1960年代、ヨーロッパのフリージャズ・バンド、マンフレート・ショーフ・クインテットの一員だった。続いてカンとサイケデリック・ロックに挑戦した。バンドの代表作『タゴ・マゴ』の収録曲「Halleluhwah」での超絶的なドラミングで伝説となる。尋常ならざる「メトロノーム」スタイルのドラム奏法で知られる。カンのメンバーたちは「ヤキは半分人間で半分マシーンだ」と評した。セックス・ピストルズのフロントマン、ジョン・ライドンは自伝『Still a punk』において、「ピストルズ解散後、いちばん組みたかったドラマーはヤキ・リーベツァイトだった」と書いた。1980年、ファントムバンドに加入。また、「Drums off Chaos」や「Club off Chaos」といったドラム・アンサンブルを組んだ。後にジャー・ウォブル やフィリップ・ジェック (Philip Jeck)と共演。ジャー・ウォブルのアルバム『30 Hertz Records』をプロデュースした。ブライアン・イーノのアルバム『ビフォア・アンド・アフター・サイエンス』、デペッシュ・モードのアルバム『ウルトラ』などに参加した。近年はバーント・フリードマンのアルバム『Secret Rhythms』、シラーのアルバム『Atemlos』に参加した。
YouTubeに、製造現場の衛生状態やパワーハラスメントの存在など同社の職場環境を貶める動画を投稿されたとして、同社がYouTubeのアメリカの運営会社に対し、動画を削除するよう依頼したが、運営会社が応じなかったため、同社は徳島地方裁判所に訴訟を提起。その後同地裁は同社の訴えを認め、運営会社に対し動画の削除と発信者情報の開示を命じる仮処分命令を出した。
日亜化学工業の元社員である中村修二が、在職時に小川信雄社長（当時）の支援を受けて、窒化ガリウム系化合物単結晶膜の製造に利用可能な「ツーフローMOCVD技術」（通称404特許）を発明した。2001年8月、この特許権帰属確認と後に譲渡対価請求を求めて日亜化学工業を提訴し、注目を集めた。なお、訴訟提起時には小川信雄は既に社長を退いており、娘婿の小川英治が社長に就いていた。2005年1月、裁判所が和解を促し中村も裁判のこれ以上の長期化を嫌ったため両者は和解した。中村は裁判後弁護士とは異なる記者会見を設け「日本の司法は腐っている」と述べた。この訴訟などを機に職務発明の扱いが社会問題になり、特許法の改正が行われた。本訴訟中に日亜化学工業は404特許を「量産には必要のない技術」であるとして無価値であることを幾度も述べ、その特許権を2006年2月に放棄した。日亜化学工業は「アニールp型化現象」が量産化の鍵であったと主張している。中村修二は後にノーベル物理学賞を受賞したが、そのときの共同受賞者である天野浩は中村の功績について、「中村さんは実験の神様みたいな人。あの人がやったから実用化が急速に進んだ。この材料が注目された最大の功績者は中村さんじゃないかと思う」と語っている。
日亜化学工業は、20世紀中には困難と言われていた高輝度の青色発光LEDを1993年11月に製品化した。そのほか、青色LEDと蛍光体を組み合わせた白色LEDを開発し、携帯機器のバックライトや車載照明などへの利用が進んだ。また、第3世代光ディスクに不可欠の青紫色LDも開発するなど、同分野の技術開発は大きく進展した。開発を担当した中村修二は2014年のノーベル物理学賞受賞のインタビューで、感謝したい人物の筆頭として在職時の社長であった小川信雄の名を挙げ、「開発したいという私の提案を5秒で決断し、米国留学と中小企業としては破格の研究開発費を用意して支援してくれた。彼は私が知る最高のベンチャー投資家だ」との主旨を述べた。中村と日亜は下記のように長らく対立が続いており、中村が2014年の文化勲章授与時にマスコミを通じて日亜に感謝を述べ和解を申し出たが、日亜側は「感謝の気持ちで十分」と面会を断った。
「日亜」（NICHIA）は、日本の「日」（NICHI）とアジア、アメリカ、オーストラリアの「亜」（A）を表している。社史によれば、この社名には、創業者の「日本を中心に四海仲良く肩を並べて発展していこうという思い」が込められている。
1945年、日本が第二次世界大戦で敗北すると、全国の炭鉱の様相は労働者と経営者との優劣関係が逆転し、生活環境や労働待遇改善を目指して強力な闘争を開始した。また、戦中の抑圧的な労働から解放され、生活防衛や職場環境の改善を目指した要求を次々と提起した。各地の炭鉱で自発的に起こった労働運動は、やがて連合国軍最高司令官総司令部(GHQ)による日本の民主化政策の下、日本社会党や日本共産党等の革新政党の支援を受けて組織化され、多くの組合員を獲得した。1947年には社会党首班の片山哲内閣が成立し、時限的に炭鉱国家管理を定めた臨時石炭鉱業管理法が成立したが、片山内閣はこの強力な実施を求める炭鉱の各労働組合、およびその支持を受ける党内左派と、法案の内容は社会主義色が強過ぎるとして頑強に抵抗する連立与党の民主党との狭間に立たされ、政権運営に苦慮した。一方、炭鉱での労働運動としては、1947年1月に炭鉱労働組合全国協議会（炭協）が結成されていたが、上部組織の全日本産業別労働組合会議（産別会議）を主導する共産党を嫌って「民主化運動」を唱えた右派系（社会党系）の組合が離脱し、同年末には速くも民主化同盟（民同）系の炭鉱労働組合協議会（炭労＝当時）と産同系の全日本石炭労働組合（全石炭）が並立した。しかし、賃上げ闘争などで各団体は共通の利害を持っていたため、1949年に全石炭は、もう一つの分裂団体である炭鉱協とともに炭労への合流を決定した。