2017年11月の『72時間ホンネテレビ』、2018年1月1日の『27Hunホンノちょっとテレビ』、同30日『72Hunもうちょっとテレビ』が好評を得た稲垣吾郎、草彅剛、香取慎吾3人によるAbemaTV初のレギュラー番組。AbemaTV開局2周年記念番組である。テーマは『ホンネテレビ』と同じくSNSとされ、SNSを通じて視聴者と3人とつながる「世界初のSNSバラエティ」を標榜する。編成プロデューサーの谷口達彦は、『ホンネテレビ』が3人とSNSの出会いを描いたリアリティーショーだとすれば、当番組はSNSを武器にするまでのリアリティショーだとしている。内容はライブ、トークなどの企画を原則生配信で送り、移動、休憩の間は事前に収録された企画を配信する。初回配信にはゆず、斉藤和義、ヒロミ、ユースケ・サンタマリア、江頭2:50らがゲスト出演。制作協力会社としては『『ぷっ』すま』と同じケイマックスが入り、草彅・ユースケ・江頭が『『ぷっ』すま』最終回以来の共演を果たした。また、香取とともに『天声慎吾』レギュラーだったキャイ〜ンの天野ひろゆきも初回から出演。第2回からは相方のウド鈴木も加わり、実質的なレギュラー出演者として企画進行や企画間のつなぎトークなども務めている。草彅はキャイ〜ンのマネージャーに「ななにーがあるのはキャイ〜ンさんのお陰だと思っています」と感謝を伝えたという。
Amazonの設立は、創業者ジェフ・ベゾスが「後悔の最小化フレームワーク」と呼ぶ、ベゾス自身の考え方の結果としてもたらされた。つまり、ベゾスが起業を決意したのは当時のインターネット・バブルにすぐに加わらないことで未来に生じる後悔を避けるためだった。1994年、30歳のベゾスはウォール街のヘッジファンド「D. E. Shaw & Co.」のシニア・バイス・プレジデントを退職し、ワシントン州シアトルに転居した。シアトルでベゾスは、のちにAmazon.comとなる企業のための事業計画に取り組んだ。1994年7月5日、ベゾスは「Cadabra, Inc.」という名の会社をワシントン州の法人として登記した。数か月後、ある弁護士が「Cadabra」を「cadaver（死体）」と聞き間違えた出来事を受けて、ベゾスは社名を「Amazon.com, Inc.」に変更した。ベゾスは1994年9月に「relentless.com」というURLを購入しており、自身のオンラインストアを「Relentless」と名付けることも一時考えたが、友人から「Relentless（情け容赦ない）」という言葉の響きは少々不穏であると指摘されたこともあり思いとどまった。現在もrelentless.comのドメインはベゾスによって所有されており、アクセスした際にはamazon.comへリダイレクトされる。ベゾスは、社名を「Cadabra, Inc.」から変更するにあたって、辞書を引いて言葉を探した。ベゾスが「アマゾン」という単語を選び出したのは、それが「エキゾチックで変わった」場所であり、自身のインターネット事業のイメージに合致していたためだった。加えて、アルファベット順に並べられた場合に一番上に現れる「A」から始まる名称が好ましいという事情もあった。さらに、アマゾン川は世界最大の河川であり、ベゾスの計画もまた、自らのオンラインストアを世界最大の商店にすることだった。電子商取引の年間成長率を2,300パーセントと予測する、あるインターネットの将来についてのレポートを読んだあと、ベゾスはオンラインで販売できる20種類の商品のリストを作った。次にベゾスは、このリストからもっとも有望と思われる5種類の商品を絞り込んだ。それらの商品は、コンパクトディスク、コンピュータハードウェア、コンピュータソフトウェア、ビデオ、そして書籍だった。最終的に、文学への大きな世界的需要、書籍は低価格であること、膨大なタイトルが出版されていることなどを考慮し、ベゾスは自身の事業をオンライン書店とすることを決めた。Amazon創業の地は、ベゾスが借りていたワシントン州ベルビューの自宅ガレージとされている。1995年7月、Amazon.comはオンライン書店としてのサービスを開始した。Amazon.comで最初に売れた本はダグラス・ホフスタッターの著作『Fluid Concepts and Creative Analogies: Computer Models of the Fundamental Mechanisms of Thought』だった。サービス開始後の最初の2か月で、Amazonはアメリカの50の州すべてと、世界の45か国以上で書籍を売り上げた。最初の2か月におけるAmazonの週間売上は、最高で2万米ドルだった。ベゾスによれば、ブリック・アンド・モルタルの書店は最大規模のものでも15万種類の本しか販売できないが、オンラインの書店では既刊の書籍すべてを取り扱うことも可能だった。1995年10月、Amazonは一般に向けた自社の告知を行った。1996年6月、Amazonはデラウェア州の法人として再登記された。1997年5月15日、Amazon.comはNASDAQに上場（ティッカーシンボルはAMZN）し、1株あたりの価格18.00米ドルで新規株式公開した（1990年代末に行われた3回の株式分割の結果、1株1.50米ドルとなった）。Amazonは他社に先駆けてブランドを構築することを重要視していた。ベゾスは1997年、ある取材に対して「我々のビジネスモデルに他社がコピーできないような特色はない。だが、考えてみれば、マクドナルドのビジネスモデルも他社にコピーされたが、それでもマクドナルドは数十億ドル規模の企業になることができた。その大きな要因はブランドネームだ。そして、インターネット上ではブランドネームが現実世界よりも大きな意味を持つんだ」と述べた。1997年5月12日、米国の大手書店バーンズ・アンド・ノーブルがAmazonを提訴した。バーンズ・アンド・ノーブルの訴えは、Amazonは自社を「世界最大の書店」であると主張するが、Amazonは「実際には書店などではなく、書籍のブローカーである」ため、そのような主張は虚偽であるという内容だった。この訴訟は示談で解決し、Amazonは引き続き「世界最大の書店」と主張することとなった。1998年10月16日、ウォルマートがAmazonを相手に訴訟を起こし、Amazonが複数の元ウォルマート重役を雇い入れることで、ウォルマートの企業秘密を盗んだと主張した。この訴訟も示談という形で解決したが、Amazonは元ウォルマート社員に対する人事異動および業務制限の実施を強いられた。Amazonが創業時に掲げたビジネスモデルは独創的なものだった。ベゾスは、開業当初の4 - 5年間では利益を挙げることはできないと予測していた。Amazonの株主は「ゆっくり」な成長速度に対して、もっと速く採算性を確保しなければ株主の投資を正当化することはできず、長期的には生き残ることすらできないだろうと不満を漏らした。21世紀初頭のITバブル崩壊は多くのIT企業を倒産に追い込んだが、Amazonは生き残り、IT不況を乗り越えて電子商取引における大手企業となった。2001年第4四半期、Amazonは開業以来初めて利益を計上した。10億米ドル以上の収益に対し、利益は500万米ドルとささやかなものだった（一株利益は1セント）が、黒字への転換はベゾスの型破りなビジネスモデルが成功できることを示した。2011年、Amazonはアメリカでフルタイム従業員を3万人雇用していた。2016年末の時点で、アメリカにおける従業員は18万人、全世界のフルタイムおよびパートタイム従業員は30万6,800人となっていた。本社のあるシアトルはボーイングの企業城下町として知られていたが、2010年代には市内のオフィスの20パーセントを占有し経済効果の累計が4兆円を超えるなど、アマゾンの企業城下町となりつつある。