日本では自殺手段でみた場合、男性は縊死(66.4%)、ガス(13.3%)、飛び降り(7.1%)、薬物(3.3%)、溺死(2.3%)、飛び込み(2.1%)、その他(5.8%)の順で多く、女性は縊死(58.9%)、飛び降り(12.8%)、薬物(6.7%)、溺死(6.7%)、ガス(4.8%)、飛び込み(3.6%)、その他(6.5%)の順である（平成15年)。
月別では3月が最も多い。多年度を通して平均したグラフで見ると、2月が自殺者がかなり低いのに対して、3月が一気に高くなり、4月、5月、6月がそれに準ずる高さで徐々に低くなっている。3〜6月が年間の自殺者数を引き上げている。近年では特に1998年と2003年にこの傾向が顕著であるが、前者は大手銀行や証券会社が破綻した時期であり、後者は失業率のピークであり、同時にヤミ金取立てによる自殺が増加した時期である。曜日別で見た場合、男性は月曜が最も多く（10万人当たり80.7人）、曜日が進むごとに減っていき、土日が最も少なくなる（それぞれ10万人当たり53.5人、55.3人）これは欧米で一般に「ブルーマンデー症候群(日本では「サザエさん症候群」とも)」と呼ばれる症状と関連があると見られている。月曜日というのは、仕事をしている人々にとっては、土日における解放が終わり、再び社会の厳しい現実と向かいあわなければならない日なのであると言われる。一方女性の場合、このような明確な差はない。18歳以下の自殺者数を日別に分析した場合、9月1日が突出して最多であり、前後日を合わせて8月31日から9月2日の3日間が最も多い時期となることが、内閣府が発表した2015年版自殺対策白書で明らかにされている。
男性の自殺率の方が高いため、男性だけの職場は自殺率が高まる傾向にある。就業者の中では、男性の場合「農林漁業作業者」(10万人中54.2人)、「サービス職業従事者」(10万人中51.1人)で男性全体の自殺率(10万人中42.3人)を上回っている(平成12年の場合)、産業別では、男女ともに「第1次産業」の自殺率が高い。また、生活保護受給者の自殺率も全体の自殺率より高い。
カトリーヌ・ヴィダルらは、失業時や離婚時に男性の方に負荷が集中しやすいことを指摘、失業や離婚をした場合、女性であれば家族や社会の状況に組み込まれて保護されるのに対し、男性は社会的に孤立を余儀なくされることを挙げている。他のほとんどの国でも男性の方が自殺しやすい。男女比が特に極端な旧共産圏諸国を除けば、日本における自殺の男女比は平均的なものである。特に男性の場合、35歳から54歳の年齢階層では、配偶者と離別した無職男性の自殺率は有配偶・有職男性の自殺率の20倍にものぼる。職業別で見た場合も、無職男性の自殺率は非常に高く、「35歳から54歳の年齢階層では有職者の約5倍になっている」。
WHOの自殺予防マニュアルによれば、自殺既遂者の90%が精神疾患を持ち、また60%がその際に抑うつ状態であったと推定している。日本においては、高度救命救急センター搬送の自殺未遂者の80%以上について、DSM-4基準に基づく精神疾患が認められた。またある調査では、日本の自殺者305名への遺族調査によれば、119名がうつ→自殺という経過をたどっていた。ただし、同調査はうつ病は自殺の根本要因ではなく、他の根本要因がうつを引き起こしていることを明らかにしている。また厚生労働省の自殺・うつ病対策プロジェクトチームは、精神科や心療内科で処方される向精神薬の多剤大量服用が自殺を引き起こす要因になっていることを挙げており、国会でも取り上げられた。厚労省は多剤大量処方への診療報酬をカットする対策を講じている。
八王子市は、東京府（現在の東京都）の中では東京市（現在の東京23区）に次いで2番目に市制を施行した市である。人口は日本の市町村の中で第24位、20の政令指定都市を除くと第4位で、東京都内の市町村では第1位（23区を含む市区町村全体では第6位）。面積でも奥多摩町に次いで、東京都の市区町村で2番目に広い。古く戦国時代には後北条氏および徳川氏から軍事拠点として位置づけられて城下町となり、江戸時代には宿場町（八王子宿）として栄えた。絹織物産業・養蚕業が盛んであった為に「桑の都」及び「桑都（そうと）」という美称があり、西行の歌と伝えられる「浅川を渡れば富士の影清く桑の都に青嵐吹く」という歌もある。明治時代には南多摩郡の郡役所所在地となり、以降は多摩地域の行政と商業の中心地として、国や東京都の出先機関、商業施設や商店街、オフィスビルが集積する都市となっている（近年では行政の出先機関は多摩地域の最大拠点である立川市へと移転しつつある）。また東京都心から約40kmという近さもあり、ベッドタウンとしての面も持っているほか、市内に大学・短期大学・高専が23校あり、外国人留学生約3,100人を含む約11万人の学生が学ぶ全国有数の大学都市でもある。1986年（昭和61年）に国土交通省より業務核都市と定められ、2007年（平成19年）4月に東京都初の保健所政令市に、2015年（平成27年）4月1日には東京都初の中核市に移行した。