南太平洋海域の海上交通保護を任務とする第二海上護衛隊（第四艦隊所属）が編成された。しかし、3隻ともまず入渠整備や新任務のための艤装変更等が必要であった。「金城山丸」は呉で整備、艤装を行い4月25日に出港してトラックへ向け単独航行中、5月4日17時30分にトラック北西でアメリカ潜水艦「グリーンリング」の攻撃により被雷沈没した。第五十八駆潜隊の「厚榮丸」により23名が救助された。
1936年三井物産造船部玉工場で建造され、横浜～大連の急航便として就航。毎航海横浜にてほぼ満船となる好成績を収めた。1937年の日中戦争時には徴用による船腹不足から台湾や南洋方面に不定期船として就航した。1941年（昭和16年）2月3日附で海軍に徴用され、機雷敷設を主目的とする特設巡洋艦となった。
三井物産船舶部は以前より大連を経由する定期運航を行っていたが、1932年の満州国建国に伴い荷動きが活発化。他船社も多数配船したため、三井物産の大連航路の成果はあまり良いものではなかった。そこで、同社ではそれまでの航路とは別に横浜～大連間の直航便を計画し、同型2隻の中型貨物船を新造することとした。なお主機には石炭を有効利用する国策上の立場から新造船としては既に少数派であったレシプロ機関を搭載することとし、効率を高めるためにエータヴェルケン式排気ターボ・コンプレッサーを装備した。
元トミー社員。1980年代まではグリーンマックスの鉄道模型商品（主にストラクチャー）のボックスアート、解説書、カタログのイラストを手がけていた。特にグリーンマックスのカタログにおいては乗り物マニアや建物マニアの本領を生かし、鉄道に留まらない広範な鉄道模型のストラクチャーの制作方法を提示し、近似スケールの船や飛行機の模型を使うといった提案をし、自ら企画した漁船には1/200スケールの日本国外製漁船を日本型にするためのデカールまで付属されていた。彼による企画のストラクチャーの中には商品化された漁港などの他に空港の管制塔と格納庫（ヘリコプター付属予定）や劇場、ガソリンスタンド、銀行というものもあり、カタログに掲載されたものの未商品化となったが、このようなものは後々他社が商品化した。1990年代以降は主に雑誌「鉄道模型趣味」の製作記事を掲載しているが、主に1/72スケールのミリタリーモデルの軍用車両を民間仕様に改造してHOゲージに転用したり、各種食玩モデルのストラクチャーへの転用を薦める記事が多く、ペーパーモデルによる車体やストラクチャーの工作も得意としている。近年ではフリーマーケットや100円ショップで販売されている安価な玩具の改造や色付きの紙、廃材を用いて極力塗装を不要とした安価な工作の紹介が多くなっている。
1950年東京都中野区生まれ。1972年に島根大学を卒業する。1973年江東区立第四砂町中学校で教職をスタート。1975年葛飾区立四ツ木中学校に転勤。1987年足立区立第十二中学校に転勤、紙上討論授業を始める。1997年足立区立第十六中学校に転勤、「反米偏向教育」事件を起こす（後述）。1999年3月より、都立教育研究所（現・東京都教職員研修センター）で長期の「研修」を課せられる。研修は計3回に及んだ。増田によると、研修の目的については何も知らされなかったといい、研究所を「人権侵害常習センター」であると批判している。2002年、教育現場に復帰。転勤を命じられる。2005年3月、授業で韓国の盧武鉉大統領の演説を取り上げ、さらに増田の盧への手紙で、扶桑社の歴史教科書都議の古賀俊昭などを「歴史偽造主義者」と批判した。この記述が不適切とされ、都教委により戒告処分を受けた。さらに、9月から16日間の研修を命じられ、後に研修は翌2006年3月31日まで延長された。2006年3月、都教委は「独善的で教員はもとより公務員としての自覚や責任感に著しく欠ける」として、増田を分限処分で免職とした（本来は病気休職者などに適用される事が多く、このような理由での処分は異例）。増田は歴史認識の転向を要求され、拒否したためと主張。また、研修中はトイレに立つ時間まで細かく監視されていたとしており、分限免職処分の取り消しや損害賠償を求めて東京地裁に東京都教育委員会を提訴。2009年6月11日、一審の東京地裁では渡辺弘裁判長は「中立、公正な教育を担う教員としての自覚が欠け、懲戒処分や研修を受けても改善の意思がみられず職務に支障が出るのは、性格によるものというほかない。都教育委員会の判断に裁量権の逸脱、乱用はない」として原告増田側の請求を全て却下、増田側の敗訴とした。また都教委指導企画課が都議3人の求めに応じて研修状況報告書などを開示したのはプライバシーの侵害に当たるとして、220万円の損害賠償を求めて東京都を提訴。2006年6月の東京地裁判決では請求棄却されたが、東京高等裁判所は2007年2月14日、控訴審で一審判決を取り消し東京都に対し個人情報保護条例違反を認め22万円の支払いを命じた。2008年6月10日、最高裁判所も都の上告を退け命令が確定。2006年4月から5月にかけて韓国内で講演活動を行う。盧武鉉大統領との面会を希望。韓国マスコミが増田を取材に訪れ、相次いで報道される。2008年12月20日、多田謡子反権力人権賞を受賞。2009年6月13日、在日本大韓民国青年会などが主催した外国人排斥を許さない6・13緊急行動に賛同していた。