2010年10月以降は毎ナイターオフシーズンの日曜日に文化放送では放送しているが、番組編成の都合上で文化放送のみ休止の回も目立っている。そんな中、2013年4月改編で文化放送では日曜夜8時台に30分のアイドル番組（私立恵比寿中学と乃木坂46）を2番組投入したため、2番組が通年編成されてしまうと、一方のNRNネット局も2013年10月～「オトナカレッジ」という新ワイドを立ち上げることが決まり、『ラジオアミューズメントパーク』の番組枠の縮小が避けられない状況と予想されていたが、文化放送から正式な2013年秋の改編が発表され、文化放送での放送枠を土曜日夜8時~8時50分へ今季オフより移動したうえで、放送枠が継続されることとなった。なお、NRN地方局(KNB)へは月曜日21時台で放送された。そのため2014年度･2015年度は文化放送ローカルに縮小された。さらにその後2016年度10月に当番組は復活するが、2017年度オフは年度終盤の3ヶ月が文化放送では流れない30分裏送りパートを作ることになり、スタッフは苦労した。2018年度10月からの分は日本シリーズや特番編成で休止になる分を除き半年間無事に放送されたが、2019年度以降文化放送では土曜ナイター枠を廃止し、通年番組化させ、2019年10月からの「ラジオアミューズメントパーク」金曜枠もALLIと晋平太による新番組・「ALLIと晋平太」が開始されることになったため、本番組は編成されないことになった。
文化放送以外ではナイターシーズンに突入したため、一旦番組が終了したが、文化放送のみ諸般の事情で4月9日以降金曜深夜1:00-1:30（明けて土曜日午前1時〜1時30分）へ移動して番組が継続となった。しかし、2010年7月の改編でこの時間に超!A&G+から「青山二丁目 太まん飯店」が移動するため7月2日深夜放送分の放送で一旦終了となった。10月からは滝裕可里が加わりラジオアミューズメントパーク水曜で放送された。。その後パートナーを佐々木心音に代えて日曜夜に再開した。
「太田英明のP!ck Up ★ STATION」のリニューアル版で、新作から旧作、さらには、メジャーからインディーズまで、幅広く捉え紹介していく。原則としてプロ野球のナイターオフシーズンの週末に放送され、ネット局では「ラジオアミューズメントパーク」の1番組（2013年度は事実上単独番組）として平日21時台に時差放送されていた。2014年度はネット局がなく、文化放送のみのローカル放送、2015年度は放送自体がなかったが、2016年度は「ラジオアミューズメントパーク」の再開に伴い、本番組も2年ぶり（ネット局への時差放送は3年ぶり）に再開されることになったが、2018年度を以って再び終了した。
FLIRT(FLIRT:Flinker Leichter Innovativer Regional-Triebzug）は、スイスのシュタッドラー・レールが製造する部分低床式鉄道車両ブランド。2004年から製造が始まり、2018年までにヨーロッパ・アフリカ・北アメリカに1,694編成が導入されている。
1962年に、平塚らいてう、いわさきちひろ、壺井栄、野上弥生子、羽仁説子、岸輝子らの呼びかけにより結成された。「婦人」という言葉は現在の日本語社会では既婚者や中高年の女性を連想されがちであるが、単に「女性」という意味で使用しており、独身や青年の女性も入会可能であり、身体性が男性でも心が女性のMTFトランスジェンダーであれば入会することができる。日本母親大会に参加する。入会金は100円、会費は月額900円（機関紙新婦人しんぶん込み）である。また、男性は賛助会員になることができる。2003年5月、国際連合（国連）経済社会理事会の特別協議資格を取得した。また、消費者運動も行っていて消費者団体の側面もあり、全国消費者団体連絡会（消団連）の会員団体でもある。「食の安全」を訴え、例えばBSE問題では見解を発表している。2011年に発生した福島第一原発事故では、「脱原発100万人アクション」に呼応する運動と「原発ゼロをめざす7.2緊急行動」に参加した。2004年、米国の反戦連合団体「A.N.S.W.E.R.」などが呼び掛けた3月20日の「イラク開戦1周年国際統一行動」に呼応して、抗議行動を実施した。2008年、八重山防衛協会主催で実施された陸上自衛隊第1混成団音楽隊のコンサートについて、新日本婦人の会八重山結班などが石垣市民会館使用不許可を大濵長照石垣市長に要請したとして、石垣市議会議員砥板芳行に、考えに相違のある民間団体（八重山防衛協会は自衛隊誘致を目指している民間団体）の活動で公共施設の使用を不許可にするよう要請するというのは、思想・良心の自由を保障した日本国憲法に反しており、護憲を訴える団体としてふさわしい行動ではないと批判されている。2018年のエルミこうのすや2019年の大丸須磨店など、予定されていた夏休みイベントへの自衛隊の出展に対して、安保法制の改正等に不安を感じるとして中止を要求した。いずれのイベントも要求に応じて出展を中止した。また、講談社の子会社である講談社ビーシーが発行する幼児向け図鑑「はたらくくるま」について、編集部に「29ページ中6ページも自衛隊の戦闘機や潜水艦、ミサイル護衛艦などを特集していてびっくり」「子どもに与える影響を考えてほしい」などと抗議を行った。その後、講談社ビーシーは新日本婦人の会中央本部に対し、今後増刷を行わない旨を通達した。これらの活動について、国政政党の関連団体にもかかわらず憲法に保障された表現の自由に反するとして、批判を浴びた。これに対し新日本婦人の会は公式ホームページで言論活動への嫌がらせや攻撃は民主主義の国では許されないとして、正当な批判の範疇を超えているという立場を取っている。