キリスト教伝来（1549年）から徳川幕府によるキリスト教禁教までの期間、日本各地に建てられた教会堂は「南蛮寺」などと呼ばれたが、現存する建築物はなく、資料や出土遺物で確認できるのみである。その時代の「教会堂」は現代イメージされる西洋建築風でなく、仏教寺院の外観に緑の畳敷き、屋根の頂上に十字架を据え付けたようなものであった。本格的な西洋風教会が到来するのは幕末まで待たねばならない。明治以降の文明開化にともない、西洋建築の技術が国内に入り、本格的な西洋風教会を造る機が熟してきた。古い時代のカトリックの教会堂は「天主（デウス）」にならい、「天主堂」とも呼ばれていた。長崎の教会群など、木造の素朴なものから、煉瓦積みのものなど、それぞれに信仰の形を映し出している。外国から来た宣教師が設計したもの、日本人が設計したものなど色々あるが、特に戦国期からのキリシタン伝統の残る、長崎を中心とした九州に数十件にのぼる天主堂建築を建てた鉄川与助の功績は大きい。伝統的な様式を採用せずに、通常の建築物の手法で建築する、居抜き出店の形で利用する、テナントとして入居する場合も有る。
ゴシック様式の教会堂は北フランスに生まれ、12世紀後半ごろからヨーロッパ全土へ広がる。リブ・ヴォールト、尖頭アーチ、飛梁(フライング・バットレス)の働きによって、ロマネスク建築の分厚い壁面とは対照的に、壁をできる限り少なくし、ステンドグラスに彩られた光あふれる空間を実現した。ゴシック建築の教会堂は、ステンドグラス・高い天井など最も教会堂らしい形をしていると言える。日本に於ける結婚式専用の教会堂の多くはゴシック様式をしている。
ロマネスク様式の教会堂は、11世紀以降に造られた。バシリカ形式の平面で、後にはヴォールト架構を導入した。ヴォールトによる側壁の面外方向への加重を、壁を分厚くすることによって受ける。地域、教派による多様性があり、様式としての統一性は薄い。
ロシア建築における聖堂（教会堂）は、ビザンティン建築をベースにしつつも、ロシア独自の様式や西欧からの影響が盛り込まれ、時代によって様々に異なる様式を発展させていった。
ビザンティン様式の聖堂（教会堂）は、ドームを中心とする垂直軸を重視した空間構成、ギリシャ十字形（集中式）の平面を取り、ドームにはモザイクでキリスト像が描かれる場合が多い。東ローマ帝国（ビザンチン帝国）を通じ、正教会の聖堂建築様式として東ヨーロッパのスラヴ文化圏に広まった。
古くは古代ローマの集会場であるバシリカを継承した長方形で、これをバシリカ式教会堂と呼ぶ。身廊の両側に、列柱で隔てられた側廊、正面奥に半円形平面のアプシスを持つ平面構成。屋根は木造小屋組。身廊の天井は一段高く、側壁にクリアストーリと呼ばれる高窓を持つ。後に交差廊を加え、ラテン十字形を基本とする形式をとるようになった。一方、古代には円形・正多角形を基本とする教会堂（集中堂式教会堂）も作られ、教会堂のほか、洗礼堂、墓廟としても用いられた。こちらはローマ帝国分裂後、東ローマに伝わり、ビザンティン建築の起源となったと考えられている。時代が下るにつれ、堂内に小礼拝堂などを併設するようになる。
教会堂（きょうかいどう）は、キリスト教などの教会の建築物である。単に教会とも言うが、その場合には、教会堂と、そこに関わる共通の信仰を持つ人々の総体を表す。キリスト教の場合、日本では正教会やカトリック教会、聖公会では教会堂ではなく聖堂（せいどう）と呼ぶことが多く、聖堂を荘厳にして、イコンやステンドグラス、壁画を用いて感覚的に信仰をわかりやすく説いたものが多い。プロテスタントの教会では、説教や集会のためという実用本位な教会が多く、装飾は控えられ、なかには十字架も置かない場合もある。以下、特徴ある各時代の教会堂の様式を述べる。
公益事業会社のオーナーであるウィルバー・フォーシェイが、1929年のウォールストリート恐慌の直前にフォーシェイ・タワーを建てた。この建物は当時のミネソタ州で最も高い建物であり、1973年にIDSタワーが越えるまでその地位を保った。このタワーは当時の富の象徴となったが、株式市場が崩壊したときに、フォーシェイはその財産を失った。世界恐慌はアイアン・レンジでのレイオフや、1931年から1936年に掛けてのグレートプレーンズにおける干魃もあって、ミネソタ州に幾つかの影響を及ぼした。恐慌の原因の一つはアメリカ合衆国の事業が1920年代に、製品の標準化や無駄の排除によって効率を追求したことであった。事業のオーナーは生産性を増すことによって利益の増大を図ったが、労働組合の弱さもあって従業員と利益を分け合うのではなく、また製品価格を下げるという形で社会への還元も怠った。その代わりに棚ぼた式の利益が株式保有者に行った。その結果は、消費者が工場で生産している商品をもはや購えなくなるということになった。1930年の知事選ではミネソタ労農党のフロイド・B・オルソンが知事に当選した。その1期目に、失業者に仕事を与えるために1,500万ドルを道路建設にあてる債券法案に署名した。また週48時間労働で最低賃金を1時間当たり45セントとする執行命令にも署名した。この動きは全国的な最低賃金を規定した1938年の公正労働基準法の先駆けとなった。恐慌が悪化していた1932年までに、労農党はその綱領で州税としての所得税、全国チェーンの店舗（例えばJ.C.ペニーやシアーズ・ローバック）に対する累進課税、低利の農民貸付、および州の失業保険計画を提案した。1933年の議会は進歩的なものとなり、抵当権差押えに関する支払い猶予、農夫や家屋所有者に対する固定資産税の減税、所得税、チェーン店税、酒場の改革、児童労働に関する修正条項の批准、州の高齢者年金制度、および後に境界水域カヌー自然保護区域となる地域の保存に向けた手順を含む、包括的不況対策が議論された。一方、以前は温和しかった労働組合がむしろ力をもって自己主張を始めた。1934年のミネアポリス・トラック運転手組合のストライキは、組合があらゆるトラック運転手のために代弁する権利を要求することで、面倒なものになった。このストライキや全国の類似した行動の結果として、合衆国議会は1935年に全国労働関係法を通した。資源保存市民部隊や公共事業促進局のような政府のプログラムがミネソタ州が特に必要とする事業計画をもたらした。合衆国議会は1934年にインディアン再組織化法を成立させ、ミネソタ州にいるオジブワ族やダコタ族に自分達の事柄に関する自治権を拡大した。