2000年代に入ると、アメリカのヒップホップアーティストとの共演によってブレイクするアーティストが増えていった。同時にバルバドス出身のリアーナのようにヒップホップやR&B出身のアーティストがダンスホールレゲエを取り入れた曲をヒットさせるということも増えた。エレファント・マンやショーン・ポール、ミスター・ヴェガス、ベイビー・シャム、シズラらが国際的な活躍を見せている。特にショーン・ポールはビルボードトップ10の常連であり、ジャネット・ジャクソン、ジャスティン・ティンバーレイク、ネリーといったアーティストと共演している。ベテランアーティストであるジュニア・リードも50セントやミムス、アリシア・キーズとの共演を機に再ブレイクし、ボブ・マーリーの息子であるダミアン・マーリーもヒップホップを取り入れた音作りでブレイクした。ヴァイブズ・カーテルは、明らかにヒップホップに影響を受けたフロウ、ユーモアあふれる歌詞で人気である。ジャマイカ国内に目を向けると、T.O.Kやワード21に代表される新世代のコーラスグループの隆盛や、バウンティ・キラー率いる「スケアデム」、「アライアンス」をはじめとする「クルー・ビジネス」の流行、ダンサーであるディンドンやセレクターであるトニー・マタランが歌った楽曲のヒット、さらにはジャマイカ・ローカルテレビ局の番組企画で結成されたパッセンジャー7やマイスペースをきっかけにしたショーン・キングストンのヒット等もそれ以前には見られなかったこの時代の特徴といえる。また、音源制作における機材もさらに進化して行きコルグ・Mシリーズやローランド・Fantomシリーズ、AKAI professional、Pro Toolsなどが使われるようなる。これにより古典的な卓ミキサーを備えたスタジオは必要とされなくなっていき、スタジオ・ワン、ペントハウスなどの名門スタジオも閉鎖や規模の縮小を余儀なくされた。その一方で、そうしたダンスホールレゲエのDTM化はスティーブン・マクレガー、セラーニやデマルコら先進的な音作りをするプロデューサー兼任アーティスト達の登場を促した。思想的には2007年頃より人気を拡大させたマヴァード、ムンガの二人は共にラスタファリアンでありながらギャングスタでもある「ギャングスタ・ラス」というパーソナリティを売りにし、暴力的な歌詞で人気を博している。シズラ、スプラガ・ベンツらベテランラスタアーティストの先鋭化も相まって90年代半ば以降顕著であった「バッドネスとラスタの二極化」状況は変化した。21世紀のダンスホールは、レゲトンやヒップホップに押され気味である。
1997年（平成9年）以降、中核派の指導体制は議長：清水丈夫、副議長：中野洋（安田）、書記長：天田三紀夫として確立された。しかし、清水丈夫による党内の独裁体制、中野洋による労働運動重視（のちの「関西派」は動労千葉至上主義と批判）の指導方針について党内で次第に対立が生じた。2006年（平成18年）「関西委員会指導部の腐敗、堕落」を訴えて関西を中心とする党員の一部が「決起」（3・14決起）、関西地方委員会の議長であった与田を追放し、指導部に対して自己批判、路線の転換を求めた。これら内部の動きについて指導部は、クーデターである、と判断し、統制を行おうとしたものの逆に内部の強い反発を招いた。これをきっかけに、党組織は「動労千葉派」を自称し労組内での主導権を重視する清水議長、中野（安田）副議長を中心とした「労働戦線派」（または「中央派」もしくは「安田・中野派」）と、これまでの路線を踏襲し、各方面での大衆運動に関わることを重視する関西地方委員会中心の「諸戦線派」（いわゆる「関西派」、「中央派」は「塩川派（塩川一派）」と呼称。後の革命的共産主義者同盟再建協議会）へと分裂していく。その過程で、九州を中心とした平田派（その中心は元政治局員の永瀬か）も離脱した。さらに、全国各地で「反中央派」とされた党員に除名などの処分が行なわれた。これらの一連の動きを、中央派は「党の革命」と呼称している。これら両派の対立の背景には急激な路線転換の際に切り捨てられた「革命軍」の兵士たちの処遇をめぐる確執があるものとの推測もある。2006年（平成18年）に現役杉並区議2名も、議会闘争方針の対立から中核派の政治団体「都政を革新する会」から離脱（のちに中核派から除名処分）し、「無所属区民派」を結成した。さらには運動の進め方を労働戦線に集中して、部落解放闘争を労働戦線の付随とするような運動方針をめぐって、これまで共闘関係にあった部落解放同盟全国連合会（全国連）とも関係が悪化し、2008年（平成20年）2月には全国連から「広島差別事件」として糾弾を受ける立場になった。中核派はこの問題において、糾弾を受けた2月時点では沈黙していたが、4月になって全国連を「塩川一派」と規定して、「広島差別事件はデッチ上げだ」などと機関紙で公然と批判し始め、公式サイトから全国連サイトへのリンクを削除した。対する全国連側も中核派との「関係断絶」を宣言したほか、2009年（平成21年）11月には中核派と共闘関係を維持している「西郡支部」（大阪）、「杉並支部」（東京）、「品川支部」（同）の3支部に対し、「支部承認の取り消し」などといった「統制処分」を通告するなど、両者の関係は断絶状態となっている（のちに「西郡支部」などは、2013年（平成25年）7月に新組織「全国水平同盟」を立ち上げた）。更に杉並では都革新と無所属区民派の間で裁判沙汰となっており、対立が広がっている。前進社関西支社を拠点として、中央派に対抗して革共同関西地方委員会は機関紙『革共同通信』、理論誌『展望』を発行し執行部批判などを行っていたが、2008年（平成20年）5月に反中央派が結集し革命的共産主義者同盟再建協議会を結成、その後2009年（平成21年）以降機関紙名を『未来』へ改題した。従来はその主張について中央派批判を中心としていたが、現在では独自の運動方針を積極的に進めるようになっており、関西で活動している他の新左翼グループ、特にブント系の組織などに接近して共闘関係を組むよう模索している。その過程で1984年（昭和59年）の第四インターに対するテロルについての「自己批判文書」が発表された。ただし、この自己批判は「内ゲバ」そのものを否定したものではないうえ、政治的思惑の産物とも見られており、旧第四インター各派は反発する姿勢を見せている。また、中央派は『前進』2380号（2009年2月23日）にて「塩川一派の敵対粉砕を 第四インターに『自己批判』し三里塚闘争の原則解体に走る 」という声明を発表した。