1936年以降、マーク1ヘルメットは改良型の中帽と伸縮式顎紐が取り付けられるようになる。これにわずかな改良が加えられたマーク2ヘルメットが採用されると、第二次世界大戦を経て1940年代後半まで英連邦各国軍で標準的に使用された。オーストラリア、ニュージーランド、カナダ、南アフリカなど、いくつかの連邦国ではイギリス本国とは異なる仕様でマーク2と呼ばれるヘルメットを開発した。また同時代には警察、消防、防空警戒隊（ARP）などもブロディ・ヘルメットを着用していた。ARPでは、一般隊員用の黒地に白のWを書いたものと、班長用の白地に黒のWを書いたものの2種類が使用されていた。民間販売用に改良を加えたズッカーマン・ヘルメットなるヘルメットも開発された。その名称は設計に携わったソリー・ズッカーマンにちなみ、従来のブロディ・ヘルメットよりも深く、普通の軟鋼から成形されていた。1944年、英国では大きく形状を変更したマーク3ヘルメットを採用した。マーク3ヘルメットはその形状から亀形ヘルメットと通称された。一方、アメリカでは顎紐や中帽に独自の改良を加えつつ、1942年まで全軍でM1917ヘルメットを使用し続けていた。1942年にはM1ヘルメットが採用されている。1927年にチャールズ・エヴェンデンが結成した退役軍人組織メモラブル・オーダー・オブ・チン・ハット（Memorable Order of Tin Hats, MOTH, 「スズ帽の記憶されし騎士団」の意味）の名前は、ブロディ・ヘルメットのニックネームの1つであったスズ帽（Tin Hat）に因んでいる。
ブロディ・ヘルメットが初めて投入された戦闘は、1916年4月に起こったセント・エロワの戦いであるとされる。またアメリカ軍は1917年にフランスに展開し始めた時点で配備を進めている。アメリカ政府はまず40万個程度のブロディ・ヘルメットを英国から購入した。1918年1月以降はアメリカ国内で米陸軍による製造が始まり、これらアメリカ製ブロディ・ヘルメットにはM1917ヘルメットの制式名称が与えられた。終戦までにアメリカ製M1917ヘルメット150万個を含む、750万個のブロディ・ヘルメットが製造された。
第一次世界大戦初頭、多くの国では将兵に鋼鉄製ヘルメットを支給していなかった。大抵の場合、前線の将兵は近代的火器に対してあまりに非力な布製の帽子を着用していた。ドイツの革製ピッケルハウベなどもここに含まれる。その為、前線では頭部を負傷する兵士が大勢発生しており、事態を深刻に受け止めた仏陸軍では1915年夏に世界で初めての近代的鋼鉄製ヘルメット開発に踏み切った。最初に開発された鋼鉄製ヘルメットはいわゆるスカルキャップ型のもので、布製の帽子の下に着用するものだった。しかし同年8月にはオーギュスト＝ルイ・アドリアン(August-Louis Adrian)が設計したヘルメットがM1915として採用されている。このヘルメットは後にアドリアンヘルメットと通称された。以後、他の国でも鋼鉄製ヘルメットの開発が行われていくことになる。
1930年、中野直次が富山県高岡市で中野天栄堂として創業。戦後に中野薬品工業株式会社となり、1972年に大洋薬品工業株式会社へ改名。1988年に本社所在地を愛知県名古屋市に変更する。1967年、丸大産業（現在の大洋グループ）の新谷泰助が代表に就任してからは大洋グループの企業である。大洋グループには、高山グリーンホテル、乗鞍ハイランドホテルなどのホテル業のほか、建設会社、ハウスメーカーなどの関連企業がある。新谷泰助が会長に退いた後、1974年から約36年間にわたって新谷重樹が社長を務めてきたが、2009年の胃潰瘍薬誤配合事件で業務停止命令を受けた責任をとり、2010年9月30日に辞任。翌10月1日、新谷家とは関係がない島田誠が新社長に就任した。新谷は一時的に代表権のある取締役会長に就くが、2010年度末には同職から外れる予定。不祥事を受けて、品質管理を強化するため558種類ある自社製品を削減することを検討している。不祥事発覚までは、東証及び名証1部への上場を目指していたが上場計画を断念した。第一三共ヘルスケアのシスティナC、ペラックコールド3（いずれも旧・第一製薬の製品）、ルルアタックIBは同社が製造するなど、他社製品のOEMや新薬メーカーの長期収載品など受託製造（2010年5月現在で54社313品目を受託生産）を行っており、オリジナル品と合わせて960品目に達している。これは国内最多品目製造会社である。業績急成長による品目数の増加に対して、社内体制の整備と品質管理体制のバランスが取れていないためと考える後述の品質事故等に対する社内改革を目的として、社内再発防止委員会と社外有識者委員会を2010年4 - 5月に設置した。2010年8月、「今般の不祥事の原因と対策に関する報告」と題した報告書が、同社の社内再発防止委員会の活動内容としてホームページ上で公開された。報告書では「ガスポートD錠20mg」の誤配合事件は、信賞必罰による社内処罰（工場でミスによる損害が発生した場合、ミスを犯した社員名を社内で氏名公表し、損害金額に応じて、賞与減額査定、譴責、降格などの処分を実施）を恐れた秤量、混合工程の責任者が別ロットの試験用サンプルを品質部門に提出（差し替え）するように打錠工程の責任者に依頼し、責任者は安易にその依頼を受けて行動していたことが判明したと報告した。また、この意図的操作を実施した両責任者に対して降格と異動を、さらに工場長の降格や上位責任者の選任化、管理者の交代や先述の社長交代を実施し、組織、人員の刷新をすることで、新しい品質保証体制の構築、組織改革を推進すると報告したが、その後も続々と品質問題、回収事例が発生した。（#問題点を参照）