2006年に出版された書籍『達人 第一巻』(ISBN 9784809405310) 及び『達人 第参巻』(ISBN 9784809405709) において中国の天津へ李書文の末裔を尋ねた記事がある。しかしながら、李書文が晩年を過ごしたという家屋や墓や練習場そして槍や刀剣など、溥儀のボディーガードを育て、軍の客人と扱われた人物の遺したものとするにはあまりにも（正式な弟子である）劉雲樵らの伝えるものとはかけ離れている。末裔たちの証言も証言者によって辻褄が合わない部分が散見されるが、取材した本人も文中にそれをもらしている。また、証言者によって没年月日すら一致しない。（武壇内部の噂として、中国共産党に毒殺である事を口止めされているのではないか、とも言われる。高速鉄道の事故の時、ロクに車体の調査もせずにその場に穴を掘って埋めてしまうお国だからあり得ない話ではない。その現場を見ていた人の外国のテレビ取材に対する証言も、数日後には口止めされたのがあからさまに分かるほど証言内容が変わっていた）
1934年6月、天津にて逝去、享年70。死因に関しては、「試合に負けた武術家の遺族に毒殺された」という説と、「病を患ったまま鍛錬を行い、その後椅子に座ったままの姿勢で死亡した」という説が挙げられている。弟子の劉雲樵は毒殺されたと確信し犯人を探して回ったが、結局犯人は見つからなかった。家族は、その死因は病死（脳溢血）だったと述べている。武壇内部の噂として、劉雲樵が李書文の死が毒殺だったと確信したのは、国民党軍の特殊工作員の情報網を駆使した為と言われている。（毒殺理由は国民党に与した為とも）
真剣勝負に於いては負け知らずであったと言われ、その強さに関する様々なエピソードが残されている。山東省で「鉄頭王」と呼ばれた武術家との果し合いにおいては、「あなたは私を三回打って良い、その後に私が一度だけ打つ」と言い放ち、怒った鉄頭王が渾身の力で書文を三度打つもびくともせず、その後に書文が脳天に掌打を打ち込むと、相手の頭は胴に沈み即死したという。また北京にて行われたある武術家との試合では、決め技の前の牽制の突きだけで相手を打ち殺してしまい、逮捕されぬよう慌てて滄州へ帰ったと言われている（劉雲樵のインタビューでは、仲良くなった武術家と武術談議に花が咲き、技を説明しようとごく軽く牽制の一撃を入れたら相手が即死してしまったと話している。）このように、殆どの対戦相手を牽制の一撃のみで倒したことから「二の打ち要らず、一つあれば事足りる」と謳われた。弟子にも「千招有るを怖れず、一招熟するを怖れよ（多くの技を身に付けるより、ひとつの優れた技を極めよ）」と説いている。八極拳の槍術・六合大槍も得意とし、燕京にて槍術の名人をことごとく倒し「神槍」とよばれ、壁に止まっていた蠅を壁を傷つけることなく全て槍で突き落としたという逸話も残されている。
戊辰戦争以降、日本各地では新政府に反対する士族や農民による暴動が頻発していた。これらの多くは藩兵によって鎮圧されていた。鎮台の設置以後は国内外の防衛は政府の責任となったが兵制は甚だ不十分で依然として旧藩士に頼らなければならなかった。明治2年12月1日（新暦1870年1月2日）、山口藩内にて大楽源太郎よる奇兵隊の取り扱いをめぐる脱隊騒動では山口藩兵と徴兵1個大隊をもって不平隊士を鎮圧し、その後の二卿事件で政府は四条隆謌少将を派遣し鹿児島・熊本・山口の徴兵部隊を率いてこれを鎮圧した。この時期の暴動としては最も悲劇的であった。明治6年以降の血税一揆でも各地で徴兵部隊による鎮圧活動が行なわれた。1874年（明治7年）以降は最早暴動の次元を超え、計画的・組織的に行なわれ内乱の様相を呈しつつあった。1874年（明治7年）2月に佐賀の乱、1876年（明治9年）10月に神風連の乱、同年11月に萩の乱で鎮台の部隊が出動した。さらに1874年（明治7年）4月から10月まで台湾出兵が行なわれた。これは日本陸軍初の国外派遣となった。明治六年政変（征韓論政変）に端を発する西郷隆盛らの下野により1877年（明治10年）2月西南戦争が勃発。有栖川宮熾仁親王を征討大総督に任じ第1・第2・第3旅団を派遣した。これが日本陸軍では初めての臨時ではあるが旅団制である。戦局の急迫に伴い、第4旅団、別働第1・別働第2・別働第3・別働第4旅団を編成し派遣、終局ごろには別働第5旅団と新撰旅団を編成し派遣した。このうち別働第3・別働第4旅団と新撰旅団の兵士は鎮台兵の不足により警視庁の警察官を急遽兵士に仕立て上げ戦場に送られたものである（警視隊）。7ヶ月間に及ぶ激戦は官軍の勝利に終わった。勝因としては最高統帥部の政戦略の妙、陸海軍の協調、兵站整備の諸条件の適切な運用にあった。この戦争は誕生間もない日本陸軍にまたとない戦訓を与え、問題点もあらわにした。すなわち戦闘訓練の未熟、将兵の精神教育の不徹底、指揮官の指揮能力の不十分、徴兵組織の不備、動員体制の欠陥などである。