大谷川により刻まれた谷の一つで、標高866メートルの極楽茶屋（2013年現在、閉鎖中）から六甲山北斜面の谷道を100メートルほど下ったところにある分岐点の右側の登山道の先に位置する（左は湯槽谷道）。有馬温泉郷まで遊歩道（登山道）が設けられており、これは1932年（昭和7年）に六甲ケーブルの開通に合わせて整備されたもので、そのときに紅葉の美しさから紅葉谷と命名されたとされる。 六甲山地の他のエリアとは異なる、ブナやイヌブナをはじめクリ、コナラ、カエデやシデなど、紅葉する落葉広葉樹が主の森林である。
ICHの調和がとれた三者ガイドラインは、規制の実施であるプロセスの最終段階に直ちに移行する。 この手順は、欧州連合、日本および米国における他の地域の規制ガイドラインおよび要件に適用される同じ国別/地域別手順に従って実行される。実施された規制措置および実施日に関する情報は、MCに報告され、ICH事務局よりICHウェブサイトおよび年次記者発表に掲載される。
MCが技術的問題に十分な科学的コンセンサスがあることに同意すると、ステップ4に達する。 1つの業界当事者が、改訂された草案と元の合意との乖離により、ガイドラインの採択に強い反対を有する場合、規制当局は、更なる協議のために改定された文書を提出する必要があることに同意することができる。 この場合、EWGの議論が再開される可能性がある。ステップ4最終文書は、ICH Harmonised Tripartite Guideline（ICHの調和がとれた三者ガイドライン）. として、ICHの規制当局のMC加盟国が署名したものである。
草案（ドラフト）は3地域で協議の対象となる。これは、欧州連合（欧州医薬品庁ヒト用医薬品委員会（英語: Committee for Medicinal Products for Human Use）}, CHMPまたは欧州医薬品庁動物用医薬品委員会（英語: Committee for Medicinal Products for Veterinary Use）, CVMPの草案）、日本（厚生労働省の翻訳後）、および米国（連邦官報のガイドライン草案として）にで発行され、これらの地域の人々から意見を得ることができる。 ICH以外の地域の企業、協会、および当局が、国際製薬団体連合会（英語: International Federation of Pharmaceutical Manufacturers & Associations）, IFPMAとWHOが配布するこのドラフトについてコメントする機会もある。すべての相談結果を得た後、EWGが再開される。新たな報告者が規制当局から、好ましくは前回の報告者と同じ地域から任命される。相談の結果をステップ2の最終文書に記載するには、ステップ1で説明したのと同じ手順を使用する。ステップ3フェーズの結果として生成されるドラフト文書は、ステップ4エキスパート文書と呼ばれる。業界および規制上のEWGメンバーが協議の結果変更に同意する場合、ステップ4エキスパート文書はEWG規制専門家（ステップ4エキスパートサインオフ）のみが署名し、MCに提出してICHのステップ4採択を要求する。
ステップ2は、MCがEWGの報告に基づいて、ガイドライン草案の技術的問題について十分な科学的コンセンサスがあることに同意したときに達成される。 この書面は、MCによってステップ2最終文書として署名される。
ICH各作業部会は、調和のために新しいトピックが承認されたときにMCによって作成され、コンセプトペーパーおよび事業計画に記載された目的を満たす調和のとれたガイドラインを作成する責務がある。EWGの対面会議は、通常、毎年2回のMCで開催される。中間報告はMCの各会合で行われる。合意に達すると、EWGはステップ2「Experts Signoff sheet（専門家サインオフシート）」に署名し、それをMCに提出して採択を要求する。時間枠内でEWGに合意がない場合、MCは時間枠を延長し、調和プロジェクトを一時停止または放棄することができる。
1980年代には、今日の欧州連合（EU）は規制要件の調和を始めた。 1989年、ヨーロッパ、日本、米国が調和のための計画を策定し始めた。 1990年4月、ブリュッセルで開催された会議で、ヒトに用いる医薬品登録のための医薬品規制調和国際会議（ICH）が創設された。2015年に、ハーモナイゼーションに関する国際会議は、スイス法人化に伴い、医薬品規制調和国際会議に名称が変更された On 23 October 2015 ICH conducted the initial meeting of their new assembly.。2015年10月23日、ICHは新組織での最初の会議を開催した。
1995年（平成7年）1月17日には阪神・淡路大震災が発生。芦屋市内の家屋の49%が全壊または半壊、一部損壊を含めると90%に及び、芦屋市の死亡者は380人に上った。築8年の図書館の基本構造は生き残ったが、壁のひび割れ、はめ込みガラスの破損、床の浮き上がり、丸柱のひび割れ、図書や備品の落下などの被害があった。地震発生日の午後には図書館避難所特別指定を受け、避難所としての機能に加えて物資配給センターとしても使用された。最大時で116人の避難者を収容しており、2階部分は廊下まで避難者であふれた。図書館職員は全員無事であり、地震発生から一週間後には全職員勤務体制を取っているが、3月7日まで臨時休館となった。被災後には全国から図書の寄贈を受け、芦屋市内の6か所の避難所に「避難所文庫」を、本館の避難所に「24時間図書館文庫」を開設している。地震発生から50日後の3月8日、本館の図書館業務を10時から17時に短縮して再開した。阪神地区公共図書館協議会を構成する7市1町の中ではもっとも遅い業務再開だった。5月9日には9時30分から18時という通常の開館時間に戻っている。4月26日にはステーション数を減らしつつ移動図書館を再開した。図書館業務再開後も避難所としての機能は残っていたが、5月6日にはすべての入居者が退去したことで避難所としての活動を終えた。6月6日には大原分室が再開し、1996年（平成8年）3月27日には打出分室が再開している。