ワリンゴが日本へ最初に持ち込まれたのは中国からと推定されるが、西洋リンゴが西洋から持ち込まれると日本でも西洋リンゴの方が一般的になり、それまでの種は「和リンゴ」などと呼ばれて区別された。平安時代中頃の書物『和名類聚抄』には「利宇古宇（りうこう、りうごう）」としてリンゴが記述されており、これが訛って「りんご」になったと考えられている。地域によっては「リンキ」という古名も伝わる。戦国時代に、近江国（現在の滋賀県）の戦国大名であった浅井長政は、領内の木之本の寺から届けられたリンゴに対する礼状を同寺に届けており、この書面は現存している。他にも、安土桃山時代の出羽国（現在の山形県）の大名であった最上義光の家臣の北楯利長が、主君の義光に鮭とリンゴを贈ったことが、義光から北楯への文書（礼状）から判明している。江戸時代の浮世絵師・葛飾北斎の絵にリンゴの花が描かれるなど、実よりはどちらかといえば花が珍重されていたこともあったが、およそ食用として各地域に伝承されていた。また、仏前の供え物として多用された。天明7年6月7日 （1787年7月21日）に発生した御所千度参りと呼ばれる事件の際、京都市中に溢れ返った3万から7万人ともされる人数に対し、後桜町上皇からは3万個のリンゴが下賜配布された記録がある。当時、権力の中枢とはいえず、裕福でもなかった皇室が即座に3万個ものリンゴを放出した記録により、基本的に食用ではなく仏事用であるとしても、大規模な栽培・集荷・流通が行われていたことが分かる。後に和リンゴの栽培・流通は極少数となったが、例えば長野県上水内郡飯綱町では、わずかな農家が栽培してその姿を伝えている。この和リンゴの実は、大きさ直径3-4cm、重さは30gぐらい。熟すると赤くなり、収穫適期はお盆前である。2003年より「彦根りんごを復活する会」が、全国に残存する和リンゴや野生種を調査し、数十種類の木（数百本）を育て、収穫した果実はお盆に各地の寺社に奉納している。同じ滋賀県で前述の浅井長政ゆかりの木之本などでも復活・保存の動きがある。
中国の新疆と黄河の西の地域は中国最古のリンゴ生産地で、中国東北部は小玉リンゴの生産地となっていた。中国の書物『本草綱目』に「林檎一名來禽、言味甘熟則来禽也。」（林檎（りんきん）の果は味が甘く能く多くの禽（鳥の意）をその林に来らしむ。故、来禽（らいきん）の別名がある）との記述がある。19世紀半ばになると中国にも西洋リンゴが導入され、商業的に生産されるリンゴのほとんどが西洋リンゴとなっている。
スイス地方の先住民族といわれている湖棲民族の遺跡からはリンゴの化石が発見されており、推定4000年前にはリンゴが栽培されていたと考えられている。ヨーロッパに広まったリンゴは、16世紀から17世紀頃にかけてヨーロッパ中部以北各地で栽培が盛んとなり、19世紀中頃にはイギリスが大産地となった。アメリカ合衆国には17世紀前半、ヨーロッパからの移住民によってもたらされ、新種の開発や枝変わりの発見など大きな発展を遂げた。以後、世界各地で栽培されている品種のほとんどはアメリカに由来するものとなっている。
1950年6月25日に勃発した朝鮮戦争において、アメリカ軍は日本駐留部隊を朝鮮半島に出動させることとなった。その時点で日本駐留陸軍部隊は第8軍の4個師団（第1騎兵・第7歩兵・第24歩兵・第25歩兵）であり、九州駐留の第24歩兵師団は直ちに移動を開始している。その後、7月上旬には第8軍全部隊が朝鮮半島に移動することとなり、日本における防衛兵力・治安維持兵力が存在しないこととなった。7月8日、マッカーサー元帥は吉田茂首相に対し、「日本警察力の増強に関する書簡」を提示した。この書簡においては、「事変・暴動等に備える治安警察隊」として、75,000名の「National Police Reserve」の創設が要望されていた。公表された書簡では左記の表記が採用されていたが、GHQ部内資料である「日本の安全保障諸機関の増強」(Increase in Japanese Security Agencies) においては「Constabulary」（警察軍）と称されており、アメリカが第2次大戦前にフィリピンで創設していたフィリピン警察軍 (PC)、アメリカ軍政庁統治下の南朝鮮で創設していた南朝鮮国防警備隊（現在の大韓民国陸軍）のような対反乱作戦部隊を想定していたものと考えられている。日本に再軍備を認める事は、時の陸軍長官ケネス・ロイヤルから国防長官ジェームズ・フォレスタルに提出された答申「日本の限定的再軍備」で1948年5月に確認された既定の事項だった（逆コース）。1950年8月10日、警察予備隊令（昭和25年政令第260号）が公布された。同第9条には内閣総理大臣の他に担当大臣を置ける旨の規定があり、実際に1951年（昭和26年）12月26日から1952年（昭和27年）7月31日まで国務大臣大橋武夫がその任に当たった。長は警察予備隊本部長官（認証官であり、国務大臣ではなく官僚扱いとなる）であり、創設の1950年（昭和25年）8月14日から廃止される1952年7月31日まで增原惠吉（後年、防衛庁長官）が務めた。長官を補佐する警察予備隊本部次長（現在の防衛事務次官）には、同じく1950年8月14日付けで江口見登留が任命された。