本艦は、全通甲板を有する長船首楼船型を採用している。満載排水量は、揚陸艦任務の際には27,079トンであるが、軽空母任務においては搭載物が軽くなるため24,660トンとなる。主機関としては、電気推進方式によるアジマススラスター推進を採用して、船体設計の自由度が向上している。その発電機としては出力19,750kWのゼネラル・エレクトリック LM2500ガスタービンエンジンが1基と、出力7,860kWのMAN 16V32/40 V型16気筒ディーゼルエンジンが2基搭載されており、CODAGE方式と称される。アジマススラスターとしては、出力11Mwのジーメンス・ショッテル社製のポッドが2基搭載されている。ポッド式であることから舵を持たないが、細かい操艦のために、船首にサイドスラスターを有する。
本艦は、スペインがはじめて開発した強襲揚陸艦（LHD）である。マルチハザード化およびグローバル化に伴う任務の多様化に対処するため、揚陸艦任務や軽空母任務のほか、水陸両用作戦を排した戦力投射、また戦争以外の軍事作戦（人道援助など）まで考慮した多用途性を備えている。建造はナバンティア・フェロル造船所において行なわれ、起工は2005年、2008年3月10日に進水した。本艦の開発計画は、「戦略投射艦」（BPE: Buque de Proyección Estratégica）として開始された。直接の目的は、2隻のエルナン・コルテス級揚陸艦の更新であったことから、主眼は揚陸作戦に置かれている。が、「プリンシペ・デ・アストゥリアス」退役後は唯一の空母任務が可能な艦としても期待されていることから、かなり強力な航空運用能力も備えており、多任務に運用される。なお、準同型艦として、オーストラリア海軍のキャンベラ級強襲揚陸艦があり、こちらは2014年に就役している。また、トルコ海軍も準同型艦の導入を検討しており、2015年5月にSedef Shipbuildingと契約を結び「TCGアナドル」として2016年4月30日にイスタンブールのSedef Shipbuilding Inc.の造船所にて建造開始された。
ブントは、闘争が大きくなればなるほど普段政治に関心をそれほどもたないものの参加が雪だるま式に膨れ上がり、また彼我の対立が大きくなればなるほど組織体としての統一を保持することはできなくなった。直接行動主義は、あるものからすれば指示系統のなさからくる跳ね上がり・無駄な流血・体当たりの極左戦術に見え、またあるものからすれば指示系統の重視・優先は、はじめから全てのことを理解していたかにいう、「火中の栗」を拾おうとしない現実的な手腕のなさからくる党派性に見えた。また、動員の「倍々ゲーム」を際限なく推し進めることは不可能だった。当時全学連書記局にいた蔵田は、2001年に、「国家総力の暴力装置が現存する限り、人民は一時的に軍事的、政治的、社会的に勝利を収めることができたとしても、それは部分的勝利に過ぎず、その勝利と引き換えに、無数の敗北を経験し、それを受容せざるを得ないという革命の公理が存在する」「ブント主義路線は、闘争対象＝国家権力への直進をめざす限りない自己目的化と絶対化を前提にしているがために、闘争の性格と運動の度合いに応じた闘争形態や闘争手段への適応能力を失い、形態や手段に従属化させる。その結果、闘争形態や闘争手段は、党組織の自己保身という制動が作用してもなお、際限なくエスカレートし、歯止めを失うことになる」と述べた。ブントは1960年7月29日第5回大会を行ったが、60年安保闘争評価をめぐって紛糾のうちに自然流会し、以後統一した行動はなされず、事実上解体し、戦旗派、プロレタリア通信派（プロ通派）、革命の通達派（革通派）、などに四分五裂した。戦旗派（ブントの事務局や出版を担っていた。ブント機関紙「戦旗」が由来。森茂など）は、1961年に革共同全国委へ合流した。プロレタリア通信派（清水丈夫・西部邁・青木昌彦など全学連書記局グループ）も解散を決議した後に、一部が革共同に合流した。革命の通達派（服部信司、星野中、長崎浩などの東大本郷支部グループ。青木昌彦の理論と、ブント中央の安保時の行動に批判的だった）は、分裂・四散したあと、その流れを汲むマルクス主義戦線派（マル戦派）によって、岩田弘の世界資本主義論を「発見」、これは後に分裂を経験せず独自に残った通称「関西ブント」の60年安保総括「政治過程論」と並んで、再建二次ブント（1966）の主導理論となった（マル戦派は、静岡高校フラクションや慶應大の指導部からなり、宇野経済学とその弟子である岩田弘の理論で武装した学生運動のエリート集団。1965年参院選では、革共同中核派、三菱重工業長崎造船所社会主義研究会と共に浜野哲夫（池内史郎）を支援した）。また長崎浩は1968年、「叛乱論」を「情況」に発表（合同出版, 1969）60年安保の経験を68年学生反乱に接木し、構造分析した。長崎は60年と68年とのあいだに切断を認めず、「『革命の科学的根拠』（歴史の必然）の放棄はわたしたちにとって自明の前提だった」とする。長崎にとって、革命は必然的なものではなく「アジテーター」によって今ここに組織されるべき現実的なもの、とされた。なお、後の革共同全国委分裂（革共同第三次分裂）後は、清水丈夫、陶山健一、北小路敏、藤原慶久（社学同書記長）、田川和夫らは中核派となり、森茂（鈴木啓一）、根本仁（土門肇）らは革マル派となった。上記以外には、近代経済学（西部邁・青木昌彦など）や学究に移行したものも多数いた。島書記長は沈黙を守った。いずれにしても60年安保時、指導的位置を占めていたものは多数ブントから離れた。