元のキャラクターデザインは、市職員の家族によるものでリニューアルする前から名前や容姿は出来上がっていた。2013年のGK京都によるリファインのコンセプトは、「萌え」に媚びることなく多くの人に受け入れられるようにし、古都京都の光景にマッチするようなキャラクターとして位置付け、3人のキャラクターがリファインされた。その際に改めて各キャラクターの性格や衣装などの設定を練り直し、リファインのコンセプトを表現出来るイラストレーターとして賀茂川を起用。ポスターデザインはGK京都が担当し、製作されたポスターはTwitter上を中心に好評で、反対意見はほとんど出なかった。
女性キャラクターについては声優陣の任期終了後もコラボポスターに代表されるグッズが定期的に制作されていた一方、男性キャラクターについては2016年の誕生以降あまり活用されない状態が続いていた。2017年には声優オーディションが開催されたが、応募者が集まらず該当者なしという結果に終わっていた。そこで魚雷映蔵は2018年8月再度クラウドファンディングの募集を開始し、男性キャラクター2名を「地下鉄男子」として活動の幅を広げるべく、オーディションを再実施しアニメを制作することを企画した。このクラウドファンディングも当初目標額の3倍以上の資金を集める成功を収めた。2019年の京まふでは、「声優魂in京まふ2019」オーディションにより選ばれた太秦萌、松賀咲、小野ミサ、太秦麗の2代目声優が発表され、既に就任していた地下鉄男子の声優2名とともに委嘱式が行われた。
2017年5月、完成をみた短編アニメーションの試写会が京都市内で行われたが、クラウドファンディングの出資が関東からも多く集まったことに応え、同年8月に東京都内でも試写会が開催されることとなった。「地下鉄に乗るっ」プロジェクトの単独イベントが東京で開かれるのはこれが初めてのことである。一方、同年9月の京まふでは、短編アニメーションが完成したこの年度限りで声優陣の任期が終了することが発表された。一方、本プロジェクトのきっかけとなった地下鉄5万人増客の目標についても、観光客の大幅な増加や沿線への施設誘致、駅ナカビジネスの拡充などの効果が加わった結果2016年度末時点で前倒し達成し、1日あたりの利用客数が379,000人となったことが2017年5月に発表されており、プロジェクトは区切りを迎えることとなった。
「地下鉄に乗るっ」プロジェクトにおいてリファインされたキャラクターは当初女性のみであったが、男性キャラクターの追加も当初より検討されていた。その動きが具体化したのは2016年5月、京都学園大学（現：京都先端科学大学）で開催された「地下鉄の日」イベントである。この際、追加される男性キャラクターの候補として3人のラフ画が公開され、来場者による人気投票が実施された。同年9月の京まふでは追加キャラクターとして十条タケルと小野陵の2名が発表され、ポスターや磁気カードが制作された。
定期的なポスターの制作や新キャラクターの発表などを通じ「地下鉄に乗るっ」プロジェクトは人気の高まりを見せていたが、交通局の予算は少なく活動には限界があった。また、声優陣もイベントには出演するものの、声優としての新たな活動はない状態が続いていた。そこで魚雷映蔵はクラウドファンディングによる短編アニメーションの制作を企画した。2015年3月18日にプロジェクトを開始したところ、2時間で目標金額の100万円を集め、最終金額は1,000万円を突破するなど大きな反響があった。このニュースはネットでも話題となり、プロジェクトの知名度が上がるきっかけとなった。なお、アニメ制作を機に太秦麗のオーディションも開催され、同年9月の京まふで竹村かなの選出が発表された。
2015年10月、京都市営地下鉄は金曜日限定で終電を30分延長するサービス「コトキン・ライナー」を開始。このサービスを広くPRするため、従来から相関図には描かれていた太秦萌の姉である「太秦麗」が起用された。賀茂川によりキャラクターデザインがリファインされたほか、趣味や好物などの細かい設定も追加された。
賛成派・反対派により主張が異なる。TPPに慎重な国際政治学者の浜田和幸は「TPPによって、米国・豪州・東南アジアから廉価な農作物が国内に無関税（2011年現在、コメ778%）で流入すれば、日本の農作物はその価格差から対抗ができない、放置すれば、NAFTA締結後のメキシコのように壊滅し、日本は食糧自給力を完全に喪失、以後、国民の食生活は投機の対象になるだろう、また農家は戸別補償が不十分なら、収穫品の価格低下により収入を減らし失職、日本全体の失業率を上げ、社会不安の要因にもなる。完全な戸別補償は可能だが、それは農業従事者（340万人）の数だけ公務員を増やすことと同義になり、国家にとって大きな負担になる」と主張している。中野剛志はTPPの農業輸出産業論は世界大不況という事態を全く考慮に入れていないのが難点であり、TPP参加による農業対策も、財政が厳しいという理由で予算が絞られている上、WTOのルールにも縛られそうになっているため、空手形に終わる可能性が高いとしている。渡邊頼純慶應義塾大学教授は「TPPにより関税が撤廃されると海外の廉価な農産物との間に、競争激化が予想されるが、ヨーロッパ諸国のように農家への戸別補償の実施によって、ある程度までの農業の保護は可能である、また日本の農業は価格・効率面で欠点はあるが、集約型で独自の発展を遂げた為、特に米に関して味覚的に決して劣るものではない、社会面での対策・質面両方を掛け合わせれば、長期的には輸入農産物に対して対抗が可能である」としている。農林水産省の試算は、コメや小麦など関税率10%以上、生産品10億円以上（うち農産品19品目）の関税をTPP参加国ではなく全世界を相手に即時撤廃し、何ら対策も講じないという「あり得ない前提」の為、信憑性に欠ける。経済学者の山下一仁は日本の特異な農業保護のやり方を正せば200%を超える異常な高関税は必要なくなり米国やEUのような補助金でも対応できるとしている。