第2次大戦後、中堅の観客席から捕手のサインを望遠鏡で盗み、バッターに伝達する手法が定着した。その後、スコアボードに潜んだ職員がサインを盗み、何らかのシグナルを送り打者に伝える形が生まれた、1970年代のインディアンスは、チームロゴである先住民の目が開けば直球、閉じればカーブだった。
日本では、特に高校野球などのアマチュア野球においていわゆる「ガラパゴス化」が起こっていると見られており、それに伴う日本野球のレベル低下の可能性が問題視されている。その要因としては、トーナメント方式の大会様式、金属バットの普及、投手に対する「球数・登板間隔無制限」などが挙げられる。世界の青少年野球が「リーグ戦中心」で「球数制限、登板間隔制限」を行い、木製バットや反発係数の低い金属バットで野球をしている中で、日本の高校野球だけが「トーナメント中心」で、球数も登板間隔も無制限の「投げ放題」で、反発係数の高い金属バットを使用しているのである。例えば、台湾の高校野球は2004年から木製バットを使用している。韓国の高校野球では、以前は金属バットを使用していたものの2000年より木製バットへ変更された。日本と同様に金属バットが普及しているアメリカでも、2012年から反発係数が木製バットと同じ程度になるバット（BBCOR規定＝Batted Ball Coefficient of Restitution）のみ使用が許可されている。
夏季オリンピックでは、野球は1904年セントルイスオリンピックにて公開競技として採用されたものの、オリンピックの野球競技としての正式競技化はそれから80年後、1992年バルセロナオリンピックからとなった。（1984年ロサンゼルスオリンピック、1988年ソウルオリンピックでも公開競技として実施されている。）だが、環太平洋地域以外で盛んではないという理由でIOCは2012年のロンドン五輪以降オリンピック競技から野球とソフトボールを外すことを決定した。これに対し、日本野球機構など各種団体は2016年度以降の野球競技復活をめざしキャンペーンを行ったものの、2016年リオデジャネイロオリンピックにおいては復活は見送られた。しかし、2020年の東京オリンピックでは男子野球は同じ競技扱いとなった女子ソフトボールとともに追加種目としてだが2008年北京大会以来の実施が決定した。そして、男子野球は女子ソフトボールとともに2017年にIOC総会で選出される2024年夏季オリンピックの正式競技に立候補したが、2016年・2020年（追加種目除く）と同じ下記の28の競技が実施されることが2017年6月9日のIOC理事会で決定した為、2024年夏季オリンピックでの正式種目での開催は無い。
1990年代後半からアメリカのみならずメジャーリーグベースボールにおける東アジアや北中米カリブ海諸国出身の選手の増加が進むなど、世界各国で野球人気の拡大があり、これをうけて2005年5月にMLB機構が翌年3月に野球の世界大会を開催することを発表。2006年3月に16ヶ国・地域が参加し、ワールド・ベースボール・クラシックの第1回大会である2006 ワールド・ベースボール・クラシックが開催された。その後、2009年、2013年にも第2回大会、第3回大会が開催された。
世界では主に北米のアメリカ合衆国・カナダ、欧州ではオランダ・イタリア、中南米のキューバ・ドミニカ共和国・ベネズエラ・メキシコ・プエルトリコ・ニカラグア・パナマ・オランダ領アンティル、コロンビア、東アジアの日本、大韓民国、台湾などで盛んである。とりわけパナマ、キューバ、ドミニカ共和国、ベネズエラ、ニカラグア、台湾においては、事実上の国技として親しまれている。日本では、国技と呼ばれることは少ないものの非常に人気の高いスポーツであり、野球用語が一般社会でも使用される様がしばしば見受けられる。特に昭和末期までは集客力、放送量、合計視聴数などで他のスポーツの追随を許さない数字を誇る突出したコンテンツであり、しかもその盛況ぶりが当時は世界中で米国との二カ国のみに限られていた（米国は既にアメリカンフットボールに人気首位を譲っていたものの、相対的にはなお野球も日本を遥かに凌ぐ巨大産業である）という点でも特異な存在であった。ヨーロッパでは、各国でサッカー人気が根強いため野球がことさらに取り上げられることは少ないものの、欧州野球連盟には39ヶ国が加盟しており、その中でイタリアとオランダの2か国ではプロリーグが存在している。
夕張市最後の炭鉱となった、三菱南大夕張炭鉱閉山後の地域振興策として、比較的抵抗もなく受け入れられたシューパロダム建設であるが、夕張市が再建団体に転落したことに象徴されるように、その経済的効果は限定的であり移転地区住民の他市町村への転出、経済的後背地の消滅などによる地元商店街の衰退など、地域経済に深い影を落としている。期待された観光開発についても、ダム周辺整備計画の検討を行うことを目的に、夕張市・学識経験者・北海道開発局・北海道札幌土木現業所・住民組織対策委員会・市議会・市農協などから構成させる「夕張シューパロダム周辺整備検討委員会」が2001年（平成13年）11月に設立され、2004年（平成16年）8月に周辺整備の基本方針として「巨大ダム建設を契機として、夕張岳の自然や炭鉱・林業などの歴史を資産として守り育てる」ことを諮問したが、その後周辺整備事業の主体となる夕張市の財政破綻により、計画は一切具体化していない。「夕張川治水の安定化」・「夕張市再生の切り札」としての賛成意見と、「不要な公共事業で税金の無駄遣い」・「自然破壊」としての否定意見が入り混じりながらも夕張シューパロダムは2015年完成した。これに先立って2013年8月30日、二股発電所は廃止され、2014年には発電管理事務所も水没した。2015年4月、夕張市南部青葉町に夕張川ダム総合管理事務所設置。夕張シューパロダム運用開始により下流にある二股発電所の逆調整池の役目を果たしていた清水沢ダムは常時放流状態となった。