北海道東部・根室半島の付け根に位置する。面積59.01km²は、日本の湖沼では13番目の面積規模を有する。汽水湖としてはサロマ湖、能取湖に次いで北海道第3位であるが、周囲96kmは汽水湖としては全道1位である。直接根室湾に面しており、湖面の標高は0m。西岸と南岸は標高 30〜40mの台地，北東岸は砂州からなる。 主な流入河川は風蓮川、別当賀川、ヤウシュベツ川。湖名の由来は、アイヌ語の「フーレ・ペツ」（赤い川）。これは本来、流入河川の風蓮川を指した地名であり、川に湿原由来の赤く染まった水が流れ込んでいたことにちなむ。湖の方はただ「トー」（沼）と呼ばれていた。湖の東岸、春国岱には根室市が設置した根室市春国岱原生野鳥公園ネイチャーセンターがあり、日本野鳥の会のレンジャーが常駐する他、周辺の自然に関する展示（常設）などがある。
営業所廃止時点で当営業所は自社発注のいすゞ・LR3台と筑波大学の学内バスとして使用されていた日デ・RM1台の4台が在籍していたが、営業所廃止後、全車が土浦営業センターに転出した。
カノウリョウがプロデュースし、「時代のトレンドを“さきどり”し、未体験のわくわくを“発信”していく」ことをコンセプトにした当時平均年齢15.6歳のアイドルグループで、メンバーは全国各地からのメンバーで構成されていた。DJ金魚が音楽プロデューサーを務め、デヴィ夫人が衣装を手がけた。改名後は、自動車情報サイト「MOBY」が、プロデュースを行った。
父は競走馬を生産する牧場の牧場長を務めていた。小学生の時にはファミリーコンピュータの麻雀ソフトに没頭していたこともあり、『STARHORSE』シリーズや『MJシリーズ』の開発に生かされることになる。今でこそ麻雀の大会に積極的に参加しているが、当初は麻雀のルールなどが理解できなかったという。
北海道新冠町出身。高校の修学旅行で行った京都ジョイポリスに衝撃を受け、高校卒業後の2001年に株式会社セガ アミューズメント関西にアルバイトとして入社。京都ジョイポリスでは接客から修理までをこなしていた。2002年に京都ジョイポリスが閉館したことに伴い、その後は関西地方のセガ系列のアミューズメント施設に勤務していたが、株式会社セガ（後の株式会社セガゲームス）の社内イントラネットで『STARHORSE2』の開発スタッフ募集を知って応募し、セガへ入社して同作品の開発スタッフとなる。その後、『STARHORSE』シリーズの開発を担当しているセガ第1研究開発本部（後のセガ・インタラクティブ第1研究開発本部）からセガ第2研究開発本部（後のセガ・インタラクティブ第2研究開発本部）へ異動し、『セガネットワーク対戦麻雀MJ』（MJシリーズ）の開発担当を任せられることになる。2015年4月のセガグループ再編により、アーケードゲームを手掛ける新会社であるセガ・インタラクティブへ移籍。セガゲームスが配信する『セガNET麻雀 MJ』のディレクターを務めている。
経典を印刷するデルゲ・バルカン（徳格印経院）がある。1729年に創建されたこの建物は4階建てで、僧侶たちが多くの経典や注釈を現在も木版印刷で彫り続けている。デルゲ・バルカンをはじめ各寺に保管された木版はチベットの重要な文化遺産であり仏教研究上の貴重な資料でもある。また僧院や寺院が多く、特にデルゲ・バルカンの近くにあるサキャ派の中心となるデルゲ・ゴンチェン（デルゲ寺、ゴンチェン寺、Dege Gonchen）やゾンサル寺（ゾンサル・ゴンパ、Dzongsar）、ペルプン寺（パプン寺、パルプン寺、Palpung Monastery, Babang）は有名である。デルゲは僧院などでチベット医学が伝えられてきた地でもあり、チベット医学の中の「南派チベット医薬」の主要な発祥の地である。著名なチベット医学病院なども立地する。
デルゲは中国（四川省）とチベットの間で茶と馬を交換する交易（茶馬古道）の通過地であった。一方ではデルゲ王（デルゲ土司）が支配したデルゲ王国と呼ばれる小王国であり、昔から独立志向が強い地域だった。吐蕃王朝から追放されたガル一族が7世紀にこの地を根拠とした。1448年には第1代デルゲ王ボタル・タシ・センゲと行者タントン・ギャルポがサキャ派の寺デルゲ・ゴンチェンを創建する。18世紀、ダライ・ラマ7世が一時亡命していたことがある。また、18世紀のデルゲ王テンパ・ツェリンはチベット大蔵経のデルゲ版を完成させている。
弁護士への苦情の申立ては毎年1万数千件程度も発生しているが、懲戒処分に至る件数は例年100件前後と極めて少ない。弁護士法では懲戒手続きに付された弁護士は弁護士会登録換えを申請できないことになっているが、弁護士会は登録申請者が懲戒手続に付されているかを独自に調査できないため、懲戒手続に付されていることを申告せずに登録換えを行うことで調査を逃れることが事実上は可能となっている。また会則を開示しない弁護士会もあり、現場における制度運用の正当性が不可視である。日本放送協会（NHK）は、特に1999年に始まった成年後見人制度や、2009年1月の最高裁判所判例が元となって増加した過払金返還訴訟に関連して、弁護士の不正問題を度々取り上げた。日弁連は2004年に『営利業務及び公務に従事する弁護士に対する弁護士会及び日本弁護士連合会の指導・監督に関する基準』を制定し、また2011年には債務整理事件処理についても新たに規程を設置した。しかしながら、最高裁判所が2010年6月に開始した成年後見人制度上の不祥事の統計によれば、2014年には、弁護士や司法書士など専門職がした不正利用による財産被害は合計11億円にも上った。自民党は1997年、日本における弁護士自治制度を批判し、「司法制度改革の基本的な方針（案）－透明なルールと自己責任の社会へ向けて－」において、弁護士の懲戒について外部機関による審査方式を導入することを提案していた。しかし、現状の日本弁護士連合会や弁護士会は未だ特別の法律により設立される法人の対象外となっており、総務省行政評価局からは評価されることがない。また、西田研志弁護士（法律事務所MIRAIO所長）は、国民を代表する監督機関のほうが弁護士会内部のしがらみにとらわれない公正な監督が期待できるとしている。