ニジェール内陸デルタは、マリ共和国国内にある、多数の湖や氾濫原からなる広大な地域。ニジェール川中流、二つに分かれたニジェール川とその支流バニ川との間に位置する。400km以内にはモプティ、セバレ、ジェンネといった都市がある。フルベ人とバンバラ人、ボゾ人などがこの地域及びその周辺に住んでいる。雨季には沼は湖となり、台地には水がいきわたる。乾季には湖と水路の網目となる。ウシ、トウジンビエ、米が主要農業生産物である。フルベ人はマリではとくにニジェール内陸デルタに集中して居住しているが、乾季のウシの牧畜と氾濫期の稲の栽培を主に行う半農半牧の生活を送るものが多い。またこのデルタは非常に魚影が濃く、栄養が少ないと言われるニジェール川の中でも突出して漁獲高が多い。このデルタで漁業に特化した民族がボゾ人であり、古代から内陸デルタ各地に住み着き漁業を生業としてきた。内陸デルタ漁業はマリの重要産業のひとつであり、1950年代から70年代にかけてはニジェール川の魚はマリの主要輸出品のひとつとなっていた。これほどの漁獲高があるのは、氾濫原が乾季には放牧地として利用されているためにウシの糞が多く、その養分が氾濫期になると水中に供給されるためである。内陸デルタ最大の都市は、ニジェール川とバニ川の合流地点にあるモプティである。モプティは交通の要所であり、内陸デルタの豊かな物産の集散地として栄える商都である。しかしモプティが都市化したのは20世紀の初頭にフランス植民地政府が地理に目をつけて堰堤を築き開発を行ってからであり、それまでの1000年近くにわたって内陸デルタ最大の都市はバニ川をさかのぼったところにあるジェンネだった。ジェンネは北の岩塩や織物と南の金やコーラの実が交易される一大交易拠点であり、特に13世紀から14世紀にかけてのマリ帝国の時代、および15世紀後半から16世紀のソンガイ帝国の時代には最盛期を迎えた。ジェンネには世界遺産に指定されている泥のモスクが存在し、多くの観光客が訪れる。拡大しているサヘルに近いことから、ニジェール内陸デルタでも降水量の減少が心配されている。19世紀初頭、この地域にセク・アマドゥがマシナ帝国を築き、1820年に首都アムダラーイを建設した。1862年、マシナ帝国はウマール・タールのトゥクルール帝国に征服された。トゥクルール帝国はフランスに征服され、この地域は1960年に独立したマリの一部となった。
桜井 好朗（さくらい よしろう、1931年9月17日 - 2014年5月8日）は、日本中世史・文学研究者、椙山女学園大学名誉教授、黄塵草堂桜井私塾長。愛知県瀬戸市生まれ。1954年名古屋大学文学部史学科卒業。1977年「神々の変貌」で名古屋大学文学博士。豊田工業高等専門学校助教授、椙山女学園大学教授、名誉教授。1997年から2000年代前半に佛教大学文学部教授を務めた。1982年「中世日本文化の形成－神話と歴史叙述で芸術選奨文部大臣賞受賞。中世文化史を専攻し、隠者、宗教、芸能など対象は幅広く、塚本邦雄など現代歌人についても論考がある。筆名・花井純一郎で詩歌も作った。
1960年代後半から激しさを増していったベトナム戦争に対して世界的な反戦運動が高まる中で、一貫してアメリカの政策を支持していた当時の内閣総理大臣・佐藤栄作が1967年（昭和42年）10月8日に、南ベトナムを訪問するために羽田空港に向かったとき、これを阻止しようとして集まった三派全学連（中核派、ブント、社青同解放派系自治会で構成する全学連）や反戦青年委員会が初めてヘルメットと角材で「武装」して、警察の機動隊を突破しようとした（羽田闘争）。この事件以降、急進的な学生や青年労働者は1968年（昭和43年）1月の佐世保基地における原子力空母エンタープライズ寄港阻止闘争や同年の10.21国際反戦デー闘争（新宿騒乱）など、「ベトナム反戦-日本の参戦国化阻止」を掲げて激しい街頭闘争を繰り広げることになる。中核派はこれらの闘争を70年安保の前哨戦とし「激動の7ヶ月」と呼称して全力突入、その動員力、戦闘性において群を抜く存在だった。また同時期、学生運動では当時世界的に広がったステューデント・パワーが、東大、日大をはじめ日本全国の大学にも波及し、全学ストライキとバリケード封鎖の嵐が巻き起こった。それは既成自治会を飛び越えて作られた全学共闘会議が主導することが多く、この時期の学生運動は「全共闘運動」とも呼称される。中核派も含む新左翼諸党派は、この「学生反乱」を「70年安保闘争」と一体のものとして参画していく。警察の取り締まりによって組織が消耗した結果、1970年（昭和45年）6月の安保条約自動延長に際してはゲバルト＝街頭実力闘争を手控えた中核派だが、戦闘力の回復した71年にはふたたび激しい街頭闘争を展開することになる。三里塚闘争における3月、9月の行政代執行（強制代執行）において、他の新左翼党派同様に中核派も組織を挙げて現地闘争に参加した。また、同時期に沖縄返還闘争（中核派のスローガンは「沖縄奪還」）にも熱心に取り組み10.21国際反戦デー、大坂正明が機動隊員を焼殺したとされる渋谷暴動事件、松本楼放火で警備員を殺害した日比谷暴動事件を起こす。これらの事件は、「日本帝国主義はすでに政治的には崩壊状態であり、機動隊によってかろうじて維持されている機動隊国家である」という情勢認識から「機動隊せん滅」という警察官の殺傷そのものを目的としたスローガンが公然と掲げられた。この一連の「沖縄決戦」において中核派は大量の逮捕者を出したが、1968年（昭和43年）の時期と比べると大衆的な広がりをもったとは言えず政治的な成果は乏しいものだった。また、革マル派の武装襲撃とそれに対する報復もこの時期に激しさを増し、70年安保・沖縄闘争における敗北感と路線喪失が次の時期の「内ゲバの季節」につながっていく。