前述のヴイエムウェア社によるアジア・オセアニア各国における調査では、韓国が96%、中国が94%と、日本以外は50%以上の結果となっている。一方、アルバネットワーク社によると、ヨーロッパで約5割～7割の企業がBYODを容認している結果となっている。また、米国政府のITスタッフや一般職員対象の調査では、62%の省庁がBYODを認めており、実際に4割の職員がBYODを使用している結果となっている。なお、BYODの利用と言っても、全ての情報にアクセスできるとは限らない。企業によってその利用のレベルは様々である。会社の保有している情報までのアクセスを許可する場合もあれば、インターネットアクセスに限定する場合もある。
日本での米ヴイエムウェアによる調査結果(2012年1～2月実施)では、個人機器を業務に使用する比率は22%と、他の国と比較して低い結果となっている。一方、トレンドマイクロが2012年6月に行った調査では、約5割の従業員がBYODを利用している一方で、企業側としては、BYODに許可を与えている企業が約13%、禁止している企業が約29%と制度として追いついていない状況との報告がある。
BYODは国により差はあるものの、ビジネスの場においては大きな潮流となっている。BYODの普及率は後述の様に調査結果により大きく差があるものの、日本において20〜50%、海外においては、40〜90%とされている。
BYOD (Bring your own device、ビーワイオーディ)は、従業員が個人保有の携帯用機器を職場に持ち込み、それを業務に使用することを示す。日本語では、私的デバイスの活用。元々はCitrixのマークテンプルトンが、2009年にBYOC(computer)を提唱したことから、IT業界で使われる言葉となった。私有IT機器の業務利用、自分の所有するデバイスを持ち込むなど、安定した訳語がなく、元の英文の頭文字の略語であるBYODで表記される場合が多い。BYODの語は、海外のレストランで、酒の持ち込みを許可するという意味のレストラン用語(BYO、Bring Your Own)から来ている。BYODにおいては、単純に機器の持ち込みのみでなく、持ち込んだ携帯機器を用いて、アクセス制限をされた企業保有の情報(電子メール、ファイルサーバ、データベースなど)に、アクセスをすることを考えており、それに伴う方針や考え方も含んで議論される場合が多い。また、一部ではBYODは機器の持ち込みのみではなく、機器上で動作するソフトウェア(例えば、ウェブブラウザ、メディアプレイヤー、アンチウイルスソフトウェア、ワープロなど)で情報を扱うために、BYOT(Bring your own technology)、BYOB(Bring your own behaviour)などの表現を使用する場合もある。また、類似する用語として、自分の業務に役に立つアプリケーションの持込み(BYOA - Bring Your Own Application)という語も存在する。
大日本帝國租借地時代の大連市（現在の中国東北部）出身。 喜劇役者として活躍、テレビでも人気を得るも、数々の浮き沈みを経験。近年、「お笑い浅草21世紀」を立ち上げ自ら座長となり、停滞の一方であった浅草・軽演劇の復興に取り組んでいた。2012年1月16日午後9時31分、肺炎のため東京都内の病院で死去した。74歳没。
橋達也（はし たつや、1937年2月21日 - 2012年1月16日）は、日本のコメディアン。第9代社団法人日本喜劇人協会会長。本名は枦嘉彦（はし よしひこ）。
1961年7月4日、艦長ニコライ・ウラジミロヴィッチ・ザテエフ大佐の指揮下、グリーンランド付近の北大西洋上を航行していたとき、同艦は原子炉冷却材システムにトラブルを起こし冷却水漏れ事故を起こした。幾つかの故障が重なって長波無線システムが使用不能になり、同艦はモスクワに指示を仰ぐことはおろか救援の要請もできなかった。技術士官と下士官以下8人からなる対策チームは新品の冷却システムの応急修理をするために高濃度放射線区域に長時間留まることを余儀なくされた。映画『K-19』ではメルトダウンを防ぐため過熱状態の原子炉に飲料水タンクの水を魚雷を分解してつなぎ合わせたパイプで送り込み、原子炉の冷却に成功したが、放射線防護服が在庫切れで艦内に積まれておらず、レインコート程度の防護機能しかない化学防護服を着用した作業員を「これで防げる」と騙して作業に行かせる様子が描かれている。全乗組員は高線量の放射線被曝を受け、修理班の1名を除く8人は、人間の致死量の10倍以上にも達する放射線（約45～60シーベルト）の被曝により、1週間以内に死亡した。1994年のロサンゼルスタイムズによると、被曝者は仲間に殺してくれるよう懇願したという。ザテエフ艦長は乗員の反乱を警戒して、最も信頼できる部下に5丁の拳銃を配布し、それ以外の小火器は全て海中に投じるように命じた。また、この時の副艦長は、事故の1年後にキューバ危機のさなか、ソ連潜水艦B59に同乗し、核ミサイルの引き金を引くかどうかの判断を迫られた3人の責任者の内、唯一反対したヴァシーリイ・アルヒーポフである。K-19は友軍のディーゼル潜水艦によって、低下した伝動装置の音を捕捉され、同艦とのランデブーが可能となり、乗員が収容され、母港に曳航された。破損した動力装置を除去して交換するために、2年の月日を費やさねばならなかった。事故の原因は、同艦の建造期間中の初期の段階においてなされた修理の過程において、右舷の原子炉の主要冷却回路の中に溶接棒からの破片が落ちたためであった。K-19は「ヒロシマ」というあだ名を冠されて艦隊に戻ることになった。