米国米国食品医薬品局（FDA）の胎児危険度分類はAである。レボチロキシンで先天異常のリスクが上昇するとは示されておらず、妊娠中も服用を中止すべきでない。さらに、甲状腺機能低下症と診断された妊婦には自然流産、子癇前症、早産の危険があるのでレボチロキシンを服用すべきである。甲状腺ホルモンの必要量は妊娠期間中を通じて増大する。妊娠が確認されたら直ちに服用量を⁹⁄₇に増量すべきである。増量5週後に、甲状腺機能試験を実施すべきである。
50歳以上の患者ならびに虚血性心疾患が予想される患者では、レボチロキシンを少量から服用開始すべきである。甲状腺ホルモンは心拍数と心収縮力を上げて心筋の酸素要求量を増加させるため、高用量で服用開始すると急性冠動脈疾患または不整脈を起こす危険がある。
甲状腺機能低下症または甲状腺機能亢進症の症状を取り除き、血中のT₄、T₃濃度を正常値に保つ事が要点である。1年に1〜2回の検査でT₄、T₃濃度ならびにTSH濃度を確認すべきである。投与量は患者の年齢、身体状態、体重、服薬遵守度、食事によって変化させる。患者の状態を観察し、定期的に必要に応じた用量調整をする必要がある。レボチロキシンは空腹時（食前30分〜1時間前）に服用すると良い。通常、甲状腺ホルモン補充療法では毎日朝食の30分前に服用する。朝食前に服用するのが困難な場合は、就寝前に服用しても良い。JAMA 誌に公表された処では、就寝前服用のほうが効果が高いとされる。甲状腺ホルモン補充療法で服薬遵守状況が悪いと、適正量を処方されていてもTSHが上昇する。
脱ヨウ素化以外にも、甲状腺ホルモンは腎臓から排泄され、又グルクロン酸抱合されて胆汁中へ排泄され腸肝循環する。甲状腺機能が正常の場合の半減期は6〜7日であるが、機能低下症の場合は9〜10日、機能亢進症の場合は3〜4日である。循環血中のT₃はその8割が腎臓から排泄される。残りの2割は糞中に排泄される。尿からの排泄は、年齢と共に減少する。
甲状腺ホルモンの主要代謝経路は脱ヨウ素化であり、肝臓が主にT₄の脱ヨウ素化を担っているほか、腎臓や他の臓器でも脱ヨウ素化が起こる。1日服用量の8割が脱ヨウ素化されてT₃（トリヨードサイロニン）とrT₃（3,3',5'-三ヨード-L-サイロニン）が等量生成する。
循環血中の甲状腺ホルモンの99%以上が、サイロキシン結合グロブリン（TBG）、サイロキシン結合プレアルブミン（TBPA）、アルブミンなどの血漿蛋白質に吸着している。遊離型のホルモンのみが活性を持つ。
経口投与時のレボチロキシンの消化管からの吸収量は40〜80%であり、多くは空腸および上部回腸から吸収される。吸収は空腹時に増加し、ある種の吸収不良症候群、ある種の食物、年齢によって低下する。生物学的利用能は食物繊維により低下する。
重大な副作用として挙げられるものは、いずれも発生頻度は不明ながら、狭心症、肝機能障害、黄疸、副腎クリーゼ、晩期循環不全（低出生体重児、早産児。）である。TSHが長期間抑制されていると、しばしば心臓系の副作用を起こし、また骨密度を減少させる。低TSH血症は骨粗鬆症の原因となる。レボチロキシンへのアレルギー反応として、呼吸困難、息切れ、顔と舌の腫張が起こることがある。レボチロキシンの用量が多すぎると、甲状腺機能亢進症の症状を呈する。すなわち、動悸、腹痛、嘔気、不安、混乱、興奮、不眠、体重減少、食欲亢進である。また大過量投与の症状として、発熱、低血糖症、心不全、昏睡、無症候性急性副腎不全がある。大過量投与は命を脅かす可能性がある。治療は対症療法である。症状は交感神経系の興奮によるものであるので、交感神経β受容体遮断薬を用いることが多い。過量投与の症状は、服用後6時間〜11日程度持続する。
(狭義の) マージ理論を発展させたものとして、「ありふれた情景の理論」(フランス語でScènes à faire、英語圏でもフランス語がそのまま使用される) がある。マージ理論はアイディアと表現が1対1 (ないしごく限られた数) で結合しているのに対し、ありふれた情景の理論は1対Nであり、かつNの中でもお決まりの表現が一つに定まるケースである。このような場合、お決まり、つまり平凡な表現は著作権保護されないという考え方である。ありふれた情景の理論に関するリーディング・ケースとしては、後述する1988年のアメリカ合衆国第9巡回区控訴裁判決「データイースト対エピックス裁判」(862 F.2d 204) がある。ここで注意すべきは、単に平凡な表現だからと言って、それだけを理由に法的に保護されないわけではないことである。アイディア自由の原則がまず優先的にあり、表現の保護によって大元となるアイディアまで利用を制限されてはならないからこそ、(狭義の) マージ理論もありふれた情景の理論も導き出されている。なお、ありふれた情景の理論は、文学や映像などの芸術性や物語性を主に対象とし、「混同法理」はコンピュータ・プログラムなどの実用的な著作物を対象として使い分けるべきとの主張もあるが、両者は密接に関係し、法廷では混同法理のこともありふれた情景の理論と呼ばれることが多い。