若月正吾（わかつき しょうご、1916年11月8日 - 2001年12月）は、日本の仏教学者。僧侶。専門は禅学。山梨県東山梨郡牧丘町出身。1942年駒澤大学文学部仏教学科卒業。その後、世田谷学園中学校教諭や曹洞宗宗学研究所研究員、学校法人駒澤大学職員を経て、1963年駒澤大学仏教学部専任講師。1964年同仏教学部教授。1965年駒澤大学教務部長。1973年同附属図書館長。1975年苫小牧駒澤短期大学学長・駒澤大学附属苫小牧高等学校校長・駒澤大学苫小牧学園理事長。1976年駒澤大学北海道教養部3代部長・岩見沢駒澤短期大学3代学長・駒澤大学附属岩見沢高等学校3代校長・駒澤大学岩見沢学園3代理事長・駒澤大学保育専門学校初代学校長（講師兼任）。1978年駒澤大学副学長。同仏教学部教授。1989年駒澤大学定年退職。同名誉教授。山梨県広禅院住職。
国際自動車連盟（FIA）は、世界ツーリングカー選手権（WTCC）および世界ラリー選手権（WRC）に参戦するスーパー2000車両のレギュレーションを変更し、2011年より搭載するエンジンを1.6L 直噴 ターボ（1.6L DI T/C）に変更した。HR412Eは、2012年シーズン途中よりWTCCに参戦するために、本田技術研究所で専用に設計されたエンジンである。しかし、専用設計ではあるが各部の諸元はレギュレーションにより詳細に規定されているため、他社製エンジンとの性能差の確保は難しい。
ホンダ・HR412Eは、本田技研工業が2012年に投入した世界ツーリングカー選手権（WTCC）用のエンジンである。HR412Eとは「Honda Racing 4気筒 2012年 Engine」の意味である。
愛知県名古屋市出身。1966年同志社大学法学部を卒業後、松竹芸能に入社。寄席のスタッフ職員・構成作家として活動した。一時は、大村崑、正司敏江・玲児などのマネージャーを務めている。1978年に松竹芸能から独立した後は、フリーランスの上方演芸研究家として多数の演芸評論・エッセイを執筆するかたわら、放送作家として『すてきな出逢い いい朝8時』（MBSテレビ）の構成を担当。「M-1グランプリ」では、第1回（2002年）から第6回（2007年）まで、大阪予選の審査員を務めていた。また、松竹芸能からの独立を機に、大阪芸術大学の非常勤講師に就任。専任教授に昇進してからは、芸術計画学科の学科長などを歴任した。学科長時代の2004年には、関西テレビの人気アナウンサーだった桑原征平を客員教授に招聘（その後教授に昇進 → 退官後の2015年から種智院大学客員教授）。その縁もあって、桑原司会のテレビ番組『桑原征平のおもしろ京都検定』（KBS京都・関西テレビ☆京都チャンネル共同製作）には、時折回答者で登場していた。現在も、桑原がパーソナリティを務める『桑原征平粋も甘いも』（ABCラジオ）へ、年に数回ゲストで出演している。グルメへの造詣も深く、「毎日新聞」大阪版夕刊にグルメと落語のコラボレーションコラム「落語を食べる」を連載していたこともある。1996年度下半期には、その連載に基づく同名の番組をMBSラジオで放送。自らパーソナリティとして出演していた。2012年3月末日をもって、25年間教鞭を執っていた大阪芸術大学を退官。退官後も、大阪を拠点に、上方演芸研究家・評論家としての活動を続けている。
平成15年に、公衆審査機能を有する特許異議申立てを無効審判に一本化する法改正が行われた。ここでの特許異議申立ては、行政不服審査法上の異議申立てではなく、特許法上の特許異議申立てであることに注意しなければならない。改正後の無効審判においては、何人も特許無効の審判請求をすることができる。ただし、権利帰属の無効理由については、特許を受ける権利を有する者のみが審判請求することができる。無効審判は、特許権の消滅後においても請求することができる（特許法123条3項）。また、請求項ごとに請求することができる（同123条1項柱書）。共有に係わる特許権について審判を請求するときは、共有者の全員を被請求人として請求しなければならない（特許法132条第2項）。審判請求理由：特許要件違反、不特許事由違反、補正要件違反、共同出願要件違反、正当権利者でないものの特許、後発事由等。無効審判の請求があったときは、請求書の副本が被請求人に送達され、特許権者は答弁書を提出できる。答弁書提出のための指定期間は60日、在外者は90日である。請求人から弁駁書が提出された場合は、審判長はそれが審決の判断に影響を及ぼす場合には被請求人に送達し、相当の期間を指定して、第二答弁書を提出する機会を与える。答弁書に対する弁駁書を提出する機会は必ず与えられるというものではない。審判長は、事件が審決をするに熟したときは、審理の終結を当事者に通知する（審決は、審理の終結から20日以内に行わなければならない。）。この通知がされた以後に当事者が攻撃防御方法を提出しても、それを審理の対象にすることはできない。審判請求は審決が確定するまでは取り下げることができる。しかし、答弁書の提出があった後は、相手方の承諾を得なければ取り下げることができない（特許法155条）。特許を無効にすべき旨の審決が確定したときは、特許権は初めから存在しなかったものとみなされる（特許法125条）。審決に不服があるときは知財高裁へ出訴することができるが、確定審決に対して審判手続きの重大な瑕疵があったことが発見されたり、その判断の基礎資料に異常な欠陥のあることが見過ごされていた場合には、再審を請求できる（特許法171条、172条）。