彼は韓国教会史学研究家として高神大の歴史、初期キリスト教会史、16世紀の宗教改革史、改革主義神学、韓国教会史、オーストラリア長老教会と宣教師、釜山・慶南地方のキリスト教史など様々な分野に貢献した。彼の著書は25冊の単行本と、170編の論文がある。彼が試みた方法は、カルヴァン主義の基礎の上で教会史を研究したが、教会の歴史の解釈の観点は、聖書の真理の本質性を踏まえよりヒューマニストの観点である実証史観と解釈する。彼は最初の書いた本は、「韓国でのカルビン研究100年」（1984）である。これは彼の学術基盤が「ただ聖書に」を唱えた宗教改革の伝統に根付いているという点をよく見せいる。 2007年には「改革主義とは何か」という本を書いている。西洋教会史と韓国地域教会史を行き来するバランスの取れた歴史研究も特徴である。 1997年に発行した「教会改革史」は、16世紀の宗教改革史を記述した。 1991年から信仰雑誌「月刊高神大」の4年間連載した内容を集めた。 2004年には、16世紀以降の歴史を盛り込んだ「教会改革と復興運動」を出版した。2001年に発行した「釜山地方のキリスト教伝来史」は、この教授の内蔵書の一つであり釜山・慶南地方教会史の最初の研究書である。他にも、2012年の「釜山慶南地方のキリスト教会の先駆者」「ハンサンドンと彼の時代」「周南善と居昌教会」などの地域教会史の書籍を発行した。また、オーストラリア長老の韓国宣教師に関連する著書も多数執筆した。 「王吉志の韓国宣教」「To Korea with Love」などがある。韓国教会史全般につきましては「韓国教会の歴史と神学」「解放前後韓国長老教会の歴史と神学」のような書籍が代表的著書に挙げられる。 「韓国教会の歴史と神学」では日本植民地時代韓国キリスト教が民族的性格を持つようになった背景と教会が寄与した部分、神社参拝のような限界を調べた。 「解放前後韓国長老教会の歴史と神学」では韓国長老教会130年の歴史で長老教会が残したコントラストと離合集散、民主化と統一運動史への影響などを紹介した。
李象奎（日本語: イ・サンギュ、韓国語: 이상규、LEE SANG-GYOO、1952年12月13日 - ）は、大韓民国の神学者であり、高神大学校で教会史を教え、現在名誉教授である. 韓国教会史料発掘に貢献し韓国教会史がで高く評価されている。実証史観による民族史観に続く。聖書の真理の本質観点より、一般的な西洋史の文脈の教会史の視点と韓国教会状況化に正確な統合私的研究を目指す。 2012年ジャン・カルビン誕生500周年記念事業会では、今年の神学者に選ばれ、2018年10月27日、韓国福音神学会で学術を受けた。韓国長老神学会会長と改革神学会会長を務めた。国際神学ジャーナルのUnio cum Christo 編集委員でもあり 、また 2019年3月から白石大学客員教授である。
天理大学在学中にセレッソ大阪へ加入するも2シーズンに渡り出場機会に恵まれなかった。2002年9月にJFLに所属していた佐川急便大阪へレンタル移籍。公式戦6戦で4得点、天皇杯でも1得点を挙げるなど活躍するも、同年限りでセレッソ大阪との契約が満了となる。その後モンテディオ山形、ジェフユナイテッド市原、柏レイソルと渡り歩き、2005年よりJリーグ（J2）へ参入したばかりの徳島ヴォルティスへ移籍。徳島では2005年に12得点、2006年に9得点を挙げるなどエースストライカーとして充分な成績を残した。2007年のシーズン中にヴァンフォーレ甲府へ移籍したが、出場機会を失ったため2009年に古巣・徳島ヴォルティスへ復帰した。2010年限りで現役引退。引退後は徳島の育成コーチに就任。
バブル崩壊後の1990年代から2000年にかけて、ヤオハンと同様のドイツマルク建て社債・転換社債の発行や、店舗資産の流動化（証券化）という手法で機関投資家から資金調達を行い、主に工場跡地や自治体の再開発事業で巨大店舗の出店を立て続けに行った。しかし自社物件でないことからの運営コスト（賃貸料）の増大など店舗の赤字が財政を圧迫した。特に「マイカル小樽」や海外店の「マイカル大連」（後に現地の大商グループに売却され「麦凱楽 (MYKAL) 大連商場」として大連市に青泥窪橋・西安路・開発区店の3店がある）などの大型投資は致命的であったと言われる。マイカルタウンと呼ばれる巨艦店舗はすべて赤字であった。銀行の不良債権処理とデフレ不況が問題となった2001年初頭から資金繰りに窮するようになり、2001年9月14日午前にメインバンクであった第一勧業銀行（現：みずほ銀行）から金融支援の打ち切りを宣告され、経営破綻が確実となった。そこで第一勧業銀行と当時の四方修社長は、同じく第一勧銀をメインバンクとするイオンを支援先として会社更生法による再建を画策した。ところが、これに対して旧来の取締役達が反発。経営陣が残り、比較的早く再建が果たせる民事再生法による再建を主張し、四方社長と第一勧業銀行出身の取締役を取締役会で解任。山下幸三が社長に就任し、同日民事再生法の適用を申請した。この件に関しては同日13時40分過ぎに各局でニュース速報が流れている。グループでの負債額は1兆9000億円（単体1兆3881億円）、当時戦後第4位の倒産で小売・流通業の倒産としては前年のそごうを上回る戦後最大規模となった。メインバンクの支援を受けられないままの再建は苦しく、支援企業選びも難航した。後にイオンが会社更生法下での支援を表明。2001年11月22日に発表され、民事再生手続きの中止と会社更生法の申請がなされた。この顛末は民事再生法と会社更生法が併存することのデメリットと会社更生法の使い勝手の悪さを示すこととなり、会社更生法の改正作業に影響を与えた。マイカル本体と傘下の店舗運営会社は業績悪化となっていたが、ワーナー・マイカル（現：イオンエンターテイメント）、ピープル（現：コナミスポーツ&ライフ）、ジャパンメンテナンス（現：イオンディライト）などの子会社の業績は好調であった。