地球帝国宇宙軍第七艦隊所属の第四世代航宙艦で、一等宇宙戦艦。2016年に「江計画」として建造計画が始動し、るくしおん轟沈を受けて対宇宙怪獣用戦艦として設計が大型化された後、2022年に進宙した。建造中の仮称艦名は111号艦。船体は「日本重化学工業企業共同体（G・M・W）」が、主機関である航宙用縮退炉はウェスチングハウス社が建造を担当した。船体形状は楔形のリフティングボディ。マシーン兵器用の展開式カタパルト6基やガンバスター発進用の第7ハッチを有するなど、最初からトップ部隊の運用に主眼が置かれている他、艦の各部に各種武装が格納されている。広大な艦内の交通手段として、「ヱクセリヲン高速鉄道」という鉄道路線が左右両舷に設置されている。また、元素転換を応用したと思われる超リサイクル技術により、恒星間宇宙においても補給の心配なく新鮮な寿司やスイカが調達できるなど、居住性の改善にも驚くべき進歩が見られる。進宙後は宇宙怪獣を探索するため、第七艦隊を率いて太陽系外・ペルセウス腕方面へ出撃するも、リーフ64会戦や火星沖会戦で艦隊は損耗し、地球帰還時に残存していたのは本艦とガンバスターのみだった。2032年に廃艦処分となるが、その後の同年8月15日に発動された太陽系絶対防衛線作戦時にブラックホール爆弾として使用され、自沈する。この時に発生したブラックホールが、『トップをねらえ2!』に登場したブラックホール・エグゼリオとなる。相当に汎用性が高かったらしく、その後に編成された銀河中心殴りこみ艦隊にも、ヱクセリヲン級の同型艦、ツインヱクセリヲン級、スーパーヱクセリヲン級などの派生型が多数参加していた。
電子フライトバッグは、1990年代の初頭、パイロットたちが個人所有のノート型パソコンとそれにインストールされている一般的なソフトウェア（表計算やワープロ）を用いて、重量バランスの計算や運用記録の記入を行ったことに始まる。電子フライトバッグが広く用いられた例としては、1991年にフェデックス社が市販のノート型パソコンを用いて、機内で性能計算を行うようにした「Airport Performance Laptop Computer」がある。また、1990年代の半ばからは、同じくフェデックス社が「Pilot Access Terminals」の機体への装備を開始した。当時最新であったこの器材は、耐空証明を取得した機体側のドッキング・ステーション（電力およびデータ・インターフェースを提供）に接続された一般的なノート型パソコンであった。1996年、ドイツのアエロロイド社は、性能計算および書類閲覧用に2台のノート型パソコンを導入した。西ドイツ民間航空局の承認を得たそのシステムは、FMD（Flight Management Desktop）と呼ばれ、コックピットからRTOW（Regulated takeoff weight, 許容離陸重量）の計算シートを含むすべての書類を無くすことができた。サウスウエスト航空などの他の航空会社もパソコンの「持ち込み」を始めるようになったが、実際には、そのコンピュータは機体に搭載されたままにされることが多かった。これに対し、ジェットブルー航空のアプローチは、それと異なっていた。（航空機にではなく）パイロットに支給したノート型パソコンに、すべての運用文書を電子フォーマットに変換し、ネットワークを介して配布できるようにしたのである。フライトバッグの中身をすべて提供できる、本当の電子フライトバッグとしての機能を有する最初のものは、1999年にアンジェラ・マソンが特許を取得した「Electronic Kit Bag (EKB)」 であった。2005年、最初の民間用のクラス２の 電子フライトバッグの追加型式証明（Supplemental Type Certificate, STC）(STC No. ST03165AT)がアビオニクス・サポート・グループ社に発行され、「navAero」と呼ばれる電子フライトバッグコンピューターおよびタッチスクリーン・ディスプレイ・システムの開発を目的とした搭載が認めれらた。搭載された機体は、マイアミ航空のボーイング737ネクストジェネレーションであった。この電子フライトバッグは、マイアミ航空の施設に設置されたターミナル・ワイヤレス・ユニット（Terminal Wireless Unit, TWLU）によって、サーバー上で更新されたファイルのみがアップデートされようになっていた。2006年、マイトラベルグループ（現在は、トーマス・クック航空と合併）がGPRSを用いた電子ログブックを初めて採用した。トーマス・クック航空は、英国の機体で、電子フライトバッグの運用実績を重ねた。 2009年、コンチネンタル航空が、ジェプセン社製航空地上エリア・ムービング・マップを用いて、クラス2の電子フライトバッグに自機位置を表示することに成功した。このシステムは、「navAero」電子フライトバッグシステムと呼ばれた。高解像度のデータベースを用いたエリア・ムービング・マップ・アプリケーションは、飛行場図の表示を劇的に変化させた。GPS技術を用いることにより、パイロットの位置（自機位置）を飛行場図上に表示することができるのである。その結果、安全上きわめて重要な、機体位置・状況の把握が容易になり、特に滑走路や誘導路が複雑に配置された、混雑した民間空港において、滑走路への誤進入などを防止することに役立った。「navAero」電子フライトバッグシステムを認可した追加型式証明 （ST02161LA）は、また、デュアル電子フライトバッグシステムについても規定しており、ある電子フライトバッグが他の電子フライトバッグとエリア・ムービング・マップを共有する（プッシュする）ことを可能にした。 パソコンがよりコンパクトかつ高性能になるに従い、全世界の航空地図を3ポンド（1.4キログラム）の電子フライトバッグに保管することが可能となった。紙地図の場合、全世界の航空地図の総重量は80ポンド（36キログラム）に達する。リアルタイムの衛星気象情報やGPSとの統合などの新しい技術が、電子フライトバッグの性能をさらに向上させてきた。しかしながら、大きな民間航空会社が抱える電子フライトバッグシステムの主要な問題点は、機体に搭載するハードウェアではなく、電子フライトバッグのデータのアップグレードを確実かつ効率的に配布する手段であった。 大規模な定期航空会社への電子フライトバッグの普及は遅れがちであったものの、1999年以降、規制が緩和され、コスト回収が容易になったことから、企業の運用者たちは、電子フライトバッグの採用を急速に進めるようになった。  アメリカ空軍特殊作戦コマンドは、3,000台以上のiPadベースの電子フライトバッグを調達し、2012年に全世界の部隊に供給した。同様に、アメリカ空軍航空機動軍団は、最大18,000台のiPadベースの電子フライトバッグの調達について契約を締結した。アメリカ空軍特殊作戦コマンドは、アメリカ国家地球空間情報局（National Geo-Spatial Intelligence Agency, NGA）のフライト・インフォメーション・パブリケーション（Flight Information Publications, FLIP）の月次データセットを全世界のユーザーに対し確実に転送する方法を確立した。アメリカ空軍のこれら2つの主要コマンドは、それぞれ別個の手法により、電子フライトバッグを継続的に運用できる環境を整えた。   デルタ航空は、2011年にiPadを電子フライトバッグとして試験的に用いていたが、2013年8月にMicrosoft Surface2をパイロットたちに配布した。この際、これまで許可してきた、個人用のタブレットを電子フライトバッグとして使用することを禁止した。デルタ航空は、2014年2月までにFAAの承認を得て、2014年5月までにすべてのパイロットにタブレットを供給する予定である。電子フライトバッグとしてiPadを使用した場合に懸念されていた破損のリスクは、頑丈なケースを設計することにより解決された。