個々の細胞はクラミドモナスに似たもので、群体を構成する細胞の数は8ないし16個である。それらの細胞が側面で接着し、平板状の群体を形成する。個々の細胞は球形で葉緑体はカップ形をしている。眼点は赤道線上にあり、後方にピレノイドが1個ある。先端には2本の等長の鞭毛を持ち、2個の収縮胞がある。G. pectorale では細胞の直径は7-11μm、群体の径は50μm程度。細胞数は16個で、外側には3個ずつが4方向に並んで正方形の辺を作り、その内側に4個がこれも方形に並ぶ。群体全体は共通のゼラチン質に覆われ、全体としては正方形の四隅の角を切り落としたような形を成し、また細胞間には小さな穴が多数ある。8細胞の群落を持つものもあり、その場合、4個の細胞が列をなし、それが2列、互い違いに出入りする形で配置する。全体はやはりゼラチン質に包まれ、長い平行四辺形っぽい形になる。和名としてはヒラタヒゲマワリが属のレベルの和名で使われているが、G. pectorale の和名とした例もある。ただし近年は別名扱いのことが多く、この名を挙げない文献もある。
1914年（大正3年）12月1日、横須賀海軍工廠で起工。1915年（大正4年）2月6日、進水(出渠)。同年3月15日、竣工。第21駆逐隊に所属し、1918年（大正7年）12月1日から1923年（大正12年）5月10日まで馬公要港部（馬公）の警備に従事。同年12月1日から1925年（大正14年）4月1日まで旅順防備隊に所属した。1932年（昭和7年）4月1日に除籍。
宗像 貞氏（むなかた さだうじ）は、宗像神社の第71代・第73代・第75代大宮司。宗像氏の一族。父は宗像氏定、母は陶貞房の娘。子は女子1人。猶子に宗像正氏。
2006年のミス・コリア優勝者で、2007年メキシコシティで開催された「ミス・ユニバース世界大会」に韓国代表として出場。トップ5まで残り、最終結果は第4位。歴代の韓国代表でトップ5に残ったのは1988年の「ミス・ユニバース台北大会」に出場し、準ミス・ユニバースになったチャン・ユンジョン以来2人目。現在はモデル、俳優として活躍中。特技は伽椰琴（カヤグム）、パンソリ。
沖縄県の振興開発や教育行政の向上に尽くした。真和志市長、立法院議員などを務めた翁長助静は実父、那覇市長、沖縄県知事を務めた翁長雄志は実弟。
東海地震については、1978年（昭和53年）に制定された大規模地震対策特別措置法に基づき、地震防災対策強化地域が指定された翌1979年（昭和54年）8月から、日本国政府として予知情報を報告・発表する行政の体制が確立された。静岡県では、重点的に地震や地殻変動の観測が実施されているが、このうち常時観測が行われている体積ひずみ計のデータを主な基準として、「想定東海地震」の震源域におけるプレスリップを検出し、日本国政府機関である気象庁と学会機関である地震防災対策強化地域判定会がそのデータを判定した上で、気象庁が「大規模地震関連情報」または「判定会招集連絡報」（いずれも1979年から2004年まで）、3レベル区分の「東海地震に関連する情報」（2004年から2017年まで）を発表する仕組みだった。東海地震に関連する情報は「東海地震予知情報」「東海地震注意情報」「東海地震に関連する観測情報」の3段階で、最高レベルの「東海地震予知情報」が出されると内閣総理大臣は「東海地震の警戒宣言」を発し、鉄道や道路、学校、病院で緊急措置が実施され、経済・社会活動が制限されるものだった。制度化の契機となったのは、昭和の南海トラフの地震（南海地震と東南海地震）で、すべり残った地域で地震発生が懸念されるとして石橋克彦らが提起した「東海地震説」で、これが国会で立法化に至ったものである。しかし、30年以上経過して想定の地震は未だ発生しない上、日本では他の地域で多くの被害地震を経験した。一方で地震学会では、実用的な地震予知は困難であるという認識が広がり、日本の国策で実施された地震予知計画のレビューでも、実用化は「極めて困難な課題である」とされ（1997年）、国際的にも決定論的な地震予知は、現時点で困難であるとする見解が発表されている（CCEP、2009年）。こうして、実用的地震予知の実情と東海地震予知の体制には乖離があることが、次第に浮き彫りとなっていった。そのため、東海地震に限って「予知できる可能性がある」根拠として、プレスリップがいわゆる「前兆」ではなく、本震の発生たるプレート間の滑りの「早期検知」であるため、と説明がなされることもあったが、この考え方には批判があった。2017年、中央防災会議の下に設置されていた「南海トラフ沿いの大規模地震の予測可能性に関する調査部会」の報告では「現時点において、地震の発生時期や場所・規模を確度高く予測する科学的に確立した手法はない」ことが示された。これを踏まえて、日本国政府は体制を変更し「東海地震に関連する情報」の発表を取り止め、従来の観測網は生かしていくとともに、今後南海トラフ沿いの異常を観測した場合の新たな対応を検討すること、当面の対応として気象庁は「南海トラフ地震に関連する情報」の発表を行い、2017年11月1日から運用を始めた。