1987年9月、快速列車「ムーンライト」（後の「ムーンライトえちご」）で使用されていた165系電車の間合い運用として、新宿 - 黒磯間毎日運転の全車指定席定期快速列車として運転を開始した。その後1993年には、休日ダイヤおよび多客時に運行される臨時列車に格下げされた。当列車の列車名は、沿線のゴルフ場に向かう利用者に好適であることをイメージして命名されたものであり、停車駅の中に同じ宇都宮線の快速「ラビット」や通勤快速・湘南新宿ライン（横須賀線直通）の快速が停車しない栗橋が含まれているのは、ゴルフ場へのアクセスを目的とすると言われている。乗車券と座席指定券により利用可能であるが、定期乗車券での指定席利用（定期券+指定席券）は認められない。485系交直流電車への置換えに伴い交流区間への直通が可能となり、2003年以降は、夏の観光シーズン及び冬のスキーシーズンを中心に日数を限定のうえで郡山・会津若松まで延長運転された。
明治44年（1911年）以降、日本醸造協会が全国レベルで有用な酵母を収集、全国新酒鑑評会で高い評価を得るなどして客観的に優秀と評価された酵母を採取し、純粋培養して頒布した。こうして頒布された酵母には、日本醸造協会にちなんで「きょうかい1号」から「きょうかい12号」までの名がつけられた。これらを一般に協会系酵母もしくはきょうかい酵母という。協会系酵母はのちに数が増えていく。
明治以前における日本酒造りは、麹と水を合わせる過程において空気中に自然に存在する酵母を取り込んだり、蔵に住みついた「家つき酵母」もしくは「蔵つき酵母」に頼っていたが、これでは酵母の株が一定せず、いわゆる「科学的再現性」がなかったため、醸造される酒は品質が安定しなかった。そこで政府は明治37年（1904年）、大蔵省の管轄下に国立醸造試験所（現在の独立行政法人酒類総合研究所）を設立し、西洋からの微生物学の導入により有用な株の分離を行い、それらを頒布することにより酒質の安定と向上を図った。この国立醸造試験所の研究成果を社会に役立てる機関として、いまの日本醸造協会の前身が明治39年（1906年）1月に「醸造協会」として設立され、それ以後、国立醸造試験所が明治42年（1909年）に山廃酛｛酉へんに元｝を開発したり、明治43年（1910年）には速醸酛｛酉へんに元｝が考案した際には、それらの民間への普及のための機関として活躍した。国立醸造試験所が明治44年（1911年）には第一回全国新酒鑑評会を開催するようになってから以降は、醸造協会はそこで高い順位を得るなどして客観的に優秀と評価された酵母を採取し、純粋培養して日本各地の蔵元へ頒布する役割を負うようになった。大正4年（1920年）9月に財団法人日本醸造協会へと改変され、2006年5月現在でも酒類製造免許を取得した者にそれらを頒布販売する機関として活躍している。
公益財団法人日本醸造協会（にほんじょうぞうきょうかい）とは、明治39年（1906年）1月に明治政府によって醸造業界の近代化を、公式的には「醸造に関する科学、技術の研究とその振興を図り、もって醸造業の進歩発展に資すること」を目的として「醸造協会」として設立され、以来長い歴史を閲して現存する協会である。本部は東京都北区。
サイバーテロによって生じる被害は、主にウェブサイトの閲覧サービス機能を失わせること（DoS攻撃）や、ウェブページの改竄などである。DoS攻撃は、該当地域からのアクセスを遮断するなどして回避することが可能である。ページの改竄は、バックアップ・データの上書きによって復旧が容易であり、既知のセキュリティホールを塞ぐことによって再発がほとんど防止できると考えられている。近年では社会の情報化によって、先進国はコンピュータとそれらを連接したネットワークが提供する多様なサービスに依存しており、特に金融や製造、輸送、情報通信といった社会の基幹的な分野のコンピュータが正常に動作しなくなると、社会全体が混乱すると懸念されている。現行では、金融や国防といった特に高い信頼性が求められる分野の通信網のほとんどがインターネットと分離されて運用されているイントラネットであるが、将来的にもこれらが外部ネットワークから侵入されないという保証はない。実際に、侵入を受けたこともある。実際の例としては、アメリカで電力施設が攻撃を受け、停電が起こった事例がある。侵入の手口としては、対象組織の中に協力者を確保し、USBメモリーやパソコンなどの外部媒体を故意に持ち込ませて内部に侵入する方法がある。また、対象組織の構成員がもつ私物のパソコンをインターネットで探し出し、それが各種の作業を行う際にイントラネットに接続されることを期待して密かにクラッキングしておき、間接的に内部に侵入する機会をうかがう手口も確認されている。特に技術的な進歩が著しい分野でもあるので、そのブラックボックス化は避けられない部分も見られ、利便性の向上を求めて相互接続を行った際に、見落とされたセキュリティホールを突破されて攻撃を受ける懸念が残されている（住民基本台帳ネットワークシステム）。近年では通常のテロリズムの問題もあり、省力化が可能なコンピュータを使っての攻撃も懸念される。アメリカ同時多発テロ事件のとき、ニューヨーク世界貿易センタービル破壊直前に不自然なデータの増加が見られ、同テロにはマネーロンダリング隠しの意図が在ったのではないかという憶測が流れた。同事件以降、金融関係の通信に監視を付けるべきだとする議論もあり、特に大規模な混乱を発生させる目的で行われるテロと並んで、サイバーテロに関する懸念も根強い。また、近年では産業のオートメーション化に伴って、これを制御するシステムをハッキングすることによる現実世界でのテロ行為が危惧されている。危険物や爆発物を扱う工場や発電所、あるいは多数の人が利用する交通機関などの制御システムをハッキングして意図的に事故が引き起こされれば、甚大な被害につながる可能性がある。既にサウジアラビアの石油化学プラントではマルウェアによって安全システムがハッキングされる被害が発生しており、産業のインターネット管理に警鐘を鳴らす事態となっている。