1998年10月28日、トヨタ自動車、ソニー、IIJの3社合弁で、株式会社クロスウェイブ コミュニケーションズ(CWC)設立された。日本高速通信（テレウェイ）（その後KDDへの吸収合併を経て現在のKDDI)から光ファイバの心線をIRU（破棄し得ない使用権）契約によって借り受け，DWDM（高密度波長分割多重）技術の100Gビット/秒級、超高速バックボーンを構築した。同年12月、第一種電気通信事業認可を受けた。1999年4月、高速バックボーンサービスを開始。1999年10月　広域LANプラットフォームサービス開始、日本初の広域LANサービスであった。2000年8月4日、米ナスダックに新規上場した。同年9月1日、古河電気工業、住友電気工業など5社と共同で、光ファイバー網の保守、管理を行う新会社クロスウェイブファシリティーズ、通信サービスの再販を行う全額出資子会社クロスウェイブ サービスを設立した。2003年5月28日、企業向けIP電話サービスへの取り組み開始を発表した。トヨタ、ソニー、三井住友銀行による支援が打ち切られたことから、2003年8月20日　関連子会社2社、クロスウェイブファシリティーズ、クロスウェイブサービスと会社更生法申請した。負債総額は2003年6月末で子会社を含め約684億円であった。2003年12月4日 国際サービス関連事業を除く全事業を約100億円でNTTコミュニケーションズへ営業譲渡した。
友永は、「飛龍」第二派攻撃隊（九七艦攻10機、零戦6機。後世「友永雷撃隊」と呼ばれる）を指揮して、米機動部隊攻撃のため再度出撃し、戦死した。友永の戦死の瞬間は、友永機と思われる隊長標識を付した艦攻を撃墜したジョン・サッチ少佐、友永の部下の一人の2名に目撃された。サッチのグラマンF4Fから機銃弾を浴び、両翼が炎に包まれても、友永機は米空母「ヨークタウン」に向け魚雷を投下するまで飛び続けた。サッチは次のように述べている。日本の指揮官機はリブをむき出しにしながらも何とか飛行をつづけ、海中に墜落する寸前に魚雷を投下し、ほとんど絶望的な状況でも最後まで任務を果たそうとした。 — ジョン・サッチ、彼は卓越した雷撃機パイロットであり、決断力に富んだ人物であった。 — ジョン・サッチ、友永は戦死したが、友永雷撃隊は「ヨークタウン」の左舷に2本の魚雷を命中させ、機関部を破壊されて航行不能となった「ヨークタウン」は26度傾斜して転覆に瀕し、「ヨークタウン」艦長は総員退去を命じた。なお、日本側の戦闘詳報には、友永機について下記のように記されている。搭乗員（ニ中隊の最後に発射せし二中隊二小隊二番機電信員）の確認せる所に依り指揮官機は発射後防禦砲火命中し「ガソリン」に引火したるまま〔ヨークタウン〕艦橋附近に激突自爆せること判明す — 軍艦飛龍 戦闘詳報。原文は漢字カナ。〔ヨークタウン〕は引用者が挿入、友永は戦死後、海軍中佐に2階級特進した。大分県別府市野口中町の生家跡地には、友永の誕生の地であることを記す顕彰碑がある。墓所は別府市営野口原墓地にある。
1回戦の1セット目は従来と同じく出場ペアが出題側と解答側とに分かれて正解数を競うものだったが、2セット目はヒントマン（タレント5人）から1人を選んで、ヒントマンから出される問題をペアで答えていた。決勝戦（1セット勝負）もヒントマンを両チーム1人ずつ選び、さらに7枚のパネルから1つずつ選んでそのテーマに沿ったクイズを出題し、ペアが解答するシステムだった。優勝チームにはチャンスチャンスへの挑戦権が与えられたが、この時から旅行の行き先がハワイに変更された。初期には土曜深夜時代末期と同様に、VTRの3ヒントクイズで、最初のヒントで当てるとパネルを3枚、2回目は2枚、3回目は1枚のパネルを開けることが出来る。その7枚のパネルの中に2枚だけある天使のイラストを引き当てるとハワイ旅行獲得である。やはり優しいヒントのせいでハワイ旅行が続出。これにより、チャンスチャンスが後述の厳しい形式へ変わることになった。中期からはルールが厳しくなり、ヒントマンの5人がリレー方式で1分間のクイズを出題し、13問正解でハワイ旅行獲得。パス・誤答の減点は無いが、言い直しや正解に近くても司会者の裁量でおまけ正解にしてくれることはなく、一言一句合っていないと正解として認められなかった。指名されたペアが勝った場合にはヒントマンに1ポイントが与えられ、8ポイントを貯めれば出場ペアと同様にハワイ旅行獲得となったが、負けた場合にはポイント0に戻された。
日清戦争の直後に、日本はロシアとの戦争に備えて陸海軍の軍備拡張を計画した。陸軍は6個師団を増設することを求め、1896年（明治29年）4月1日にその計画に従って師管を分割しなおした。この計画では、従来の第2から第5師管にある各2旅管のうち、師団司令部の所在地を含まないほうの旅管から、新設の第8から第12師管を作る、関東地方の第1師管からは東半を割いて近衛師団のための近衛師管を割り当てる。北海道は第7師管のままである。こうして、北海道から沖縄までが、第1から第12師管と近衛師管、全部で13の師管に分けられた。戦争で獲得した台湾に師管は置かれなかった。師管の境界は基本的に従来の師管・旅管の境界を引き継いだが、分割線では旧旅管境界から変えた箇所が2つあった。すなわち、第4師管分割の際に、新設第10師管に移されるべき淡路島を旧師管にとどめて紀淡海峡の防衛を第4師管の統一指揮に置いた。また、第6師管分割の際に、下ノ関・長崎・佐世保の3要地防衛の任が新設第12師管に集中するのを避けるため、長崎県を第6師管にとどめ、かわりに大分県を第12師管に入れた。旅管境界を引き継いだ結果として師管が府県界をまたぐ箇所も多くなった。この改正では、旅管を廃止し、師管の直下に連隊区を置いた。連隊区は大隊区を改めたものである。連隊の所在地の変更も多かった。またこの改正から、陸軍管区表を簡略にし、司令部所在地と所属部隊を陸軍常備団隊配備表にまとめることにした。新師管の事務は、新しい師団司令部ができるまで既存の師団長が行った。第8師管は第2師団長、第9師管は第3師団長、第10師管は第4師団長、第11師管は第5師団長、第12師管は第6師団長である。