トップの陸軍省医務局長が小池正直に替わっていた1900年（明治33年）、義和団の乱（北清事変）が勃発し、第5師団（戦闘員15,780人、非戦闘員4,425人、兵站部員1,030人）が派遣された。そのときも、首都北京を巡る局地戦が主で輸送に支障が少なかったにもかかわらず、前田政四郎（同師団軍医部長）が麦飯の給与を希望しながら麦が追送されなかったこともあり、1年ほどで2,351人の脚気患者が出た。ちなみに戦死者349名、負傷者933名。1901年（明治34年）5月31日、凱旋した第5師団に代わって清国駐屯軍が置かれたとき（北京議定書に基づき編成）、小池が同軍病院長に与えた訓示は、上記の台湾平定戦時に土岐が独断で麦飯を給与したことに対し、石黒が発した麦飯給与禁止の訓示とほぼ同じ内容であった。なお、上記の前田は、『軍医学会雑誌』に続けて投稿（1901年（明治34年）5月と7月に掲載）し、とりわけ7月の投稿では遠回しの表現で米飯が脚気の原因という認識を示した。しかし、翌1902年（明治35年）4月の『明治三十三年北清事変ノ衛生事項ニ関スル所見』には、なぜか脚気のことを全く記述していない。そして日清戦争で先陣を務め、義和団の乱でも唯一派遣された第5師団から、やや格下の第11師団に異動した。
ビタミンの先覚的な業績を上げたのが、大日本帝国海軍軍医の高木兼寛であった。臨床主体のイギリス医学に学んだ高木は、軍艦によって脚気の発生に差があること、また患者が下士官以下の兵員や囚人に多く、士官に少ないことに気づいた。さらに調べた結果、患者数の多少は食物の違いによること、具体的にはタンパク質と炭水化物の割合の違いによることを発見した。その時点で脚気の原因は、タンパク質の不足にあり、洋食によってタンパク質を多くすれば脚気を予防できると判断したという。その後、紆余曲折を経て1884年（明治17年）1月15日、海軍卿名で、金給制度（当時、現金給与は食費の節約による粗食を招いていた）が一部見直され、洋食への切り替えが図られた（標準指定金給時代1884年・明治17年-1889年・明治22年）。同年2月3日、大日本帝国海軍の練習艦「筑波」は、その新兵食（洋食採用）で脚気予防試験を兼ねて品川沖から出航し、287日間の遠洋航海を終えて無事帰港した。乗組員333名のうち16名が脚気になっただけであり（脚気死亡者なし）、高木の主張が実証される結果を得た。海軍省では、「根拠に基づく医療」を特性とするイギリス医学に依拠して兵食改革を進めた結果、海軍の脚気新患者数、発生率、および死亡数が1883年（明治16年）1,236人、23.1%、49人、1884年、718人、12.7%、8人、1885年、41人、0.6%、0人、以降1%未満と激減した。この航海実験は日本の疫学研究の走りであり、それゆえ高木は日本の疫学の父とも呼ばれる。ただし、下士官以下にパンが極めて不評であったため、翌1885年（明治18年）3月1日からパン食がなくなり、麦飯（5割の挽割麦）が給与されることになった。
15世紀中期の薔薇戦争は、封建貴族を没落させ、新興中産階級を台頭させた。テューダー朝期には貴族は「王室の藩屏」と化し、独立性を失った。一方新興中産階級は次々と庶民院に出てきてテューダー朝の王権と協力関係を築き、教会を追い落とすことを狙って宗教改革を推進した。この宗教改革で聖職貴族も発言力を低下させ、貴族院の力は低下した。このような状況からテューダー朝期の議会は「従順議会（Docile Parliament）」とも呼ばれるが、議会が中世から獲得してきた諸権利が失われたわけではなく、庶民院の影響力はこの時期にどんどん増した。ステュアート朝期の17世紀前期までには庶民院はあらゆる王権（行政権）に介入するようになり、国王と庶民院の対立が深刻化した。17世紀半ばにピューリタン革命が発生し、王政は廃されて共和政が樹立された。この際に「王室の藩屏」たる貴族院も廃止され、一院制になった。1660年には王政復古があり、貴族院も復古したが、これは絶対王政の復古を意味するものではなく、国王は再び革命が起こらないよう腐心せざるを得なくなり、したがってますます議会に逆らうのが困難となっていった。1689年の名誉革命によって権利章典が議会で制定された。これにより王権は大幅に制限され、議会権力の王権に対する優位が確立された。これ以降、庶民院における信任を背景に政府が成立するという議院内閣制（政党内閣制）が発展していく。そのため政治の実権は庶民院が掌握するところとなり、貴族院の影は薄くなっていった。庶民院から支持を得ているが、貴族院で多数を得ていないという政府は、しばしば国王大権の貴族創家で貴族院を抑え込むようになった。1707年にイングランドとスコットランドが合同してグレートブリテン王国が成立すると、スコットランド貴族のうち互選された16人が貴族代表議員としてイギリス貴族院に議席を置くことになった。また1801年にアイルランドと合同した際にもアイルランド貴族のうち28人が貴族代表議員としてイギリス貴族院に議席を有することになった。18世紀末頃から大量の叙爵が行われるようになり、貴族院議員数が急増した。その結果、貴族院はこれまでの「比較的少数の国王の世襲的助言者」という立場から「特権階級の既得権擁護機関」と化し始めた。19世紀から20世紀初頭にかけての貴族院は、保守党が政権にある時は協調し、自由党が政権に就くとその改革の妨害にあたることが多かった。その結果、自由党支持層に貴族院改革の機運が高まり、自由党政権期の1911年に議会法が制定された。これにより貴族院は財政法案に関する否決・修正権限を失い、またそれ以外の法案についても庶民院において3回可決された場合は否決しても無意味となった（庶民院の優越）。ただしこの段階では貴族院は庶民院で通過された法案を2年も引き延ばすことが可能だった。なお20世紀以降は貴族院議員が首相になることは憲法慣習として避けられるようになった。最後の貴族院議員の首相は1902年7月まで首相を務めた第3代ソールズベリー侯爵ロバート・ガスコイン＝セシルである。ただしこの憲法慣習は組閣の大命を下す国王(女王)を拘束するものではなく、1963年10月には第14代ヒューム伯爵アレグザンダー・ダグラス＝ヒュームが任命されている。この時にはヒューム自身が憲法慣習を守るためにただちに爵位を返上して補欠選挙に出馬し、庶民院議員へ鞍替えしている。