ヘンリー2世はまたアイルランド卿の称号を有し、1171年にイングランド王として初めてアイルランド島へ上陸して、アイルランドの諸王に服属を誓わせた。この称号は末子ジョンに与えられ、ジョンの王位継承後は歴代イングランド王の称号の一つとなった。ただし、プランタジネット朝（またランカスター朝、ヨーク朝）期を通じて、アイルランドの支配は限定的なものであった。
リチャード2世は後継ぎに恵まれず、また百年戦争の戦費調達のための増税で民衆の反乱に直面した。百年戦争での敗戦を巡る宮廷闘争も絶えず、王は従兄弟にあたるヘンリーの所領没収を命じたために内戦を挑まれて捕えられ、殺された。エドワード3世の男系の孫に当たるヘンリーは、ランカスター朝を創始した。ランカスター朝で3人の王が立った後、やはりエドワード3世の男系の子孫であるエドワード4世がヨーク朝を立てた。その後、ランカスター朝の女系ではあるが男系の血は引かないヘンリー7世がテューダー朝を創始し、名実ともにプランタジネット朝は終焉を迎えた。
ヘンリー2世はフランスに広大な所領を持ったままイングランド国王に即位し、アンジュー帝国と呼ばれる一大領邦群を形成した。プランタジネット家はまた、フランス王侯諸家との血縁関係も強かった。そのため、フランス王室（カペー朝、ヴァロワ朝）との領地・王位を巡る争いが絶えることなく、百年戦争を招く結果となった。歴代国王に失政が多かったと言われるのも、こうした「対フランス政策」に忙殺されざるを得ないという、同王朝特有の事情が引き起こした現象であるといわれている。ヘンリー2世以外の歴代の国王はフランス人としての意識も強く、特にヘンリーの息子であるリチャード1世は、本来は兄若ヘンリーが王位を継ぐべき身で自身は母方のアキテーヌに最も執着したこともあり、イングランド統治への関心が低かったともいわれている。
ノルマン朝最後のイングランド王となったヘンリー1世は、1120年に嫡男ウィリアムをホワイトシップの遭難で失った。他に正嫡の男子を持たなかったヘンリー1世は、ウィリアムの姉マティルダを後継者に指名し、アンジュー伯ジョフロワ4世と結婚させた。しかしヘンリー1世の死後、その姉アデルを母とするエティエンヌ・ド・ブロワがロンドンを押さえ、イングランド王スティーヴンとして戴冠した。その後、スティーヴンとマティルダおよびそれぞれの支持勢力の間で20年近くにわたり内戦状態が続いた（無政府時代と呼ばれる）。スティーヴンが継承者としていた息子ウスタシュが1153年に急死すると、マティルダの息子アンジュー伯アンリとの間で和平協定を結び、自身の王位の承認と引き換えにアンリを王位継承者とすること、またウスタシュの弟ギヨームは王位請求権を放棄することとした。1154年にスティーヴンが死去すると、協定通りアンリがヘンリー2世としてイングランド王に即位し、プランタジネット朝が成立した。
なお、いわゆる階級とはことなるが、各種の職位・職階が組織内部はもちろん、一般社会にあっても一定の権威を持つことがある。たとえば、首長や議員などの政治家、裁判官や事務次官や学校長や税務署長などの公職者、武道・華道や囲碁・将棋などの技能称号、神社内で高位の職階にある神職、芸能・スポーツ・叙勲などの各種の賞の受賞者、医師や弁護士や公認会計士などの最難関国家試験合格者、および人間国宝などの公的な認定制度を受けた者が広く社会の尊敬の対象とされる傾向があり、これが一種の階級として慣例的に通用する場合がある。ただし、これは名士としての扱いであり、席順、挨拶の順番、敬称や組織内部での発言力の序列程度で普遍的な区別・差別とは繋がらなく、直接的な世襲は行われない。しかし、家元や大学といった閉鎖された組織内においては、称号（または職名）が絶対的となる場合もあり、一部の人間は外部に対しても権威を振りかざす場合も存在する（これは本人の人格によるものであるが、制度・組織の脆弱性とも言える）。また、企業などでは、職務の度合いに応じて責任を示す職階、役職（課長、部長、役員など）が、職務上の指揮命令の権限だけでなく、組織内での様々な待遇（食堂の別、運転手や執務用個室の有無など）の格差に及んでいる。こうした職階の制度は職務に対する責任と報酬の度合いをはかるのに必要なものであるが、日本の組織内の階級制度はしばしば法的根拠を欠く業務外での待遇格差と指揮権限（いわゆる職権濫用）に及んでおり、商法に違反した重大な人権問題行為であるとも指摘されている（いわゆるパワーハラスメント）。例えば、就業規則に上位役職の業務命令を遵守するように規定される一方で、その業務命令の範囲と遵守違反に対する懲戒が明確でないケースがあり、遵守違反者に対する免職は裁判で会社側が勝った判決例が存在する。また、人事や給料の査定は上位役職の権限であり、職位によっては関連会社への発注権限もあるため、従業員や関連会社の従業員もしくはその家族は上位役職者の感情を害さないように業務外でも役職に従わざるを得ない場合もありえる。こうした日本企業の特徴は、企業が株主でなく経営者のための経営と化し外部監査が機能していないことによる現象とも指摘される。実際に、上位役職者とその家族が、役職の権限を私物化して、裁判や社会問題になったこともある。さらに、組織やその直接的利害関係者の外においてみても、個人の所属組織名や役職名が、銀行ローンの上限、ゴルフクラブの会員権やクレジットカードの種類に影響を及ぼしたり、その家族の結婚や就職などにまで影響することは珍しくない。このため、所属組織の権威・実力や、役職の肯定が、実質的な社会階級と化していることもある。もっとも、こうした傾向は政治家などの「名士」とされる人々においてもみられるし、必ずしも日本の民間企業に限った現象ではない。