PCは様々な「クエスト」を受けてゲームを進める。クエストとはNPCに依頼されて遂行する仕事である。ラピスオンラインでは、特定のアイテムを収集しNPCに渡すといったクエストが主流である。クエストを遂行するとクエストによって様々だが、アイテム（クエストによっては課金アイテム）や経験値、ゴールドなどの報酬を得る。さらにNPCからクエストを請け負うこと以外にもカオシア村内にある「ペットホテル　満漢全席」という施設の中にいるNPCから「ミッション」というものも存在する。ミッションでは、やってみたいミッションをリストの中から選び、「開始」ボタンを押すとまず依頼人からの会話から始まり会話が終わると戦闘画面に移りmobを倒していく。mobを倒せば報酬（ゴールドやアイテム経験値）を得ることができる、という流れになっている。ミッションはモンスター討伐が多く、ある特定のミッションはレベル制限がかかっていたり特定のアイテムを獲得してからでないとできないものも多く存在するため、ミッションに挑戦する場合は、条件などを確認した上で行うことが大事である。ちなみに「ペットホテル　満漢全席」は持ちきれなくなったペットを預かってくれるNPCも存在する。
正式運営を開始以来、通常プレイは無料である。特殊なアイテムを購入したい場合は課金システムを使って購入する必要がある。課金アイテムには、普段通常では見えないmobが見えるようになりそのmobと戦うことができ尚且つゴールドまで拾ってくれるウィズルと呼ばれる妖精やチャットの通常の文字（白）を好きな色に変更することのできるタモルのペン、あらかじめ登録した地点に瞬時にワープのできるモラの杖、モラの魔法書、取得経験値を一定期間増加させたり、タモルのペン、モラの杖などが無制限（通常は使用回数が制限されている）に使用できるプレミアムなどが課金の対象である。また、PCのあとについて移動するペットも課金のひとつで、戦闘中に種類によってはPCの戦闘の手助けをしたり体力を回復させるなどの効果をもっている。また戦闘には参加させず、鑑賞目的で購入する人やペットをある程度育てゲーム内の資金にするために購入する人も多い。これらのアイテムはウェブマネーやクレジットカード引き落としなどで現金と「ミント」に交換することができる。「ミント」はエムゲームが運営する他のオンラインゲームでも使用可能なポイントシステムである。
プレイヤーの目的のひとつは、狩りを行ったり、クエストを遂行していくことで経験を積み、PCのレベルを上げていくことである。公式サイトには「神話の時代に神に反逆し封印されたいにしえの支配者の復活を阻止する」とある。
mobには特性の攻撃を弱点としていたり、耐性を持っているものがいる。属性は職業に就いたPCが使用する攻撃スキルやmobの反撃魔法に付与されていることがあり、mobの弱点とされる属性で攻撃をすればダメージが通常より増加し、逆に耐性とされる属性で攻撃をすればダメージが通常より半減されるか無効になる。
工業所有権の保護に関するパリ条約は、「各国特許の独立」の原則を尊重しつつ特許の保護のための各国の同盟を形成し、ある同盟国で特許出願をした同盟国民には他の同盟国において1年間の「優先権」を認める。1年間の優先権とは、ある同盟国（第一国）で特許出願したものと同じ内容の出願を、第一国出願の日から1年以内に他の同盟国（第二国）に出願した場合に、第二国にした出願の審査に関してはその出願は第一国への出願の日に行われたものとして扱われる権利である。パリ条約の優先権の制度がないと、自分の発明に対して世界的な保護を求める人は、世界各国にほぼ一斉に同じ内容の出願をしなければならないが、優先権の制度があると、とりあえずどこかの一国で出願をすれば、1年間の猶予期間が与えられ、その間に各国で出願する必要があるかを判断し、各国で出願する準備をすればよい。出願を各国語に翻訳したり各国において自分の代理人を選定したりするために莫大な出費とかなりの時間が必要になるので、1年間の猶予期間は重要である（パリ条約は特許以外にも実用新案、意匠、商標、商号などの保護に関係する条約であるが、この記事においては、特許の保護に関してのみ言及した。またこの記事は法律的な正確さよりもわかりやすさを重視した。）。しかし、パリ条約による優先権が実現する1年間の猶予期間は短いものである。特に、第一国にした出願の審査結果が1年以内に出ることは一般に期待できないので、出願人は、第一国の審査結果を見ずに各国に出願する手続を開始することになる。第一国の特許庁による審査の結果、自分の発明と同じものを以前に別の人が発明していたことが判明し、出願が拒絶された場合、他国でも出願が拒絶されることは明白であるから、出費を節約したい出願人は、第一国の特許庁による審査の結果を見て、他国でも特許を受ける望みがありそうな場合にのみ他国での出願を行うことにしたい。したがって、世界中で発明の保護を求めたい出願人にとっては、1年間より長い猶予期間が望ましい。また、猶予期間の間にどこかの特許庁による審査の結果を見て、自分の発明が特許を受ける見込みがあるか否か、世界各国で手数料を支払って出願する価値があるか、を判断できることが望ましい。さらに、手数料の総額を低く抑えられる制度が望ましい。特許協力条約が実現する国際出願は、上記のような出願人の希望を叶えるものである。国際出願を利用すると、猶予期間を2年半（30か月）に延長できる。そして、その間に自分の出願に特許を受ける見込みがあるのかを判断するための材料となる国際調査機関による国際調査報告と国際調査機関の見解書、さらには国際予備審査機関による国際予備審査報告を受け取ることができる。手数料の総額も、世界の複数の国で特許を取得する場合には、世界各国に個別に出願するときに比べて低く抑えられるように設計されている。ここで、国際調査機関や国際予備審査機関は具体的には各国の特許庁である。調査や予備審査に必要な各国語文献の蓄積を有し、各国語文献を理解して検索できる職員を有する大規模な特許庁のみが国際調査機関や国際予備審査機関として働き、国際出願に特許を受ける見込みがあるかの報告書を作成する。