メルボルンの公共交通機関は Public Transport Victoria が経営し、路面電車はYarra Trams、鉄道はMetro Trains Melbourneが運営している。これらは1990年代後半までは州政府が直接経営運営していた。プリペイド式非接触カード Myki が導入されている。フリンダーズ・ストリート駅は旧市街 (City)の ターミナルで、近郊電車が郊外へ放射状に伸びる。駅の入口にずらりと時計盤（各路線の発車時刻を示す）が並びメルボルンのシンボル的建築の一つである。駅は旧市街の縁を一周する路線（City Loop）の南辺に位置しヤラ川に接する。この路線の北・東辺の三駅は地下鉄となっている。西辺に位置するサザン・クロス駅には長距離列車が発着する。州内の列車はV/Lineと呼ばれる。州外への列車にはアデレード行きやシドニー行きのものがある。同駅には メルボルン空港との連絡バス SkyBus が発着する。都心部北部にも高速バスターミナルがある。路面電車は、複線路線延長約250kmという世界一の規模の路線網を誇る。1994年より旧市街（City）の縁を一周する路線シティサークルの周回運行が始まり、2015年1月1日よりその内側（および北と西の隣接地区）の路線は運賃が無料となった。
メルボルンは犯罪が少なく、世界で五番目に安全な街であるとエコノミストに評価されているが、一方でンドランゲタやペインターズ・アンド・ドッカーズといったマフィアが定期的に抗争事件を起こすことでも知られている(1995年から2010年までのメルボルンのギャング殺人など)。また近年では、アフリカ系や太平洋諸島系のストリート・ギャングの活動も確認されている。
メルボルン都市圏は、30の市議会（議員は公選、市長は議員から市議会が選出のen:弱い市長制）の管轄領域に分割される。オーストラリアの他州の州都と同様、都市圏全体の行政は州政府の管轄であり、メルボルン圏だけを管轄する地方自治体はない。都心部を管轄するメルボルン市議会の市長は、Lord Mayor という上級の呼称をもっているが、権限は他の市長と変わりない。
メルボルンはオーストラリアの3つの大きな企業、テルストラ、BHPビリトン, ナショナルオーストラリア銀行の本拠地があり、またオーストラリア商業協議会（英語: Business Council of Australia）,オーストラリア労働組合協議会（英語: Australian Council of Trade Unions）、オーストラリア証券取引所に名を連ねる会社の多くがある。オーストラリア第2の金融センターであり、多くのオーストラリアの大企業の本社（四大銀行のうち二行の本店）が立地するが、海外企業の地域本部はシドニーを好む傾向がある。2017年の調査によると、世界21位の金融センターであり、同国ではシドニーに次ぐ2位である。また、機械工業や食品加工業が盛んである。繊維・被服・履物工業が盛んであったが輸入の影響による縮小が著しい。同国のファッションの中心地であるのはその名残である。
メルボルンを中心とした正距方位図法の世界地図を見ると、ロサンゼルス・ニューヨーク・パリ・ロンドンといったアメリカ合衆国（本土以北）やヨーロッパ諸国からはすべて12000km以上離れている。タラマリン空港から北米大陸への直行便は、ロサンゼルス国際空港へカンタス航空・ヴァージンオーストラリア・ユナイテッド航空が、サンフランシスコ国際空港へカンタス航空がそれぞれ運行し、世界でも有数の長距離路線として知られている。ロンドン・ヒースロー空港行きの路線はパース経由で運行されている。東京との距離は8000km強で、タラマリン空港と成田国際空港の間の直行便がカンタス航空と日本航空により運行されている。メルボルンの南緯は37度49分で、市域人口が100万人以上を有する都市の中では世界で最も南に位置している。
御浜町は熊野灘に面する自治体で三重県の最南部に近く、和歌山県との県境にほど近い。気候は1年を通して温暖であり、「七里御浜」とよばれる白砂青松の海岸美で知られ、農林水産業（特に柑橘類の栽培）を主幹産業としている。引作の大クスは、御浜町引作地区の奥に鎮座する引作神社の石垣上に生育している。推定の樹齢は1500年といい、三重県教育委員会によれば樹高は約35メートル、直径が約4メートル、樹冠の大きさは東西に約30メートル、南北に約45メートルを測る。地面に接する付近は空洞になっているが樹勢は旺盛で、地上約4メートルあたりから主幹が5本の大枝に分岐し、遠目ではこんもりとしたクスの森のように見える。この木は生育する場所が急斜面上であるため、幹の南側が4メートルほど埋没した状態である。『巨樹・巨木をたずねて』の著者で巨樹写真家・フリーライターの高橋弘はこの木の幹周を14.9メートルと測定し、「もし埋もれた部分を取り除いたのならどれだけの大きさなのであろうか」と記述した。かつてはこの木の周囲に、スギの大木が7本生育していたという。明治時代末期の1911年（明治44年）に、これらの木に伐採の危機が訪れた。神社合祀によりこれらの木々が伐採されることになり、この木には2013年（平成25年）の時点で約800万円相当の値段がついたという。南方熊楠は、地方紙「牟婁新報」主筆の毛利柴庵とともに「神社合祀問題」を信教の自由及び環境破壊の視点から問題視して木々の保護に立ち上がった。「牟婁新報」は「大樟樹保護に尽くされよ」という論陣を張り、南方は当時国の官僚であった柳田國男や東京朝日新聞の杉村広太郎（杉村楚人冠）にこの木の保護を依頼した。南方や柳田などの尽力によって、この木だけが伐採を免れている。以前、この木は旧町名（三重県南牟婁郡阿田和町）から由来する「阿田和の大クス」の名で親しまれていたが、1991年（平成3年）に「引作の大クス」と改称された。引作の大クスは、1989年（平成元年）の環境庁全国巨樹調査で三重県一の巨木であることが判明し、引作地区の人々を喜ばせた。1936年（昭和11年）1月22日に三重県の天然記念物に指定された他、1990年（平成2年）に開催された「国際花と緑の博覧会」に合わせて企画された「新日本名木100選」では、三重県から津市の「椋本の大ムク」（国の天然記念物）とともに選定されている。近年になって、木の根元が公園風に整備された。