十勝地方南部の北緯42度42.1分、東経143度13.6分の深さ108kmを震源として発生し、浦幌町、釧路市、根室市で最大震度 5強を観測した。地震の規模を示すMjは6.5で、この地震による津波は観測されなかった。
コウと早希が向かった藤村家には何者かによる生活の形跡があり、現れたトオルの案内でコウは入院中の育ての父・冬弥からペンダントを託されるが、それと同じ形の刻印はUDが見つめる培養槽内で眠るコウの生みの母・蒔絵の掌にも刻まれていた。一方、冬弥から出生の一端を聞いたコウは、蒔絵の捜索を決意する。ラブホテルで結衣がペンダントを開けると、そこには赤子姿のコウを抱く蒔絵の写真が入っていた。UDを尾行して蒔絵のもとへ辿り着こうという結論に至り、コウと舞夜はUDを、結衣と早希は瑞樹を監視するが、1週間が経過しても動きは見られない。焦るコウに、舞夜はUDに初めて会った10歳のころを語る。UDに一族の命と財産を奪われ、自身も重傷を負ったという舞夜に、コウはUDへの怒りを燃やす。移送前の蒔絵を救出しようと培養槽の格納棟へ潜入するも拘束された結衣と早希の姿を瑞樹からのメールで知り、彼女の挑発に激怒したコウは棟へ突入する。舞夜に結衣や早希の保護と瑞樹の拘束を任せ、培養槽に浮かぶ蒔絵の肉塊を発見したコウの背後に、UDが現れる。自分がコウの実父であることを明かしたUDは、人質に取られた瑞樹ごとコウと結衣たち3人を能力で圧倒すると、東京を地獄に変えようと目論む者が自分とは別に存在することを明かす。そのころ、コウたちのもとへ彼らの全員抹殺を「先生」に命じられた女性・陽子が迫っていた。
追跡してくるコウと舞夜の心配を余所に、結衣はホテルの屋内プールへ睦夫をおびき出すと、配線の細工による電撃で感電させて殴り飛ばすが、逮捕が叶う寸前に彼の能力で身動きを封じられる。一方、コウと舞夜は乗車中にトオルの電撃で激突事故に遭い、失神する。まもなく、結衣の胸が睦夫の凶刃で斬り裂かれると同時にコウは新たな能力に覚醒し、力尽きかけていた結衣も彼と同じく黒い眼と化して起き上がる。呻きながら歩き始めるコウにトオルは電撃を浴びせるが、コウが雄叫びを上げると車内の舞夜も医療室で昏睡中の早希も黒い眼と化し、結衣は睦夫を斬殺する。3日後、昏睡から目覚めた結衣はコウに助けられたことや6係が大切な居場所であることを自覚して彼に感謝するが、まだ事情聴取から解放されない早希にはUDが接触し、葵の情報を餌に早希を懐柔する。結衣が6係の存在理由を疑い、舞夜がコウによる体質変化を不安がる中、マンションで再会した早希がコウとの肉体関係をUDに強要されたことを知った舞夜は警視庁の人事部を調べるが、UDの情報は得られない。結衣は瑞樹の尾行を経てUDが副総監であることを知り、庁舎から逃走して「チーター」の集団に捕まえられたところを、独断で出動したコウ・早希・舞夜に救われる。ラブホテルへ避難したコウと結衣たち3人は、藤村家が火事に遭ったうえにコウの焼死体が発見されたことを知る。
有限責任社員のみが、出資している。出資者は、出資に応じて社員権を有する。株式会社における株券のように、社員権を表象する有価証券の発行は認められない。この有限会社の制度は、イギリスの私会社 (private company) を参考にドイツにおいて閉鎖会社のための「簡易な株式会社」として発明されたGesellschaft mit beschränkter Haftung (GmbH) を、1938年（昭和13年）に制定され1940年（昭和15年）に施行された有限会社法において導入したものである。家内工業的な小規模で持分（株式会社でいう株式）の譲渡を予定しない閉鎖的な企業を法人化する場合に適した形態である。これは同族会社や個人企業が多いという日本の企業風土に相性が良い。しかも有限会社法1条2項により法人と明記されているので社会保険にも加入資格があり、またそれは義務となっている。このような閉鎖型の「簡易な株式会社」は、国によってさまざまな立法例がある。アメリカ合衆国各州においてはコーポレーションのうち、閉鎖型コーポレーション (closely-held corporation) は公開コーポレーション (publicly-held corporation) とは異なる規制に服しており、イギリスにおいては有限責任会社 (limited company) のうち公開会社 (public company) 以外のものは私会社 (private company) として、やはり異なる規制に服する。これに対して、ドイツ、オーストリア、スイス、フランス、ルクセンブルク、かつての日本などにおいては株式会社とは別の企業形態として有限会社が置かれたわけである。なお、現在の日本では株式会社の一種として公開会社でない会社が閉鎖型の株式会社として規定されている。2005年（平成17年）4月現在で登記されている有限会社は189万社あり、休眠会社を除くと143万社が国税庁の把握する課税対象としての法人数であった。日本においては小規模会社として有限会社制度が利用されていたが、株式会社の制度の柔軟性を高めたことから、非公開会社であり、取締役会非設置会社である株式会社と区別する意義が薄くなり、2005年（平成17年）の商法改正（2006年（平成18年）5月1日施行）において廃止された。略する場合は「（有）」（銀行振込の場合は「ユ」）と表記される。