日本における研究は、産業技術総合研究所の海溝型地震履歴研究グループを中心に大学の研究室などで行われ数々の知見が蓄積されている。更に、2014年度には文部科学省の『災害の軽減に貢献するための地震火山観測研究計画』により津波浸水履歴情報の作成が進められている。特に南海トラフ沿いの地震による津波被害が1000年以上も前から歴史文献に残るため、原子力発電所立地地域の周辺や太平洋側の調査が行われてきた。しかし、2011年の東北地方太平洋沖地震以前の調査では南海トラフ沿い太平洋側地域に調査地点が偏り、福島県や宮城県で日本海溝沿い巨大地震（貞観地震）の痕跡を2011年以前に見つけていながら津波減災に生かすことができなかったことを教訓として、日本国内の沿岸各地で発掘調査が行われている。更に、従来はほとんど調査が行われていなかった日本海側でも日本海地震・津波調査プロジェクト等により、（2014年現在）調査が進行中である。一方、千島海溝沿いの地震は松前藩入植以前の歴史記録は極めて少なく且つアイヌ口承では発生年代を特定できなかったが、多くの研究者による火山層序、堆積物の精力的な研究の結果、津波痕跡から十勝沖から千島沖までが連動する「500年間隔地震」が発生していた可能性を指摘するに至った。
年代判定は堆積物に埋められた陸上植物の遺骸や堆積物中に内包するサンゴや貝類などの生物遺骸を利用した年代推定が行われる。また、海岸に打ち上げられた津波石も利用される事があり、岩石が満潮線よりも高い位置に移動した場合には表面に付着しているサンゴや貝類などの活動が停止するため、放射性炭素年代測定を行う事で津波（離水）が生じた年代を求める事が可能になる。
津波の成因によって、地震によるもの、火山爆発によるもの、隕石落下によるものがある。寄せ波によって陸上や沿岸湖沼に運び上げられたもののほかに、引き波によって海底に引き込まれたものも津波堆積物ということができる。しかし、台風などの気象現象による高波や洪水の痕跡との識別は難しい。
津波堆積物（つなみたいせきぶつ、英語tsunami deposit ; tsunamiite ;tsunami-related sediments）は、タービダイトの一種で、大規模な津波によって、海底から巻き上げられた泥・砂・礫などの砕屑物や生物遺骸が水底（海底、湖底）や陸上に堆積してできた堆積物である。津波堆積物の生成年代を決定することにより、過去の津波の襲来時期や押し寄せた範囲を明らかにすることができるが、堆積物の分布と浸水範囲は一致するとは限らない。
一般に思われているのと異なり、全学共闘会議（全共闘）は、その活動の指導的立場にいた当事者の多くは沈黙を選び、その経過の全貌、理念、形態は未だ充分明らかにはなっていない。三派全学連や二次ブントその他の新左翼諸党派との関連も不鮮明で、三派全学連と全共闘を混同するな、とする当事者も存在する。従来の学生自治会、そして全学連を基盤とした運動とは違うことに留意が必要である。なおすが秀実がその著『革命的な、あまりに革命的な-「1968年の革命」史論』において「68年（の革命）において決定的な重要性」をもつとしている、ノンセクトのアクティビストであった津村喬は、全共闘を、1984年になって「国家権力奪取が革命だとはだれも考えなくなり、具体的な局所での国家との対峙が課題」となり「大義に頼らず、消費社会の相対主義に解体されてしまうことなしに、どうやって国家とのあらゆる局面での対峙を続けうるのか、「交通」を可能にするか、これこそが、ここ十余年にわたっていく十いく百万人の人々が必死で模索してきたことである。この実践の束と網の目にこそ全共闘の「総括」はあった」と総括している。例外的に学生側の勝利に終わった、65～69年の中央大学学費・学館闘争の指導的立場にいた神津陽は、「当初の全共闘的組織は、65年の慶大学費闘争での全塾闘争委員会、65～69年の中大全中闘（全学中央闘争委員会）の学費・学館闘争や66年の明大全学闘（全学闘争委員会）の学費値上げ反対闘争のように、特定のストライキ目標のためにつくられた全学自治会決議による処分対象者を少なくするための臨時闘争委員会の形を取った。だが学部自治会はあるが革マル派・解放派・民青系などの党派対立で全学自治会が作れなかった早稲田大学での、66年の学部自治会共闘組織としての早大全学共闘会議が、名称のみが一人歩きして後の「全共闘」の名称の由来となったのだ。68年東大闘争では当初は医学部全共闘委員会、次に各学部組織の寄り合いに大学院も加えた全共闘が自治会組織にとって代わった。同じく日大闘争においては全共闘は自治会を認めぬ学校にたいする自主的学生組織名となったのだ。68年初めから東大・日大闘争に併行して燎原の火のように広がった自発的全共闘運動は、瞬く間に革マルや民青や栄誉を誇った三派系などの自治会単位加盟の全学連組織に取って代わった。なぜなら、上部組織としての全学連の加盟には自治会組織の特別参加決議が必要であり、加盟金も上納し役員も出さねばならぬし、上命下服の組織的拘束もあったからだ。だが全共闘の最大の特色は学校状況に不満を持つ有志があつまり結盟すれば、勝手に全共闘を名乗れた点だ。全共闘のこの気楽さといい加減さは、政治変革を志す意識的学生の集合体である全学連活動家像とは異なる広範な拡大を見せた」と述べている。68年～69年にかけて30数大学がバリケード封鎖のまま越年した。二次ブントは65～69年の中大学費・学館闘争、66年明大学費闘争などに関わり、69年1月の東大安田講堂事件には社学同200名が、バリケード封鎖に加わった。しかし、1969年1月安田講堂の機動隊によるバリケード封鎖解除時は、ブントの政治局は「すべて社学同は政治局の支援なしに独自にやるべし」という方針だった。また66年明大学費闘争時は、1967年「2・2協定」と呼ばれる大学当局と自治会執行部トップのみでの独断的合意が政争の源となり、明大から出た社学同系の三派全学連委員長は辞任した。また、68年2月16日の中央大学学費値上げ白紙撤回時には、当時の学対部長塩見孝也の意を受けた「70年安保までの永続バリケード」が一部提起されたが、学生からは非難を受けた。