実験動物（ラット、マウス及びハムスター）による長期毒性試験ではダイオキシン類の発癌性を示唆する報告がなされている。ラットにおいては、Kocibaら（1978）が肝細胞の過形成結節及び肝細胞がん、硬口蓋及び鼻甲介、肺の扁平上皮がんの有意な増加を報告している。NTP毒性評価試験（1982）では肝の腫瘍結節（NOAELで1 ng/kg/day）、甲状腺濾胞細胞腺腫（NOAELで1.4 ng/kg/day）の増加を報告している。ラット及びマウスの肝臓、肺と皮膚の二段階発がんモデルによるとダイオキシン類のプロモーター作用が認められ、EGF受容体及びエストロジェン受容体との相互作用の関与が示唆されている。このような2,3,7,8-TCDDには間接的なDNA障害は認められるが、直接的な結合〈記事 インターカレーションに詳しい〉は認められないと考えられている。各種の変異原性試験等においても陰性を示す結果が多く、ダイオキシン類自体がDNAに影響を与える遺伝毒性はないものと総合的に判断される。また、ダイオキシン類のプロモーター作用と併せて考慮すると2,3,7,8-TCDDの発がん機構には閾値があり、一定量以上の存在が作用発見に必要であることが示唆される。WHOの下部機関であるIARCは1997年に2,3,7,8-TCDDの発がん性評価を「人に対する発がん性がある」とした（IARC発がん性リスク一覧・Group1に詳しい）、その一方、2,3,7,8-TCDD以外のダイオキシン類についてはGroup3（ヒトでの発がん性の有無は不明）と評価している。
800℃以上の高温での保持時間を長くし完全燃焼させ、300℃程度の温度の滞留時間を短くするため急速冷却し、活性炭により生成された微量のダイオキシン類を吸着しバグフィルターでろ過してから再加熱し大気中に放出している。また、灰や活性炭などは固化処理などを行いダイオキシン類や重金属類などの溶出を防止している。処理した固化物などは管理型最終処分場に埋め立て処分することが定められている。
ごみの焼却などによる燃焼や薬品類の合成に際して、意図しない副生成物（非意図的生成物）として生じる。過去においては、米軍がベトナム戦争で散布した枯葉剤の中に2,3,7,8-TCDDが不純物として含まれていたことは有名である。日本においても、PCBや農薬の一部に不純物として含まれて、環境中に排出されたという研究結果もある。現在では、廃棄物の焼却処理過程においての発生が一番多く、その他、金属精錬施設、自動車排ガス、たばこの煙などから発生するほか、山火事や火山活動などの自然現象などによっても発生する。一方で横浜国立大学の益永茂樹らは、過去に環境中に排出されたダイオキシン類として塩素系農薬、ペンタクロロフェノールおよびポリクロロフェニルニトロフェニルエーテル製造の副反応が主要な発生源であり、過去のこれらの農薬に不純物として含まれていたダイオキシン類が海に運ばれ魚を通じヒトに影響しているという推定を述べた。益永らによれば、この過去の排出の影響は現在の焼却過程によるものの4倍ほどとなっているという。
1999年の開催後、主催者は一部の業界紙を除いて、メディア関係者の入場を制限するという方針転換を行った。一般入場者としては入場可能だったが、世界中のメディア関係者がこの方針に不満を持つこととなった。単に一般入場者として見るだけでは高額な出張費用に見合わないため、多くのメディアはCOMDEXの取材をせず、COMDEXでの新製品発表を無視するだろうと各ベンダーに通知した。アメリカでは CES の重要性が大きくなり、ベンダーの多くも CES の方が費用効果が高いと判断するようになった。2000年、IBM、アップルコンピュータ、コンパック（現在はヒューレット・パッカードの一部）といった主要企業が今後の COMDEX への参加を見合わせることを決定した。COMDEX 2001 はロサンゼルスの Key3Media Group Inc. が主催したが、同社は入場者数が前年実績の20万人から15万人に減ると予測した。また、出展者は2350から2000に減ると予測し、必要な会場面積も25%減るとした。2004年6月、COMDEXは公式に2004年のラスベガスでの開催を中止することを発表した。2005年と2006年の開催もキャンセルされ、一時完全に消滅状態となった。COMDEX は当初 The Interface Group が主催し、1995年にソフトバンクに売却された。2001年、ソフトバンクはジフデービスからスピンアウトした Key3Media に売却した。Key3Media の株価は暴落し、ニューヨーク証券取引所での扱いも2002年7月で廃止とされ、2003年2月には倒産している。以前から同社に投資していた Thomas Weisel Capital Partners はさらに資金を投じ、Medialive International として再生させた。2006年11月、フォーブス誌によれば、MediaLive International のイベント部門は United Business Media（UBM）が買い取った。COMDEX のウェブサイトはCMPテクノロジーが運営している（Information Week などの業界紙を出版する企業）。CMPによれば、コンピュータ業界関係者3500人へのアンケート（2004年）で、75%の人が分野別の小さな見本市よりも大きな見本市があったほうがいいと答えたという。また、88%がそのような見本市で商談を成立させたいと答え、また、開催地としてはラスベガスが好ましいと答えたという。70%以上の人が COMDEX がベンダー同士が会い、製品を見る最も効果的な方法だったと答えた。その後2010年に、UBMが新たにCOMDEXを仮想空間でのコンベンションイベントとして復活させる方針を明らかにした。『COMDEXvirtual』と名付けられた新イベントは同年11月に第1回が開催され、以後毎年11月に開催されている。