1966年、気筒あたりの排気量を拡大した645型エンジンが発表された。出力はノンターボのV12型とV8型ターボで1500馬力（1100kW）、V12型ターボで2300馬力（1700kW）、V16型ノンターボで2000馬力（1500kW）、V16型ターボで3000馬力（2200kW）であった。EMDはまた、SD45型機関車用に3600馬力（2700kW）を発生するV20型ターボエンジンを開発した。これは初の20気筒エンジンを採用した機関車である。最終型である645F型エンジンでは、V16型で3500馬力（2700kW）まで出力が向上された。1972年、モジュラーコントロールシステムを採用するなどしたコンセプト、Dash 2（形式に「-2」が付されることを意味する）を発表した。その代表は、機関車史上特筆すべきSD40-2であった。3,945両が製造され、SD40シリーズ全体では5,752両が製造された。そのほとんどは現在もなお使用されている。1984年、EMDのコントロールシステムはマイクロプロセッサを使用したものへと変更され、動輪の空転制御をコンピュータでするようになった。
第二次世界大戦中、EMDは一時的に機関車の製造を中止した。ディーゼルエンジンはアメリカ海軍の船舶用に振り向けられたのである。機関車の製造を再開したのは1943年からであった。戦時物資の補給輸送のため、多くの機関車が必要となったのである。しかし、戦争はEMDにとって天恵であった。アメリカン・ロコモティブやボールドウィンなどのライバルメーカーが前近代的な蒸気機関車、スイッチャー（主に入換用のディーゼル機関車）などの製作に専念させられていく一方で、唯一EMDだけがディーゼル機関車の製造を続けることができたのである。終戦時、EMDの機関車製造はフル回転の状態であった。しかも、新型のF3や旅客用のEシリーズである。ボールドウインは、いまだ蒸気機関車列車全盛と錯誤していた。
当初製造されていたのは201Aエンジンであるが、EMCは1930年代末までに強力なディーゼルエンジンを作り上げた。そのエンジンは、気筒あたりの排気量が567立方インチ（9.3リットル）であることにちなみ、567型と呼称された。このエンジンはOHC2ストロークのスーパーチャージャーつきエンジンで、気筒あたり4つの排気バルブを持つ。これをV型6気筒、V型8気筒、V型12気筒、V型16気筒に組み合わせて、要求される性能に答えた。そのエンジンは、まず最初はキャブ・ユニットタイプの旅客用機関車、Eシリーズに搭載されたが、EMCの目指すところは貨物用機関車であった。旅客輸送は、鉄道にとってあまり利益の出る事業ではない。蒸気機関車から貨物輸送の役割を奪うことこそ、大切な事業であった。EMCは貨物用機関車のユニット（運転台のある機関車とない機関車を組み合わせて使用する＝ユニット）、FTを試作し、全米でのデモ走行を開始した。デモは大成功し、とりわけ西部の鉄道は砂漠で蒸気機関車に水を補給する苦労から解放されるとしてFTを大歓迎した。EMCは1日1両のペースで機関車を製造し、600両を売り上げた。1941年1月1日、GMはEMCとウイントンのエンジン部門を統合し、エレクトロ・モーティブ・ディビジョン（EMD）を設立した。1941年以前に作られたGMの機関車はエレクトロ・モーティブ・コーポレーション（EMC）製である。その後、ウイントンは機関車用のエンジン以外、すなわち大型潜水艦や船舶、定置用ディーゼルエンジンの製造を、クリーブランド・ディーゼルエンジン・ディビジョンとして20年間続けた。
1950年10月31日、沖縄群島知事の平良辰雄と兼次佐一らによって結成された。当初は比嘉秀平（後の行政主席）や西銘順治（後の沖縄県知事）などの保守系政治家も在籍しており、幅広い階層からの支持を受けていた。その後、比嘉秀平や西銘順治が相次いで離党（比嘉らは琉球民主党を結成した。のち同党は自由民主党に合流）したことで革新色を強めていき、沖縄人民党（後の日本共産党沖縄県委員会）とともに沖縄県祖国復帰協議会に加盟して沖縄本土復帰運動の中心に立っていった。しかし人民党との共闘については党内でも批判があり、度々路線対立が起きた。1970年の国政参加選挙で、衆議院に安里積千代が当選し、国会に議席を得た。1972年の本土復帰を前に、日本社会党への合流が提案された（このとき、沖縄人民党は1973年に日本共産党に合流した）。また、当時の安里積千代委員長は党解散の上、各人それぞれが移籍先を選ぶべきだと主張した。安里は復帰後の1972年の総選挙に出馬し、当選すると民社党に移籍した。しかし結局、党自体はどちらにも合流せず沖縄地域政党として存続することになった。県政においては、平良良松、親泊康晴（いずれも那覇市長を務めた）など、現役党員が首長となるケースが見られる。綱領自体は「左右の全体主義を排する国民政党」など民社党に近いものだったが、政策・活動は革新色の強いものとなってゆく。選挙では、民社党は自民党と選挙協力したことが多く、両党は間接的ではあるがしばしば対決することになった。現在は沖縄県議会議員の大城一馬が委員長（第12代：2016年8月～）を務め、委員長代行に比嘉京子（沖縄県議会議員）、副委員長に当山勝利（沖縄県議会議員）、書記長に平良識子（那覇市議会議員）ら各市町村の議員が活動し、沖縄の革新勢力をまとめる存在として根強い影響力を持っている。