川原俊夫は1913年（大正2年）に川原宇次郎（正確には「𡧃次郎」）とトヨの二男として釜山市の寶水町(ko)で誕生した。元々福岡県朝倉郡三輪村（現在の筑前町）出身の川原家は、明治後期に釜山に渡って「川原回漕店」という商店を開き、海運業を行うかたわら現地の日本人向けに海産物や缶詰などの販売を行っていた。この頃から川原は街中の草梁市場によく通っており、そこで売られていた明太子に興味を持ったという。川原家は後に「富久屋」（ふくや）という食料品店も経営しており、この店の名前がのちの「ふくや」に繋がる事となる。その後、釜山公立中学校を卒業した川原は1930年（昭和5年）に満州の電力会社「南満州電気株式会社」に入社し、奉天へ移住する。1936年（昭和11年）には田中千鶴子と結婚する。田中家は「釜山物産組」という海運会社を営んでおり、同じ福岡県の糸島郡出身であったことから両家は仲良しであった。千鶴子は100メートル走で朝鮮全土の女子最速記録を樹立し、アムステルダムオリンピックメダリストの人見絹枝より日本体育大学への推薦を打診された事もあった人物であった。1942年（昭和17年）には新京の本社に転勤し、「防衛課」の職員として発電所の避難計画の策定といった業務に携わる。1944年（昭和19年）に陸軍に召集されて独立混成第59旅団隷下の独立歩兵第394大隊の一員として伊良部島に配属される。その後、独混59旅団司令部に転属。宮古島で終戦を迎える。
川井家の長男・浩輔は開成高校合格後に、頭痛・手の痺れ・二重視などの自覚症状から脳腫瘍ができていることを知る。病気になったことでやりたくてもできないことに苛立ち、家族にきつく当たってしまう事もあった。のちに病気は治ったと思われたが、大学受験を控えた高校3年の時に病気が再発してしまう。もちろん大学を受けることもできず、途方に暮れる毎日。そんな中、彼は彼なりに自分の生きてきた理由を考えていた。そんな彼を父、次男、母が支えていく家族愛と、23歳で彼が没するまでを描いた物語。
庄内藩で松ヶ岡開墾に従事した藩士の家系である澤井辰三郎の長男として、山形県鶴岡町(現：鶴岡市)に生まれる。教職に奉職後、実業界入りし松ヶ岡ガラス工業社長等を歴任。1952年、山形相互銀行に入行。翌年、社長に就任する。トップ在任時においては、1960年の資金量5000億円達成、荘内銀行との協業によるエスワイコンピューターサービス(SYC)の設立、第1次オンラインシステムの実現等、経営の近代化を推進した。また、安岡正篤に傾倒し生涯教育を実践したほか、山形師範の同期であった長谷川信夫らと共に、荘内南洲会の設立にも尽力した。また、藍綬褒章を受章したほか、長年の地域経済の振興や教育にも情熱を注いだことから死去後、鶴岡市から市政功労の表彰もされた。子として、きらやか銀行相談役を務める澤井誠介がいる。
澤井修一（さわい しゅういち、1911年（明治44年） - 2003年（平成15年））は、日本の銀行家。 山形しあわせ銀行頭取を歴任。1974年藍綬褒章受章。
京都三条大橋から江戸日本橋までの東海道沿いの名所旧跡や宿場の様子、特産物などに加えて歴史や伝説などを描いたもので、一部には東海道を離れて三河国の鳳来寺や遠江国の秋葉権現社なども含まれる。著者は秋里籬島。序文は中山愛親が書き、丸山応挙、土佐光貞、竹原春泉斎、北尾政美、栗杖亭鬼卵など約30人の絵師が200点を越える挿絵を担当。寛政9年（1797年）に6巻6冊が刊行された。1910年（明治43年）には吉川弘文館から復刻されている。なお、歌川広重による天保4年（1833年）の保永堂版『東海道五十三次』では京都に近い宿場の図が『東海道名所図会』から採られているものが多いことが指摘されている。
1990年9月、沖本が四代目共政会会長に就任した。1992年7月27日、広島県公安委員会は、共政会を指定暴力団に指定した。1996年2月、四代目共政会、二代目侠道会、三代目浅野組、六代目合田一家、親和会は、親睦会「五社会」を結成した。2003年8月、沖本が病死した。
米国のニクソン政権はキリスト教民主党右派（フレイ派）に対する資金提供を続けた。その結果同党は右派が牛耳るようになり、1971年末ころから同党は他の野党とともに人民連合政府を批判するようになった。さらに1972年6月には人民連合内部での路線対立が尖鋭化した。アジェンデはキリスト教民主党との妥協を図り、社会主義的な経済政策を追求するブスコビッチ経済相を更迭し、経済回復を重視する方針を打ち出した。しかし、経済の衰退に歯止めはかからず、チリ国内では悪性のインフレが進行し、物資が困窮し、社会は混乱した。すべてはニクソン政権が描いた筋書きどおりに進んだ。同年9月にトラック所有者連盟のストライキが始まったが、このストは10月に入ると全国的な規模に拡大し、一ヶ月以上続くことになった。このような国内の混乱に対抗し、内戦の危機に備えてアジェンデは軍から立憲派の陸軍司令官カルロス・プラッツ将軍を入閣させた。トラック所有者のストは11月に終息したが、経済の衰退に歯止めがかからないことには変わらず、極右と極左の衝突、混乱は激しさを増すことになった。こうした混乱の源泉は米国政府とその背後にある米国多国籍企業にあることをアジェンデは見抜いていた。彼は1972年12月、国連総会の場でチリの現状を訴え、多国籍企業の蛮行を糾弾した。とりわけ、長年にわたってチリの銅を搾取し続けた米国企業については次のように手厳しく言ってスタンディングオベーションを浴びた。「これらの企業はチリの銅を長年にわたって搾取してきました。過去42年間だけで40億ドル以上の利益をチリから持ち出しましたが、彼らの初期投資は3000万ドルにすぎません。これがチリにとって何を意味するのかを示す痛ましい例を挙げましょう。我が国には、生まれて8か月の間に最低限の量のタンパク質が与えられなかったがゆえに通常の人間らしい生活を送ることが生涯できないであろう子供たちが60万人います。40億ドルもあれば完全にチリを変えることができるでしょう。その額のごく一部だけでも、我が国のすべての子供たちのタンパク質を確保するに十分なのです」と（この主張の根拠については引用元を参照）。