商店はない。住宅はやや有る。JR加古川線の市場駅は加古川を挟んでかなり離れた位置にある。（商店は駅から北に400〜500メートルの市場交差点の角にローソンがある。）また位置的には北播磨総合医療センターの最寄り駅になるが、直通バスは、最寄りの停留所には停車せず、1駅三木寄りの樫山駅に乗り入れているので、北播磨総合医療センターに行く場合は樫山駅を利用した方が便利である。ホームページの交通アクセスのページ内にも樫山駅より無料シャトルバスを利用する旨の記述がされている。JR加古川線も神戸電鉄粟生線も駅の所在地が市場町ではない。市場町に近いのは神戸電鉄粟生線の市場駅の方である。
単式ホーム1面1線を持つ地上駅。ホーム有効長は4両。駅西側には保線基地および車両搬入所がある。かつてはこの場所に貨物線があったが、その跡地を活用する形で設置された。ホーム粟生寄りにプレハブの駅舎があり、改札機が1組、乗り越し精算機と券売機が1基ずつ設置されている。2007年（平成19年）3月31日のダイヤ改正からPiTaPaが導入された。沿線光ネットワークに接続された駅務遠隔システムが導入されており、センター駅から自動券売機、自動改札機、自動精算機、ビデオカメラ、インターホン、シャッターが遠隔操作される。そのため駅員巡回駅となっており、構内売店も設けられていない。現在神戸電鉄の車両の搬入は川崎重工業兵庫工場より当駅に隣接する保線基地にトラックを使用し、搬入されている。以前は三田駅まで甲種輸送により搬入されていた。
忠勝の本邸は采地である相模国三浦郡の三崎宝蔵山である。江戸の宿館は楓川と日本橋川が合流する東詰にあり、船入りと水路を備えた角地にあり、その東に隣接して右衛門直宗の屋敷が置かれていた（『武州豊嶋郡江戸庄図』）。忠勝の江戸下屋敷は新堀の中央区日本橋箱崎町で、将監番所は霊岸島八町掘であり、この東側に船手組屋敷が置かれ、江戸城を守護する機能を果たしていた。亀島川沿いの河岸は「将監河岸」なる地名で明治時代末期まで正式な地名となっていた。
向井 忠勝（むかい ただかつ、天正10年5月15日（1582年6月5日） - 寛永18年10月14日（1641年11月16日））は、安土桃山時代から江戸時代前期にかけての武将、旗本。向井正綱の子。官位は左近衛将監。妻は長谷川長綱の娘で、後妻と合わせて11男7女に恵まれた。
本田 孝義（ほんだ たかよし、1968年 - ）は、岡山県岡山市出身の映像作家。岡山県立岡山朝日高等学校、法政大学文学部日本文学科卒業。大学在学中から、自主映画の製作・上映を行う。大学卒業後、ネットワーク・フィルムズに所属し、テレビの仕事を経験した後、ビデオによる自主製作を始める。長編ドキュメンタリー映画制作に携わり、1999年以降は、劇場公開用映画も手がける。基本的にドキュメンタリー専門であるが、2019年公開の『ずぶぬれて犬ころ』は同郷の俳人・住宅顕信の伝記映画であり、初の劇映画となる。芸術活動も行うなど多方面な活躍をしているアーティストである。
1953年5月に全自は統一闘争として、日産自動車、トヨタ、いすゞの各分会が三社共闘の体制を組み、一斉に賃上要求を各会社に提出。益田哲夫を組合長とする日産分会では8項目におよぶ要求を提出している。会社側は日産分会の要求に強硬な態度で臨み、要求を全面拒否。6月4日に開催された第1回の団体交渉では、逆にノーワーク・ノーペイ（就業時間中の組合活動に対しては賃金を支払わない）の原則の承認や課長の非組合員化を会社側が日産分会に求め、紛糾する。その後も断続的に団交が開催されるも双方の折りあうことはなかった。そして、会社側は6月11日に6月8日以降のノーワーク・ノーペイの実施を通告し、6月の賃金において時間内組合活動の時間分のカットを強行。各職場では激しい部課長の追及がなされた。7月3日からは9日まで1時間ストが実施され、会社側も工場閉鎖をちらつかせる。7月16日に日産分会は大幅な妥協を提案し決着をはかるも、会社側はこれを受け入れず団交を拒否。以降、分会側は職場闘争やストライキを強化し、会社側は臨時休業や、ロックアウトなどで対抗するなど、労使双方の応酬が続く。トヨタやいすゞが8月初旬には妥結をみるなかで、日産では解決の糸口がつかめないまま泥沼化していく。浅原源七社長の指揮のもと会社が強硬な態度をとった背景には日経連から後押しを受けていたこともあったとも言われている。8月半ばには分会幹部の逮捕や懲戒解雇が行われ、また会社側が巨大なバリケードを築き、分会との団体交渉を拒否する姿勢を強く示し、事態は一層悪化した。8月30日に宮家愈らが日産分会から分裂して日産自動車労働組合（略称日産労組）を結成。早々に会社と妥結した日産労組に対して、分会は中央労働委員会に提訴するなどして会社を交渉の場に出させようとするが、なかなか会社側は応じようとしない。長期化する紛争は社会問題化し、9月には衆参両院の労働委員会で参考人質疑が実施されている。この時、経営側は出席を拒否したが、日産分会組合長益田哲夫は参考人として国会で答弁にたっている。9月11日に団交再会の予備交渉が行われ、9月14日に団交再開。以後団交が断続的に行われるものの、結局9月21日、分会は会社側の要求を全面的に受け入れ争議を終結することになった。全面的な日産分会側の敗北であった。