M60Cは、M60基本型の航空機搭載型である。最も大きな違いは、M60Cでは電気的制御により遠隔操作で発射することと、そのために油圧による回転装置が組み込まれていることである。機長または副機長が、コックピットから制御することができる。空冷、ガスオペレーション、ベルトリンク給弾式である点は変わらない。これはM2、M6、M16火器システムに組み込まれた他、OH-13 スー、OH-23 レイブン、UH-1B イロコイ、OV-10 ブロンコに搭載された。
ヘリコプターから射撃するために作られたモデルだが、機体にはマウントされず、脱落防止用の安全帯のみを接続して射撃手が保持して使用した。基本型との違いは、銃床と二脚がないことと、レシーバー後端の形が異なることである。しかし、ピストルグリップはそのまま残されており、スペードグリップにはなっていない。M60Bはヘリコプター搭載用に改修されたモデルが制式化されるまでの短い間のみ用いられ、1960年代にM60Dに置き換えられるまでの間、少数が配備された。
M60E4は、M60E3のコンパクト版である。M60E3の短銃身版に見えるが、より多くの改良点が含まれている。特徴としては、前方に垂直銃把（ピストルグリップ）が取り付けられ、改良された照準、銃床、二脚が取り付けられ、内部機構もより信頼性を上げたものである。このバージョンは、海軍ではMk.43 Mod0として制式化されているが、M60E4と同じものである。旧型のM60は、米国陸軍が製造する変換キットを使用してM60E4 / Mk43にアップグレードすることができる。Mk43機関銃は、2000年以来米国陸軍（USORD）により生産され、現在、米国陸軍（USORD）のみにより製造されている。1990年代、M60E4はアメリカ陸軍の歩兵用支援火器の次期トライアルで、M240E4と競合。M240E4はM60E4より重いが、試験により信頼性が確認され、M240E4が採用された。Mk.43 Mod1は、M60E4 (Mk.43 Mod0)の修正版で、より短い銃身と、垂直銃把の変更、レールの改良が行われている。M60E4仕様（歩兵向け）：　　短銃身　：重量：22.5ポンド（10.2kg）、長さ：37.7インチ（95.8cm）　　長銃身　：重量：23.1ポンド（10.5kg）、長さ：42.4インチ（108.4cm）　　突撃銃身：重量：21.3ポンド（9.66kg）、長さ：37.0インチ（94.0cm）　　幅：4.8インチ（12.2cm）（車載・船載マウント向け）：重量：22.7ポンド（10.3kg）、長さ：43.5インチ（110.0cm）、幅：5.9インチ（15.0cm）（同軸）：重量：21.2ポンド（9.62kg）、長さ：42.3インチ（107.0cm）、幅：4.8インチ（12.2cm）
フェルドは機関のための通称号（コードネーム）として「フェルディナンド」(Ferdinand)を選んだが、これは当時人気だった児童書、「牡牛フェルディナンド」(Ferdinand the Bull)から取ったものである。 彼は、これについて次のように述べている。Ferdinand ... did not fight but sat under a tree and just smelled the flowers. It was meant as a reminder to coastwatchers that it was not their duty to fight and so draw attention to themselves, but to sit circumspectly and unobtrusively, gathering information. Of course, like their titular prototype, they could fight if they were stung.フェルディナンドは…、戦うのではなく、木の下に座って、ただ花のにおいをかいでいた。 しかしこの話を持ち出したのは、監視員達に次のことを思い出させる意図があったからだ。つまり、彼等の任務は戦闘を仕掛けて自らに注意を向けさせることではなく、用心深く、そして控え目な態勢をとって任務に従事し、情報を収集することにあるということだ。 もちろん彼等の通称号の元になった牛のように、「刺されそう」になったなら、戦うことは出来るかもしれないがね。 — The Coastwatchers 1941-1945『Australia's War 1941-1945』この例えに代表されるように、日本軍へ監視活動が暴露しないように、細心の注意が払われた。暴露した場合の処置問題として惹起したのは1940年8月、ポートモレスビーを日本軍に占領された場合を想定した研究が実施された際のことである。当初は物理的対策として、内陸に30マイル後退して予備通信所を設置することとした。しかし間もなく根本的な問題として、同地に限らず、敵が監視拠点のある地域に進軍してきた場合、要員に報告を継続させるかが問題となった。この討議はオーストラリア海軍省が実施したが、当時の国際法上は占領地域の民間人は情報発信の権利を失うと解された。また、現地要員に何を以って占領状態と判断させるかも検討したが、現地での判断は不可能と結論した。その結果、占領された場合は「情報を送るな」という命令はせず、「報告をしてくれることを希望するが、敵地に残れという命令はしない」と命じる旨が決められた。しかし、開戦後日本軍がラバウル・ソロモン諸島に進撃してくると、愛国心により被占領地から発信する者が相次いだ。そのため、占領地の拠点に対しては「報告の価値無し、発信により却って味方への妨害行動となる」旨を返信し、安全確保に配慮をした。また、スパイ容疑での処刑を避けるため、日本と開戦して4、5ヶ月が経過した頃、要員に軍籍を与えることとなり、制服と階級章一式が輸送機より投下された。なお、実際の監視活動の結果から、日頃大言壮語をしたり、熱烈な愛国的言辞をする監視員は現場では役に立たない傾向があるとの所見が出されたと言う。