ジャクソンはマッカイ出身で、5歳のときにラグビーリーグ競技を始めた。小学1年生のときにマグパイス・マッケイでデビューし、1987年にレイダースに加入した。レイダースでは3年間プレーしたが、出場は16試合のみであり、大部分をベンチで過ごした。ジャクソンの最高の経歴は、1989年ニューサウスウェールズ・ラグビーリーグ・プレミアシップの優勝決定戦において、途中出場で挙げた“象徴的”トライであった。ジャクソンはその試合の延長戦で、敵陣の選手らの間を突っ切ってトライラインを越えて、試合に勝利した。キャンベラ・レイダースはバルマーン・タイガースに19対14で勝利し、「史上、最も偉大なグランドファイナルだ」と記された。シーズン後、ジャクソンは1989年クラブ・ワールド・チャレンジのためにレイダースの一員としてイングランドに渡った。ウィドネス・バイキングス戦においてフォワードのプロップで出場し、敗戦した。これがレイダースにおけるジャクソンの最後の出場であった。彼は1990年にチームメイトのイヴァン・ヘンジャクとともにマグパイスと契約し、ジャクソンはチームの立ち上がりに入団した。同年、ジャクソンはクイーンズランド州選抜の一員として1990年シリーズの第3戦でデビューし、決勝トライを決めた。彼はクイーンズランド州選抜としてステート・オブ・オリジン9試合に出場した。ゴールドコースト・シーガルズに2シーズン加入、背中の負傷により1993年に引退した。引退したジャクソンは、マッカイ地区で多くのチームの監督をした。マッカイ地区のU-11チャレンジ戦には、彼の名が付けられた。
光田 健輔（みつだ けんすけ、1876年1月12日 - 1964年5月14日）は、日本の病理学者、皮膚科医。生涯をハンセン病の撲滅に捧げ、国立長島愛生園初代園長等を歴任した。生前は｢救癩の父｣と崇められ、文化勲章やダミアン・ダットン賞を受けた。その一方で、患者の絶対隔離政策を推進する「癩予防法」改正、無癩県運動、「らい予防法」制定等の中心人物であり、日本の対ハンセン病政策の明暗を象徴する人物ともされる。贈正三位勲一等瑞宝章。
東平洲（トンピンチャウ、英語：Tung Ping Chau）は、香港新界大埔区にある離島で、香港の北東端の島である。香港本土から遠くて、中国大陸に近い。元の名は平洲で、香港の別の島坪洲と間違わないように、「東平洲」と呼ばれている。東平洲に山がなく、小高い丘だけ、波の浸食で出来た岩が沢山ある。今は無人島で、廃屋ばかり残っている。元住民は休日だけ帰ってきて、店を経営し、お客を招待する。大陸人の不法侵入を防ぐために、警官は島に常駐している。港鉄東鉄線の大学駅で降り、海側の出口から出て馬料水埠頭に着く。埠頭から東平洲へフェリーで行け、90分ほどがかかる。土日曜日しか出ない。
中部電力は設立以来東邦電力と緊密な関係を保ち、技術面では電力の受給地点が6か所となって両社はほとんど同一の電力系統を形成した。また発足当初は岡崎電灯が発展した会社という色彩が強かったが、次第に東邦電力の影響力が強くなっていったという。そして1937年（昭和12年）5月13日、両社は合併契約を締結するに至った。東邦電力が中部電力の合併に踏み切った背景には、当時具体化されつつあった電力国家管理政策に対抗する思惑があった。東邦電力を経営する松永安左エ門は、1920年代から電力業界の統制を訴えていた人物であった。その主たる主張は、技術面では広大な地域の発電所を送電線で連系し発電力の過不足を調整するという「超電力連系」と、建設費が水力発電に比して安い火力発電を活用して供給を補うという「水火併用」であり、経営面では全国を数ブロックに分割し一つの地域には一つの事業者が独占的に供給する「一区域一会社主義」というものであった。これらの主張はただちに現実化するものではないため、まずは周辺地域の事業者と送電連系し供給力を相互補給する「電力プール」の形成を優先し、主張の具体化を始めた。中部電力の設立や、それに前後して行われた合同電気との提携、九州での送電連系はその一環である。松永の経営面におけるもう一つの主張が、政府の規制強化とあわせた民有民営のままでの業界統制である。業界の自主統制が進展するならば、豊富で低廉な電気を供給する上では民営の方が有利であると訴えていた。松永の主張に対し、時代が昭和に入ると電力国営論が台頭し1936年3月に広田弘毅内閣が発足すると逓信大臣頼母木桂吉の下で逓信省が電力国家管理政策を主導するようになる。民間電力会社に発送電設備を出資させて特殊会社を新設し、同社を通じて政府自ら発送電事業を経営する、という「民有国営」の方向で国家管理政策は具体化され、10月には「電力国策要綱」が閣議決定されるところまで進んだ。内閣総辞職により成立しなかったが、翌1937年1月には関連法案が帝国議会へと上程された。この電力国家管理政策の動きに対抗するため、松永は業界の自主統制を具体化する必要に迫られた。そこで従来からの主張である「一区域一会社主義」を実現させるため、東邦電力による周辺事業者の自主統合を始める。その中で1937年に、東邦電力は合同電気と中部電力の2社を相次いで吸収したのであった。