二重反転式ローターを発展させた形式としてアドヴァンスト・ブレイド・コンセプト・ローター（ABCローター）がある。これは主回転翼の各々の羽根の迎角を羽根の前進時から後退時に掛けて周期的に変化させる「フェザリング・ヒンジ」のみで構成され、他の関節部を持たない「リジッドローター」を用いた二重反転式ローターのことで、上下に配置された各々の回転翼の前進側の羽根だけで全ての揚力を賄う〔 後退側は揚力を発生させないようにされ、利用しない 〕形式であり、後退側の逆流や失速による左右の揚力バランス喪失に対する解決策の1つとされている。この形式では、より高速飛行に向いた翼型の回転翼の羽根形状を用いることが可能になるため、従来では不可能だった高速ヘリコプターが実現できるとされている。通常のヘリコプターではメインローターの前進側が遷音速に達し衝撃波が発生する速度が限界となり、解決策としてローター先端に後退翼をつけ、さらにその部分には遷音速翼型を用いるヘリも実用化されているが、シングルローターでは後退側の逆流と失速による限界があるので、この対策も大きな効果は見込めない。この問題は ABCローターを用いることで後退側ローターに依存しない飛行が可能になるため解決できるという。またリジッドローターはヒンジが存在しないという性質上フラッピング動作も小さいため、高速飛行時における後退側の失速も抑え易く (前述の通り本来は後退側に依存しない形式ではあるが) なり、またローターの衝突防止のために上下間隔を広くとる必要から背が高くなりがちな二重反転式ローターの欠点もある程度解決できる。
ツインローター形式としては最も歴史あるもので、乗物としての用途でなければ気球以前より実物が存在していた。また18世紀にジョージ・ケイリーが作成したモデルも、最終的には上反角付の並列ローターを採用しているが、原案は二重反転式だった。2機のメインローターを同軸に配置して上段と下段を逆に回転させるものである。ロシア(かつてはソビエト連邦)のカモフが得意としている方法であり、ほぼ全てのカモフ機に採用されている。アメリカ合衆国のシコルスキー・エアクラフト等でも試作したことがある。シングルローター+テールローターが主流の現在においては少数派となる方法だが、テールローター式、ノーター、直列式、並列式、交差反転式に対して以下の利点と欠点を持つ。比較的自立安定性が優れているので無線操縦式のヘリコプターにも多用される。
二重反転式ローター(にじゅうはんてんしきローター、英: coaxial rotors)、または同軸反転式ローターは、単軸型のヘリコプターのメインローターを2重反転プロペラ状としたものであり、それぞれのローターによってカウンタートルクを相殺できるという利点がある。
林 有美（はやし ゆうび、1832年〔天保3年〕 - 1862年〔文久2年〕8月）は、江戸時代の囲碁棋士で、家元林家の十二世林柏栄門入跡目、六段。旧名は高鹽慶治。御城碁では6局を勤めた。慶治は桂司とも書き、有二の名もある。13歳で林家門人となる。門下中では風采温雅にして技量の伴えるとして、安政3年（1856年）に柏栄跡目に定められ、有美と改める。同年より御城碁に出仕し、翌安政4年に五段。文久になって六段に進み、本因坊秀策も先二の手合ながら「有美近頃上達」と記している。文久元年（1861年）最後の御城碁で、お好みで秀策と先番で対戦して中押負したのが秀策御城碁19連勝目となった。文久2年に31歳で死去、花柳病によるとされている。嘉永元年（1848年）に同門の山夾珍平と三劫の碁がある。
『万葉集』に和歌作品11首が採録されており、その中にある大伴坂上郎女との相聞歌に妹の坂上二嬢との婚約を暗示する節がある。勅撰歌人として『続古今和歌集』にも1首が採られている。
福岡県のまとめでは、県が管轄する公共施設や農産品などの被害総額は314億9702万8000円となっている。そのうち、公共土木施設が約195億円と6割を占め、公立文教施設が約15億円、農林業・水産業施設が約3億1千万円、産業別被害では商工業が約56億円、水産業が約18億円、林業が約4億4千万円、農業が約1億円などとなっている。福岡市のまとめでは、市が管轄する公共施設などの被害額は208億3000万円で、うち87億6千万円（国負担分を含む）が海岸や港湾施設、80億円が漁港施設と海沿いの被害が大半を占め、次いで道路の被害額が多い（2008年3月31日時点）。また、福岡市周辺の企業が加入する福岡商工会議所の調べでは、回答のあった1,507事業所で、建物、設備、商品などを中心に被害額は合計約33億6千万円に上った（2005年4月13日時点）。一方で、一部の工場でプラントの一時停止などがあったものの、製造業や金融業などに大きな被害はなかったことが報じられている。その一方観光業では、能古島で観光客数が一時的に例年の2割にまで減少するなど、風評被害も発生した。佐賀県内の被害総額は2005年6月時点の概算で3億4255万円、長崎県内の被害総額は2005年4月中旬の時点で壱岐市を中心に計2億200万円となっている。日本地震再保険の調べによると、この地震における地震保険の支払総額は2008年3月末時点の実績で231億円となっており、加入率の差などから単純比較はできないが、1995年の阪神・淡路大震災の約3分の1、2004年に発生した新潟県中越地震の1.5倍にあたる。なお内訳として、3月20日の本震における支払が168億円、4月20日の余震における支払が63億円となっている。また最大余震前の2005年4月4日時点の見込だが、県別では福岡県が圧倒的に多く1万6千件余り（玄界島は含まず）、次いで佐賀県の310件余り、また長崎県・熊本県・大分県・山口県でも合わせて240件余りの支払が見込まれていた。