総合競技大会「全国スポーツ祭典」を2年に1回開催する（第8回まで「全国青年スポーツ祭典」として毎年開催していた）。「全国競技大会」（競技ごとの選手権大会）を全国スポーツ祭典が開かれない年に開催する。創立30周年の1995年11月12日に現名称に改めた。現在、同連盟の公式サイトでの組織概要紹介によると、同連盟は2013年12月現在で13種目の全国種目組織、25都道府県で結成された各都道府県連盟、その他の地域組織などによって構成されている。また、構成数は4201クラブ・5万5783名で、内訳は登山35.7%、卓球28.7%、テニス10.2%、野球8.0%、スキー5.5%、水泳2.6%、サッカー3.2%。バレーボール1.8%、その他2.7%となっており、日本勤労者山岳連盟が最大の加盟組織となっている。また、加盟団体に対して外部の競技団体への参加を認める立場にあり、体協やその加盟団体が主催する大会への参加、あるいはオリンピックなどの国際大会への参加も可能となっている。各スポーツ団体が加盟する全国組織という点で同連盟と体協は共通の性格を持つが、両者の接点はなく、お互いの公式サイトでも相互リンクは設定されていない。同連盟は設立目的に「スポーツを国民の基本的な権利として確立」「スポーツの自主的で民主的な発展を推進」をうたっている。また「スポーツは平和とともに」を掲げ、平和な世の中でこそスポーツが楽しめるとし、平和運動にも関わる。毎年夏、全国各地の連盟で核兵器廃絶と平和を求めるピースラン「反核平和マラソン」を実施する。東日本大震災の原発事故により核エネルギーに頼らない政策を求めるアピールも併せて行う地域もある。また、5年に1度「東京～広島・長崎1500ｋｍ反核平和マラソン」を約15日間かけて開催する。2015年は初めて福島県から出発し長崎県までを核兵器廃絶、世界平和を訴えて走る「福島～東京～広島・長崎1800ｋｍマラソン」を開催した。「いつでも、どこでも、だれもがスポーツを」を掲げ、トップアスリートだけでなく、市民スポーツの振興・発展を目的とした活動を行っている。卓球、陸上、水泳、野球、バレーボール、バスケットボール、サッカー、テニス、バドミントン、スキー、ウォーキング等の各種目の競技大会や指導者育成を行うほか、国や地方自治体に対してスポーツ環境の整備要求などスポーツに関する広範な活動を行っている。海外のスポーツ団体との交流活動も盛んであり、フランスのFSGT（フランス勤労者スポーツ・体操連盟）や韓国体育市民連帯とは定期的に交流を行っている。2014年11月8日に「基本的人権としてのスポーツ」の実現に向けて研究を進めるとともに、一般市民のためのスポーツ科学とその体制の創造・発展に寄与することを目的に研究活動を行うスポーツ科学研究所（所長　山崎健）を設立した。
写真家のロン・ハリスが女性の肉体美を強調させ、当時最新だったエアロビクス番組を立ち上げて出来た、おしゃれでファッショナブルな構成のエクササイズ番組であり、毎回セクシーな女性ダンサーがカラフルなハイレグのレオタードで踊ったものであり、日本では1982年頃から深夜か早朝を中心に放映された。最初の本放送の時はオロナミンC（大塚製薬）がスポンサーであり、タイアップCMも作られていたという。
観光基本法の制定に際し、法案作成の事務作業をした衆議院法制局では、観光の法的定義を試みたものの困難であると断念し、観光概念は世間で使われているものと同じ意味であるとしたと伝えられている（運輸省観光局監修『観光基本法解説』学陽書房1963年p.208）。用語としての観光は、朝日新聞データベース「聞蔵」による検索結果によれば、当初は固有名詞（観光丸、観光社、観光寺等）に使用されるケースしかない。普通名詞として使用された初めてのケースは、1893年10月15日に日本人軍人による海外軍事施設視察に使用された「駐馬観光」である。その後日本人軍人から外国人軍人、軍人以外の者の海外視察等へと拡大してゆき、最終的には内外の普通人の視察にも使用されるようになっていったが、いずれも国際にかかわるものである点ではかわりはなかった。明治期に多くの概念が西洋から輸入され、漢語を用いて造語され、収斂していった。社会、宗教、会社、情報等がその例として認識されているが、字句としての観光はこれらの新たに造語されたものとは異なり、既に存在していたものである。前述の通り固有名詞の一部として使用され朝日データベースに登場もしている。一方tourismが用語として日本社会において造語しなければならない状況にあったのは現在の資料では不明確である。touristに関してはツーリストと外来語のカタカナ表示がなされていた。概念の明確化が求められる法令において観光が使用されたのは、1930年勅令83号国際観光局官制がはじめてである。朝日新聞データベースから推測されるように、世間では観光が国際にかかわるものに限定されて使用されていたにもかかわらず国際観光と表現した経緯につき、『観光の日本と将来』観光事業研究会1931年及び『観光事業10年の回顧』鉄道省国際観光局1940年に江木翼鉄道大臣（当時）の強い思い入れがあったと記述がなされている。当時の語感からすれば外遊に国際をつけて国際外遊と表現したかの印象があったのであろう。しかしこの時に観光に国際をつけたために国内観光の用語の発生する余地ができたとも考えられる。国際観光局の英文名はBoard of Tourist Industryとなっており、国際にあたる表示はなされていない。朝日新聞データベース「聞蔵」による記事検索では、ツーリストは1913年から外国人にかかわるものとして使用されているが、原語のtourist自体が当時原語国で外国人にかかわるものに限定されていたのかの立証は、これからの研究課題である。ツーリズムという用語については朝日新聞データベース「聞蔵」によれば、戦前は検索されないどころか、昭和末期までほとんど検索結果に表れてこない状況である。なお、観光が国内観光、国際観光を区別しないで使用されるようになったのは、戦後連合国の占領政策が終了する時期、つまり日本人の国内観光が活発化する頃からである。政府の観光政策審議会の「今後の観光政策の基本的な方向について」（答申第39号、1995年6月2日）」では、観光の定義を「余暇時間の中で、日常生活圏を離れて行うさまざまな活動であって、触れ合い、学び、遊ぶということを目的とするもの」とし、「時間」、「場所・空間」、「目的」の3つの面から規定している。さらに、「21世紀初頭における観光振興方策について」（答申第45号、2000年12月1日）によると、「いわゆる『観光』の定義については、単なる余暇活動の一環としてのみ捉えられるものではなく、より広く捉えるべきである。」としている。2008年10月1日、国土交通省の外局として「観光庁」が発足し、第1種旅行業者の登録は、従来の国土交通省大臣登録から観光庁長官登録に変わった。