ActiveSyncは、USB、シリアルポート、IrDA、ネットワーク（イーサネット）、さらにRAS接続等での接続をサポートしている（少なくともネットワーク接続はバージョン4以降利用できなくなっている）。使用する際は、利用するPDAをActiveSyncに登録する必要がある。これを行うことで初めてPIMデータなどの同期が行える仕組みになっている。このパソコンとPDAの関係を"パートナーシップ"と呼んでいる。このソフトウエアのインストール後、PDAとパソコンをUSB、シリアル、赤外線などのいずれかで接続しパートナーシップを作成する。ネットワーク経由やRAS接続ではパートナーシップの作成はできない。これを作成せず、PIMデータの同期を行わない"ゲスト"接続も選択できる。なお赤外線の場合、一部機種で採用されたFIR (4Mbps) では接続確立後すぐに切断されてしまい接続することが出来ない。富士通のPocketLOOX FLX3のようにメニューから赤外線通信速度切り替えが出来るものは標準のSIR (115.2Kbps) に切り替えれば接続可能。速度変更が出来ない（FIRのみの）場合はクレードル等を経由しての接続となる。パートナーシップは、PDA側から見て2台までのパソコンと作成することができる。パソコン側から見てパートナーシップを作成するPDAの数に制限はない。ActiveSync を通して一度に接続（通信）できるPDAは1台のみである。同時に2台以上のPDAを接続すると、ActiveSync はそのうちの1台だけを認識する。
パソコンとの同期の対象となるデータは主に電子メール（受信トレイ）、タスクリスト（仕事）、予定表、連絡先、メモといった個人情報管理 (PIM) データである。他にInternet Explorerのお気に入りの一部やMicrosoft Accessのデータファイル、既定のフォルダにあるファイルの同期もサポートしている。(Windows CEのバージョンによっては一部サポートされない機能がある)PIMデータの同期にはMicrosoft OutlookやMicrosoft Exchangeが対象となる。よく間違われるがOutlook Expressとは同期を行うことはできない。サードパーティー製ソフトウエア（Intellisyncなど）の追加インストールによって、Lotus Notesなどの他社製PIMソフトウエアとの同期が可能になる場合もある。ActiveSyncをインストールすると、PDAと同期接続中Windows Media Playerと機能の連携がなされる。 また、"マイコンピュータ"に"モバイル デバイス"としてPDAが現れ、ローカルドライブのようにPDA内のファイルを扱うことができる（ファイルシステムにマウントするわけではなく、仮想的なもの）。
Microsoft ActiveSync（マイクロソフト アクティブシンク）は、マイクロソフトが同社の携帯端末向けオペレーティングシステム (OS) であるWindows Mobile、Windows CEを搭載した携帯情報端末 (PDA) と、Windows搭載のパソコンを接続して情報のやりとりやソフトウエアのインストールを行うために提供しているソフトウエアである。パソコン上にインストールするほか、同社OS搭載のPDAには通常プリインストールされており、これもActiveSyncと言い、セットで運用される。パソコン版は2008年現在、無償配布のソフトウエアである。本ソフトは、親となるパソコン上にインストールされている個人情報管理ソフトウエア (Microsoft Outlook) のデータをPDA上のデータベースと同期を取りPDA上で利用できるようにするほか、ファイルの転送やPDA上で扱えるようにファイルを変換したりソフトウエアのインストールを行うこともできる。また、PDAのデータのフルバックアップ機能も一部を除き提供されている。さらに、テザリング機能のためのホストとしても動作する。なお、ActiveSyncという名称としてのソフトウエアは2012年現在、後継で同様の機能を提供する Windows Mobile Device Center（Windows Mobile デバイス センター） へ移行している。事実上、本ソフトウエアの代替となる後継ソフトウエアであるため、これについても本稿にて触れる。但し本稿の前半はActiveSyncについて詳述したものであるので、これについては後述の「次世代のActiveSync」の項等を参照されたい。
2004年（平成16年）、ベルギーの企業アグフア・ゲバルトは同年11月1日を締切日として、自社の「消費者イメージング事業」のすべてについてを、買収価格17億5,500万ユーロでのMBO（マネジメント・バイアウト）を行った。同事業には、フィルム事業や現像関連製品、ラボ機材等が含まれており、これによって翌11月2日、アグファフォト有限会社（ドイツ語: AgfaPhoto GmbH）が新たに設立された。この事業売却は、アグフア・ゲバルトにとっては、現金以外の勘定では4億3,000万ユーロの損失ではあったが、現金ベースでは2億6,000万ユーロの黒字計上を得ている。しかしながら翌2005年（平成17年）5月27日、新会社アグファフォト有限会社が破産申請を行うに至る。デジタル・フォトグラフィ・レヴューの報道によれば、アグファフォト・ホールディングは、アグファフォトの破産申請には関与していなかった。売却元のアグフア・ゲバルトももちろん影響を受けないと述べた。同年、アグファフォトは解散し、アグフア・ゲバルトから引き続きアグファフォトに勤務していたホルガー・ブッシュが独立し、ループス・イメージング&メディアを起業、アグフアのフィルム製法を引き継ぎ、ヨーロッパ内のフィルム工場でOEM生産を発注することで、2007年（平成19年）から「アグファフォト」ブランドによる写真フィルムの生産を再開したアグファフォト・ホールディング有限会社は、登記上本店所在地をケルン市ホーエンツォレルンリング55番地に置き、実務上の本社をレーヴァークーゼン市に置く企業である。アグフア・ゲバルト株式会社/合資会社（Agfa-Gevaert NV & Co. KG）およびアグフア・ゲバルト株式会社（Agfa-Gevaert NV）との長期的な商標権についての合意に基づき、「アグファフォト」の商標および「レッドドット」マークの二次使用権を付与されている。デジタルカメラ、デジタルビデオカメラ、銀塩写真用のフィルムおよびレンズ付きフィルム、コンパクトフラッシュやUSBメモリ、モバイル・エナジー・プロダクト、デジタルフォトフレーム、ミニラボ、ユーザサービスと代替部品、光学および磁気記憶媒体、液晶テレビ、DVDプレーヤー、ポケットプロジェクタ、双眼鏡、メンテナンス用製品、インクカートリッジ、印画紙等の製品を「アグファフォト」の商標のもと、製造・販売を行っている。