本系列は東海道本線東京 - 沼津間の客車普通列車置換えを目的とし、1950年にモハ80形32両・クハ86形20両・サハ87形16両・サロ85形5両の計73両が田町電車区（後の田町車両センター→現・東京総合車両センター田町センター）に新製配置されたのをきっかけに、その後は京都 - 神戸間の急行電車52系「流電」置換えや高崎線電化開業に伴う客車普通列車置換えなどに続々と投入された。本節では年代ごとにわけて解説を行う。
従来の旧形国電では低圧制御回路は定格電圧100 Vで動作する12芯のKE52形ジャンパ連結器2基により総括制御を行っていたが、本系列では基本的にそれまでの系列との混結運用を実施しないことが前提とされたため、定格電圧は同じ100Vでありながらも15芯のKE53形2基とされたほか、放送回路用として7芯のKE50A形を装備する。
戦後製造の国鉄車両であり、当初から全車コロ軸受（ローラーベアリング）を採用したことで長距離・高速運転で問題となる車軸発熱は低減されたが、改良目的で製造年次によって幾度か変更が実施されている。
台車・主電動機・主制御器などは、戦時設計ながら戦後も大量増備されていた63系通勤形電車に1947年（昭和22年）以降試験搭載され改良を重ねて来た新技術が活かされている。そのシステムは、1950年（昭和25年）時点の国鉄における最新・最良の内容といえるものである。大出力主電動機搭載の長所を活かし、当初は編成内MT比2:3で起動加速度1.25 km/h/sとする経済編成を基本とし、通常運転の最高速度は95 km/h（後年は幹線区で100 km/h）・設計最高速度は110 km/hとした。なお1955年（昭和30年）には東海道本線での速度試験でMT比4:1の特別編成が、125 km/hの最高速度を記録している。
営業開始前試運転で車両火災焼失事故が発生した。営業運転開始後も当初は初期故障が頻発・世間から湘南電車をもじった「遭難電車」などの不名誉な呼ばれ方もされたが、各機器の改良や設計見直しによる故障解消ならびに性能安定化が得られ、客車並みの設備と乗り心地とスピードアップ効果から徐々に利用者の支持を得た。
終戦後の混乱期における輸送事情逼迫は極めて著しく、東海道本線東京地区についても横須賀線と同様に加減速性能・高速性能の優れた電車を投入し、高頻度運行で激増する輸送需要に対応しなければならない状況に至った。東海道本線電化は、1934年の丹那トンネル開通時点で東京から沼津までが完成しており、1946年時点の国鉄はこの約126kmの区間で普通列車電車化を計画した。しかし当時、連合国軍の占領下で日本の鉄道政策を掌握した連合国軍最高司令官総司令部 (GHQ) 第3鉄道輸送司令部 (MRS) は、アメリカ合衆国のインターアーバン（都市間電車）ではすでに衰退が始まっていた事例から、100kmを超える長距離区間の長大編成電車列車による高頻度運行には懐疑的であった。また設備投資抑制が図られていたこともあり、本計画が必要とする新製車両の定数充足を認めようとしなかった。国鉄は、上述した障害の中で製造許可を得るために、東海道線電車についても「横須賀線程度の短距離運転」という名目でひとまず計画をスタートさせ、後から距離を延長して所期の目的を達成するという策略を用い、ようやく本計画に係る予算を承認させた。
米沢藩士族・左近司政記を父に、米沢市に生まれる。ただし金沢市出身とする資料も存在する。大阪に転居し、叔父で弁護士の左近司六蔵の養子となった。いわゆる"米沢の海軍"の一員である。妻は旧幕臣小島守気の娘。海軍予備校より海軍兵学校(28期)に進む。席次は入校時116名中79番、卒業時は105名中8番。日露戦争中は水雷艇や砲艦などの小型艦艇乗組を務める。左近司は海大乙種、水雷学校高等科をともに首席卒業した水雷専攻の士官である。第一次世界大戦中はオランダやイギリスに駐在し、ヨーロッパ各国の戦争で疲弊した現状を見聞した。帰国後は軍務局長、海軍次官など軍政部門の要職を歴任するが、大佐時代に戦艦「長門」の艦長であった際、僚艦「陸奥」との衝突事故を起こした。この時左近司は進退伺いを提出したが、連合艦隊司令長官・鈴木貫太郎が左近司の将来に配慮し事なきを得た。しかし、「陸軍大佐」のあだ名で呼ばれることとなる。ロンドン海軍軍縮会議では首席随員を務め条約締結に貢献したことから条約派と目され、伏見宮博恭王ら艦隊派が主導した大角人事により予備役に編入された。その後第3次近衛内閣で商工大臣、鈴木内閣で国務大臣を務めた。東條内閣総辞職後に焦点となっていた米内光政の現役復帰に関し、難色を示した同期生の永野修身を説得している。鈴木内閣における左近司は、対立する陸相・阿南惟幾と米内を仲介するなど中心的存在であった。第二次世界大戦末期、最高戦争指導会議の議論が和平と戦争継続とに割れ、多数決次第では本土決戦による戦争継続があり得る事態となった。左近司は終戦へと導くべく、昭和天皇の聖断を仰ぐよう鈴木首相や米内海相に進言し、二人はこれを受け入れ日本のポツダム宣言受諾が決定した。米沢海軍武官会会員。