現在の「島根」の町名は江戸時代における村名を源とし、明治から昭和初期に掛けては南足立郡梅島町の大字であったものを引き継いでいる。そもそもの由来として『新編武蔵風土記稿』には、江戸時代にこの島根地区が低地にあたる足立区の中で目立つ微高地に位置し、一般に「嶋畑」と呼ばれる水田の中に島のように盛り上がった陸田があったことから「嶋畑村」と呼ばれ、後に転じて「嶋根村」となったものであるとの記述がなされている。しかし『新編武蔵風土記稿』の編纂者は、室町時代の史料には既に「嶋根村」が登場しており、嶋畑が嶋根となった説は確証が無いとしている。なお島根の表記には時代や文献によって「嶋根」や「嶌根」といった表記を見ることができる。
古道として大道通・御成道・七曲道・旧奥州街道が通っていた。旧島根村（足立区成立以後の島根町）のうち、国道4号線以東は後に東島根町とされたが、住居表示の実施によって平野・中央本町・青井などに編入されて地名としての東島根町は消滅し、足立区立東島根中学校や東島根町歩道橋などにその名が残されているのみとなっている。島根町として残った地域のうち、住居表示の実施によって環七通り以南は梅島一～三丁目とされ、環七通り以北の地域が島根一丁目～四丁目となった。
住宅地の地価は、2014年（平成26年）1月1日の公示地価によれば、島根3-16-16の地点で24万3000円/m²となっている。
足立区を東西に横断する東京都道318号環状七号線（環七通り）の北側、国道4号の西に面している。地理的にほぼ足立区の中央部にあり、区役所所在地の中央本町からもほど近い。北で六月、東で国道4号を挟んで平野、南で東京都道318号環状七号線（環七通り）を挟んで梅島、西で栗原と隣接する。
金物の産地である新潟県三条市 に本拠を置くグレーチングメーカー。道路側溝用、集排水桝用、床板用、階段踏板用などの各種グレーチングの設計製作販売はもとより、それらの関連建材製品も取り扱う。近年、車椅子・自転車等の車輪のはまり込み、落ち込みを防止し、雨の日のスリップを低減できる新構造のユニバーサルデザイングレーチングが好評を得ている。
本文の5項目に関しては、1943年（昭和18年）8月初旬には外務省内「戦争目的研究会」で大西洋憲章（1941年）なども大いに参考にするかたちで文案作成がはじまり、同10月には完成したものとみられる。これと別途並行して大東亜省は大川周明や矢部貞治に宣言案を作成させており、それは前文として追加されることになった。大西洋憲章を参考にした本文が普遍的な真理を提唱するのに対し、大東亜省の前文は「米英支配の打破」という時事的な記述に偏っており、論理の接続が悪い所以とされる。日本を除く大東亜会議参加国は、会議2週間前になりようやく意見聴取の場を得たが、修正意見は日本側にことごとく拒絶され、結局一字一句の変更もなされずこの文面のまま全会一致で採択された。
東京・帝国議事堂で同年11月に開催されたアジア地域の首脳会議の2日目に満場一致で採択された。採択後にビルマ国代表のバー・モウ内閣総理大臣が「自由インドなければ自由アジアなし」とインド独立を支持する意見を述べ、陪席者（オブザーバー）として出席した自由インド仮政府のチャンドラ・ボース首班が自由インドの確立を表明した。次いで日本の東條英機内閣総理大臣が自由インドへの強い支援を会議で表明、大東亜会議は閉会した。
大東亜共同宣言（だいとうあきょうどうせんげん、大東亞共同宣言）は、1943年（昭和18年）11月6日に大東亜会議にて採択された共同宣言。大東亜宣言とも。
守矢氏の祖先神のほかに、旧橋原村・花岡村周辺（現在の岡谷市川岸東・湊）では産土神や氏神として崇敬されたことがあり、守屋山に続く西山のほうでは山の神として祀るという根強い信仰もあったようである。洩矢神社では安産守護の神としても祀られており、産婦が底抜けの柄杓を奉納し祈願すれば安産ができるともいわれている。
1997年3月20日、米国ニュージャージー州プリンストンにおいて秘密会議が開かれ、米国、ドイツ、モンゴルおよび中国の内モンゴル自治区から、バハ、アルタンバト、オヨンビリグら50数名が集まる。この会議において内モンゴル人民革命党の理念を継承するとして内モンゴル人民党が正式に発足し、テムチルトが主席に選出された。また、米国、英国、ドイツ、モンゴル国、ブリヤート共和国への支部の設置が決まり、会議後に内モンゴル人民党章程と「内モンゴル人民同胞に告ぐ書」が発表された。1998年2月、ドイツ、英国、フランス、デンマークなどの代表が参加してライン川の河畔で開かれた国際会議に参加し、自ら情報収集して編纂した「内モンゴルの人権報告書」をジュネーヴの国際連合人権理事会に提出した。2006年に来日。2月26日に党大会が開催され、非暴力的方法による南モンゴルの独立を目指すこと、適当な時機に南モンゴル臨時政府を樹立すること、内モンゴル人民党の本部をアメリカから日本に移転することを内容とする東京宣言が採択された。2008年5月16日から開催されたUNPO第9回大会には、内モンゴル代表として出席した。