大阪市出身。1946年に大阪市立工芸学校（現・市立工芸高校）図案科卒。1950年代にかけて大阪で精力的にデザイン制作や批評活動を展開、永井一正、片山利弘、田中一光らとともに「若手四天王」と称される。1960年に上京し日本デザインセンターに入社、1964年に独立。この間の1962年、日本建築家協会主催「モデュール展」で原弘と共同制作を行い、ADC銅賞を受賞。1964年の東京オリンピックではピクトグラムの制作に携わっている。1966年には、前年に宇野亜喜良、永井一正、和田誠らとともに開催した展覧会「ペルソナ」で毎日産業デザイン賞を受賞している。1968年頃からフォト・モンタージュ作品を数多く手がけるようになり、フォト・モンタージュの草分け的存在となった。1977年、『季刊ビックリハウスSUPER』（『月刊ビックリハウス』の姉妹誌）にて「木村恒久のヴィジュアル・スキャンダル」の連載を開始、その原画展を渋谷パルコで開催し話題を呼んだ。1979年、作品集『キムラカメラ』を刊行。1980年、毎日デザイン賞（1979年度）を受賞。1981年には、池袋西武百貨店・スタジオ200での『ボードリヤール・フォーラム'81』でジャン・ボードリヤールと討論を行った。仕事に対する姿勢は厳しく、週刊文春のカラーページではトリミングが2mmずれただけで製版をやり直しさせるほどであった。2008年、肺がんのため死去。
木村 恒久（きむら つねひさ、1928年5月30日 - 2008年12月27日）は、日本のグラフィックデザイナー。東京造形大学客員教授。
TECHNO（技術）　ASSOCIE（パートナー/仲間）「技術のプロフェッショナルとして最適なものを提案でき、信頼されるパートナー」　＊ASSOCIE（アソシエ）とは　…  Assiciateとは「結びつける」「連携する」の意で、ラテン語の「as」（～へ）と「socius」（仲間）を語源とする。その造語。
1658年9月3日のクロムウェルの死に続いて、その息子のリチャード・クロムウェルが護国卿を継いだ。若いリチャードは父の持っていた政治と軍事に関する技能に欠けており、以前の共和国のときにあった政治的派閥が再び表面に出て来るようになった。12月、第三議会召集の選挙が告示された時、リチャードは王党派も共和派も選出されることを阻止しようとした。ベインは共和派の指導者であり、特に標的にされたが、ウィットチャーチの選挙区から当選することができた。開催された第三議会の会期で、共和派はリチャードが権限をもつことに疑問を呈し、それを制限することに賛成し、リチャード支持者で埋まっていた貴族院の拒否権に反対した。共和派はその後の改革を法制化することはできなかった。ベインはウォリングフォード・ハウス党と呼ばれる共和派軍隊士官の集団と同盟し、違法ながら密かに会合して政治的な事項に軍人が参加することを制限する法案を作った。議会のリチャード支持派は軍隊における共和主義的考え方を支配しようとして行き過ぎており、リチャードは1659年4月に議会解散を強いられることになった。リチャードには軍隊からの支持がほとんど無く、数日後には辞任した。軍隊からリチャード寄りの支持者を排除したことと、広がっていた小冊子制作者の運動に続き、リチャードの評議会は5月にランプ議会を再召集した。再構成されたランプ議会において、ベインは新しい評議員に指名された。軍部士官を指名するためのコミッショナーも務め、外交問題を扱い、政府財政の状態を検査し、それが悲惨な状態にあることを見つけた。その仕事を通じて、ジョン・ランバート将軍が8月に起きた王党派の反乱であるブースの反乱を鎮めるために派遣された。しかし、ランバートがクエーカー教のような非主流派宗教観を支持したことは、ベインの政治的失墜を確実にしていた。ランバートなどの士官が10月に議会から指揮権を剥奪されると、その部隊を集めて議会に向けて行軍し、その解散を強制した。安全委員会が結成され、軍の高官やベインが委員になった。ベインは共和派が軍の支援が無ければ失墜させられることを恐れたこともあり、その任を受けた。この委員会が機能したのは12月までであり、スコットランドからジョージ・マンク将軍の軍隊が前進してきたことで、ランバートの軍の支援が無くなり、長期議会が再度招集されることになった。ベインは安全委員会に出席したことで、庶民院から除名され（ハーゼルリグのような同盟者からの反対もかなわなかった）、ラビー城での自宅軟禁を命じられた。1660年2月にラビー城に行ったが、そこには短期間留まっただけで、ハンプステッドの自宅に戻った。1650年代後半の混乱した時代に、政府は如何に作られるべきか、また権限は如何にその平衡が取られるべきかについて、民間でも議会の公的な議論でもさらに小冊子の出版を通じて提案が広く議論された。ベインはこれら手段の全てを使って自分のアイディアを推進した。1660年、ベインは『人民政府において必要な矯正あるいは平衡』を出版した。この公開状は基本的にジェームズ・ハリントンの共和国論『オセアナ』に対する反応だった。それは資産所有の制限と選出された上院議員の議会など、ユートピア的政府に関するハリントンの見解を述べた1656年発行の論文だった。ハリントンの理論は、資産所有から権限が現れ、集中した土地所有が政府の寡頭制と君主制の形態を生むとしていた。ベインはこの考えに同意せず、権限は信心から生まれるものとし、自分の考えを支持する幾らか黙示的議論を提示していた。ベインの支持者であるヘンリー・スタブは1659年10月に公然と、永世上院が必要になると述べていた。この提案がベインとハーゼルリグとの同盟に最終的な分裂を生じさせ、その支持者達はベインから離れて行った。