天武天皇元年（672年）の壬申の乱における国見の行動は『日本書紀』に見えないが、持統朝において功臣として100戸の封戸を与えられており、大海人皇子方で何らかの活躍をしたことが分かる。天武天皇13年（684年）八色の姓が制定された際、当麻公姓を改め当麻真人姓を賜与された。朱鳥元年（686年）天武天皇の葬儀に際して、直大参の位にあった当摩国見は左右兵衛の事を誅した。これにより、天武朝で軍事に関わっていたことがわかる。持統天皇10年（696年）直広壱の冠位であった国見は東宮大傅に任じられたが、下僚として路跡見が春宮大夫、巨勢粟持が春宮亮に任じられている。東宮大傅は皇太子の教育職で、この場合、軽皇子（後の文武天皇）のための人事である。翌文武天皇元年（697年）8月の軽皇子が即位した際に、国見の東宮大傅の任も解かれたと思われる。文武天皇3年（699年）衣縫王・当麻国見・土師根麻呂・田中法麻呂が、判官4人・主典2人・大工2人を引きつれ、越智山陵を修造するために派遣された。国見の位はこのとき直大壱であった。その後の活動は見えない。
北部は霞丘陵、南部には霞川が流れ、畑や林が広がる。青梅市東部の他の地域に比べると、住宅は少ない。東隣の大門との境には、狭山茶の茶畑も見えてくる。全体的に自然豊かな地である。なお、吹上トンネルはここではなく、黒沢に存在する。
茂山 良暢（しげやま よしのぶ、1982年（昭和57年）8月20日 - ）は、狂言方大蔵流能楽師・俳優。五世茂山忠三郎。四世茂山忠三郎の長男。姉は梅園紗千（宝塚歌劇団卒業生、85期生、元星組娘役）。京都造形芸術大学舞台芸術学科講師。
浅生鴨の小説『伴走者』（講談社、2018年）の単行本表紙カバーのデザインに和田とガイドランナーの中田崇志の伴走ロープでつながれた手の写真が使用された。また浅生自身が二人を撮影して制作したプロモーション映像が公開された。YouTube 配信 香川まさひと原作・若狭星作画の漫画『ましろ日』第3集（小学館、2018年）に、「中途失明後にマラソンに出会った点で、『ましろ日』の主人公・山崎と私は、全く同じ。この作品でブラインドマラソンランナーのことを知ってほしい。」との推薦コメントを寄せている。
Cool Japan（クールジャパン）は、2002年に、アメリカのジャーナリスト、ダグラス・マグレイの記事「Japan’s gross national cool（日本の国民総クール量）」が発祥とされる。1990年代に英国に揚げられた「クール・ブリタニア」をもじったとされる。マグレイは2001年春にジャパン・ソサエティのメディア・フェローとして日本に滞在した人物で、同記事は2002年春にアメリカの外交雑誌『Foreign Policy』130号に掲載され、日本ではその抄訳が『中央公論』2003年5月号に「ナショナル・クールという新たな国力 世界を闊歩する日本のカッコよさ」という題で掲載された。「ナショナル・クール」は、ハーバード大学教授ジョセフ・ナイが提唱した「ソフト・パワー」の一種で、他国の国民を魅了する力によって自国の政治的・経済的な目標に資することを意味し、マグレイの記事はハーバード大学の日本講座でも扱われた。一方、評論家の東浩紀は、ダグラス・マグレイについてクールジャパンに関連する分野への専門性の低さを指摘し、また、1990年代に、イギリスのトニー・ブレア政権が推し進めた国家ブランド戦略「クール・ブリタニア」を名称ごと模倣したものであるとして、クールジャパンの隆盛に対し否定的に論じている。2010年6月、経済産業省が「クール・ジャパン室」を設置する。国内人口の縮小や、従来型産業のピークアウトによって内需が減少したため、海外需要の獲得と共に関連産業の雇用を創出することが「クール・ジャパン戦略」と命名され、これ以降は「クール・ジャパン戦略」が日本の国策と位置付けられる。2013年11月25日、政府と電通など官民ファンドによる海外需要開拓支援機構（愛称：クールジャパン機構）が設立され、以降のクールジャパン戦略はクールジャパン機構が管轄している。クールジャパンの具体例としては、 映画・音楽・漫画・アニメ・ドラマなどのポップカルチャーやゲームなど言った、日本のサブカルチャーなどのコンテンツを指す場合が多いが、食文化・ファッション・現代アート・建築と言った、日本の現代のハイカルチャーを指す場合もある。一方で、日本の武士道に由来する武道、伝統的な日本料理・茶道・華道・日本舞踊など、日本の伝統文化のコンテンツを指す場合もある。また、世界的に市場競争力を持ち得ている自動車・オートバイ・電気機器などの日本製品や産業も「クールジャパン」とされている一方、そのような市場競争力を日本国内ですら持っていない日本の地域産業・中小企業の産品も、国家のバックアップによって国際競争力を持ち得る魅力があることから、「TPP対策JAPANブランド等プロデュース支援事業」においては「ローカルクールジャパン」と位置付けられる。いずれにせよ、「日本の魅力を展開し、海外需要の獲得と共に関連産業の雇用を創出」できるものが全て「クール・ジャパン」と位置付けられている。クールジャパン戦略の実施に伴い、海外におけるクールジャパンの人気は高まっている。アニメ・漫画・ゲームなどのコンテンツ産業においては、もともと数字が小さいのと、海外のコンテンツに支払う料金の増大幅の方が大きいため、クールジャパン人気の高まりに反して日本国の赤字は増大しているが、観光などのインバウンド事業においては成功しており、旅行収支は2015年に黒字化し、日本は観光で利益を上げる観光国となった。また、日本が絶頂期だった70年代後半から80年代（バブル崩壊前まで）にかけて、「ジャパン・アズ・ナンバーワン」と呼ばれ、企業での「根回し」や「ボトムアップ」「終身雇用や年功序列を前提とした"会社を家族共同体とみなす企業経営"」などが海外で注目されたが、後年、これらの「日本的企業経営」も狭義のクールジャパンの範疇として扱われる社会科学の論説も存在する。