バーナードは物語作家である。いつもとらえどころのない、うまい言い回しを探し求めている。批評家たちは、ウルフの友人であるE・M・フォースターから着想を得たとみている。ルイスは受容と成功を求めているよそ者である。批評家たちは、ルイスの中に、ウルフがよく知っていたT・S・エリオットのような面を見出している。ネヴィルは、ウルフのまた別の友人である、リットン・ストレイチーがベースになっていると考えられる。自分の超越的な愛の対象となる男性を探し続けている。ジニーは社交的である。彼女の性的、肉体的な美しさに一致した世界観を持っている。ウルフの友人であるメアリー・ハッチンソンがモデルになっていることは明白である。スーザンは都会から逃げ、田舎のほうを好み、母性に対する恐怖と疑念を抱いている。いくつかの部分がウルフの姉であるヴァネッサ・ベルを想起させる人物である。ローダは内気で自己不信に陥っており、いつも人間の妥協を拒否し、非難している。また、常に孤独を求めている。ローダはウルフ自身といくつかの共通点がある。パーシヴァルは、ウルフの兄であるトビー・スティーヴンをもとにしてつくられた人物である。彼はほかの6人の、神のようでありながらも道徳的に欠陥のある、ヒーロー的存在であった。彼は物語の中盤、イギリスに支配された植民地インドで、帝国主義的な探検に従事している際に死亡する。作中で一度も彼自身が語ることはないが 、読者は他の6人が繰り返し描写し、回顧することによって、彼の人物像を詳細に知ることができる。以上6人の登場人物の、子供時代から成人した後まで続く独白からなる。ウルフは個人の意識、そして複数の意識を共に織り交ぜる方法に関心があった。
SISミキサーを用いたサブミリ波受信機を搭載しており、地球大気のリム放射を仰角方向に走査しながら624-651 GHz帯を用いて分子の回転振動遷移輝線を放射分光観測した。オゾンや塩化水素などの多種分子の濃度の高度分布を全球に渡って長期観測することが期待された。SMILESのサイズは、1.85 m×1 m×0.8 m、475 kgであり、日本時間2009年9月11日2時1分46秒にH-IIBロケットの一号機で打上げられた宇宙ステーション補給機(HTV1)に搭載されて打ち上げられた。きぼうの船外実験プラットフォームに設置された後、2009年11月6日に定常観測に移行し、サブミリ波局部発振器系の機能不全により、日本時間2010年4月21日18時頃待機モードに移行するまでデータが取得された。2011年1月19日、JAXAおよびNICTは宇宙開発委員会で故障の原因を回路のショートと断定、復旧を断念したと報告した。宇宙飛行士の船外活動で部品を交換する案も検討されたが、コストが数億円かかり、さらに修理も1年以上先となるため断念された。その後は後期運用として、4K級極低温冷凍機の技術実証を目的とした運用を継続していたが、2014年3月末で運用を終了。2015年9月にこうのとり5号機の曝露パレットに移され、9月30日にこうのとり本体とともに南太平洋上で大気圏に再突入し燃え尽きた。SMILESの開発費は約35億円。
超伝導サブミリ波リム放射サウンダ(ちょうでんどうサブミリはリムほうしゃサウンダ、Superconducting Submillimeter-Wave Limb Emission Sounder, SMILES) は、国際宇宙ステーションの日本実験棟（きぼう）曝露部に設置された日本の大気観測装置であり、4 K（ケルビン）（-269℃）に冷却した超伝導検出器によって、これまでにない高精度の大気観測を行った。
台湾の経済は中小企業資本、国家資本と外国投資により形成された資本主義経済システムを採用している。しかし、政府の経済に対する役割は縮小傾向にあり、多くの国有銀行や国有企業が漸次民営化され、過去30年間の経済成長率は8％に達し、輸出工業による外貨獲得により台湾は世界第3位の外貨準備高を達成した。国内総生産 (GDP)に占める農業の比重は減少傾向にあり、1952年には35％であったものが現在では僅か2％となっている。また、伝統的な労働集約型の工業はハイテク産業に転換されている。台湾の電子工業は世界経済に大きな比重を占め、多くのコンピューター部品が台湾で生産されその影響力は極めて大きい。貿易相手国としてはアメリカと日本が長期にわたり大きな比重を占めてきたが、近年は同じ中華圏（中国語圏）である中国大陸との貿易額が飛躍的に増大し、そのほかEUや東南アジアへ転換を図りタイ、インドネシア、フィリピン、マレーシア、ベトナムへの国外投資も盛んに行われている。また特記すべき内容として中国大陸への積極的な投資の結果、現在5万社を超える台湾企業が中国大陸に進出しており、40万人以上が長期にわたり中国大陸に駐在し大きな経済勢力となっている。1997年に発生したアジア通貨危機で台湾は深刻な影響を受けなかったが、2001年に世界規模の不景気に加え、両岸関係の悪化もあり台湾経済は深刻な影響を受け、銀行の不良債権が増加、財政赤字に転落、1947年以来プラス成長を続けていた台湾経済は2001年に初めてマイナス成長を記録し失業率も過去最高となった。しかし世界経済の回復と金融重建基金（RTC）の創設などによる経済政策が効果を表し、台湾経済は2003年下期より緩やかな回復基調にある。台湾の経済は着実に成長し続けており、実質経済成長率は2001年から2010年にかけて平均4.2％であり、2017年の一人当たりGDP（PPPベース、一人当たり実質GDP）は世界第18位の50,452米ドルである。台湾は世界で18番目に裕福な国である。台湾の実質の富（台湾国民の実質的な豊かさ）は西欧先進国レベルに達しており、実質的な生活水準は日本よりも高く、世界最高水準の裕福な20カ国を誇っている。台湾の一人当たり名目GDPは2011年に2万米ドルを超えた、台湾は「一人当たり名目GDP2万米ドルを超え、2000万人以上の人口」を達成した国では世界12番目になっている。現在、12カ国が達成している。