賛美詩・新編（中国語簡体字: 赞美诗 新编, 英語：The Chinese New Hymnal）は1980年代初めに編集・出版された中国語の賛美歌／聖歌集で、現在中国のプロテスタント教会の礼拝では、ほぼ例外なくこの本からの歌で賛美が行なわれている。
ヨーロッパ南天天文台のスタッフである天文学者パトリス・ヴィトリ（Patrice Bouchet Vitry）の姪、メーヴァ・ヴィトリ（Maeva d’Alloy d’Hocquincourt Vitry）の名前から名付けられた。命名は1992年6月に7歳で亡くなったメーヴァを偲んでおこなわれたもので、同年11月の小惑星回報（MPC 21131）で公表された。説明文によれば、彼女は将来天文学者になると周囲に約束をしていたのだという。
高校生の菅野直生は、母親が他界し天涯孤独の身となったため、母親の知人である京都で料亭をメインに事業を営んでいる花邑グループ社長・花邑凛一郎の元でお世話になることとなった。クールで美形の凜一郎だが、いつも微笑んでおり、性別が女なら猫であっても構わず口説く軽い性格から、二人はすぐに打ち解けた。しかし、女にしか興味のないはずの凛一郎が直生のことが可愛く思え直生を口説きはじめる。恋愛に不慣れな直生は凜一郎と身体の関係に陥っていく。
電気工事士の職能団体としては、一般社団法人日本電気工事士協会がある。電気工事士の地位向上、技術向上、社会貢献を目的とした公益活動をおこなうほか、第一種電気工事士、第二種電気工事士の国家試験受験準備講習会等を実施している。
技能試験は、電動工具以外の作業用工具を使用して、定められた時間内で配線図で与えられた問題を完成させることにより、技能を評価する試験である。第一種は10問、第二種は13問の候補問題が事前に試験センターより、インターネットなどで公表されるが、施工条件は公表されないため、予測を立てて試験対策をする必要がある。技能試験
四肢択一方式（マークシート使用）により行う。第一種・第二種共に問題数は、50問で内訳は一般問題30問、配線図問題20問である。なお、電卓及び計算尺の使用はできない。学科試験
慶長5年（1600年）の関ヶ原の戦いでは徳川方に付き、亀井茲矩軍に加わり活躍。慶長6年（1601年）には但馬国内で一郡（七美郡全域）を与えられ6,700石を領した。事実上、但馬山名家（祐豊の家系）が断絶したこともあり、但馬山名家の血筋でもある豊国の家系が山名氏宗家となった。その後は家康・秀忠から篤い信頼を得て、駿府城の茶会などに参加するなどしている。寛永3年（1626年）10月7日、死去。享年79。豊国の子孫は江戸時代を通じて表高家並寄合と交代寄合表御礼衆として存続した。
すでに述べたように『自由海論』は『捕獲法論』の第12章として書かれたものであったが、完全に同一というわけではない。『捕獲法論』第12章では『捕獲法論』の他の章と関連して述べられていた部分が除かれ、分量としてはおよそ7分の5が『自由海論』としてまとめられた。まず『自由海論』では『捕獲法論』第12章のまえがきに相当する最初の1頁程度が削除され、それに代わり序文「キリスト教世界の諸君主と自由な諸国民に対して」が加えられている。また不当な通商の禁止が戦争の正当原因となることが述べられた『捕獲法論』第12章のおわり約18頁半程度が削除され、その一部が『自由海論』では全体の結論を述べた第13章として書きかえられているが、これは通商の自由を主題とした『自由海論』では不要であったためといわれる。これらの修正によって論旨は大きく変化している。また『自由海論』第1章の書き出し3行程度の文章と、『自由海論』第12章のおわりのところも『捕獲法論』の該当する個所をそのまま用いた文章ではなく、『捕獲法論』の他の個所にある記述をここに加えたり、『捕獲法論』にはあった記述を省いたりといった修正がみられる。これら以外にも、用語が訂正されたり文章が省略されたところが確認される。『捕獲法論』は前述のとおり1603年に東インド会社がポルトガルの商船カタリナ号を捕獲したことを弁護するために書かれたものであったが、その構成は大きく分けて3つにわけることができる。第1はグロティウスの法律思想や正当戦争、捕獲権行使に関する基礎理論であり、第2がオランダ人に対するポルトガル人の通商妨害やカタリナ号捕獲事件に関する歴史的事実、そして第3が第1の部分（基礎理論）を第2の部分（歴史的事実）に当てはめカタリナ号捕獲の正当性を論証し、問題の解決を図ったものである。『自由海論』のもととなった第12章はこのうちの捕獲の正当性を論証した第3の部分に当たるが、この第3の部分も3つに分けられる。第1は法律的見地からの論証（第12-13章）、第2は道徳的見地からみた論証（第14章）、そして第3が有利、有益という見地からみた論証（第15章）である。第12章は全体からみれば法律的見地からみた論証を行った個所の一部であり、具体的には私戦という観点からのみ論証した部分であった。つまり『捕獲法論』第12章はもともと、東インド会社が行った戦争が仮に私戦に当たるのだとしても、それは正当なものであった、ということを論じていたのである。このように『捕獲法論』第12章は全体的議論の中の一部を論じたものにしかすぎず、そのまま抜き出したとしてもまとまった著書とはなりえない。前述のような修正はそのような必要からなされたものといえる。