「風は吹いている」は、複数の批評において肯定的な評価を得ている。hotexpressの竹川春奈は本楽曲について「アイドル然とした作品とは正反対のモノ」と表現した上で、「メンバーはそれぞれ魂のこもった歌声とダンスを披露しており、より一層“届く”“伝わる”歌に仕上がっている」と述べている。『CDジャーナル』の視聴記コメントでは、歌詞について「目を逸らさずにはっきりと状況を描写することで、“傍観者にはならないよ”というメッセージと決意が感動的に響く」と評し、さらに音楽性について「新たな一歩を踏み出している印象」とした上で「国民的な人気を得た彼女たちの責任と成長を感じさせる」と評している。同じく『CDジャーナル』の楽曲コメントでは、本楽曲の音楽性について「ギター・カッティングの乾いた響きと荒涼とした中にも希望が見える生命力ある旋律が秀逸なミッド」と評している。本楽曲に関するYahoo!ミュージックのレポート記事では、AKB48がそれまで東日本大震災の被災地での活動をしてきたことに触れた上で「そんな彼女たちの新曲『風は吹いている』は安易な応援ソングではなく、困難を前に絶望する人の気持ちを分かち合い、その悲しみを背負い『傍観者にはならない』と歌う、覚悟と力強さが印象的だ」と記述している。また音楽性については「サウンドはこれまでのシングルにはなかったアコースティックギターのカッテョングが淡々とした歩みを思わせたり、全体的にじっくり聴かせるロック調が新鮮な仕上がりになっている」（注:原文ママ）と評している。本楽曲に関するオリコンの特集ページで、筆者の三沢千晶は「抑えの効いたサビは、歌詞と相まって、傷ついた心の真ん中には決して消えることのない情熱の灯が点っていると感じられるのだ」と述べている。さらに歌詞については「意味を持たない言葉がひとつも見当たらない」と述べ、その歌い出し部分に触れた上で「被災者も、支援したいと思っている人も、どちらの立場からもこの歌に入っていける」「復興を願うすべての人たちが、“できることを始めようか？”というひとつの想いで繋がれる歌であると思うのだ」と記している。『オリ★スタ』の菊地陽子は「独特のメタリックなハイトーンボイスには、少女らしい危うさと、未来に対する手探り感が滲む」と述べた上で、「でもそこには、“この時代のど真ん中を生きている”という勢いと自負とを持つ彼女たちならではの力強さがある。まるで、21世紀の日本に降り立ったジャンヌ・ダルクのようだ。」と記している。
「風は吹いている」は、2011年3月11日に発生した東日本大震災の被災地へ向けた「震災復興応援ソング」であり、発売元のキングレコードは本楽曲をメッセージソングであるとしている。AKB48による被災地への支援は本楽曲の発売以前から行われており、震災の発生直後から「「誰かのために」プロジェクト」を立ち上げ、義援金の寄付、被災地でのライブなどの活動を行ってきている。Yahoo!ミュージックのレポート記事ではこうした点に触れた上で、本楽曲を「そんな彼女たちの真摯（しんし）な気持ちを反映した」楽曲であると述べている。オリコンの特集ページの筆者である三沢千晶も同様の点に触れ「メッセージを発信し続けてきた彼女たちの想いが100%詰まった1曲である」と記している。本楽曲の音楽性については、ロックの要素を持つ楽曲であることが複数の批評・特集で指摘されており、音楽雑誌『オリ★スタ』のライター・菊地陽子は「フォークロック」と指摘している。楽曲においては、アコースティックギターのカッティングが用いられている。CDジャーナルによると、本楽曲はミドルテンポの楽曲である。
1945年（昭和20年）8月、日本政府がポツダム宣言を受諾して終戦を迎えた。同宣言には、「日本国政府ハ日本国国民ノ間ニ於ケル民主主義的傾向ノ復活強化ニ対スル一切ノ障礙ヲ除去スベシ」、「言論、宗教及思想ノ自由並ニ基本的人権ノ尊重ハ確立セラルベシ」などと定められたため、ダグラス・マッカーサー率いる連合国軍最高司令官総司令部(GHQ/SCAP)は、大日本帝国憲法の改正を日本政府に求めた。政府は内閣の下に憲法問題調査委員会（委員長・松本烝治国務大臣、松本委員会）を設置して、憲法問題の審議にあたらせた。政府は松本委員会が要綱化した案を元に閣議で審議し、1946年（昭和21年）2月8日に「憲法改正要綱（松本試案）」として総司令部に提出した。この間、国民の間でも憲法改正論議は高まり、さまざまな憲法改正案が発表された。政府による「松本試案」の提出に先立ち、2月1日付『毎日新聞』が「松本委員会試案」なるものをスクープした。スクープされたものは松本委員会の委員の一人である宮澤俊義が作成した試案であって、松本試案とは異なるものであった。そのため、政府もその報道された内容が政府案と異なるとする声明を発表した。しかし、総司令部はその記事内容が真正な松本委員会案であると判断した。総司令部はその記事に示された「松本委員会試案」は受け入れがたいと考え、自ら憲法改正案を作成し、日本政府に提示することを決定した。総司令部は、2月3日から13日にかけて、いわゆる「マッカーサー草案」をまとめた。2月13日、総司令部は、松本国務大臣と吉田茂首相に対し、2月8日に提出された「松本試案」に対する回答として、「マッカーサー草案」を手渡した。政府は「松本試案」の再考を求めたもののいれられず、あらためて、「マッカーサー草案」に基づいて検討し直し、「日本側草案（3月2日案）」を作成した。政府は総司令部と折衝の上、3月6日に「憲法改正草案要綱（3月6日案）」を政府案として国民に公表した。「憲法改正草案」をみると、改め文方式ではなく、新法制定形式を採用しているようである。新法を制定し、旧法を廃止する場合には、附則において「○○法は、廃止する。」と記述しなければならないが、本草案中には「大日本帝国憲法は、廃止する。」という文言はない。この政府案を元に国民の間で広く議論が行われ、4月10日には第22回衆議院議員総選挙が行われた（もっとも、国民の最大の関心は新憲法より生活の安定にあった）。政府は、選挙が終了した4月17日に、要綱を条文化した「憲法改正草案」を公表した。4月22日から枢密院において憲法改正案が審査が開始され、6月8日に可決された。6月20日、政府は、大日本帝国憲法73条の憲法改正手続に基づき、憲法改正案を衆議院に提出した。6月25日から衆議院において審議が開始され、若干の修正が加えられた後、8月24日に可決された。続けて、8月26日から貴族院において審議が開始され、ここでも若干の修正が加えられた後、10月6日に可決された。翌7日、衆議院は貴族院の修正に同意し、帝国議会での審議は結了した。憲法改正案はふたたび枢密院にはかられ、10月29日に可決された。天皇の裁可を経て、11月3日、大日本帝国憲法は改正され日本国憲法として公布され、翌1947年（昭和22年）5月3日に施行された。