タケダ理研在籍当時「伏見スケーラー」を発明。伏見スケーラーとはパルス列を計測する十進計測器。通常トランジスター計測器は50MHz以上の高速計測が困難であったが、伏見スケーラーは高速性能に優れた江崎ダイオードを用いた二進計数回路を十進法計測回路の前に接続し二十進回路とし、パルス列の計測と同時に十進法に変換する方法である。これにより、125MHzに達する高速計測が可能になった。
仙台市出身。第二高等学校を経て、1945年東京帝国大学第二工学部電気工学科卒業。逓信省電気試験所（現・NTT電気通信研究所）に入所。1962年東京大学より工学博士を授与される。1964年NTT電気通信研究所を退所。タケダ理研工業株式会社（現在の株式会社アドバンテスト）入社。取締役、開発部長。当時の部下には、玉地 康雄など。1964年から1966年北京大学。1967年から1984年東京大学原子核研究所(現高エネルギー加速器研究機構)教授。当時の助手には渡邊伸一など。1984年 定年退官に際して東京大学より名誉教授の称号を受ける。1984年から1994年電気化学計器（株）DKK顧問。1984年から1991年日本電子（株）顧問。
伏見 和郎（ふしみ かずお、1924年 - ）は日本の工学者。専門は電気工学。東京大学原子核研究所教授（現・高エネルギー加速器研究機構）、工学博士。
名古屋城の外堀の南側に位置することに由来するが、町域は外堀の北側も含んでいた。また、南片端（もしくは単に片端）は外堀の南側のみに武家屋敷が並んでいたことに由来する。
名古屋市中区の北端部に位置していた。江戸時代は本町筋付近に評定所・西角に町奉行所・七間町筋付近に寺社奉行・呉服町筋付近に勘定奉行と、郭外に藩行政の中心が存在し、第二次世界大戦後は郭内に県庁・市庁舎を中心とした行政の中心が存在している。
1893年（明治26年）、群馬県前橋市に生まれ、前橋中学校（群馬県立前橋高等学校）卒業後に上京した。「偶成の詩人」と呼ばれ、生前には武者小路実篤、柳宗悦、萩原朔太郎、高田博厚らとの交友があった。高橋の没後、『高橋元吉文化賞』が制定された。
高橋 元吉（たかはし もときち、1893年3月6日 - 1965年1月28日）は、大正から昭和にかけて活動した日本の詩人である。書店・煥乎堂社長。
日本経済は、自動車・電機機械などグローバル経済と競争している経済圏と、交通・飲食・社会福祉などグローバルと関係なく地方経済で活躍している経済圏と産業構造が2つに分かれている。中野剛志はグローバルな競争で勝ち残りたい企業には、デフレで労働者の賃金が安いことは強みであるとしている。その理由は、デフレにより物価を加味した「実質為替レート」の低下により国際競争力が強化されるからだという。このように、輸出企業がデフレにより恩恵を受けるのであれば、輸出主導の成長によるデフレの脱却はできないとしている。以上を踏まえ、グローバルに活動する輸出企業が利益を上げていても、その企業と同じ国籍の国民も同様に豊かになるとは限らないのがグローバリゼーションという現象の本質だと結論付けている。日本において「グローバル化した世界では、輸出主導で成長しなければならない」という意見が2000年代より優勢になったことについては以下の2つの理由が考えられるとしている。第一は、2002年-2006年に輸出主導により景気回復したという経験をしたことである。これについて中野は、この時期はアメリカの住宅バブルにより世界経済全体が好調で、しかも円安であったために日本企業の輸出は好調だったのであり、住宅バブルがはじけ世界が大不況に陥っている2011年現在とは状況が異なるとしている。第二は、日本の人口減少・少子高齢化に伴う国内需要の減少により海外需要を取り込まねばならないという危機感に駆られていることである。しかしこの主張についても中野は、人口減少が需要の減少と共に労働力（＝供給）の減少も引き起こすと指摘した上で、2011年現在進行している人口減少は「少子高齢化」であり、これは「少子化」という供給力の相対的減少と「高齢化」という需要の相対的な拡大とが同時に発生し、需要過剰・供給不足をもたらすため、むしろ国内需要を満たすだけの供給力をどのように備えるかが問題になるとして反論している。岩田規久男は「1990年以降、グローバル競争による競争の激化以上に、経営のグローバル化が進んだ。競争が激化しただけなら日本的経営は変わることはなかった」と指摘している。野口旭は「日本経済が、低迷しているのは、グローバル競争の圧力が強まったからではない。1960年代の高度経済成長が貿易自由化から始まったことが示すように、日本ほど経済の構造改革・構造調整によってグローバリゼーションを巧みに適応し、恩恵を受け続けた国は無かった」と指摘している。みずほ総合研究所は「グローバル・スタンダード論の盛り上がりの背景には、日本経済に対する過度な悲観論とその裏返しである好調なアメリカ経済への追従の姿勢があった」と指摘している。また、みずほ総合研究所は「日本に必要なのは、グローバル・スタンダードへの適応という声の下、無条件に日本経済システムを破棄することではない」と指摘している。国際政治学者の浅野貴昭は「グローバル市場へのアクセスによって享受するメリットを最大化し、デメリットを最小化するような政策上の工夫に我々は注力すべきである。幅広い分野について、日本がいかにグローバル市場に向き合うべきかを改めて問う必要がある」と指摘している。