明治維新後の混乱の時期を過ぎると、世界的な帝国主義の波の中で、日本は国土防衛と海外進出のために朝鮮半島を生命線とする国家戦略を立てていた。これに対立するのが歴史的に朝鮮の宗主国をもって任じていた清国であり、次第に日清両国の衝突は避けられないものと認識されるようになった。1885年に清国北洋艦隊が就役させた定遠、鎮遠の定遠級戦艦2隻は日本海軍にとって大きな脅威となった。定遠級（基準排水量7,220t、主砲30.5cm連装砲を2基4門、舷側装甲最大厚305mm）は日本海軍はもちろん、列強海軍が東アジアに配備していたどの大型艦をも凌駕する巨艦であった。定遠級戦艦に対抗するため、より口径の大きい32cm(38口径)単装砲（カネー砲）を装備して建造されたのが松島型防護巡洋艦、いわゆる「三景艦」である。松島は後部甲板、他2隻は前部甲板に据え付けられた。建造に際して設計技師士官エミール・ベルタンはフランス海軍の防護巡洋艦のように中口径砲を多数装備し、機関出力に優れる高速型の巡洋艦を提案した。しかし、日本海軍は機関出力や装甲を切り詰めてでも32cm砲を装備することにこだわり、当時の日本の港湾施設では4,000t台の艦艇が運用しうる上限の大きさであったこともあって、本艦は巡洋艦級の船体に比して大きすぎる32cm砲を搭載する艦艇となった。そのために32cm砲砲塔を首尾線方向から左右に旋回すれば砲身の重みで艦が傾斜して計算通りの仰角が取ることが出来ず、発射すれば反動で姿勢が変化し進路にまで影響を及ぼすという欠陥があった。32cm砲の操作は技術的に未熟な日本海軍にとって難しく、故障が頻発し戦力化するには時間を要した。また、黄海海戦では、松島が発射した32cm砲弾は4発、他の三景艦も厳島が5発、橋立が4発だけである。鹵獲した鎮遠の検分では、32cm砲弾の直撃破孔が1つあったとされるが、命中弾はなかったとする説もあり、32cm砲が実戦で威力を発揮することはなかった。1894年9月17日15時30分、黄海海戦において左舷4番12cm砲郭に鎮遠の30.5cm砲弾が命中、装薬が誘爆して大破し、57名が戦死した。日露戦争では、哨戒と掃海活動に従事した。1908年（明治41年）4月30日、海軍兵学校第35期卒業生の少尉候補生による遠洋航海で寄港した台湾馬公で爆沈した。殉職者は乗組員370名中207名。慰霊碑が馬公、殉難者之碑が佐世保市内にある。この時、僚艦橋立に乗組んでいた永野修身大尉（当時）が真っ先に短艇を指揮して救援に向かったという話がある。なお、日清戦争直前の1893年11月30日改正の「軍艦団隊定員表」によると、松島型の三景艦はいずれも、大佐（艦長）1名、少佐（副長）1名、大尉7名、少尉7名、機関少監（機関長）1名、大機関士3名、少機関士1名、大軍医2名、少軍医1名、大主計2名、少主計1名、上等兵曹3名、機関師4名、船匠師1名、1等下士20名、2等下士22名、3等下士15名、1等卒53名、2等卒96名、3等卒及び4等卒は合せて114名、以上、士官27名（内兵科16、機関科5、軍医科3、主計科3名。）、准士官8名、下士57名、卒263名、総計355名とされた。
ニコラエフスクに住む中国人は、1919年1月の調査でおよそ2,314人であり、うち女性は15人にすぎず、男性の単身者が圧倒的に多かった。市内には、ある程度裕福な商人などもいて、中国人居留民会を組織していた。この自治会は、秩序を乱す者を市外へ追放したりもしていて、ロシア人指導者層から信頼を得ていた。1919年9月、中華民国海軍の艦隊がアムール川に姿を現した。江享、利綏（旧ドイツ海軍「ファーターラント」, de）、利棲（旧ドイツ海軍「オッター」, de）、利川の砲艦4隻（利川は運送船ともいわれる）である。これは、ロシア内戦の混乱の中で、シベリア河川の航行権を拡張しようとする中国の試みだったが、コルチャーク政権はロシア政権の弱体化につけこむ行為として航行を認めなかった。ハバロフスクに向けて航行する中国艦隊は、白軍のアタマン・カルムイコフの砲撃を受けてニコラエフスクへ引き返し、やむなく越冬することになった。中国艦隊のニコラエフスク入港までには、紆余曲折があった。入港直前の8月には内満州において日中両軍が衝突する寛城子事件が起きていた。当時、日本は北京政府と日支共同防敵軍事協定を結んでおり、中国は連合国の一員として、巡洋艦海容をウラジオストクに派遣していた。北京政府は、ロシア側が日本の艦船のアムール川航行を黙認しているにもかかわらず、中国船の航行を認めないことはアイグン条約に反するとして交渉していたが、ロシア側は認めず、中国側は、日本がロシアにそうさせているのではないか、と疑っていた。北京政府は、日、米、英、仏各国に、ロシア側との仲介を依頼したが、アメリカをのぞく各国の反応は冷淡であり、中国側は、日本がこの問題のイニシャティブをとっているとの確信を強めた。一方、ウラジオストクの日本全権は、この問題に日本が関係する意志がないことを中国側に明言し、中国艦隊のニコラエフスクでの越冬について、コルチャーク政権にとりなした。しかし、中国の新聞は日本の航行妨害を書き立てているとして、10月1日、北京の小幡酉吉公使は、北京政府に抗議している。日本の航行妨害については、当時から中国の新聞記事になっていただけに、現在の中国でも事実として受けとめられ、極端な場合は、日本軍が中国艦隊を砲撃した、というような話になっていたりもする。ニコラエフスクの華僑商業会議所は、食料の提供などで艦隊を援助していた。中国艦隊には、領事・張文換が乗り込んでおり、ニコラエフスク当局は砲艦の乗組員こそ歓迎しなかったものの領事の歓迎会は催した。また日本領事も歓迎会を開いて交流を持ち、パルチザンが街に迫るまでの関係は悪いものではなかった。しかし、パルチザン部隊には数百人規模で中国人が加わっていた。1920年6月19日に中国領事は会談した津野一輔少将に中国人の過激派は300人であると説明している。事件後に尼港から脱出できたアメリカ人マキエフは600名であるとし、参謀本部編『西伯利出兵史』は900名としている。これについて『ニコラエフスクの破壊』の著者のロシア人ジャーナリスト・グートマンは「最下層階級の者達であって、社会的不適合者」とし、「中国人商人達は同胞パルチザンを疎んでいた」という。一方、 原暉之は、市内で編入された者ばかりではなく、「尼港周辺の鉱山労働者が加わっていたのではないか」としている。ニコラエフスク進軍に先だち、中国人パルチザンは赤軍宣伝部指導者のニーナ・レベジェワからロシア女性の引き渡しを受けることを約束され証文を交わしていたが、後日、中国領事の抗議によって反故にされることとなる。