実家は書店。1981年、「魔法使いは知っている」で白泉社の第6回アテナ大賞第2席を受賞。この作品が1982年『花とゆめ』（白泉社）第4号に掲載され、デビュー。なお、この作品は早紀シリーズ第1話として位置付けられている。代表作に『ぼくの地球を守って』など。
2008年、ジョン・グリーンによるヤングアダルト向けの小説『ペーパータウン』 (Paper Towns) が出版される。フロリダ州に暮らす冴えない男子高校生クエンティンを主人公に、幼馴染の女子生徒マーゴとのやりとりを中心として、高校卒業前の微妙な時期の心理を描いた青春小説であるが、物語の後半でクエンティンは、失踪したマーゴを探すべく、地図上にしかないはずの町「アグロー」を訪ねる。この作品はエドガー賞ヤングアダルト部門を受賞、ベストセラーになり、2015年7月には映画化 (Paper Towns (film)) もされた。これによって「アグロー」は広く知られるようになり、作中に登場する架空の店舗「アグロー商店 (Agloe General Store)」を訪ねようとするファンも現れた。こうしたファンのために、2015年夏にロスコーの住民によって「アグローへようこそ！ (Welcome to Agloe!)」という看板が道端に建てられた。2014年2月、アメリカ地質調査所は地名情報システムのデータベースに、「非公式 (not official)」という断りを添えつつ、1998年エクソンモービル社発行の地図を典拠として、「アグロー」を登録した。Google マップにも「アグロー」が記載されていた。2014年2月、ジャーナリスト・作家でブロガーのフランク・ジェイコブズ (Frank Jacobs)  が、ネットフォーラム「Big Think」の自己のブログ連載 "Strange Maps" においてこのことを紹介して話題となった。しかし、Google は 2014年3月に「アグロー」をマップから削除している。ナショナル・パブリック・ラジオ(NPR)の科学担当ジャーナリストのロバート・クラルウィッチ (Robert Krulwich) も、2014年3月にGoogle マップ での「アグロー」の「消滅」について記事を記している。しかし2017年6月4日現在、GoogleMapで"agloe general store"が確認できる。
ワシントンD.C.の市民は、連邦議会に投票権のある議員を送っていない。下院では、投票権のない代議員（準議員）1名がワシントンD.C.を代表しており、現在はエレナー・ホームズ・ノートン（民主党、コロンビア特別区全区選挙区選出）がこれを務めている。代議員は、下院で委員会に出席し、議論に参加し、法案を提出する権限はあるが、議場で投票に加わることができない。また上院には全く代表を送っていない。1961年までは大統領選挙への投票からも除外されていたが、アメリカ合衆国憲法修正第23条によって、D.C.にも選挙人団の中に3人の投票権が与えられた。プエルトリコやグアムのようなアメリカ合衆国の領域も下院に投票権のない代議員を送っている（ただし大統領選挙に参加はできない）が、両地域と異なり、ワシントンD.C.の市民はすべての連邦法と課税に服している。2007年度において、D.C.の住民と企業は204億ドルの連邦税を支払っており、これより少ない州は19州ある上、1人当たりの納税額では最大である。これに加え、公民権運動以前には南部で名ばかりの平等の下で選挙権を奪われていた黒人がD.C.の多数派であるため、当時のように間接的に黒人を投票から締め出す形になっている。2005年の世論調査で、アメリカ人の78%が、コロンビア特別区の住民が連邦議会での代表について50州よりも低い地位しか与えられていないことを知らなかったと答えた。この問題についての認識を高めてもらおうとする運動がD.C.の官民挙げて行われている。1990年からはD.C.当局が2年ごとの連邦選挙に合わせて「影の議員」の選挙を行っており、D.C.公認の「影の上院議員」2名と「影の下院議員」1名（連邦に認められた、投票権なき代表とは別）が存在する。また2000年11月からは市の「代表なき課税（代表なくして課税なし）」という非公式のモットーを、ワシントンの車のナンバープレートに入れてアピールしている。このナンバープレートの登場時に退任直前であったビル・クリントン大統領（民主党）は、趣旨に賛同するとしてこれを大統領専用リムジンに装着した。しかし、ジョージ・W・ブッシュ新大統領（共和党）は、政治スローガンをナンバープレートに載せるべきではないとして、就任後すぐに大統領就任式記念のナンバープレートに取り替えてしまった。なおD.C.は民主党への支持が圧倒的に強固な土地柄である。様々な世論調査によれば、アメリカ人の61%ないし82%が、D.C.は連邦議会での投票権付き代表を認められるべきだと考えている。にもかかわらず、D.C.に投票権付き代表を与えようとする試みは成功していない。その中には、D.C.州昇格運動もあり、またD.C.に上下両院選挙の投票権を付与する憲法修正案も提出されたが、いずれも成功を見ていない。1978年には州なみの上下両院議員の選出権を付与する改憲案が7年以内の批准を条件として連邦議会を通過したが、1985年までに批准した州は16州にとどまり、改憲に必要なの州（38州）に遠く及ばず成立しなかった。D.C.に投票権を与えることに対する反対論者は、アメリカ合衆国建国の父たちはD.C.の住民が連邦議会での投票権を持つことを全く意図していなかった、なぜなら憲法は代表は各州の出身でなければならないと明確に規定しているからだと主張する。また、D.C.を州に昇格させることに対する反対論者は、そのような運動は、州から切り離された国の首都という概念を破壊することになる、州とすることは一つの市に上院の代表権を与えることになり不公平であると主張する。