ボーナスは赤7、青7が全てのリールで揃うものと赤7・青7・青7、青7・赤7・赤7の4通りのBIGボーナス（465枚の払い出し）及び黒・赤7・赤7のレギュラーボーナス（72枚の払い出し）とがある。3つ揃いのボーナスの場合は終了後に3GのハイパーDJタイムとなる。これは通常リプレイの確率がきわめて低く，特殊リプレイの確率が高くなっている。その後ノーマルDJタイムに入る。それ以外のボーナスはハイパーDJタイムを通らずにノーマルDJタイムに入る。ノーマルDJタイム中に特殊リプレイが揃うと50Gの「ダンスタイム」というRTに入り、1Gあたり0.3枚のコイン増が見込まれる。また，9枚役の左リールに黒、赤7、青7の組み合わせが15枚役であるが、それが揃うと（告知あり）150Gのダンスタイムに入る（取りこぼした場合は入らない）。ダンスタイム終了後はまたDJタイムに入るので、ループする可能性がある。なお、DJタイムは通常リプレイを引くと終了する。このことからハイパーDJタイム中はダンスタイムに入る可能性が高くなる。リセット後及びDJタイムから700G後に内部的にDJタイムに入る。ボーナス中もハイパーボーナスでは15枚役が告知される。ノーマルボーナスでは告知はされないが、スタート音が変わった場合に右リールの枠上に赤7か青7をビタ押しした場合、「ジュワン」という停止音とともに左リールの絵柄が告知される。そのため，ビタ押しに成功することにより9枚役を15枚で採ることが出来るために純増枚数を増やすことが出来る。通常時はリプレイを含む全ての役に重複当選の可能性があるがやはりサミー系5号機の定番である1枚役がボーナスとの重複確率が高い。
ワシントン条約の制限は1930年のロンドン海軍軍縮条約と、1936年の第二次ロンドン海軍軍縮条約によって拡張および修正が行われた。しかし、調印国の一部が条約から脱退したり、それらに密約を与える国が現れたため、1930年代には条約の効果が低下することとなる。日本では、1933年3月の国際連盟脱退に次いで、1934年（昭和9年）7月には帝国弁護士会が条約廃止通告を求める声明を発表し、政府は12月に条約の破棄を通告、1936年（昭和11年）12月に本条約は失効した（破棄通告後二年間は有効）。日本は1936年にロンドン海軍軍縮条約から脱退し、1938年、英米両国は、排水量最高45,000トンまでの戦艦を許容した第二次ロンドン条約の「エスカレーター条項」を発動、それにより海軍軍縮についての条約は実質的に失効し、これ以後、世界は制限なき軍艦建造競争の時代に突入していった。
上記にあるように、条約締結の結果戦艦新造が不可能になった各国は、条約の抜け道とも言える補助艦、特に戦艦に準ずる存在となった重巡洋艦の新造を進めることとなる。しかし、排水量と搭載砲が決められていたので、その範囲内での建造にしのぎを削ることとなり、この時期の巡洋艦を「条約型巡洋艦（以下条約型）」と呼ばれることとなる。この条約型を含めた補助艦は各国それぞれ特徴がある。日本は出来る限り攻撃力を上げるため、魚雷装備を充実させた。主砲は、当初は重巡洋艦古鷹型同様20センチ（7.9インチ）砲であったが、他国の条約型に対抗するために条約で定められている8インチ（20.3センチ）砲を装備した。一方で居住性は犠牲になった。その火力重視の設計は、英国の観艦式に参加した重巡洋艦足柄で「飢えた狼」、または「我々は初めて軍艦（バトルシップ）を見た。今まで我々が乗っていたのは客船（ホテルシップ）だった」と評価された。米国は日本と異なり砲力を重視し、最初は制限いっぱいの10門の主砲を搭載したが、後に防御力とのバランスを考慮し9門に減じた（ただし日本以外の国の巡洋艦よりは勝っている）。また航空機装備を重視し、搭載機数が多い。その一方で魚雷装備は切り捨てている。英国の巡洋艦は植民地とのシーレーン防衛を重視したため、長期の航海に対応するため居住性を重視している。また隻数を増やすため、条約の制限よりもかなり小型の巡洋艦も建造している。その一方で攻撃力は日米に比べて妥協している。仏・伊は、まず速力を充実させた艦を建造し、その後速度を落とし攻撃力と防御力を充実させた艦を建造する。なお、この時期ソ連は条約に加盟していなかったこともあり、各国のような8インチ砲ではなく、18インチ砲という特異な砲を搭載した艦を建造している。この条約型建造の結果軍備拡張がかえって激化。そのため、巡洋艦以下の補助艦艇の制限を加えるためのロンドン海軍軍縮会議が開催されることとなる。
第三次グラッドストン内閣は総辞職することになり、1886年7月に保守党政権の第2次ソールズベリー侯爵内閣が成立した。保守党が過半数に届かなかったため、自由統一党がキャスティング・ボートを握ることとなった。ソールズベリー侯爵は自由統一党の党首ハーティントン侯爵に保守党と自由統一党の連立内閣の首相になってほしいと打診したが、ハーティントン侯爵はチェンバレンの自由党返りを警戒して自由統一党は閣外協力に留めたいと返答した。チェンバレンは非公式綱領の思想を諦めてはおらず、自分が閣外協力する条件として地方自治の農村への拡張、土地改革制度推進を政府に要求した。チェンバレンの圧力によってソールズベリー侯爵は次々と内政改革に着手した。1887年には自作農を増加させるべく配分地法が制定され、小作農一家族当たり1エーカーの土地を配分することが目指された。1888年には地方自治法が制定されて行政州ごとに代議制の州議会が設置され、イギリス地方自治制度の基礎が築かれた。1892年には既存の地主から土地を収容して小規模地主を増加させることを目的とした小農地保有法を制定させた。チェンバレンはその調査組織として創設された小農地特別委員会（Select Committee on Small Holding）の議長に就任した。チェンバレンはもともと地主から土地を強制収用することを希望していたが、その点は保守党がブレーキをかけ、収用は州議会と地主の合意によることとした。1891年から1892年にかけて来る総選挙に備えて「労働綱領」を自由統一党の選挙綱領に掲げた。その内容は鉱山や危険労働を行う労働者の労働時間の制限、労働争議を仲裁する裁判所の設置、ドイツのビスマルクの社会政策をモデルとした労災保険や年金保険制度の創設、地方自治推進、外国移民の制限などを柱とする。ただこの綱領は財源の裏付けがない点に批判があった。保守党やホイッグ派とすっかり近しい存在になっていたチェンバレンとしては地主貴族や有産者層に負担を求めるわけにも行かず、社会政策の財源として植民地獲得に目を付けるようになっていく。チェンバレンはこの頃「帝国、それなくしてもはや経営者に貿易はありえない。したがって労働者に賃金もありえない」と語っている。