カウラ事件研究者でもあり、同事件を、現代日本社会の諸問題に通じるモデルケースとして捉え、調査・研究を進めている。1995年、ノンフィクション『生きて虜囚の辱めを受けず』（原作ハリー・ゴードン）を翻訳。2005年には、自著『ロスト・オフィサー』（2005年）を発表する傍ら、NHKハイビジョン特集『カウラの大脱走〜オーストラリア日本兵捕虜・60年目の証言』（110分番組・2005年放送）を立案、資料提供者として制作に協力。2008年にも、日本テレビの2時間ドラマ『あの日、僕らの命はトイレットペーパーよりも軽かった〜カウラ捕虜収容所からの大脱走』に制作協力。2012年には、「2012日豪親善カウラ・ヘイ捕虜収容所跡地訪問団」に団長として参加、現地オーストラリアの各テレビ局・新聞社に取り上げられる中、日豪親善をアピールした。2014年、博士論文『カウラ事件（1944）の研究―捕虜の日々を生きた日本兵たちの「日常」からの再考察―』により、お茶の水女子大学より博士（人文科学）の学位を授与された。
1982年、オーストラリアのニュー・サウス・ウェールズ大学に留学。マッコウクジラの回遊を研究。1990年、インド文化交流庁 (I.C.C.R.)の招聘を受けインド神話を調査研究。1996年からニューデリーに在住する。この年より毎年連続でブリタニカ国際年鑑のインドの内政・経済・外交記事を担当（2013年現在）。2001年、日印芸術研究所言語センター長（インド政府認可法人）に就任。2002年、日本に帰国。『夜明けの晩に（上・下）』を発表し、作家としてデビュー。その後、フィクション、ノンフィクション、英語教育など幅広い分野で著書を発表。ダライ・ラマ法王14世へのインタビューを収録した『死との対話』（2004年）は中国語とペルシャ語に、インドマジックをテーマとした『インド大魔法団』『マンゴーの木』は英語に、それぞれ翻訳・出版される。2006年7月、ダライ・ラマ法王14世誕生祭『チベット舞台芸術団』東京公演総合司会を務める。2007年、作家活動の業績を認められ、インド国立文学アカデミー（India's National Academy of Letters）よりドクター・アーナンダクマラシュワミ・フェローシップを授与される。2010年より、公益財団法人日印協会理事。2013年4月より、明治学院大学特命教授。2015年より、インド工科大学（IIT）ハイデラバード校教養学部客員助教授。最新作は、2016年出版の『運が99％戦略は1％ インド人の超発想法』（講談社）である。
長野県長野市出身。長野県長野西高等学校、明治学院大学経済学部経済学科卒業後、オーストラリアのニュー・サウス・ウェールズ大学およびインドのデリー大学大学院に留学。2009年、高野山大学大学院修士課程修了（修士・密教学）。2014年、お茶の水女子大学大学院博士後期課程修了。博士（人文科学）。博士研究のテーマはカウラ事件。公益財団法人日印協会理事、明治学院大学特命教授、インド工科大学ハイデラバード校教養学部客員助教授。
香川県出身。京都大学工学部合成化学科卒業。同大学大学院工学研究科専攻博士課程修了。1971年（昭和46年）「オルガノジシランの合成,立体化学および反応機構」で学位取得（京都大学 工学博士）。一貫して元素の本質的特性に着目した物質創製を基本概念とした元素科学研究を行い、1972年（昭和47年）に熊田誠教授（当時）とアリールハライド・アリールトリフラートとGrignard試薬間のニッケル触媒によるクロスカップリング反応である、熊田－玉尾－Corriuクロスカップリングを開発した。本手法は触媒クロスカップリング反応という一大分野の礎となるものであり、今日の物質創製に不可欠な手法として広く応用されている。その後炭素－ケイ素結合の過酸化水素酸化によるアルコール合成法の開発（玉尾酸化）、官能性ケイ素アニオン化学の開拓・確立、ケイ素を含む環状化合物シロール類の簡便合成法の開発と有機エレクトロルミネッセンス (EL) 素子への応用など有機合成化学から新機能性物質科学に亘る幅広い分野の科学技術の発展に多大な貢献を行った。2007年（平成19年）「有機典型元素化合物の高配位能を活用した化学反応性と物性の開拓」（共同研究）で日本学士院賞を授与された。
玉尾 皓平（たまお こうへい、1942年10月31日 - ）は、日本の有機化学者。専門は、有機ケイ素化学に関する研究。工学博士。京都大学名誉教授。公益財団法人豊田理化学研究所所長。
結成当初は地方鉄道管理局単位に組織された労組の連合体で、その後単一組織化された。加盟組合員はもともと動労に属していた。その中で反主流派として日本共産党を支持する「革新統一戦線派」がいた。しかし1974年の第10回参議院議員通常選挙において日本社会党公認の候補目黒今朝次郎への投票・カンパの強制に反対した反主流派が除名された。国労内にも共産党支持のグループがあったものの合流はせず、同年3月31日、北海道札幌市において「全国鉄動力車労働組合連合会」（全動労）を結成した。後に「全国鉄動力車労働組合」に改称。全国38地区、約3500人。委員長に遠藤泰三、副委員長に福岡孝洋、横本一男、書記長に新幹生。国労（社会党支持・共産党支持）、動労（社会党支持）、鉄労（民社党支持）、全施労（公明党支持）などとならぶ国鉄内での単産であったが、組合員は北海道（札幌）などの拠点職場を除いては圧倒的に少数であった。国鉄分割民営化に反対したために、国労、動労千葉（中核派支持）とともに、JR不採用のターゲットとされ、多数の組合員が新会社に採用されず、路頭に迷うこととなった。「全動労争議団」を組織し、不採用問題への闘争を開始する。その過程で、第二次採用に応じて、北海道から本州のJRへと職場を変えた者もいた。のちにこの問題では、関連する政治セクトを超えて、国労・動労千葉と共闘関係を築いた。1989年成立のナショナルセンター、全労連の傘下となった。1999年、運輸一般労働組合、建設一般労働組合と合同して「全日本建設交運一般労働組合」（建交労）を結成、その中の鉄道本部となる。