戦後に発生した核保有国であるアメリカ合衆国とソビエトの冷戦は従来の平和主義が目指していた平和の実現にとって修正を必要とするものであった。イギリスの哲学者バートランド・ラッセルは『変革する世界のための新しい希望』の中で核時代において平和を実現するためには世界国家を創設する以外に方法がないことを主張している。またフランスの哲学者レイモン・アロンは核兵器によって戦争が勃発する蓋然性は低下したものの、平和を実現する可能性はなくなったと考えていた。しかし、一方で異なる見解が政治学者ジョン・ルイス・ギャディスによって示されている。彼は二つの超大国による対立は国際関係の安定化をもたらし、局地的な紛争があったものの全体的には長い平和が実現されたと認識していた。だが、冷戦が終結すると新しい平和の問題が浮上し、テロリズム、貧困、内戦という戦争に至らないまでも人道の危機に陥っているために平和な状態とは言えない中間的な状態が頻発するようになる。平和学の提唱者であるヨハン・ガルトゥングは行為主体が特定できないような間接的、潜在的な暴力を構造的暴力として概念化し、これを取り除いた状態を改めて平和の目標と定め直している。また冷戦の終結は国際連合の平和維持活動にも発展の可能性を与え、事務総長ブトロス・ブトロス＝ガーリは『平和への課題』の中で平和執行という新しい活動を国連の平和活動として位置づけた。
宗教戦争や近代戦争を歴史的な背景としながらヨーロッパを中心に戦争を抜本的に廃止するための試みが重要な政治的課題として検討されるようになる。宗教戦争を経験したフランスの国王アンリ4世、イギリスのクエーカー教徒ジョン・ベラーズ、そしてフランスの著述家エメリック・クルーセなどによってヨーロッパの平和的な秩序を構築するための政治的、法的、道徳的な提案が示されている。例えばクルーセはヨーロッパ連邦の構想や世界議会によって戦争の問題を解決しようとしている。18世紀のドイツの哲学者イマヌエル・カントはこれらの議論に哲学的な基礎付けを行い、古典的な平和主義の思想を確立した。カントの『永遠平和のために』の中でいくつかの提案を行っているが、その中でも共和制に基づいた政治体制の確立、そして共和制に基づいた国家の連合と国際法の秩序が必須の条件であると論じている。自由で平等な市民により民主的に統治された国家は戦争を忌避し、また共和制に基づいた国家連合もまた同様に戦争を回避しようとするとカントは考えていた。しかし、ナショナリズムの高揚と帝国主義政策をバックとした第一次世界大戦が勃発すると平和主義者はより具体的な計画を必要とするようになった。『十四か条の平和原則』を発表したアメリカ合衆国の大統領ウッドロウ・ウィルソンによって主導された国際連盟の発足はカント的な平和主義の構想を具体化したものであった。この取組みは第二次世界大戦によって一時的に失敗するが、戦後に改めて創設された国際連合は普遍的な国際機構として世界の平和を維持する役割が期待された。
素朴な平和主義の考え方は古より西欧だけでなく世界各地の文化として認められる。古代中国においては思想家墨子における非攻の考え方、墨守から非戦が挙げられる。日本でも最初の成文基本法である十七条憲法の中で「一に曰く、和（やわらぎ）を以（もち）て貴（たっと）しとし、忤（さか）ふること無きを宗とせよ。」と記述されている。古代ギリシアの都市国家アテネでは喜劇作家アリストファネスが平和3部作である『アカルナイの人々』、『平和』、『女の平和』の中で平和主義を訴えている。古代ローマの禁欲主義者の思想には平和主義を思想として形成し始めた初期の段階が見られ、世界国家の構想を含む世界市民主義(cosmopolitanism)が成立している。同時にローマ時代ではキリスト教の成立に伴って宗教的な非暴力の教義も出現している。『神学大全』の著者であるトマス・アクィナスはキリスト教の立場からある一定の条件の下で行われる戦争だけを正しい戦争として規定することで平和の実現を提案している。またルネサンス期において人文主義者デジデリウス・エラスムスの『平和の訴え』によりすべての人間の義務とは苦痛を与えることではないという立場から戦争を批判した。このようなキリスト教的なユートピア主義(utopianism)に基づいた平和主義は近代以後により一般的な政治理論に基づいた平和主義として発展することになる。
日本国内の鉄道事業者においては、日中戦争末期から太平洋戦争に突入し戦局が激化しつつあった時期にかけて、軍需産業の活発化などの要因によって利用客が急増し、輸送力増強が喫緊の課題となっていたが、このような状況は沿線に軍需関連の工場を数多く抱える武蔵野鉄道および（旧）西武鉄道が保有する各路線においても同様であった。特に1927年（昭和2年）4月の東村山 - 高田馬場間開業に伴って支線に格下げされた（旧）西武鉄道国分寺線に至っては、従来旧態依然とした蒸気機関車牽引による客車列車が1時間に1本程度運行される程度の非電化ローカル線であったものが、一大軍事地域であった立川方面（国分寺乗り換え）への通勤需要や、国分寺線沿線に点在した軍需工場への通勤客急増に伴って極度の輸送力不足に陥り、車両の増備が必要不可欠な状況となった。しかし、同時期には国家総動員法成立に端を発する戦時体制への移行に伴って、鉄鋼を始めとした鉄道車両の製造に不可欠な資材が軍需産業へ優先的に回されたことによる資材不足から、車両の製造にも支障が生じつつあった。そのため、1941年（昭和16年）に武蔵野鉄道は7両の中古電車を、（旧）西武鉄道は2両の中古電車をそれぞれ他事業者より購入し、さらに（旧）西武鉄道は1943年（昭和18年）から翌1944年（昭和19年）にかけて、蒸気機関車2両・内燃動車5両（蒸気動車1両含む）・電車1両の計8両の中古車両を導入、いずれも戦時中の輸送力増強に用いた。両事業者にとって中古車両の導入は被合併事業者からの継承車両を除外すると開業以来初の事例であり、当時の逼迫した情勢の一端を示すものである。