2014年からスズキ浜松アスリートクラブに所属。4月29日の織田記念陸上では日本歴代3位（当時）となる85m68を記録して優勝する。6月8日の日本選手権でも81m97をマークして同大会初優勝。10月2日に韓国の仁川で行われたアジア大会では84m42を記録して銀メダルを獲得した。試合後のインタビューでは、「記録的には最低限のことは出来ました」、「まだまだ行けたのに、本当に悔しいです」と語っている。10月21日の長崎国体では日本歴代2位・アジア歴代4位となる86m83を記録して優勝した。
1985年から1992年まで製造されたFF式石油温風機（屋外の空気を機械に送り込んで燃焼させ、燃焼ガスは屋外に排出するタイプの暖房器具。約15万台が販売された。製造は奈良県大和郡山市にあった松下住設機器（松下電器産業に吸収合併、現在は社内カンパニーのアプライアンス社））を使っていたユーザーに一酸化炭素中毒事故による死亡者が出たことが2005年1月に発覚、バーナーに外気を送るゴムホースの亀裂により不完全燃焼を起こすことが原因とされた。この事故が発覚した直後の2月10日に松下電器は石油機器（暖房機のみならず、石油給湯機なども）からの完全撤退を決めた（合理化のための撤退という説もある）。以降ナショナルショップ（松下製品取次店）に供給される石油暖房機器はコロナ製品に変わっている。4月21日にゴムホースを銅製ホースに交換するリコール（製品の無償修理）が発表されたが、11月21日には修理漏れの対象製品を使っていたユーザー宅で死亡事故が発生し（対象機種の生産から13年-20年が経過していることも影響して）修理対応が進んでいないと見られたため、11月29日に経済産業省は消費生活用製品安全法に基づく緊急命令を出した。命令後の12月5日に交換した銅製ホースが機械から脱落、ユーザー宅で家人が意識不明となる中毒事故が発生した。このため対応を変更。対象機種の1台5万円での引き取りを決め、同社の一般テレビ・ラジオコマーシャル（National Panasonicブランドはもちろん松下電工など松下グループのすべてを含む）をすべて「ナショナルから、大切なお知らせとお願いです」で始まる、対象機種のリコール告知内容へ差し替えたり、ガソリンスタンドや新聞などでチラシを配布するなど対策を強化した。松下提供のラジオ番組「歌のない歌謡曲」でも12月8日より松下のCM放送を急遽中止、一時公共広告機構（現：ACジャパン）のCMに差し替えられ、その後、12月12日からは告知CMになっている。TBS系列で放送の「ナショナル劇場」のCMも発生当時（12月12日放送分）は公共広告機構と並行して告知CMの長編（30秒が1回、それ以外は60秒）を放送した。交換した銅製ホースが機械から脱落する事故は全国で13件にも及んだため、急遽12月10日 - 12月19日までの10日間は放送でのコマーシャルすべてを告知CMに差し替えた。通常の松下CMが再開された12月20日以降も、対象製品が多数出回っている北海道・東北などの一部地域と民放BS・一部のCS放送局ではスポットCM中心に告知CMを集中させた。ラジオ番組「歌のない歌謡曲」も継続して告知CMを放送した（TBSラジオの場合、番組内1回と終了直後1回）。2006年1月12日には約6万台の所在が確認できていないとして、宛先を特定しないで郵送できる日本郵政公社のサービス（配達地域指定郵便物=タウンメール※現在は日本郵便が提供している）の利用により対象機種の修理・回収を呼びかけるはがきを送ることを発表。2月中旬から全国の全世帯4900万（昨年度国勢調査速報値による）と宿泊施設の1100万箇所、計約6000万世帯に送付した。同はがきには、問題の温風機の写真と24時間態勢で受け付けるフリーダイヤル番号が印刷されている。2006年11月、寒冷地向け煙突仕様のものをリストに加えた。2011年11月現在も、告知CMはかなり小規模ながら継続されており（2009年ごろから、暖房機器の使用が始まる冬場を中心に流される）、押入や物置、ガレージの中に使用しないままで放置されているケースなどの修理・回収を進めるとともに、既に廃棄された情報も集めている。この事件における松下電器の対応は企業倫理の問題として三菱リコール隠しやジョンソン・エンド・ジョンソンの毒物混入事件などと比較される。当時の社長・中村邦夫は1999年の業績不振の原因としてブランド力の低下を痛感し、この問題で隠し事をすることはブランド力の再低下を招くとの危機感から、公平性と回収に全力を尽くすと決断した。このことは田原総一朗との対談で述べている。その後、同社は2007年5月30日に電子レンジや冷蔵庫、衣類乾燥機の一部機種で部品の不具合による発火などの恐れがあるとして、28機種、推定約300万台を無料で点検・修理すると発表した。同社の製品回収規模としては過去最大となる。当初は偶発的な事故として見ていたが、FF式石油温風機による一酸化炭素中毒事故で死傷者を出した反省から各製品の点検を行ったところ、共通した欠陥が見つかった。火災やそれに関連した死者は出なかったものの一酸化炭素中毒事故がなければそのまま放置されていた可能性が強いため、安全意識の欠如が問われる形となった。経済産業省はこの件に対する松下の対応を大変素晴らしい事と評価したが、FF式石油温風機の件に加えての不祥事と見られ株価下落などの影響が出た。現在も対象製品の全てが回収に至っていないため、現社名変更後も引き続き、リコール告知CMの放送およびチラシの配布を行っている。連絡先については電話番号（フリーダイヤル）はそのままで、社名変更後も高齢者などのユーザーが現在の社名である「パナソニック株式会社」が周知されていない懸念があるため、「（旧社名：松下電器産業株式会社）」と併記されている。最後の1台が発見されるまで、同社FF温風器市場対策活動は継続するとしている。現在も、一部寒冷地域ではローラー作戦や廃虚、倉庫、廃校校舎や高齢者世帯の探索等、草の根活動を継続している。