1908年、ゲリはレオ・ラウバルとアンゲラ・ヒトラーの娘（第2子）としてオーストリアのリンツで生まれた。兄のレオ、妹のフリードルの三人兄妹であった。8歳の時に父親が死亡し、母親の手で育てられることになった。その後、母親がヒトラーの身の回りを世話するようになったため、ゲリは叔父と緊密な生活を送ることになる。1928年にはヒトラーが別荘ベルクホーフを入手すると、ゲリは母親、フリードルとともに住居するようになった。
メリダは1558年10月9日に、パンプローナの住民フアン・ロドリゲス・スアーレス(Juan Rodríguez Suárez)が、鉱山を探している間に発見された。街は彼の故郷のスペインのメリダ にちなんで名づけられた。最初の移住地は、現在の街よりも30km程南のXamúに位置していた。しかし、原住民との衝突が度々起きていたため、ロドリゲス・スアーレスは1559年11月に、居住区をEl Punto（現在のメリダ市Zumbaエリア）に移動しなければならなくなった。ロドリゲス・スアーレスが創設したこの街は、ヌエバ・グラナダ副王領によって承認を受けていなかったため、彼を逮捕するために、1560年にフアン・デ・マルドナード (Juan de Maldonado) が派遣され、新市は公式に認められた。6月24日、マルドナードはメリダを高台の上にある現在の場所に移し、"Santiago de los Caballeros"　と改名した。1607年まで街は、現在のコロンビアにあるトゥンハ (Tunja) の一地域として統治された。
高瀬ダムは長野県内屈指の紅葉の名所・高瀬渓谷にあり、特に堤頂から見る紅葉は燃え立つように鮮やかで見る者を感動させる。曽野綾子の小説『湖水誕生』にも描かれている高瀬ダム調整湖は2005年（平成17年）、大町市の推薦によってダム水源地環境整備センターが選定するダム湖百選に選定された。このように国立公園内の自然環境保護を目的に自家用車乗り入れを全面的に禁止しているダムとしては高瀬ダムのほか黒部ダム、豊平峡ダム（豊平川）がある。ダム湖の奥にある秘湯・湯俣温泉晴嵐荘は槍ヶ岳北面や野口五郎岳へ登山するにあたり重要なベースキャンプで、高瀬ダムからは徒歩2時間半の距離にある。かつては手掘りで温泉がわき出たと言われている。付近には七倉ダム・大町ダムのほか大町市エネルギー博物館などがあり、車で20分ほど北に向かえば黒部ダムに向かう大町側入口の関電トンネルに、1時間30分ほど南へ向かえば奈川渡・水殿・稲核の安曇三ダムにも行くことが可能であり、日本屈指の電源地帯を周遊することができる。
信濃大町駅から七倉ダムまでタクシーで30分、約6200円。七倉ダムから高瀬ダムまで特定タクシーで15分、約2100円。高瀬ダム自体は開放されているが中部山岳国立公園内であるため、自然環境保護と施設管理の面から下流の七倉ダムより高瀬ダム方面の自家用車の乗り入れが禁止されている。従って高瀬ダムへ行くための交通手段としては、七倉ダムより徒歩（片道1時間30分）、もしくは乗り入れ許可を受けた指定タクシー（15分）に限られる。指定タクシーは七倉ダム湖畔にて待機しており、片道2,100円で乗車できる。かつては高瀬川テプコ館より発車する無料送迎バス（予約制）が存在した。約2時間の行程でダムと発電所を見学することができたが、同館の廃止に伴い送迎バスも廃止された。
本震後、NTT西日本の固定電話では、数時間に渡り通話規制が行われ災害用伝言ダイヤルが設置された。福岡・佐賀・長崎の3県への発信は約4時間にわたり規制が行われたほか、災害用伝言ダイヤルの利用者件数は3月25日までに8万4000件を数えた。携帯電話においては、通話規制は夜まで続き、輻輳の影響もあり通話は繋がりにくい状態だった中、Eメールやウェブは規制を受けず、各社の災害伝言板サービスも含め、効果を発揮した。NTTドコモ九州では、地震直後に通信量が通常の休日の20倍に達したため75%の通話規制が行われ、徐々に緩和しつつ、午後11時ごろまで続けられた。NTTドコモ、au・ツーカー (KDDI) の両社も携帯電話向け災害用伝言ダイヤルを設置し、それぞれ3万8000件、8,600件の利用があった。メールやウェブについては、普及率は低かったが、携帯電話よりもパソコンの方が繋がりやすい傾向があった。一方、官公庁やライフライン関係事業者の携帯電話に災害時でも回線を確保する災害時優先電話において、通話規制を行う装置が故障するトラブルが発生し、12時40分ごろまでの約2時間にわたって一般の電話と同じく繋がりにくい状態となった。契約件数は九州全体で2,130件、福岡県で約1,100件に上る。佐賀県唐津市では、地下の電話線損傷により一時約300世帯で電話が不通となった。地震後行われたアンケートでも地震当日に困ったこととして最も多く挙げられたのが携帯電話の不通で、回答者の7割を占めた。次いで挙げられたのも家族との連絡不通、固定電話の不通であった。一方、地震直後に情報を入手した経路としては、NHKのテレビ放送が7割、民放のテレビが5割、家族やご近所との会話が2割、インターネット（パソコン）が1割強などという結果が出ている。この地震では、災害時の通信や情報収集の手段としてEメールやウェブを利用する傾向が強くなり、同様の都市型震災でもFAXが多く利用された1995年の阪神・淡路大震災当時と比べて大きな変化が見られた。