ポルトガル語圏では、姓名の構成はスペイン語圏によく似ているが、姓名に父方の姓と母方の姓を並称する場合は「名、母方の祖父の姓、父方の祖父の姓」の語順となり、スペイン語圏と反対である。ポルトガルでは、婚姻の際は、姓を変更しないこと、または、従来の姓に相手の姓を加えることの、いずれかを選べる。ポルトガルでは、多くの場合は、ファーストネーム - 第二姓（父方の姓）で呼ぶのが一般的である。また、ブラジルでは、フルネームが長くなることと、名字で呼ぶ習慣がないことなどから、名前で呼ぶことが多いが、名前の種類が少ないため、特にサッカー選手の登録名などでは、一部を変化させた愛称（ロナウジーニョ）、出身地の地名などに由来する愛称（ジュニーニョ・パウリスタ、パウリスタは「サンパウロの」という意味）、その他の理由による愛称（ジーコ、「痩せっぽち」の意）などで呼称されることが多い。また、名字も含めて表記される場合もあるが、その場合多くはポルトガルと同様、基本的にファーストネーム - 第二姓（父方の姓）で表記される。
オランダでは前置詞 「van」（ファン）を含んだ姓 (surname) が多く見られる。van は英語 of あるいは from の意味を持ち、出身地を示すが、現代ではもとの意味はほとんど失われている。英語圏で見られるようなミドルネームは持たない。複数の個人名 (given name) を持つこともあるが、日常的に用いるのはそのうちの1つだけであり、ほとんどの場合はファーストネームを使う。そのため大部分の人はファーストネーム・サーネームの組み合わせで広く知られることになるが、フルネームで最も良く認識されている場合もある。貴族の家系では Huyssen van Kattendijke などの複合姓 (double surname) を持つこともあり、この場合 Huyssen はファーストネームではない。ナイトに対応する称号としては ridder が知られる。ファーストネームが複雑な場合には省略した通称で呼ばれることもあり、例えば Hieronymusch が通称 Jeroen などとなる。大きな契約や結婚、IDカードなど以外には通称を用いるのが普通である。複数の個人名を持っている場合、通称も複数個からなるものを用いることがある。結婚の際には、夫の氏は不変で、妻は夫の姓（同姓）または自己の姓（別姓）を称することを選択可能である。妻は自己の姓を後置することもできる。
理事長時代に行った施策についてのその後の評価は様々である。外国人力士の入門規制については、2002年1月に次代の時津風理事長が従来の総数40名から「1部屋1人まで」とする方針に変更しており、後に放駒理事長によって2011年1月から帰化者も含む外国出身力士の制限に強化された。また、新規入門力士の年齢制限は2016年9月に八角理事長によって、各種競技で実績のある者に限って従来の23歳未満から25歳未満に緩和されている。幕下付出の基準設定については時津風理事長によって基準が強化され、さらに北の湖理事長によって「三段目付出制度の創設」（2015年5月）まで拡充された。理事長としての失脚の原因となった年寄名跡の問題は、時津風理事長の下で改めて審議され、1998年5月に以下のような施策が実施された。第1に「大関経験者の時限付き年寄襲名の許可」と「準年寄制度の創設」である。引退時に年寄名跡を習得していない場合、現役時代の四股名をそのまま時限付き（大関は3年、関脇以下は2年）で年寄名として名乗ることを認めるものである。従来までは横綱のみ5年間の「一代年寄」として名乗ることが許されていた制度を門戸開放する意味があった。第2は「年寄名跡の複数所有、貸借禁止」で、これは高額取引されている年寄名跡を取得することが出来ない者が、本来の所有者から借り受けて襲名する不透明さが慣習化していたため、これを解消する狙いがあった。その後、「大関経験者の時限付き年寄襲名許可」は定着し、栃東大裕（2007年5月）と琴欧洲勝紀（2014年3月）に適用された。また「年寄名跡の複数所有禁止」は定着したものの、貸借については禁止措置後も表面上の名義のみ変更して貸借する例が後を絶たず、有名無実化したことでこの措置は2002年9月に解除された。さらに準年寄制度も短い任期（創設時は2年、2002年9月以降は1年）で年寄名跡を取得することが困難であり、むしろ任期切れを境に年寄名跡を借りて襲名する例が多くなったことで制度としての意義を失い、2007年11月に廃止された。理事長として1996年9月に打ち出した「年寄名跡の協会帰属、売買禁止」私案は、公益法人の評議員資格の高額売買問題にメスを入れるというドラスティックな改革案だった。しかし、1990年代の相撲人気の余波もあって改革の機運には程遠く、同時に親方衆の反発と理事長自身への批判を生んだことで最終的には撤回に追い込まれた。一方で、2010年代の公益財団法人認定をめぐる議論では、名跡の取得に絡む金銭授受の禁止や罰則規定案が盛り込まれ、その意味でこの私案はこれらを先取りするものだった。その後、公益財団法人移行に伴い2013年12月に年寄名跡証書の協会への返還、管理がようやく実現したものの、年寄名跡の襲名に際しての金銭授受が禁止されたが、親方衆の負債問題への対応や協会の名跡買い取りが困難なこともあり、前任者への「顧問料」名義での支払いは容認されている。