それまでツーリングカーでモータースポーツ活動を行ってきたいすゞが初めて製作したレーシングカーである。ミッドシップのクーペボディでシャシーは鋼板製モノコック、カウルは当初アルミ製であったがその後FRP製に改められた。エンジンは117クーペ用の1.6L・直列4気筒のG161Wをドライサンプ化し、キャブレターの径を40φから44φに拡大したものを使用した。同時にいすゞ・R7（車名に「ベレット」はつかなかった）も製作されたがこちらは2座席のオープンタイプでシボレー製V8エンジンを使用していた。ベレットR6とR7の製作とグランプリ出場は「社内有志による小規模な体制」によるものであり、日産やトヨタのようなメーカーの総力を結集してのグランプリ参戦とは意味合いは異なる。
スティーヴン・V・レイ（Steven Victor Ley, 1945年12月10日 - ）はイギリスの有機化学者。ケンブリッジ大学教授。リンカンシャー出身。1972年ラフバラー大学大学院修了。2000〜2002年には王立化学会会長を務めた。120種類以上の天然物を合成しており、2007年にはアザジラクチンの全合成を達成した。1990年王立協会フェロー選出。2002年大英帝国勲章受勲。
ハイフラックスの創設は、1989年のことである。創設当時のハイフラックスは、ろ過装置などの水処理システム販売商社であった。「水の女王」と呼ばれる創業者のオリビア・ラムは、マレーシアで孤児に産まれたが養女として育てられ中学生の頃に科学に興味を持ち、15歳の時に単身シンガポールに渡航、ウェートレスや家庭教師で稼いでシンガポール国立大学の化学課程を先行した。卒業後に就職したグラクソ（現グラクソスミスクライン）で働いていた時は、マレーシアに依存しているシンガポールの水道事情を理解しており、同時に同社の下水排出に強い葛藤を覚えたという。 当初同氏は当初のHydrochem社設立資金の20,000シンガポールドルを、自身のアパートと車を売却して捻出したという。その後Kristal®と名づけられた中空糸膜を自社開発・生産することに成功し、世界各国の脱塩処理設備に納入し始めた。2001年には、シンガポール証券取引所に株式上場。 同年、シンガポール政府から、下水を処理し、工業用水や飲料水として再利用する「ニューウォーター」プラント第一号を受注することに成功した。
2005年、シンガポール政府から受注したアジア最大級の脱塩処理施設の稼動により、シンガポールの水の供給の35%を賄っている。水深50メートルから純度の高い海水を汲み上げて水処理プラントに供給する。2015年現在、同国初の水再生設備と2基の海水淡水化設備（SWRO、seawater reverse osmosis）を持つ。近年は水処理事業の収益が減少傾向にあり、シンガポールではゴミ処理施設と水力を組み合わせた発電設備の建設も手がけている。ハイフラックスの海外事業展開として、海外400箇所で展開されている。その中でも大規模なのが、2004年の中華人民共和国・天津市における中国初の脱塩処理施設事業、2006年のインドへの事業進出、2008年のアルジェリアにおける脱塩処理施設事業である。
昭和30年代中ごろに「カクダイ（かくだい食品、マックスバリュ東北の前身の一つ）」や「十字屋」、「糸屋」、「みどりや」などの食品や衣料品を扱うスーパーが米沢市でも営業するようになって競争が激化し始めた。それを受けて、米沢市の商業面での求心力を高めようと米沢市と米沢商工会議所が中心になって、移転後の米沢市役所跡地を活用して大型店を設置することを構想したのが始まりである。当初は、米沢市役所本庁舎跡地には地場資本と福島市に本拠地を置く「中合」が共同で出資する「米沢中合」、分庁舎跡地には地元商店が入居する寄合百貨店「あづま」の建設を行う方向で計画の策定が進められた。ところが、この米沢市役所跡地の計画とは別に山形市に本拠地を置く「大沼」が米沢店を開設するための申請を行ったため、「米沢中合」と合わせて一気に2つの百貨店が開業を目指す状況となった。商業の活性化のための中心核となる大型店という構想が進められていたことから1店舗の百貨店が開業することへの理解は進んでいたものの、同時に2店舗が開業することに対しては絶対反対といった強い反発が地元の商業者などから生じることになった。さらに、両店ともに米沢市街に本拠地を置く資本が中心となるものであったことから、市外資本の進出への反発も重なり、強い反対運動が展開されることになった。そのため、百貨店法に基づく「商業調整協議会」の第1回で一旦両店の売場面積を申請から共に約17%削減するとの案で決着したかに見えたが、同協議会の第2回で2店舗同時出店と市外資本進出への反対意見が強く出たことから第1回の案は保留となって審議が継続され、第4回では第1回の案が白紙撤回されるに至った。そこで、「過当競争の自粛」や「米沢市商店街連合会の協同事業への協力」などの条件を課したうえで、売場面積の削減幅をから共に約36.8%削減し、「米沢中合」が約4,070m²、「大沼米沢店」が約3,520m²という形で結審することになった。この結審を受けて、「大沼米沢店」が、米沢市の中心市街地の一角にある「平和通り」に地上6階建ての店舗を建設し、売場面積約3,511m²で地場資本のテナントも導入する形で、1970年（昭和45年）11月に開業した。ところが、「米沢中合」は出店せず、名店街協同組合を発足させて進められていた寄合百貨店「あづま」も頓挫して、行政主導の商業核の設置構想は挫折する形となった。