泉領奪還へと向かう仙台藩富田小五郎の1大隊だったが、既に水田地帯を進軍中に新政府軍に捕捉されていた。当時の諸藩同様、冨田隊は密集陣形で前進しており、薩摩藩の最初の砲撃で多数の負傷者を生じる。その上、間髪を入れず薩摩藩が突撃を敢行し、大村藩は側面に回りこんでの一斉射撃を仙台藩富田隊に浴びせかけた。たちまち富田隊は総崩れとなり、輸送艦の停泊する小名浜方面へと撤退を始める。沖には太江丸と長崎丸が停泊しており、富田隊は海上での立て直しを図っていた。だが、中ノ作から沖合いの輸送艦までは30人乗り程度の大きさの伝馬船にのって沖を目指さねばならず、数も足りないために数度の往復が必要となった。それでも負傷者から搬送させようと奮闘する富田らの尽力で輸送は進み、薩摩藩が殺到する直前に最後の30人が乗り込む。後は沖へと漕ぎ出すのみだったが、潮の流れは干潮となっていた結果、船は沖へ向かうどころか浜へと近づいていく。そして浜には薩摩藩兵らが銃を構えて待ち構えていた。仙台藩兵は為す術もなく銃撃を浴びることになり、この日仙台藩の戦死者は64人に及び、中には殿を務めた富田も含まれていた。海上に逃れた仙台兵も怪我人と士気の低下、隊長の戦死により大隊としての機能を喪失した。
柳河藩、佐土原藩は堅牢な陣地で抗戦する列藩同盟軍と相対し、攻略の糸口が掴めずにいた。だが午後、列藩同盟軍の左側背に突如として出現した薩摩藩12番隊に同盟軍は動揺し、柳河藩、佐土原藩も合わせて攻勢を開始する。さらに同盟軍の後背に大きく迂回してきた薩摩藩1番隊が現れるに至って戦況は決し、同盟軍は壊走状態となる。柳河藩、佐土原藩は湯長谷藩へ向けて前進した。一方、仙台藩は汽船長崎丸と太江丸をもって磐城平城に増援を送り、輸送を終えた両船舶に平潟への砲撃を命じた。平潟の守りである笠間藩兵に不安のあった新政府側は仙台藩の上陸作戦を恐れて狼狽したが、兵員を既に下ろした両汽船は砲撃のみで引き上げていった。だが、新政府側の懸念は消えず、柳河藩兵を全軍呼び戻して平潟の警備に当たらせた。29日、柳河藩を守備に残したことにより山側の部隊が佐土原藩のみとなったため、新政府軍は再編成を行って岡山藩兵を山側に転換した。岡山、佐土原の両藩は前進を続け、湯長谷兵の主力は藩主内藤政養と共に高野方面にいたこともあって湯長谷館を難なく占領した。増援として泉藩と湯長谷藩に向かっていた仙台藩柴田中務の1大隊は、林道通過中に左右から攻撃を受けて多数の死傷者と逃走兵を生じさせることになり、残存の部隊は磐城平城へ撤退した。
列藩同盟軍は小浜付近に陣を築き、先鋒の薩摩2番隊を迎え撃った。これに対し、薩摩郡は軍を2つにわけて一隊で迂回攻撃をさせて挟撃して敗走させた。敗走した同盟軍はなおも泉藩の南方で陣を敷いたが、これも迂回攻撃に抗しきれず敗走を重ねた。同日、新政府軍は泉藩の藩庁泉陣屋に到着するが、藩主本多忠紀一行が退却した後だったため難なく占領した。泉に駐屯した新政府軍だったが、西  南方面からの銃声で湯長谷が戦闘中であることを知り、薩摩藩12番隊は戦闘中の柳河藩、佐土原藩を援護すべく新田坂方面へ向かった。また、続いて出発した薩摩藩1番隊は新田宿を通過して敵後方に回り込もうしていた。
28日午前、新政府は植田で軍を二分し、薩摩藩、岡山藩、大村藩は海沿いを通り泉藩へと向かい、柳河藩、佐土原藩は山道を通り湯長谷藩・平藩へ向かった。
20日、飛隼丸の岡山藩兵302名と三邦丸の柳河藩317名が平潟に到着した。増援を得た新政府軍は薩摩藩、大村藩、佐土原藩に前述の両藩を加えて1,500名を数えるに至る。しかし、それでもなお磐城地方制圧に動ける人員ではなく、後続の第三陣、第四陣らを待ちながら平潟周辺を抑えるのが基本方針となった。列藩同盟軍も平潟で政府軍に自由な行動を許すわけにはいかず、続々と援軍を送りこもうとしていた。中村藩は7小隊と砲一門を磐城平城に送り、会津若松に駐屯する米沢藩1大隊も兵を割いて援軍を派遣し、この地域を重視する仙台藩は参謀に古田山三郎を任じ、桃生郡小野領主の富田将監、桃生郡小郡領主の富田小五郎、柴田郡船岡領主の柴田中務の三名に各1大隊を委ね、計3大隊は海路で小名浜を目指した。
2000年には、DSM-IVの「テキスト改訂版」（text revision）が出版され、DSM-IV-TRとして知られている。診断カテゴリーと診断のための大部分の基準に変更はなかった。各々の診断における追加の情報の一節と、ICDとの整合性を保つための診断コードが更新された。5軸からなる体系をまとめた。第1軸は臨床的障害を取り入れる。第2軸はパーソナリティ障害と精神遅滞を取り扱う。残りの軸は、医療的な評価のための診断基準の機能的な必要性に応じ、医学的、心理社会的、環境的、また幼少期の要因を取り扱う。DSM-IV-TRは374の診断を含み、943ページの長さであった。DSM-IIIでは主要な診断名の有病率が著しく高く報告されるようになり、過剰診断を促していると批判されたため、DSM-IVでは7割以上の診断基準に「著しい苦痛または社会的、職業的、その他の領域での機能の障害を引き起こしている」という項目を追加した。しかし、その後も主要な製薬会社は強力なマーケティングを展開し、アメリカでは精神障害の罹患率が毎年上昇し続け、注意欠陥多動性障害が3倍、自閉症が20倍、子供の双極性障害が40倍、双極性障害は2倍となり。伴って処方箋医薬品による死亡が違法薬物によるものを超えることとなった。デイヴィッド・ヒーリーは、製薬会社が主導する双極性障害の流行を告発する『マニア：双極性障害の小史』を書いた。2010年には国連子どもの権利委員会が、ADHDが薬物治療されるべき障害とされていることを懸念し、診断数の監視や調査研究が製薬会社と独立して行われるようにと提言している。経済協力開発機構（OECD）は、抗うつ薬の使用の上昇が適切であるか懸念が持ち上がっているとして、過剰処方が指摘されている。次のDSM-5において定義が変更されることが判明した結果、APAに対して根拠に基づく医療の方法を用いて再調査を行うべきという50の精神福祉団体による請願が出された。一方で、APAはそれに関して声明を出していない。