1943年（昭和18年）4月、東京陸軍航空学校は東京と大津の各陸軍少年飛行兵学校へ改編され、少年飛行兵となる生徒を毎年2回入校させ約1年間の基礎教育を行い、その後に宇都宮・熊谷の各陸軍飛行学校（操縦）、所沢・岐阜の各陸軍航空整備学校（技術）、陸軍航空通信学校（通信）で分科に応じた専門技術教育を行うよう定められた。同年、受験資格の年齢の上限を20歳未満に繰り上げ、基礎教育を行う少年飛行兵学校へ入校することなく直接専門教育を行う学校へ入校する短期教育の乙種制度が第14期より採用され、従来の教育は甲種制度とされた。これは太平洋戦争の戦況が逼迫したために、召募試験の成績優秀者などを乙種として速成教育する試行的な制度であった。まもなく乙種制度は陸軍特別幹部候補生制度に移行し、少年飛行兵は1944年（昭和19年）採用の第18期より甲乙の種別がない従来の採用方式にもどった。1945年（昭和20年）8月、第20期として採用された2,000名が同月上旬に基礎教育の各学校へ入校後まもなく、ポツダム宣言の受諾による日本の敗戦と陸軍の解体によって陸軍少年飛行兵制度は廃止された。1934年2月の所沢陸軍飛行学校生徒入校からの11年半で、計4万5,265名への教育が行われた。
1940年（昭和15年）4月、陸軍志願兵令（勅令第291号）陸軍補充令改正（勅令第293号）などにより少年飛行兵の制度が定められた。従来までの「航空兵科現役下士官ト為スベキ生徒」は「少年飛行兵ト為スベキ生徒」となり、生徒は東京陸軍航空学校を卒業して各飛行学校で約1年間の専門教育課程を修了すると少年飛行兵を命じられ上等兵の階級が与えられる。これは実技教育中における事故死の場合に軍学校生徒と現役軍人では一時賜金に違いがあることを考慮したものである。飛行機操縦はもちろん技術・通信においても実技教育では機上整備・機上通信などでの事故がありうるため、教育区分に関係なく少年飛行兵に任じられた。少年飛行兵はさらに約1年の専門教育を経て階級を兵長に進め、下士官候補者として部隊に配属され約6か月の訓練を受けた後に現役の伍長に任官する。同年10月、宇都宮・大刀洗の各陸軍飛行学校が開設され、熊谷と合わせた3校で操縦分科少年飛行兵は約1年間の基本操縦教育を行った。同年8月に茨城県那珂郡に開設され10月に東茨城郡に移設した陸軍航空通信学校では通信分科と戦技分科の少年飛行兵が、陸軍航空整備学校では技術分科少年飛行兵がそれぞれ約2年間の専門教育を行うこととなった。それまでの採用者数は各期とも百数十名から数百名程度であったものが、これ以後は1期あたり千数百名から数千名と大幅に増大し、太平洋戦争では人員規模において少年飛行兵出身者が陸軍航空の中核となっていった。
1937年（昭和12年）12月、東京陸軍航空学校が開設された。これによって翌1938年（昭和13年）より、それまで操縦と技術の生徒を別々に採用し教育していたものをあらため、採用時には操縦・技術の別なく東京陸軍航空学校に毎年2回入校させ、約1年の基礎教育の後に生徒を操縦と技術、さらに通信の3つの分科に指定し、分科ごとにそれぞれ熊谷陸軍飛行学校、新設の陸軍航空整備学校、同じく水戸陸軍飛行学校へ入校させ、さらに約2年間の専門技術教育を行うようになった。東京陸軍航空学校は初め熊谷陸軍飛行学校内に設置されたのち、1938年8月に東京府北多摩郡に移転し教育を行った。同校の受験資格は入校年の3月31日における年齢が満15歳以上17歳未満、学力が尋常小学校卒業程度となった。
陸軍で飛行機操縦や技術（整備）に従事する現役下士官となるには、兵として入営した者がまず部隊で一般の教育をされ、志願により下士官候補者に選抜されるか、または下士官に任官した後に航空関係の軍学校で専門の教育を受けていた。しかし航空兵科はきわめて高い技能が要求され、とくに操縦者には養成に長い年月が必要となるため、若年から教育をする必要性が1921年（大正10年）に意見として提出されている。海軍では1929年（昭和4年）12月、のちの海軍飛行予科練習生となる制度が定められ翌年より採用が始まったが、陸軍ではそれより遅れ、1932年（昭和7年）に所沢陸軍飛行学校内に少年航空兵制度研究委員会が設置された。海軍の飛行予科練習生教育の目的が、「将来の特務士官」であった事と比べると、陸軍少年飛行兵教育の目的は、あくまでも「下士官」の養成に留まっていた事が大きな違いである。そのために予科練に比較すると、少年飛行兵の教育カリキュラムには、一般教養や語学などの講義時間は大幅に少なかったり、割愛されていた。
東晋の大将軍王敦が起こした王敦の乱鎮圧に功を挙げた蘇峻は戦後に使持節、冠軍将軍、歴陽内史、散騎常侍、邵陵公を与えられるなど長江北部において精兵数万を擁する大軍閥となったが、一方で次第に増長し罪人や亡命者を朝廷の許可なく独断で匿うなどの行動を取るようになる。中央では325年に明帝が死亡し、太子司馬衍が成帝として即位したがわずか4歳の幼児であり、成帝の生母庾文君が垂簾聴政を行うこととなり、外戚である庾一門の権勢が大きく高まった。成帝政権を掌握した庾一族の長兄中書令庾亮の権勢は宰相王導をも凌いだが、寛容で政治的平衡感覚に優れていた王導に比べて、庾亮は厳格な法治主義を以て強権的に改革を推し進め、様々な軋轢を生じ始める。明帝死亡時の遺詔の昇格人事から荊州刺史陶侃と豫州刺史祖約の名前が無かった際には２人から庾亮の仕業と恨みを買った。また、326年の11月には後趙の石聡の侵攻に対して祖約は救援の要請を再三朝廷にしたが、朝廷はこれに応じず結局の所は蘇峻が独自に韓晃を救援に寄越してこれを退けたものの、戦後に朝廷は首都建康の北の備えに涂塘の修繕を議題に挙げ、これに祖約は見放されたものと朝廷への不信感を一気に募らせた。加えて庾亮は蘇峻の存在を危険視して備えとして温嶠を都督江州諸軍事、江州刺史として武昌に鎮させ、緊張が高まった。