宗教文学にも未完成のものがあり、欠けている内容についての議論をひきおこした。マルコ福音書の現存する内容は未完成であると一般に考えられている。バーブ教の聖典であるバヤーンは、セイイェド・アリー・モハンマドの死亡によって未完のまま遺された。バーブ自身は「神が明らかにするであろう者」が補完すると言っていたが、他者によってテキストはすでに補完されているとする説もある。トマス・アクィナスは『神学大全』の執筆を1273年に中断した。この理由としてアクィナスはミサの間に起こった神秘体験を挙げている。『神学大全』の神の実在に関する議論は、700年以上にわたってキリスト教神学に影響を及ぼしている。ギリシャ哲学では、プラトンの『クリティアス』はプラトンの死去により未完成になっている。計算機科学にきわめて大きな影響を及ぼしたジョン・フォン・ノイマンのEDVACに関する報告書の第一草稿は、1946年に書かれた101ページの草稿で、他の要素を追記するために省略記号やスペースを雑多に書き散らした構成になっている。ノイマンはこれを完成させなかった。完成させようとした時にはすでに第一草稿が広まり、戦後の爆発的なコンピューター開発に影響を及ぼした後だったためである。第一草稿により成されたプログラム内蔵の概念およびコンピューター・アーキテクチャーの論理設計の定式化は（全てがノイマンのオリジナルの考えというわけではないが、数学的表現でまとめたのはノイマンが最初）、現代のノイマン型コンピューターシステムの中でなおも有効である。
作品が完成しなかった理由には様々なものがある。作者が死亡すると作品製作は通常中断される(とはいえ、健康の衰えに気づいた作者が完成させるためのプロジェクトを企画しているというような場合もある)。役者や肖像画に描かれる人物など、作品に複数の人々が関わる場合はその人物が制作に関われなくなったために中断される場合もある。あまりにも壮大で完成させることができない場合もあれば、他の条件は整っているにもかかわらず作者が気に入らなかったために中断することもある。有名な作者による未完成作品が、制作が中断された時点の状態で公開されることもあれば、他の作者によってその作品が完成されることもある。ドナテッロのノン・フィニート(en:non finito)の技法のように、未完成のように見えるが実際は完成しているという場合もある。
未完成作品（みかんせいさくひん）とは、すなわち完成していない創作作品である。作者が何らかの意図で終わらせないことを選んだものや、作者の死などの不可抗力によって完成できなかったものがある。未完成作品は、完成していたらどうなっていたかという考察の対象になることが多く、また他人が完成させたり遺作として発表されたりすることもある。未完成作品という用語は、いずれ完成されるであろう進行中の作品にも使われるが、制作が終わったにもかかわらず完全な形になっていない「不完全作品」とは区別される。
日本でトーキーが広がった1930年代末年にあってもサイレント映画を製作していた大都映画によるトーキー作品であり、弥刀監督のトーキー第2作である。本作に出演する「美空ひばり」（1923年 - ）は歌手の「美空ひばり」（1937年 - 1989年）とは別人である。2012年（平成24年）12月現在、東京国立近代美術館フィルムセンターは本作の上映用プリント等を所蔵していない。マツダ映画社も同様に所有していない。したがって事実上、現存していない作品であり、鑑賞することは不可能である。
主体となる星官（星座）としての昴は、おうし座の17番、19番、21番、20番、23番、25番、27番の7つの星で構成される。
タラール公カミーユ・ドスタン（Camille d'Hostun, duc de Tallard, 1652年2月14日 - 1728年3月20日）は、フランス・ブルボン朝の貴族、軍人。ロジェ・ドスタンの子としてリヨンで生まれた。初め伯爵で、後に公爵に叙爵された。
一国二制度を実現する制度として、特別行政区がある。中華人民共和国憲法（1982年憲法以降）第31条は「国家は、必要のある場合は、特別行政区を設置する。特別行政区において実施する制度は、具体的状況に照らして全国人民代表大会が法律でこれを定める。」と規定している。香港やマカオの場合では、全国人民代表大会が「特別行政区基本法」を制定し、この2つの特別行政区を設置し、その制度を定めた。ただし、中国では全国人民代表大会の中に常務委員会が設置され、この常務委員会が制定した法律が「法律」と呼称される。それに対して、全国人民代表大会（の全体会議）で制定された法律は「基本法」と呼称される。つまり、特別行政区基本法も、この意味での「基本法」であり、憲法的性質を持つことを示した名称ではない。また、特別行政区基本法の最終解釈権は、全国人民代表大会常務委員会にある（香港特別行政区基本法第158条）。同委員会の下にそれぞれ、香港特別行政区基本法委員会とマカオ特別行政区基本法委員会が設けられている。香港の裁判所は、基本法の規定のうち、中央政府の事務または中央政府と特別行政区の関係に関連するものについての解釈が判決に影響を及ぼす場合、全国人民代表大会常務委員会に解釈を求める必要がある。2014年6月10日に公表された中国国務院新聞弁公室の白書では、香港特別行政区における一国二制度について「香港固有のものではなく、全て中央政府から与えられたものである」と明文で定義された。これと並び、同年8月31日に第12期全国人民代表大会常務委員会が、2017年からの香港の普通選挙制度について、事実上の香港親中派優遇、民主派締め出し策を設けることを発表したことも受けて、香港民主派は、デモなどを通じて中央政府による一国二制度のあり方に反対の姿勢をとっている。アメリカ合衆国の米国-香港政策法では、香港の取り扱い方や、中国政府との分離について規定している。