彼の作品はしばしばシネマトグラフィク（映画的）なタブロー（絵画）写真と評される。事実とフィクションを創造的に組み合わせ、被写体とその寓話的で心理的な意味合いを提示したものである。1970年代後半から友人や家族を被写体とした室内でのセットアップ写真の制作を開始した。実際は入念に作りこまれたシーンを日常生活のスナップ写真のように撮影した。1989年にNEA（en:National Endowment for the Arts）からのフェローシップを受け、Hustlerプロジェクトとして1990年初期からロサンゼルスにおいてハリウッドの若者や男娼を撮影する。1993年MoMAでStrangersというタイトルで25枚の作品が展示された。写真のタイトルにはそれぞれ被写体の名前、年齢、出身地、そして支払われた撮影料が記載された。1993-1999年にNY、ローマ、東京、キューバなどの都市で撮影されたStreetwalkシリーズ  では、ある街角を事前に決め、通行人をストロボで撮影した。この作品においては通りすがりの通行人の無表情で意図されない動作と偶然性によるドラマチックな瞬間が写し出されている。作品のタイトルは被写体となった都市名のみが用いられ、通行人は都市の匿名者に落とし込まれている 。1999年に開始されたHeadsシリーズでは、タイムズスクエアの交差点に三脚でカメラを立て、頭上にストロボを設置し、通行人に光が当たった瞬間を望遠レンズで撮影した。被写体は撮影されていることに気付いておらず、ポートレートを意識することのない無造作な瞬間が写し出されている。2003年72003年のプロジェクトA Storybook Life では30年に渡るキャリアの中から76枚の写真を選択した。ディコルシアの他のシリーズとは異なり、このシリーズでは家族や生家など彼自身に関係のある被写体が選ばれている。
フィリップ＝ロルカ・ディコルシア （Philip-Lorca diCorcia, 1951年 - ）は、アメリカ合衆国の写真家。ドキュメンタリーとフィクションを組み合わせた写真作品で知られる。
数学、とくに初等幾何学における弧（こ）または円弧（えんこ）とは円周を2点で切断して得られる曲線のことである。円弧を表す標準的な記号は⌒であり、円周上の点Aと点Bとのあいだの円弧は⌒の下にABを置いて  と表記される。この記法は、サヴァソルダ著、チボリのプラト訳による1100年頃の数学書 Liber embadorum で既に用いられている。日本語における読みは「こAB」と対象の点の前に「こ」をつける。
⌒は、幾何学において円における弧（こ）を示すことに使用される記号である。円周上の頂点Aから頂点Bに円弧がある場合に⌒の下にABを記述する。
満州新京生れ。スケートは家の庭でリンクを作り練習した。戦後の昭和21年10月に満州より引き揚げてきた。一家は栃木県日光市に住む。フィギュアスケート競技では、小学生6年の12歳のとき1947年の第15回全日本選手権兼第1回国体に宮城県代表で出場し、3位となる。1954年（昭和29年）、ローラースケート競技に転向する。1956年の第4回の全日本フィギュア選手権大会から5年連続で1位となる。1956年の全日本選手権では、女子1名の参加であったが、総得点は男子1位を上回った。1959年には、ベルリンで行われた世界ローラースケートフィギュア選手権大会に日本代表として出場し、21人中20位となる。1960年（昭和35年）引退。
徳江 京子（とくえ きょうこ、1935年 - ）は日本の元フィギュアスケート選手。ローラースケート選手。専修大学卒。兄はフィギュアスケート選手の徳江洋。
観光圏整備法とその関連省令・基本方針は2008年（平成20年）7月23日に施行・公表され、同年より観光圏整備実施計画の認定が開始された。以後毎年認定が行われ、2012年までに全国49地域が認定された。しかし地域間で整備実施計画の推進状況に差が生じていることから基本方針の見直しが行われ、2012年12月27日に改正、初年度に認定された整備実施計画の期間が5年間の満了を迎える2013年（平成25年）の3月1日に施行された。旧来の基本方針のもとで認定を受けた観光圏は、認定期間の満了までに新しい基本方針に基づき整備実施計画を定めて再申請を行えば「新観光圏」に移行することができ、申請を行わなければ期間満了とともに認定は解消される。2015年現在、新たな基本方針のもとで整備実施計画の認定を受けている観光圏は13地域で、うち12地域が旧来の観光圏から移行してきた地域である（残る1地域は2013年以降新規に認定された地域）。加えて旧来の基本方針のもとで認定を受け、認定期間の満了を迎えていない観光圏が2地域ある。
第7回アフリカ開発会議は2019年8月28日から30日にかけて日本の横浜で開かれ、アフリカ54か国のうち53か国が参加、42か国は首脳級が出席した。初日の基調講演で安倍首相は、過去3年間でアフリカへの民間投資が200億ドルに達したと述べ、日本政府として今後3年間でさらに200億ドル以上の民間投資の実現を推進すると表明した。またアフリカの人材育成を支援する「ABEイニシアチブ3.0」を打ち出し、日本への留学やインターンを促進し、今後6年間での3000人の産業人材を育成するとした。また安倍首相は約40カ国の首脳とリレー式に2国間会談を開き、貧困や感染症対策などでの日本の貢献および国際機関での日本支持をアピールした。最終日に採択された「横浜宣言」ではまず、前回ケニアでの TICAD VI の基調演説で打ち出した「自由で開かれたインド太平洋」構想について「好意的に留意する」と初めて言及し、中国が進める巨大経済圏構想「一帯一路」を念頭に、アフリカ諸国が中国へ傾斜し過ぎないよう促した。中国漁船団の違法操業に悩む西アフリカ諸国もこれに賛意を示した。また直前のG20大阪サミットで確認された「質の高いインフラ投資に関するG20原則」を「歓迎する」とし、透明性と持続可能性のある債務のありかたを示すことで、「債務のワナ」で過剰な融資の政治的見返りを求める中国を間接的に牽制した。海洋安全保障についても、やはり中国の海洋進出を踏まえて「国際法の諸原則に基づくルールを基礎とした海洋秩序の維持」を訴えた。経済連携については、政府主導を主とする中国のアフリカ支援との差別化として、民間ビジネスを活性化することでアフリカ経済の自律的な発展につなげるべく、「アフリカ開発における民間部門の役割を認識」と述べた。また過去に日本が果たしたアジア諸国の開発支援の経験がアフリカでも有用であることを確認した。加えて、日本の安保理常任理事国入りを念頭に「安保理を含む国連諸組織を早急に改革する決意を再確認」すると明記した。公式サイドイベントとして開かれたビジネスEXPOには、前回より1.5倍増の156社・団体が出展し、インフラ・製造業・医療など多くの分野の日本企業が、中長期的に成長が見込まれるアフリカ市場をターゲットとする商品やサービスの提案を行なった。