System z9 EC (2094-S54)の場合、PU内部の命令実行回路は二重されており、全ての命令はふたつの回路で並行して実行される。このふたつの回路の命令実行結果が異なってしまった場合、再度命令を試行してそれでも結果が異なる場合は、そのPUで実行していたタスクを自動的に別のPUに移動させる。そのときスペアのPUが空いていればそれを使うこともできる。システムは自動的にIBMのサービスに連絡（RSF）をして、サービスエンジニアが代わりのプロセッサ・ブックを持ってきて交換を行う。このとき、システムを停止させることなく、動作したままでかまわない。このように、PUのハードウェア的な冗長性をベースとした高信頼システムが構築されている。同じことは、メモリにもI/Oにも電源にも冷却機構にも言える。ほとんど考えられる全ての部品が冗長化されている。そして、この機能はハードウェアとマイクロコードで実現されているため、アプリケーションが特別なコードを使う必要はない。同じコンセプトはクラスタ構成にも適用される。System zは確かに高価であるが、信頼性の高さがTCO削減となって効果を発揮する。このため政府、金融機関、商業、工業などあらゆる場面で使われている。
福井県で鉄道官吏の子として生まれる。愛知県第一中学校（現愛知県立旭丘高等学校）を経て、1912年（明治45年/大正元年）名古屋高等工業学校（現名古屋工業大学）土木科卒業。鉄道院を経て、1914年神通川電力入社。中学・高工の先輩石川栄次郎の誘いを受け矢作水力に移り、1940年（昭和15年）取締役に昇格。1942年日本発送電入社。1945年日本発送電理事。1947年日本発送電総裁。1948年「「超高圧隧道」と「我が国に於ける湖沼と発電水力」について」で東京大学工学博士。1951年電力技術研究所初代理事長、日本大学教授。1952年発電水力協会会長。1955年藍綬褒章受章。
大西 英一（おおにし えいいち、1889年〈明治22年〉12月7日 - 1955年〈昭和30年〉12月16日）は、日本の土木技術者、実業家。工学博士。第4代日本発送電総裁や初代電力中央研究所理事長、第39代土木学会会長を務めた。
1880年（明治13年）に地租改正当局者は、伊勢暴動とその前に発生した和歌山県や茨城県での一揆について次のように述べている。茨城三重和歌山三県暴動ノ近因ハ米価ノ高キニ苦ムト云フニアリ。其事タル直接ニ改正ニ関係スルニアラサレトモ、其遠因ヲ尋ヌルハ又改正余響タルニ外ナラサルヲ以テ、之ヲ改正ノ為メノ苦情ト謂ハサルヲ得ス。 — 「彙報」（『集成』7巻）381ページすなわち、当時の役人は地租改正反対が一揆の目的にあるが、米価高騰も背景にあると捉えていた。明治時代の文献で伊勢暴動について触れているものは、上野利三の1986年（昭和61年）の調査によれば、1885年（明治18年）出版の細川広世 編『明治政覧』・修史館 編『明治史要 上』が最初で、1892年（明治25年）の指原安三 編『明治政史 第九編』がある。三重県の郷土史として取り上げた文献は大正時代になって中林正三『飯南町史』や服部英雄 編『三重県史』などを始めとして登場し、同時代には竹清「明治九年の伊勢一揆」という論考も出現するようになった。昭和に入ると論文や伊勢暴動に関する基礎的な資料集の刊行が増えていき、特に三重県内務部が編集した『伊勢暴動顛末記』は、現在に至るまで伊勢暴動に絞って徹底的に研究した唯一の書籍である。『伊勢暴動顛末記』は現在でも資料的価値が高く評価されている一方、伊勢暴動の研究がこの書籍に多くを依存してきたため、歴史の論証のために他の新しい資料が強く求められている。第二次世界大戦以後は経済史学と郷土史学の2つから研究が進み、地租改正が伊勢暴動の主目的であるとする説が通説となっていく。茨城県の真壁郡・那珂郡の一揆を研究していた木戸田四郎は、茨城の一揆や伊勢暴動が石代納問題に端を発していることに着目し、1959年（昭和34年）に次のような説を唱えた。茨城の場合とくにそうだが、三重愛知等においても、農民は地租改正反対を主たる目的として一揆をおこしたのではなく、維新以来諸負担の増加に憤激した農民が、九年の石代納米価基準を不満とし、これを契機として激発下ものと判断される。 — 木戸田四郎（1959）"明治九年の農民一揆"（堀江英一・遠山茂樹 編『自由民権期の研究 第一巻 民権運動の発展』有斐閣）45 - 50ページまた同年、伊勢暴動研究をしていた大江志乃夫も著書の中で以下のような木戸田説に近い見解を示している。問題は地租改正そのものでなく、地租改正の過渡的な措置から発生した。 — 大江志乃夫（1959）『明治國家の成立 天皇制成立史研究』ミネルヴァ書房、175ページしかし、木戸田説は原口清・高橋芳男らから批判され、木戸田はこの説を撤回している。これに対し有元正雄は、木戸田が説を撤回したのは正しいが、巨視的に地租改正事業を見れば中心的な矛盾とは言えず、伊勢暴動において飯野郡の出した「歎願之大意」の第一条に「一田畠宅地トモ弐等下ケ」を掲げていることを例示している。研究の成果は教科用図書（教科書）に反映されている。2008年（平成20年）度発行の中学校社会科歴史分野および高等学校地理歴史科日本史の教科書では、ほとんどに「伊勢暴動」または「三重県で暴動が発生」という文言が記載され、月岡芳年作の錦絵付きで取り上げているものも多い。