日中は7編成使用され、残りは高師駅及び車両区で検査・留置されている。日中に車両交換が行われる場合は高師駅で行われる。なお、車両交換は事故、車両故障などの非常時をのぞいて、必ず上り列車（新豊橋行き）で行う。これは、高師駅下り列車に対する場内・出発信号機が下り本線進入・進出の1進路のみに対して、上り列車に対する場内・出発信号機は上り・下り本線進入・進出の2進路に対応しているためである。
現在はすべて元東京急行電鉄の7200系が1800系と改称され、3両編成で運用されている。全車両ともワンマン運転には対応していないので、すべての列車に車掌も乗務する。渥美線では、1968年の大改番以降、車両形式4桁のうち千の位と百の位で車体長（全長）を表している（7300系を除く）。すなわち、1800系は「18m車」ということを表している。また、付随車は電動車の形式に1000を加えた2000番台を附番する慣例であり、1800系の制御付随車はク2800形となる。
ロシア帝国治世下のウッジに紡績工場主の息子として生まれる。ワルシャワ理工科大学に入学するも、父親が事業に失敗したために中退、職を転々とする。第一次世界大戦ではポーランド軍に一兵卒として従軍。復員後はダンツィヒで工学を学ぶも、再び父親が失業したために中退、以後、再び学生生活に戻ることはなかった。就職先のクレジット会社の統計調査係の事務員として働いて貯めたお金で新聞社を興してみたがほどなく経営に失敗。しかたなく経済系の新聞2紙に記事を投稿する臨時の仕事で生計を立てていたとき、カール・マルクスの再生産表式に興味を持ち、経済学の研究を独学で開始する。1933年に『景気循環理論概説』を発表し、ケインズに先立って有効需要の原理を論証した。この時期に精力的に書いた記事や論文が評判となり、スウェーデンから奨学金を得ることに成功、1935年スウェーデンに渡る。それまでのスウェーデンではスウェーデン学派の経済学者たちがカレツキ理論と似た理論を構築しようと苦心していたのであったが、カレツキはそれを解決していたのである。そんなとき、ジョン・メイナード・ケインズの『一般理論』が出版された。1937年にイギリスに渡る。当初ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスにいたが、のちにケンブリッジ大学に移りケインズやケインズ・サーカスの経済学者と出会う。1939年にナチス・ドイツとソビエト連邦がポーランドに侵攻したため帰国できなくなり、その後もオックスフォード大学などで経済学・統計学の研究を続ける。1945年、オックスフォード大学を離れる。理由は、自分の業績が正当に評価されないことに不満を感じたことであるが、これはカレツキの慎み深い性格が原因だった。移民であることでポスト獲得の上で差別を受けたことや、この期間にイギリス国籍取得の申請をしていなかった、ということも原因である。戦後は国際連合事務局で経済部次長を務めるも、当時のアメリカで吹き荒れたマッカーシズムの圧力から親しい人々が次々と失脚していくことに失望し、ポーランドへの帰国を決める。帰国して後はワルシャワ中央計画統計大学（現ワルシャワ経済大学）で教鞭を取りながら社会主義政権下に於いて経済計画の策定に関与、 オスカー・ランゲやチェスワフ・ボブロフスキなどとともにイスラエル・メキシコ・インド・キューバで経済顧問を務めた。いっぽうで、若いころから好きだった数学の研究も続けた。カレツキはポーランドに帰国後、その残りの人生を祖国ポーランドの経済発展に賭けた。共産圏で、実質的にソ連によってその生み出す富の多くを搾取される衛星国の状態にあったコメコン経済圏という祖国の政治・経済的制約のもとにおいてであるが、ポーランド経済はカレツキの指導の下で社会主義体制と市場経済とを自己の分配論をもってうまく組み合わせ、着実な地本蓄積による持続可能な発展経路を進んだ。しかし、カレツキが第一線を退いた直後の1970年（カレツキは同年に死去）より、当時のエドヴァルト・ギェレク政権は国民の人気を得るためアメリカや日本など西側諸国からの対外債務を拡大し、コメコン加盟各国から消費財を輸入し国内に供給する一方、国内産業は輸出目的の資本財生産に極端に傾斜するいびつな経済構造を国内に発生させた。これは消費者信用を拡大する類の一種のバブル経済であり、数年後のオイルショックを契機に対外債務の利払いが負担となってポーランド経済は停滞、これによりせっかくそれまでカレツキが苦心して築き上げてきたポーランドの経済発展の持続可能性と経済的信用は完全に台無しとなって、1990年代初頭まで続くことになった「失われた20年」を招いている。有効需要の原理を基本とした投資の増加が利潤の増加につながるというカレツキの持論はケンブリッジ・マクロ分配論として世に受け入れられ、ニコラス・カルドアや森嶋通夫にも影響を与えた。いっぽう、資本主義を支配する法の知識によって人々は豊かかつ幸福になり、かつ経済的決定についてより責任ある態度が取るようになる、とのケインズの持論に対して、カレツキは異議を呈している。カレツキは、（資本主義とは限らずどのような経済制度のもとでも）政府が自らの都合の良いように世の中やその経済的条件を恣意的・強制的に動かしてしまうことによって、資本主義を支配する法の知識はケインズの結論とは逆の結果を導くことがある、と述べた。これは「政治的景気循環仮説」（Political business cycles hypothesis、PBCH）と呼ばれている。これは皮肉にも彼の死後になって、前述のギェレク政権によってカレツキ本人の祖国にて明白な形で実証されることになったのであるが、カレツキは自由選挙の制度を持つ国々では議会選挙を要因としてこの傾向がさらに顕著になることも指摘している。1970年、ポーランドのワルシャワで死去（70歳）。