岐阜県立岐南工業高等学校に入学後に自転車競技をはじめた。全国高等学校総合体育大会自転車競技大会（高校総体）では、2010年及び2011年に団体追抜で優勝に貢献、2011年には個人追抜も制した。また、国民体育大会自転車競技（国体）では、少年・4000m速度競走において、2010年及び2011年と連覇。また、2011年にタイで開催された第31回アジア自転車競技選手権大会では、団体追抜で優勝に貢献。
保延6年（1140年）、従五位下となる。蔵人、近衛少将・中将、蔵人頭を歴任。長寛2年（1164年）に参議、仁安2年（1167年）に従三位権中納言、さらに右衛門督・検非違使別当となる。兄・藤原忠雅と同様に平氏一門と親しく、平徳子の中宮権大夫・建礼門院別当として仕えた。後白河法皇の院庁別当にも名を連ね、有職故実に明るく「年来礼儀作法の道を営む、当時頗るその褒（ほまれ）あり」と評された。治承三年の政変では、解官された甥・花山院兼雅に代わって春宮大夫となる。寿永2年（1183年）正月に正二位・権大納言となるが、同年7月に平氏一門が都落ちした後は昇進が停滞する。文治元年（1185年）12月、源頼朝から有職の公卿であることを評価されて、議奏公卿に推挙された。建久2年（1191年）に内大臣に就任。建久5年（1194年）に出家して静和と号した。翌年3月に薨御。享年65。日記に『山槐記』がある。また『水鏡』の作者にも擬せられる。
日本のミュージシャンである尾崎豊がデビュー前に組んでいたバンドである「ASAKADAN」のアンプラグド・ライブを収録している。収録曲はすべてカセットテープからの音源である。このアルバムに収録されている「果てしない旅」は、アルバムによっては「風にうたえば」と「果てしない旅」のどちらかのタイトルが使用されており、同じ曲でありながらタイトルが2種類ある状態となっている。この作品を含め、未発表作品に関してはアイソトープやファンクラブでは「公式」のものとされていない。
経済学者としての力石は、マルクス経済学派の中でも、革命に依らずして、漸次的改革の積み重ねによって社会を改良していこうとする構造改革論の立場であった。国民経済研究所の当時から「杉田正夫」のペンネームで多数の政策論文を発表し、構造改革論の旗手の一人として活躍。池田勇人内閣の時代、ケインジアン的な資本主義の修正路線を評価しつつも、財政支出の量のみに注目して質を考慮しないというケインズ経済学の不十分性を批判もしていた。力石の構想した構造改革論は、財政の質を考慮しないという問題を抱えるケインズ政策に、さらなる民主的・社会的な改良を積み重ねることを通して、体制変革へとつなげようというものだった。バブル経済崩壊後の日本の「失われた10年」の時代にあっては、道路とダムを筆頭とする鉄とコンクリートの公共事業からエコロジカルな公共事業への転換を訴える。2000年には、自然エネルギーの基盤整備、鉄道貨物の振興、森林の手入れなど緑のダム整備などによって雇用と有効需要を確保しつつ、同時にシュンペーター的な技術革新によってコンドラチェフの長期循環の波を起こすという「エコロジカル・ニューディール政策」を提唱。英米で「グリーン・ニューディール」が提起される9年前であった。
1923年に発生した関東大震災で東京・神奈川で被害を受けた企業が振り出していた手形については決済不能となることが危惧され、直ちにモラトリアム令が出され、続けて日銀が手形の再割引を行い（震災手形）、決済困難な手形に流動性を付与することで経済活動の停滞を防ぐべく対応を取った（日銀特融）。しかし、持ち込まれた多くの手形の中から震災手形としてスタンプを押すものを選別する場面において、真に震災の被害を受けて当座の支払いに困窮したものは同時に生産手段や担保となる資産も喪失していることが多くリスクが大きいとして敬遠された。一方で被災の程度が軽く安全な物件が優先されたほか、折からの不況や投機の失敗で不良債権となった手形は一応の担保が確保されていることから安全な物件とみなされ、これらを再割引の対象として受け入れることがあったと指摘されている。この過程で直接震災に関係ない手形が多数紛れ込むモラルハザードが発生し、戦後不況に起因する不良債権が根本的な解消を見ることなく残りつづけた。また、震災からの復旧に際して海外からの物資輸入が増大し為替で円の下落を招くと共に在庫が滞留し、これが国内の生産を圧迫して不況に輪をかけた。なお、震災手形による救済策の実施には、鈴木商店の金子の働きかけがあったという俗説もあり、日銀特融を台湾銀行の未決済手形の穴埋めに流用する意図であったと言われる。また、政府もこれを承知で流用を黙認していたとも言われる。震災手形として再割引した手形の支払期限は2年とされたが、その内容は前述のように比較的安全なものと、上辺は安全を装っているが実際には投機の失敗でもはや回収の見込みのない悪質なものとがあった。1924年3月の受付期限までに日銀が割り引いた手形は政府補償額である1億円を超える4億3千万円に達したものの、最初の数ヶ月は予想よりも早く決済が進んだ。しかし徐々に決済が滞るようになり、猶予期限が到来する頃には決済の進展がほとんど見られないまま投機で失敗した不良な物件を中心に2億円が未決で残り、金融の不安定要因となり「財界の癌」とも呼ばれたが、やむなく支払期限1年延長を2回繰り返し1927年9月まで猶予した。