1945年3月13日深夜から翌3月14日未明にかけての第一次大阪大空襲では、当時の南区は壊滅的な被害を受けた。大阪大空襲により渥美国民学校は全焼している。大宝・道仁・精華の各校は校舎被災を免れたものの、校区に大きな被害を受けた。空襲被害以降、各校とも児童数が激減し、渥美校に至っては1945年度の新入生は0だった。また太平洋戦争の終戦に伴い、大阪商科大学（現在の大阪市立大学）の杉本町学舎はGHQに接収された。そのため大阪商科大学は、焼け残った道仁小学校校舎に仮校舎を置くことになった。校舎の焼失や転用・児童数減少などの状況が重なり、大阪市では被災した国民学校を近隣校に統合することになった。そのため1945年秋より近隣校は大宝国民学校を借用して授業を実施し、1946年には道仁・精華・渥美・高津の各校を休校として大宝国民学校に統合することになった。現在の南小学校校区にあたる地域には、終戦直後には大宝国民学校1校のみとなった。なお精華国民学校は休校中、大阪市の文化会館などに転用された。戦中に休止状態になっていた大阪市立図書館は「大阪市立育英図書館」の名称で、精華小学校敷地を使用して復興している。
太平洋戦争の戦局悪化により、1944年には大阪市を含む大都市の国民学校初等科児童を学童疎開させる方針が決定した。縁故疎開に頼らない児童は学校単位で集団疎開を実施することになった。大阪市では国の方針を受けて学童疎開を具体化し、当時の22行政区各区ごとに疎開先の府県を指定した。当時の南区では滋賀県への疎開が割り当てられ、1944年8月下旬以降疎開先へと出発した。大宝国民学校は犬上郡高宮町（現・彦根市）、東甲良村・西甲良村（現・甲良町）、多賀村（現・多賀町）、道仁国民学校は愛知郡愛知川町・秦川村（以上、現在の愛荘町）、日枝村（現・豊郷町）、精華国民学校は愛知郡東押立村・豊椋村・西小椋村・角井村（いずれも現在の東近江市）、渥美国民学校は長浜市へ、それぞれ集団疎開が実施された。
大阪市では明治時代後期以降、中等教育諸学校の入学難状態が慢性化していた。中等学校の入学難解消の一環として、大阪市では1940年代、市立の中等教育諸学校を増設する策がとられた。また太平洋戦争の戦時体制の一環として、男子商業学校を工業学校へと転換させる政策もおこなわれた。これに伴う商業学校不足に対応して女子商業学校を増設して戦時動員を図る体制がとられた。中等学校の校地を探し校舎を新設する余裕がないとして、既存の国民学校を近隣校に統合させる形で廃校とし、空いた校舎を中等学校として転用する策をとった。地域では御津・芦池・河原の3校が校舎転用の対象となった。御津国民学校は1944年に大宝国民学校に統合されて閉校となった。跡地に御津女子商業学校（1948年天王寺商業学校と合併、のち大阪市立天王寺商業高等学校）が新設された。芦池国民学校は1944年に渥美国民学校に統合されて閉校となった。跡地に芦池女子商業学校（1948年住吉商業学校と合併、のち大阪市立住吉商業高等学校）が新設された。河原国民学校は1944年に精華国民学校に統合されて閉校となった。跡地には河原女子商業学校（1948年学制改革で廃校）が設置された。1944年時点では、地域の国民学校は精華・大宝・渥美・道仁の4校となった。
19世紀のニューヨークには、アスター図書館 (Astor Library) およびレノックス図書館 (Lenox Library) という2つの図書館があった。1886年、ニューヨーク州知事のサミュエル・ティルデンは両図書館を統合し、庶民のための図書館設立を提案した。1911年に本館が竣工し、以後アンドリュー・カーネギーらによる寄付により、ニューヨーク各所にブランチ・ライブラリーを増設してきた。1980年には大幅な拡張が行われ、現在では本館は専ら人文系の研究図書館と化している。正面玄関前に設置されている2つのライオン像は、母体となった2つの図書館の名を受け継いで各々"Astor"および"Lenox"の名を有するが、1930年代の世界恐慌時には各々"Patience（忍耐）"及び"Fortitude（不屈の精神）" というニックネームが付けられていた。当時のニューヨーク市民には、これら2つの資質が必要だったためである。最近では、著作権の保護期間を経過し、パブリック・ドメインになった画像を専門の職員がスキャンし、インターネット上で自由に利用可能にしたデジタル・ライブラリーを開設した。デジタル・ライブラリーには、喜多川歌麿の浮世絵も含まれている。
変わったところでは、大の国際式ボクシングフリークであり（自らも海軍兵学校時代ボクシングの選手であった）、いわゆるモハメド・アリ法を成立させたり、それまで米国各州独自に分立していたボクシングコミッションを、統括・調整活動等を行うUSBAと、その全米統一ルール（ユニファイド・ルール）を制定・調整する機関であるABC（the Association of Boxing Commissions:アソシエーション・オブ・ボクシング・コミッション）の設立に寄与したりするなど、ボクサーの安全管理、プロモーターやマネージャーからの搾取を防ぐ活動にも熱心に取り組んでいる。しかし、ボクシング以外の格闘技は無条件で見下す傾向があり、1990年代に生まれたUFCなどの大会で有名な、「殴る、投げる」などすべてを認める「総合格闘技」が人気を博し、ボクシング人気を脅かすようになると「人間を用いた闘鶏である」などと主張し、安全性に欠けていると非難した（安全性という観点ではボクシングの方が頭部にダメージが集中するためこの主張の正当性は疑問視されている）。同時に、上院議員としての立場を利用し、米国各州の知事に対し総合格闘技を締め出すよう要請する書簡を出す、ペイ・パー・ビュー業界に総合格闘技を販売対象としないよう圧力をかけるなどの妨害工作を行い、ボクシングの人気が凋落しないよう暗躍した。ただし、その後アメリカの総合格闘技界が、結果的にマケインらの批判に応える形で安全面に配慮しルールなどを整備。マケインも2005年に、日本の格闘技団体「PRIDE」が米国カリフォルニア州の興行ライセンスを取得しようとした際、米国総合格闘技のルールを支持し、PRIDEの現行ルールは危険すぎる（UFCで禁じられている踏みつけやサッカーボールキック、膝蹴りなどが容認されていた）と批判する立場から、同州のアスレチック・コミッションで証言するなどしたが、これは総合格闘技を認めたというよりも、日本の格闘技団体のアメリカ進出を妨害する意図が強い。