ネプチューン・オービターの主目的は、海王星の軌道に入ってこの惑星の科学的調査を行うことである。ミッションのコンセプトは2005年にNASAに提案された。それは、デルタ IVかアトラス Vに似た打上げロケットを使い、金星及び木星の重力アシストを用いた軌道を通り、打上げから海王星到達までの推定時間は、10.25年を予定する計画であった。到着の直前、探査機は2つの大気プローブを放出してエアロキャプチャーの前にデータを送信し、その後エアロキャプチャーで海王星の軌道に入る計画であった。当初予定の軌道に調整の後、探査期間は3-5年間に最大3年間の延長を予定していた。2008年、このミッションは、NASAの将来のミッションのリストから除去された。NASAの2010年予算によると、。太陽系外部へのミッションへの資金提供は、将来のEJSMに当てられている。残りはカッシーニ、ジュノー、ニュー・ホライズンズ等の進行中のミッションに割り当てられ、海王星は対象となっていない。2011年、NASAの10か年計画は、天王星または海王星へのミッションの検討を表明したが、実現可能性の観点からウラヌス・オービタ―を推奨している。
ネプチューン・オービター(Neptune Orbiter)は、海王星探査のためのアメリカ航空宇宙局(NASA)の無人宇宙船の計画である。2016年頃に打ち上げられ、8-12年かけて海王星に到達する予定であったが、NASAのウェブサイトには打上げ日が掲載されていない。この惑星の性質についての多くの疑問に答えが出されるはずであった。主目的は、海王星の大気や天候、環、衛星、特にトリトンを調査することであった。2004年にカリフォルニア工科大学がミッションの案を出し、2005年にはアイダホ大学とボーイングが別案を提案した。
日本では、教育学部は教員養成系と教育学系の2つに大別される（参考 (1) ）。このうち、前者については、学校教育現場で実際に教育活動を行う教員を養成する役割が大きいとされているため、教育職員免許状の取得を卒業の条件としていた。卒業に必要な単位数の中に、教育職員免許状取得の必須単位が組み込まれていたため、卒業と同時に免許状の交付を受けることができた。これは、現在のゼロ免課程以外の教育学部でも同様である。しかし、少子高齢化の進行に伴う教員採用数の減少や、卒業後の就職時に、採用側・就職希望者とも大学での専攻にこだわりを持たなくなってきたことから、教育学部を卒業しても教員になる人数が少なくなってきた。また、もともと教員養成系の教育学部は学際性が強いため（教育学部の項参照）、既存の縦割り式教育からの転換を図る上で、教育学部の持つ「多種多様な事柄を幅広く学び得る場」という機能からリベラル・アーツが見直され始めた。また、特に地方においては大学の選択肢が少なく、ゼロ免課程は文化・科学・芸術・スポーツなどなど多様な学びをすることが出来る課程として人気が高まった。そこで、教育職員免許状の取得を任意とし、教育学部の持つ実績と学際性を生かした教育課程が誕生した。これがゼロ免課程である。最初のゼロ免課程は1987年、山梨大学と愛知教育大学で誕生した。一方で消極的側面もある。前述のように、教育学部の卒業生における教員採用率は低下の一途をたどっていた。本来なら、教員養成課程、すなわち教育学部自体の縮小を検討すべきところではあるが、国立の新制大学設置の経緯として、各地の師範学校を組み込んだこと、それに関連して地域の教育現場に教員を輩出することが大きな社会的義務となっていたこと、地方を中心として教育学部が中心となっている大学が多かったことから、規模の縮小に踏み出すことは難しかった。文部省としても、教育学部の縮小は大学への補助金の減額につながるため、消極的にならざるを得なかった。加えて、地方の小規模国立大学に関しては、配分される予算の少なさなどから、新たな学部の設置が非常に困難であったり、負担増大を理由に認可申請を文部科学省に却下されたりすることもしばしばであった（芸術コース、社会科学コースなど、非教員養成系学部学科と同内容のコースが設置されているのは、芸術学部や経済学部などの学部学科の設置申請が却下された名残り）。またこれまで養成課程で従事していた教員の削減は出来なかったため、当面の間定員を維持する必要があった。そこで、「教育学部自体の定員は維持するものの、教員養成課程は縮小し、余った枠を教員養成に特化しない課程に振り分ける。学部は増設せず」という苦肉の策が取られた。これにより、教員志望者自体が減少するため、必然的に教員採用率が見かけ上では上昇する上、教育学部自体の規模は維持されるため、補助金も従来どおり受けることが出来た。また、教員を志望しない学生の取り込みが期待され、文部科学省も大学も一石二鳥となった。さらに、地元大学でサラリーマンを目指す学生（特に文系）が欲しい地元経済界の要請もあり、その送り先の役割も果たしている。これがゼロ免課程誕生の別の側面である。したがって、教員や建物などの資産を、ゼロ免課程のために新たに拡充させることは不可能であった。また、将来的に団塊世代の教員の大量退職に伴う教員不足が小学校教員を中心に予想されていたため、将来的には教員養成課程の定員を再度増やす必要があった。ゼロ免課程はその緩衝としての役割を担っていた。このように、ゼロ免課程は、大学と文部科学省、そして財界との妥協の産物でもあることも否定できない。なお、早稲田大学教育学部は、戦後の学制改革で旧制の高等師範部から改組した際、教育職員免許状の取得を開放制とし、教育学部生に教員免許取得を義務付けなかった。この点で、国立大学のゼロ免課程と共通するが、早大教育学部は通常ゼロ免課程を有する大学とは分類されない。学部の目的としては主として教員を養成しているためである。