12月30日、バットフィッシュは6回目の哨戒でアーチャーフィッシュ (USS Archer-fish, SS-311) 、ブラックフィッシュ (USS Blackfish, SS-221) とウルフパックを構成しルソン海峡、南シナ海方面に向かった。この頃、フィリピンの戦いで敗走を重ねていた日本軍は、ルソン島に残っていた陸海軍パイロットを日本国内に退却すべく、駆逐艦や輸送機での救出作戦を展開していた。しかし、1月15日の時点でまだ約1,000名のパイロットや整備兵などがルソン島北部のアパリ近辺に残留しており、制空権も奪取されて駆逐艦や輸送機による救出は困難となっていた。そこで次の手段として潜水艦による救出作戦が行われることとなり、第六艦隊司令長官の三輪茂義中将は、2月4日付で潜水艦による輸送作戦を命じた。第一弾として呂46が救出に成功したが、この時点で作戦の手の内は何もかもがアメリカ海軍に探知されていた。バットフィッシュらは続く潜水艦を撃沈すべく、ルソン島北部沿岸を哨戒した。2月11日19時15分、バットフィッシュはレーダーで目標を探知した。1時間後、潜水艦と思われる艦影を発見。しばらくすると潜航し、30分後に浮上した。バットフィッシュはレーダーを頼りに目標に接近し、22時10分に魚雷を4本発射。魚雷が命中した潜水艦は吹き飛び、瞬時に轟沈した。これが呂112の最期であり、撃沈位置は北緯18度53分 東経121度50分と記録されている。バットフィッシュは浮上した後、近くに不時着水した味方パイロットの捜索を行った。その最中の2月12日1時55分、バットフィッシュのレーダーに再び目標が探知された。バットフィッシュは前回と同じくレーダー観測で目標に近づき、明け方近くの4時49分に、一度潜航した後再び浮上した潜水艦に向けて魚雷を4本発射。魚雷1本が命中した潜水艦は爆発。大きな黄色の火の玉と火炎が周囲を明るくし、潜水艦は轟沈した。これが呂113の最期で、撃沈位置は北緯19度10分 東経121度25分と記録された。バットフィッシュは潜水艦撃沈を司令部に報告。ほどなくして太平洋艦隊司令長官チェスター・ニミッツ元帥から祝電が送られてきた。3月3日、バットフィッシュは61日間の行動を終えて真珠湾に帰投。オーバーホールのためにサンフランシスコのハンターズ・ポイント海軍造船所に回航された。オーバーホール中に艦長がワルター・L・スモール（アナポリス1938年組）に代わった。6月26日、バットフィッシュは、7回目の哨戒で日本近海に向かった。この頃には日本の艦船は激減しており、残された艦船も多くは燃料不足や機雷封鎖によって港湾に封じ込められ、極わずかな艦船のみが外洋で行動していた。バットフィッシュはこの哨戒ではわずかに残された目標にも遭遇しなかったが、7月24日夕刻には屋久島の陸上施設に対し、5インチ砲による艦砲射撃を行った。バットフィッシュは洋上で8月15日の終戦を迎えた。8月26日、バットフィッシュは58日間の行動を終えて真珠湾に帰投した。
FCCの2005年のネクステル合併承認条件の一つには、当時スプリントが保持していた2.5GHz帯におけるワイヤレス・ブロードバンド・サービスの開始が含まれていた。2006年8月に、スプリント・ネクステルはモバイルWiMAXを2.5GHz帯で、2007年中には限定されたマーケットで、2008年中に全国展開する旨を発表した。しかし、当初2007年内に予定されていた限定された市場でのサービスインは、技術的要因などから大幅に遅れ、スプリントのXOHMビジネスユニットによるボルチモア都市圏でのサービスインができたのは、2008年9月のことであった。しかも、2008年9月のボルチモアでのサービスインの時点で、利用可能な機器は、PCカード、USBドングル、PC内蔵タイプなどのPC接続用機器ばかりであり、携帯電話機は1機種もなかった。唯一、PCでないモバイル端末として、Nokia N810 インターネット・タブレット  WiMAXエディションが利用可能であったが、Nokiaは、いちはやくWiMAXの将来に見切りをつけ、2009年1月には、このモデルは製造中止となってしまった。最初のWiMAX対応携帯電話機、HTC EVO 4Gの発売予定がアナウンスされたのは2010年3月のことであった。スプリント・ネクステルが、WiMAXを検討していた2004年〜2006年当時は、世界の携帯電話業界が、3Gの次についてLTEなのかWiMAXなのか、行方を見極めようとしていた時である。当時の、規格の熟成度やUSでの利用可能な周波数の状況に鑑みれば、現に保有している2.5GHz帯で、規格化で先行していたWiMAXで早期参入して市場を席巻するというスプリントの戦略は、あながち誤りとは言えなかった。しかし、2008年になると、当初全国展開をする予定が、最初のサービスインに手こずり、利用可能な機器のラインアップも少ないといったスプリントの戦略の齟齬が明らかになってきた。一方、スプリントがもたつく間に、世界のビッグオペレーターのほとんどはLTEの支持を表明した。そこで、スプリントは、2008年5月に、モバイルWiMAX以前のWiMAXで、ケーブルやADSLの利用が難しい地域でワイヤレス・インターネット接続を展開していたクリアワイアと共闘することを決めた。すなわち、2008年5月7日に、スプリントのWiMAX部門であるXOHMビジネスユニットとクリアワイアが合併して新クリアワイアを設立し、全国レベルのモバイルWiMAXネットワーク建設を行う。新会社の51％株主は、スプリント・ネクステルで、インテル、グーグル、コムキャスト、タイム・ワーナー、ブライトハウス・ネットワークが、32億ドルを追加出資するという合意案を発表した。この合併は、FCC,司法省の承認を得て、ほぼ原案どおりに、手続きは、12月に完了した。2015年9月には、2015年11月6日にWiMAXネットワークを停波することを発表した。しかし、このスプリントの決定に対して、2つのNPO(Mobile BeaconとMobile Citizen)から、2006年当時に、NPOがクリアワイアと交わした契約に違反すると訴訟をおこされ、マサチューセッツ州サフォーク郡の裁判所は、11月5日に、原告の主張を認め、契約に関係する地域での停波を、90日遅らせることを命じた。11月6日には、裁判所決定でサービスの継続を指定された地域を除いて、全国のWiMAXネットワークは、停波された。1月29日には、裁判所は、再び決定を出し、いくつかの地域については、停波の停止を延長したが、遅くとも、3月31日には、停波できるとした。そして、4月1日には、スプリントのWiMAXサービスが残っていた地域でも、ネットワークは停波された。