1930年代後期に「サントリーウイスキー12年」（現在のサントリー角瓶）の発売により、国産ウイスキー事業を成し遂げた寿屋（今のサントリー）は、1955年に東京・池袋にて誕生したトリスバーを皮切りに、国内各地にバーをチェーン展開、サントリーウイスキーは空前の売れ行きを記録する。1962年に佐治敬三が社長に就任すると、リザーブなどの発売で、さらに上のクラスのウイスキーの開発を目指してゆくことになる。トリスバーの展開が一段落した1970年代後期から、サントリーは東京・大阪の大都市に的を絞り、オールドをメインとし、リザーブや山崎などの国産ウイスキーの他、マッカラン、ラフロイグ、バランタインなど同社が輸入する舶来産ウイスキーを提供する、サントリーオールドバーの展開を開始することになる。現在ではリーズナブルな価格になったオールドだが、かつては「ダルマ」の愛称で親しまれ、大人の憧れでもあった。 しかし消費者の志向が量から質に変化し、また時代が経つにつれ、若い世代の嗜好の変化に伴い、ハードリカーであるウイスキーは消費量は少なくなっていった。 そうした状況下において、オールドやリザーブなどのウイスキーを殆ど飲まない若者、またウイスキーから遠のいたかつての大人達をターゲットとして、ハードリカーをリーズナブルな価格で提供することを主眼に置いている。かつては関東地区にも赤坂や六本木、新橋などの繁華街にもオールドバーが存在したが、サントリーが本社機能を東京へと移行させた1980年代後期より、UCC上島珈琲との合弁により、PRONTOなどの新業態を展開させたことや、外食産業他社による同じタイプの業態が多数登場し始めたこともあり、現在オールドバーは関西地区数店舗のみで営業を続けている。
トスカーナ大公レオポルド1世（のちの神聖ローマ皇帝レオポルト2世）とその妃マリア・ルドヴィカの長女として、フィレンツェで生まれた。マリア・テレジアに始まるハプスブルク＝ロートリンゲン家の男系の孫のうち第1女は「マリア・テレジア」と命名する慣行があり、先行する例に従い「マリア・テレジア・ヨーゼファ・シャルロッテ・ヨハンナ」と命名された。1787年9月8日、マリア・テレジアはザクセン王子アントンと代理人を通じて結婚した。その後、同年10月18日にドレスデンで本人同士がそろっての結婚の宣誓が行われた。アントンは最初の妻であるサルデーニャ王女のマリア・カロリーネと1782年に死別していた。モーツァルトのオペラ『ドン・ジョヴァンニ』はもともと、1787年10月14日の2人のプラハ訪問（ドレスデンからウィーンへ旅行する途中の滞在）の記念のために上演された。夫妻に献呈するためのリブレットの印刷もされていたが、マリア・テレジアの叔父ヨーゼフ2世の急な命令で『フィガロの結婚』に差し替えられた。『フィガロの結婚』は花嫁のためにふさわしくないと観客からみなされ、夫妻は上演が全幕終わるまで観ることなく早々に劇場を後にした。モーツァルトはこの事件を取り巻く奸計にひどく憤慨し、その旨を友人のゴットフリート・フォン・ヤッキーンに宛てた1787年に10月15日から25日の間の手紙に書き連ねている。マリア・テレジアの生涯には悲劇が相次いだ。まず彼女の4人の子がみな夭折した。次に彼女はザクセン王妃の身分に、義兄フリードリヒ・アウグスト1世が1827年5月に没してからわずか半年間しか即けなかった。最後に、ナポレオン戦争の結果として、ザクセンは領土を大幅に失ったのである。マリア・テレジアは1827年11月7日にライプツィヒで没した。
現在のカナポリス駅は2004年12月先行開業し、2005年2月23日にグランドオープンした。この駅舎は仮設駅舎を置き換え旧駅の場所に建てられた。アムトラックの施設に加えて、市議会や委員会のための会議室を提供している。建設費用の負担はノースカロライナ州の資金が310万ドルの内、90％を占め、残りの資金はカナポリス市 (10万5千ドル) 、カバラス郡 (6万ドル) 、キャノン財団 (7万5千ドル) が拠出した。
打令の特色はその内容である。パンソリでは数々の題材があるが、打令においては「悲運に対する嘆き」が重要なテーマになっている。運命に翻弄されて、自分ではどうにもならないことへの嘆きである。これは朝鮮独特の価値観『恨（ハン）』が芸術に昇華したものといえる。現在では上演されることが殆どなく「打令」という語だけが残っている。「嘆き節」、「恨み節」、「愚痴」というニュアンスで使われる。
1997年になり、事件発覚当時民青同盟中央常任委員であり、各方面分派の中心人物であった川上徹が、自身が党規約違反していた内容は伏せたまま、その体験を市民的感情に訴えるよう綴った『査問』を発表した。この時、川上は共産党機関紙『赤旗』紙上に、自己の経営する「同時代社」の書籍の広告掲載を依頼し、これを断った共産党の対応をも話題としている。日本共産党は『査問』刊行に対抗して、1998年1月20日付『赤旗』に反論文「『新日和見主義』の分派活動とは何だったか」を掲載。川上徹の著作は、共産党が分派参加者の自己批判と更生に配慮して、分派の具体的な実態や構成員を公表しなかったことを悪用し、事件をあたかも「冤罪」であるように偽っていると批判した。民青同盟静岡県委員長を罷免された後、27年間沈黙を守っていた油井喜夫も、川上徹の『査問』刊行に呼応して1998年に日本共産党を離党。1999年に『汚名』を、翌年には『虚構』を著した。新日和見主義分派は「宮本式偽造分派基準によるでっち上げ分派」であり、自身は分派結成にはまったく無実であると主張した上で、自らの体験をもとに事件及び日本共産党が行った査問の実態を告発した。なお、『汚名』出版と同年に、高野孟も自身の個人ウェブサイトで事件の体験を「自分史」の一部として発表した。党本部で1週間にわたる査問の結果、「反省文」の提出をさせられたが、新日和見主義分派とは無関係と認められ解放されたと回顧している。2001年に出された川上の『査問』文庫版に加藤哲郎は「査問の背景」と題する解説を寄せている。加藤は「党史上最大の人権侵害事件」と評し、ハンセン病元患者への日本政府の対応にもなぞらえた上で、「被害者たちに謝罪するのは、いつになるのであろうか？」と市民社会の論理に従い、川上ら「被害者」に謝罪するよう共産党を諫める論調であった。これら一連の出版物がジャーナリスティックに取り上げられた。事件を従来言われていた理論問題や分派的活動という党規約違反といった観点から論じるのではなく、分派摘発時の党組織の実態がクローズアップされ、事件は日本共産党の閉鎖的体質が最も顕著に現れたものと位置づけるキャンペーンがなされた。共産党側の反論より、川上らの著作を重視し、彼らを被害者とする論調が十年にわたって主流を占めた。