2014年、惑星表面からの水素の蒸発を観測した結果、惑星HD 209458 bの周りに磁場が存在すると推測された。これが初めて（間接的に）検出された太陽系外惑星の磁場となった。この磁場の強さは木星の約10分の1になるとされている。主星と近くの惑星の間で作用する、磁場の相互作用はガリレオ衛星が木星の表面上にオーロラを形成させるのと同様の原因で引き起こされる。オーロラによる電波放射はLOFARなどの電波望遠鏡で検出することができる。電波の放射は、他の観測方法では求められない、惑星の自転速度を求めれる可能性が示されている。地球の磁場は、液体金属コアの流れに起因するが、より内部が高圧なスーパー・アースでは、地球での条件で作られた化合物と異なるものが形成されるかもしれない。化合物は、より大きな粘度と高い融点を持つ可能性があり、内部が異なる層に分類するのを避け、コアの無い未分化のマントルを形成しているかもしれない。MgSi₃O₁₂のような、酸化マグネシウムの形態は、スーパー・アース内部の圧力と温度では、液体金属となり、スーパー・アースのマントルに磁場を発生させる可能性がある。ホット・ジュピターは予想以上に大きなサイズを有していることがある。これは、恒星風と惑星の磁場との間で作用する相互作用によって引き起こされ、惑星の加熱によって生じる電流により、惑星は膨張される。磁気活動が強い恒星ほど恒星風は強く、大気に生じる電流により、惑星の加熱と膨張はより大きくなる。この理論は、恒星の活動が膨張した惑星の半径と相関性があるという観測結果と一致している。2018年8月、科学者達は気体状の重水素の液体金属への形態の変化を発表した。これは、観測された強力な磁場の要因となる可能性のある液体金属水素を多く含んでいると考えられているため、研究者が木星や土星などの巨大ガス惑星をより深く理解するのに役立つとされている。
これまで発見された多くの太陽系外惑星の大部分は、太陽系の惑星よりも高い軌道離心率を持っている。軌道離心率の値が低いと軌道が円形に近いことを示しており、また、太陽系外惑星の多くは主星の非常に近くを公転している。それに対して太陽系の惑星は8個のうち2個がほぼ円軌道である。こうした太陽系外惑星の発見は、惑星の軌道離心率が小さな太陽系が稀で独特な構造であることを示している。1つの説として、惑星の数の多さが惑星の軌道を円軌道にさせている可能性が挙げられており、他にも小惑星帯が原因であるとする説もある。惑星を多く有する惑星系も発見されているが、太陽系に類似したものはほとんど知られておらず、また太陽系のように惑星が広範囲に渡って分布している惑星系も少ない。居住性、特に高度な生活を送るには低い軌道離心率が必要である。しかし、多くの惑星がある惑星系では、居住可能な惑星が存在できるかもしれない。しかし、近年の観測技術の向上に伴い、グリーゼ676A系やケプラー90系などの、構造が太陽系に似た惑星系も発見されるようになっており、太陽系は数ある惑星系のパターンの1つに過ぎないという考え方も広がってきている。
1つの恒星は平均で少なくとも1個の惑星を持つとされており、また太陽のような恒星の5分の1は、ハビタブルゾーン内に地球規模の惑星を持っているとされている。知られている太陽系外惑星のほとんどは、太陽に比較的似たF型主系列星、G型主系列星、K型主系列星を公転している。低質量星（赤色矮星、M型主系列星）も、ドップラー分光法で検出されるに充分な質量を持った大きな惑星を伴っているとされている。それにもかかわらず、赤色矮星の周りを公転している惑星は、ケプラーのトランジット法による観測で発見された数十個に留まっている。ケプラーによる観測データから、恒星の金属量と太陽系外惑星を持つ確率に相関性があることが見出されている。金属量がより多い恒星は、少ない恒星よりも惑星、特に質量が大きなものを持っている可能性が高い。いくつかの太陽系外惑星は、連星系内の恒星の1つを公転しているものもあり、さらに、連星系全体の周りを公転する周連星惑星も発見されている。三重連星系内を公転する惑星もいくつか知られており、またケプラー64bやおひつじ座30番星bは、四重連星系内を公転している。
惑星は主星が形成される数千万年の間に形成される。太陽系の惑星は現在の状態しか観測することができないが、年齢の異なる様々な惑星系の観測は、異なる進化の段階にある惑星の観測を可能にさせている。現在、観測可能な惑星系は、原始惑星系円盤が形成途中の段階のものから、形成から100億年以上が経過したものまで様々である。原始惑星系円盤内で形成されている岩石惑星は、時間の経過とともに冷たく収縮した水素エンベロープを持ち、惑星の質量に応じて水素の一部、もしくは全体は宇宙空間へ放出されていく。これは、岩石惑星であっても早く形成されれば大きさが大きくなることを意味する。例えばケプラー51bは、地球の約2倍の質量を持たないが、地球の約100倍の質量を持つ土星とほぼ同じ大きさを持っており、形成から数億年しか経過していない若い惑星とされている。
1897年（明治30年）桑田熊蔵らにより創設された、同名の日本最初の社会科学研究団体「社会政策学会」（以降、戦前学会）に源流をもつ。戦前学会には小泉信三、森戸辰男、河上肇らも名を連ねたが、1924年（大正13年）の第18回大会を最後に活動を停止した。現・社会政策学会は戦前学会の名称と財産を継承して1950年（昭和25年）に大河内一男（東京大学教授）・岸本英太郎（京都大学助教授）らを中心に再建された。設立発起人は大河内、岸本とともに創立世話人となった服部英太郎（東北大学教授）、井藤半彌（一橋大学教授）、隅谷三喜男（東京大学助教授）、平田冨太郎（早稲田大学教授）、藤林敬三（慶應義塾大学教授）、大友福夫（専修大学教授）、近藤文二（大阪市立大学教授）、森耕二郎（九州大学教授）に加え、有泉亨（東京大学教授）、鮎澤巌（官僚）、吾妻光俊（一橋大学教授）、後藤清（和歌山大学教授）、早瀬利雄（横浜市立大学教授）、北岡寿逸（国学院大学教授）、古林喜楽（神戸経済大学教授）、村山重忠（中央労働学園大学教授）、美濃口時次郎（名古屋大学教授兼一橋大学併任）、奥井復太郎（慶應義塾大学教授）、末高信（早稲田大学教授）、住谷悦治（同志社大学教授）、鈴木鴻一郎（東京大学教授）、竹中勝男（同志社大学教授）、八木助市（神戸経済大学教授）、山村喬（法政大学教授）、山中篤太郎（一橋大学教授）が務めた。啓蒙活動・政策提言なども担っていた戦前学会と異なって純粋な学術団体であり、全国の地域部会のほか、労働史部会、ジェンダー部会などの専門部会を有している。全国大会は、春季および秋季の年2回開催。同学会の機関誌「社会政策学会誌『社会政策』」には活発な寄稿があり、日本の社会政策学のオピニオンリーダー誌の役割も担う。