人間ラジコン（にんげんラジコン）は、「人間ラジコン」（てんとう虫コミックス第10巻に収録）に登場する。人間をラジコンで操縦するための道具。操縦機から豆粒のような受信機を射出して、操縦したい人間に付着させると、操縦機による操作の通りに相手を前後左右に歩かせることができる。自動操縦も可能。「人間ラジコン」の話で見られる限りは、あくまで操れるのは歩行のみで、意志や手などの動きは相手自身のものである。但し「さとりヘルメット」（てんとう虫コミックス39巻に収録）では、手を操れる前提での使用（気絶している人間を操って物を回収させる）がされている。なお、「ドラえもんの学習シリーズ ドラえもんのかん字じてん ステップ１」での表記は「人げんラジコン」で、ロボットのドラえもんに使用して、モニターで部屋からドラえもんを操縦していた。
人間用タイムスイッチ（にんげんようタイムスイッチ）は、「人間用タイムスイッチ」（てんとう虫コミックス『ドラえもんプラス』第4巻に収録）に登場する。腕時計によく似た道具で、あらかじめ今後の時間ごとの予定を吹き込んで手首に付けておくと、ひとりでに定められた予定通りに体が動く。予定に逆らおうとすると手首を締め付けられる。
第1項、「世界人権会議は全ての国家が国際連合憲章、他の人権に関する国際法規、並びに国際法に則り、全ての人権と基本的自由を普遍的に尊重し保護する義務を遂行する必要があることを厳粛に再確認する。これらの権利と自由は疑いの余地がない。」第2項、「全ての民族は自決の権利を持つ。」「植民地的、ないしその他の形態の支配や外国の占領を被る民族があることを考慮して、民族が国際連合憲章に従って、奪い得ない民族自決の権利のために法的行動を起こすことを承認する。」第5項、「すべての人権は普遍的であり、不可分にして、互いに依存しており、関連している。国際社会は全ての人権を地球規模で、公平に、同じ根拠で、同じ重大性を持って扱わなければならない。国民や地域の独自性の意味や多彩な歴史的、文化的、宗教的背景は考慮に入れる必要は認めるが、その政治的、経済的、文化的体制のいかんに拘わらず、全ての人権と基本的自由を促進し保護することは国家の義務である。」この原則は「モントリオール宣言」、「ジョグジャカルタ原則」（第1原則）、「障害者権利条約」（前文）においても引用されている。第8項、「民主政治、経済発展、人権と基本的自由の尊重は、それぞれ相互に依存しており、相関して強化される。民主政治は国民の自由に表現された意思により、自らの政治的、経済的、社会的、文化的体制を決定することであり、その生活の全ての側面に於いての参加である。」「国際社会は全世界での民主政治、経済発展、人権と基本的自由の尊重の強化と促進を支援すべきである。」第9項、「世界人権会議はその多くがアフリカ諸国である後発開発途上国が民主化と経済改革を行う際、国際社会がその民主制への移行と経済発展を成功させるために協力すべきであることを再確認する。」第10項、「『発展への権利宣言』において主張された通り、経済発展の権利は普遍的にして、奪うことのできない権利であり、基本的人権の不可欠な一部である。」「経済発展が全ての人権の享受を容易にするとはいえ、経済発展の欠如は国際的に承認された人権の軽視を正当化してはならない。」第11項、「発展の権利は公平に、現在と未来の世代の必要性と環境問題を考慮して実現されるべきである。世界人権会議は有害物質や有害廃棄物の不法投棄が、人権である万人の生命と健康にとって潜在的に脅威となることを認識する。」ことを明記し、全ての国に現存する有害物質と有害廃棄物に関する条約の批准と実現を求めている。第17項、「あらゆる形態のテロリズムの行為と原理、幾つかの国々で行われる麻薬密売は人権と基本的自由、並びに民主主義に対する破壊行為である。国際社会は協力してテロリズムを防ぎ、戦う為に必要な措置を講じなくてはならない。」第18項、「女性と女子児童(girl-child)の権利は奪い得ない、不可欠にして、不可分な、普遍的人権の一部である。」「性別に関するあらゆる形態の差別の根絶は国際社会の優先課題である。」第23項では、万人が無差別な、迫害を受けた際の亡命の請求と享受の権利を再確認し、世界人権宣言、難民の地位に関する条約とその追加議定書に基いた、国際連合難民高等弁務官と国際連合パレスチナ難民救済事業機関の任務と、世界的に危機的に増大する難民に対応するため国際社会の連帯と「負担の分かち合いの精神」に則った国際社会と関連機関の協力、さらに難民の出身国の責任を求めている。さらに、国際連合憲章と国際人道法の原則に従い、自然災害及び人的災害の被害者に対する人道支援の重要性を強調している。第25項では、極度の貧困と社会的排除が人間の尊厳の蹂躙であることを主張し、極度の貧困についての充分な認識とその原因の究明に向けて早急な対応を行い、貧困と社会的排除を根絶させ、貧困者の人権を促進させ、社会的発展の成果を享受できるよう求めている。第26項、「世界人権会議は国際人権文書の成文化を、人権の動的で進化的過程として評価し、各国に国際人権条約の全般的批准を要請する。全ての国家がこの国際人権文書に加入し、可能な限り留保を避けるよう奨励する。」第27項では、各国が人権蹂躙を受けた被害者に対する法的救済のための効果的枠組みを提供することを求めている。「法の強化や司法当局を含めて法務行政、特に独立した法的機関の国際人権文書の基準に完全に即した整備は人権の完全かつ非差別的な実現にとって重大であり、民主主義と持続可能な開発に不可欠である。」