フスタネーラの起源は古代ギリシアまでさかのぼる。ビザンツ帝国の時代には、スカート型の下衣はポデア（podea）と呼ばれていた。ポデアは神話の英雄や辺境守備隊であるアクリタイ、12世紀以降はマヌエル1世コムネノスの象徴とされていた。オスマン帝国の支配下では、フスタネーラは山賊とその対策部隊のアルマトロイ（armatoloi）が着用していた。独立の気運が高まる18世紀から19世紀初頭、フスタネーラは民族全体の象徴とされるようになる。このころのものは、まだ膝下丈で裾はガーターと共にブーツにたくし込まれていた。ギリシャ王国時代、スカートは膝上丈まで短くなり、靴下型のタイツと、編み上げブーツかポンポンを飾った靴を合わせるようになった。現代のギリシャの儀仗部隊エヴゾネスはこのスタイルを踏襲している。
フスタネーラ（アルバニア語:fustanella、ギリシャ語:φουστανέλλα）は、バルカン半島諸国の男性が着用する伝統的なスカート型の下衣。女性のスカートはフスタと呼ばれる。現代では、フスタネーラは主にギリシアの儀仗部隊エヴゾネス（Evzones）や、アルバニアの親衛隊の衣装、アルバニア、ギリシアの民族舞踊の衣装の一部として残っている。かつて、フスタネーラはアルバニア南部のトスク地方から15世紀頃にギリシアに導入されたと考えられていたため、『アルバニア風シュミーズ』という別名もある。同型の衣装は、シリアからルーマニアにかけて広く存在しているが起源については紛糾している。
寿都町は山間部に囲まれている上、日本海側に面しているため、周辺中継局の電波を受信することが困難だった。このため、各地区で共同アンテナを設置して、そこから有線放送で配信していた。その後、1962年に設立された山の手地区テレビ共同受信施設組合が、1977年から3年間を費やして北海道総合通信局からの許可をもらい、北海道では初めての個人放送局が設立される形で開局した。
社長を務める大同電気製鋼所では、軍部からの増産要請に応ずるため1936年（昭和11年）新工場の建設を決定、翌1937年12月に星崎工場を完成させるに至る。星崎工場の本格稼動を機に翌1938年（昭和13年）6月には社名を大同電気製鋼所から「大同製鋼株式会社」（2代目）とした。また、義雄の発案により社内外の技術者育成を目的とする工業学校の設立を決定し、1938年10月株主総会にて会社から学校への寄付に関して承認を受けた上で1939年（昭和14年）1月自身を理事長とする「財団法人大同工業教育財団」を組織。同年4月に大同工業学校（現・大同大学大同高等学校）を開校した。1937年の日中戦争勃発以降増加する一方の軍需に押され、大同製鋼は新工場完成後も間断なく増産工事を実施し、さらに1941年（昭和16年）10月には鋼板メーカーの富永鋼業を合併し鋼板部門にも進出した。大同製鋼の経営について義雄は、1938年7月発行の雑誌のインタビューにて、増資を重ねて生産能力を増強するよりも今ある設備の範囲で生産する方が会社としては利益になるが、戦時下では経営者は企業の利益追求よりも国家的利益を優先すべき、という旨を語っている。太平洋戦争開戦後には工場新増設などに必要な巨額の資金を調達するために倍額増資を行い、1943年（昭和18年）11月、資本金は1億3,200万円となった。1940年（昭和15年）11月、大日本産業報国会の結成に伴い本部理事に就任、愛知県産業報国会でも常務理事に就いた。同年12月には大政翼賛会愛知県支部の結成に参加して常務委員理事となり、その後は愛知県における大政翼賛会の中心メンバーとして積極的に活動する。一方、大同製鋼の経営に専念するため1941年12月に名古屋株式取引所理事長を辞任、東邦商業学校校長も同年11月に辞任した。ただし同校関連では、翌1942年（昭和17年）2月に学校の経営主体として「財団法人下出教育報效財団」が認可を受けた際初代理事長に就任している。また1941年4月からは名古屋商工会議所副会頭を務めた（会頭は高松定一、1943年8月まで）。1942年4月、第21回衆議院議員総選挙（いわゆる「翼賛選挙」）に立候補し当選、衆議院議員となった。翼賛政治体制協議会愛知県支部の推薦で出馬した新人3名のうちの一人で、選挙区は愛知県第1区（名古屋市）。商工業者の圧倒的な支持を得て全市で得票を伸ばし、特に大同製鋼の本拠地南区では他の候補を圧倒、新人ながら前職加藤鐐五郎に次ぐ2位の得票で当選した。ただし戦後の妻サダの回想によると、衆議院議員となったのは周囲から推されたためで自発的ではなかったといい、義雄の三男も義雄は政治に強い関心があった雰囲気ではなかったと語っている。経営する大同製鋼は、軍需省設置および軍需会社法施行に伴い、1944年（昭和19年）1月に航空機製造に関係する会社であるとして軍需会社法に基づく軍需会社に指定された。これにより軍需会社法に規定する「生産責任者」が会社を代表することとなったため、代表取締役である下出義雄（社長）・川崎舎恒三（副社長）の代表権は喪失したものの、義雄は生産責任者に選任され代表に留まった。この頃（1943・44年頃）、戦局の拡大にあわせて拡大を続けて工場数全国16か所、従業員3万人という大企業に発展した大同製鋼は生産量のピークを迎えたものの、これ以降は空襲の被害や物資・人員不足などにより以降は急激に低下していく。そして1945年（昭和20年）8月の終戦を迎えた。