ロナルド・バイエルが記述しているように、精神科医と同性愛権利活動家については、APAに対する同性愛権利活動家の明確な抗議が、サンフランシスコで大会が開かれた1970年にはじまった。活動家は、スピーカーを遮断したり、同性愛を精神障害とみなす精神科医を罵ることで大会を邪魔した。この活動は、1960年代からの精神医学的な診断の正当性に挑んだ広い反精神医学運動の文脈で生じた。反精神医学活動家は同じAPAの大会に抗議し、標語や知的基盤を共有した。
第二次世界大戦では、兵士の選別、処理、評価、治療において米国の精神科医の大規模な関与が見られた。このことは、精神科施設や伝統的な臨床的な視点から焦点を移動させた。精神科医の准将ウィリアム・C・メニンガーが率いる委員会は、メディカル203と名付けられた新しい分類構想を開発し、それは1943年に軍医総監・オフィスの主導で陸軍省技術告示として刊行された。戦後のアメリカで精神医学的な分類の基礎となった。DSM-Iの序文にはアメリカ海軍が独自のいくつかの小さな改定を行ったと記されている。1949年に、世界保健機関は疾病及び関連保健問題の国際統計分類（ICD、International Statistical Classification of Diseases）の第6版を公表し、この時はじめて精神障害の節が設けられた。DSM-Iの序文には軍の用語集に似た慣習で分類されていると記されている。多くの文章はメディカル203と同一であった。このマニュアルは130ページで106の精神障害が一覧にされた。そこには「人格障害」（personality disturbance）のいくつかの分類が含まれ、「神経症」（神経質、自我異質的）とは区別された。同性愛者は1974年5月まで、DSMに残った。
DSMはICD-10における「精神および行動の障害」にほぼ相当する。DSMの「Mental Disorder(精神障害)」は非常に幅広い概念である。DSM-IVでは374種類の障害が含まれる。したがって、DSMに記載されたあらゆる精神障害の有病率を合計すると、著しく高い数値となってしまう。また、精神障害の有病率を調査する場合、特定の障害に絞り込んで調査することが一般的である。2005年、WHO世界精神保健調査は、DSM-IVの4つの診断カテゴリに含まれる19種類の（軽症例を含めた）障害について、米国人の生涯有病率を46.4%、12ヶ月有病率を26.2%と報告している。
多くの精神福祉の専門家は、患者を評定した後、確定と患者の診断を伝える手助けにこのマニュアルを用いる；一般的にアメリカにおける病院やクリニック、保険会社は患者を治療するためにDSMの診断を要求する。DSMはこのように臨床的に広く用いられ、また患者のカテゴリーとして研究目的で診断基準が用いられる。特定の障害における研究は、障害のためのDSMの基準の一覧に一致する症状を有する患者を募集する。66か国での精神科医の国際的調査が、ICD-10とDSM-IVの使用を比較し前者が臨床診断に、後者は研究での評価により頻繁に用いられていた。DSM-5と、以前の版は、アメリカ精神医学会（APA）の登録商標である。DSMは単なる診断基準であり、さらに客観的な指標として得点化する場合には評価尺度が用いられることがある。うつ病におけるハミルトンうつ病評価尺度のような特定の診断に対応したものが存在する。なお、日本国内には、診断基準にDSMではなく、ICD-10を採用している病院もある。日本の行政においてはICD-10が用いられている。
アメリカ合衆国国勢調査局に拠れば、郡域全面積は577平方マイル (1,493 km²)であり、このうち陸地4904平方マイル (1,270 km²)、水域は86平方マイル (224 km²)で水域率は14.97%である。
大学卒業後、2004年に秋田テレビ(AKT)に入社。同期入社は現・岩手めんこいテレビの千田剛裕。主に番組のレポーターを担当し、様々なことにチャレンジしている。2007年3月末で秋田テレビを退社。以降は東京を中心にフリーアナウンサーとしてスポーツ中継を中心に活動した。2012年、テレビ愛媛にアナウンサーとして入社し、2016年7月1日付で東京支社に異動。
今日の葬祭関連施設との関係は、大学における研究生活からはじまった。在学中より研究の傍ら、その当時より地方公共団体による墓地の委員会等に参画。その成果を実務に反映（検証）させてゆくというアプローチが模索され、今日に至る「研究の深化・蓄積と、それを実務へ投射することで確証されるまでの見定め」、という相互の補完性を持たせた手法の確立に至っている。こうした研究に対しては、平成元‐1989年には「アニミズムへの建築学的アプローチ」にて、「［Student of The year 実行委員会‐後援・東京都］より研究開発部門の大賞を授与される。この他、「財団法人竹中育英会建築研究助成（平成2‐1990年）」「社団法人全日本冠婚葬祭互助協会創立20周年記念・儀礼文化助成（平成6‐1994年）｣ ならびに ｢同協会社会貢献基金｣をはじめ、様々な業界団体からの各種助成金を受給するなど、社会的な評価を得ている。加えて、こうした学術的な研究の実績・蓄積した成果を踏まえて、既にこの頃より、墓地等にかかわる実務上の業務の委託についても、数多くたずさわってきた。平成7‐1995年に「墳墓取得希望世帯の特性を考慮した墓地計画に関する研究」登録番号: 116338025 によって、博士（工学）の学位を取得した(於・東京工業大学）。墓地などに関する研究は主に民俗学、社会学的なフィールドからの考察が一般的であるが、同研究は墓地等を（公共）事業として捉え、その計画に寄与することを目的とするものであり、あるいは計画の妥当性の検証といった点も視座に置いている（「報告実績例」一部）。その適格性にかかわる判断を論じようとする立場は、墓地をはじめとする「葬祭関連施設」の研究に臨む立ち位置としては、極めて特殊な存在であるといえる。