タキ1500形・タキ3000形の後継形式として製作され、タキ9800形・タキ9900形と並行して製作されたが、大量に製作するまでには至らなかった。タンク体を太くして車長を短くし、台枠は高張力鋼製をハット断面にプレス成型したもの使い、側梁を廃止して軽量化している。その後の製作は標準設計方式を採り入れ、製作コストの適正化を図ったタキ35000形に移行した。本系列は、1962年（昭和37年）から1979年（昭和54年）にかけて、汽車製造ほか5社で2形式合計103両が製作された。
多くの抗菌効果の研究において、A型インフルエンザウイルスやアデノウイルス、菌類だけでなく広範囲にわたる細菌を不活化するための銅の有効性について10年以上研究されてきた。研究の結果、建物内の給水管に使用した場合、表面に生成される酸化膜や塩素化合物の影響により短期間に不活化能力が低下する現象のほか、残留塩素の低減作用が明らかとなっており、実用上の課題として認識されている。銅合金の表面には広範囲の微生物を不活化する固有の能力があり、例えば腸管出血性大腸菌やメチシリン耐性黄色ブドウ球菌 (MRSA)、ブドウ球菌、クロストリジウム・ディフィシル、A型インフルエンザウイルス、アデノウイルスなどを不活化する。約355の銅合金において、定期的に洗浄していれば2時間以内に病原菌の99.9 %以上が不活化されると証明された。アメリカ合衆国環境保護庁 (EPA)は「公的医療による抗菌性材料」としてこれらの銅合金の登録を承認し、登録された抗菌性銅合金で製造された製品の明確な公衆衛生効果の主張を合法的に行うことが許可された。さらにEPAは、横木、手摺、蛇口、ドアノブ、洗面所ハードウェア、キーボード (コンピュータ)、スポーツクラブの器具など、抗菌性銅から作られた抗菌性銅製品の長い一覧を承認した（全品目はen:Antimicrobial copper-alloy touch surfaces#Approved products参照）。銅製のドアノブは病院で院内感染を防ぐために用いられ、レジオネラ症は配管システムに銅管を用いることで抑制することができる。抗菌性銅合金製品はイギリス、アイルランド、日本、韓国、フランス、デンマークおよびブラジルにおいて医療施設に用いられている。また、南米チリのサンティアゴでは、地下鉄輸送システムにおいて銅-亜鉛合金製の手摺が2011年から2014年の間に約30の駅に取り付けられることになっている。
植物における銅の役割としては、生体内における数種類の酸化還元反応にかかわる酵素を活性化する働きや、光合成に必要なクロロフィルに銅が結合しており、クロロフィルの合成に銅が不可欠であるということが分かっている。しかし、クロロフィルの合成段階において銅がどのような役割を担っているのかなど詳しいことについては未だ判っていない。銅の欠乏によって黄白化、光合成能力の低下、種子の形成異常あるいは枯死などが起こる。銅の過剰供給もまた植物に対して毒性を示し、そのような環境下では銅イオン耐性の強い特殊な植物が繁茂する。例えば、寺社の銅屋根を伝った水が滴るような場所には銅イオン耐性の強いホンモンジゴケが優占することがよく知られている。下等植物の生育や増殖に少量の銅が不可欠であることが知られている。
岐阜県高山市出身、高校時代までを過ごす。「小さな頃から地味で、ごく普通の子どもだった」と本人談。高山西高等学校2年生の夏休み、慶應義塾大学に見学に訪れた際に「自分もこんないきいきとした大学生になりたい！」と強く思える先輩に出会ったことがきっかけで、進路への考え方が変わる。憧れを現実にしようと受験に向き合った結果、慶應義塾大学環境情報学部に合格。大学時代、成人式に出席するため帰省したときに、高校時代の友人たちの「大学なんてつまらない」「刺激がない」「毎日がヒマ」という言葉にショックを受ける。私と友人たちとは、一体何が違ってしまったのだろうか…？」と思い悩んだことが、カタリバ設立のきっかけとなる。「同世代で同じ地域に生まれ育っても、たまたま出会う家庭環境や教育機会によって、価値観が違ってしまう。“こんな大人になりたい！”という憧れや目標を持てるか否かによって、描き出せる未来のイメージさえも、違ってしまう。どうすれば、“機会”や“環境“の格差を解消できるのか？」こうした問題意識から、今村は大学在学中の2001年に、当時明治大学文学部の学生であった三箇山優花と共同で任意団体カタリバを設立。高校生のためのキャリア学習プログラム「カタリ場」を開始する。高校生が大学生など「ナナメの関係」にある少し年上の先輩と出会うことで、将来について考え主体性を育むきっかけをつかめるのでは、と考えたのだ。2006年にNPO法人化し、同代表理事に就任。 2008年「日経ウーマンオブザイヤー」受賞。2009年、内閣府男女共同参画局「女性のチャレンジ賞」受賞。そのほか、日本を代表する社会起業家として米TIME誌の表紙を飾る。東日本大震災以降は被災地の学校の復興支援を行う。被災地域の放課後学校「コラボ・スクール」を発案、宮城県女川町と岩手県大槌町で運営している。2016年に熊本県益城町、2017年には福島県広野町でもコラボ・スクールを開始。その他、中高生の秘密基地「b-lab」（東京都文京区）、高校生が地域の課題に取り組む「マイプロジェクト」、教育から地域の魅力化に取り組む「おんせんキャンパス」（島根県雲南市）、困難を抱える子どもたちに学びと居場所を提供する「アダチベース」（東京都足立区）といった事業も展開。文部科学省中央教育審議会委員、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会 文化・教育委員会メンバー等を歴任。