フランスでうどんこ病の影響が一段落した1870年代後半には、害虫フィロキセラ（ブドウネアブラムシ）がフランス全土のブドウ畑に蔓延し、再びスペイン産ワインの輸出量が増加した。フランスはスペインとの間で、1877年にワインに関する通商協約を、1882年には通商条約を結び、ワインの輸入関税を大きく引き下げた。1876年から1891年の15年間で輸出量は約8倍に増加し、スペイン産ワインのフランスへの輸出比率は1882年に81.8%にまで増加した。1870年代から1880年代はスペイン産ワインの「黄金時代」と呼ばれている。未開墾地が新たにブドウ畑となり、オリーブ畑や小麦畑がブドウ畑に転換された。1860年のブドウ栽培面積は約120万ヘクタールだったが、1892年には180万ヘクタール以上に増加した。この時期には、うどんこ病やフィロキセラの影響を避けるために、ボルドーの醸造家がピレネー山脈を越えて相次いでスペインに移住している。リオハでは主としてガルナッチャ種とテンプラニーリョ種が栽培され、1865年にボルドーで行われたワイン品評会で、リオハのリスカル侯爵が一等賞を勝ち得ている。225リットルのオーク樽が導入されたのはこの時代である。
19世紀初頭にはスペインが新大陸に有していた植民地がほぼすべて独立し、その代わりにフランスへのテーブルワインの輸出が重要となった。1845年にイギリスでうどんこ病が確認されると、1850年代にはドーバー海峡を挟んだフランスに蔓延し、やがてヨーロッパのブドウ栽培地域の大部分に拡大した。1850年にはポルトガル経由でスペインにもうどんこ病が到来したが、乾燥した気候が幸いして影響は限定的だった。この病害の影響でスペインからフランスへのワイン輸出量が増加し、1850年から1857年の7年間で3.6倍に拡大した。当時のスペインでは鉄道網が未発達だったため、地中海岸から海上輸送によって輸出が行われており、恩恵を授かったのはカタルーニャ地方やバレンシア地方など一部の地域に限られた。スペインにおける鉄道黎明期の1859年時点では、1人あたり年間ワイン消費量は35.2リットルだったとする推計がある。1866年にはアンドレ・ジュリアンが世界中の著名なワイン産地を集めた『有名葡萄園全地図』を著しており、スペインからは赤ワインの産地としてHigh Duero（ドゥエロ）が、白ワインの産地としてSherry（ヘレス）とPaxarete（ヘレス）が掲載されている。19世紀後半にはスペインで鉄道網が拡大し、内陸部のワインを各地方に輸送することが可能となったため、内陸部でのワイン生産が拡大した。また、19世紀後半にはカタルーニャ地方やバスク地方で産業革命が起こり、都市部でのワイン消費量が増加したとされている。1861年には首都マドリードとバルデペーニャスが鉄道で結ばれ、内陸部のラ・マンチャ産のワインがカンタブリア海沿岸部にまで販路を拡大した。フランスに亡命していたスペイン出身の貴族は、19世紀後半にボルドー地方のワイン醸造学をリオハ地方に伝えようとしたが、伝統的生産方法にこだわるリオハ地方の醸造者の反対にあった。
1890年のエルトゥールル号遭難事件に見られるように、日本でも必要に応じて集団での救命活動が行われていた。しかし組織としてのライフセービング活動史は浅く、当初はアメリカ、近年はオーストラリアの影響を多大に受けている。日本赤十字社（日赤）では1933年に水上安全法、1934年に救急法の講習を開始したが、日赤職員の小森栄一が1936年にアメリカ赤十字(en: American Red Cross)から救急法と水上安全法を学び、1943年に救急法、翌1944年にも水上安全法を導入して強化確立した。赤十字の講習で水上安全法の資格を得た救助員が1961年夏より神奈川県藤沢市 の片瀬西浜・鵠沼海水浴場でライフガードとして日給360円で雇われるようになった（当時の大卒初任給が月給15700円）。ライフガード達は湘南ライフガード・クラブ（現在の西浜サーフライフセービングクラブの前身）を創立したが、そのうち技術向上と教育目的のために日本赤十字社の有資格者が中心となって湘南指導員協会へと発展、1975年には第1回ライフガード競技大会（現全日本ライフセービング選手権）を開催する。しかし同年、湘南指導員協会は仕事との両立の難しさなどが原因となって解散する。解散後も競技会は続けられ今日に至る。1977年に日本サーフ・ライフセービング協会（略称 SLSAJ。本部 東京都）が創立され、静岡県下田市吉佐美の海岸でライフセービング活動を始める。SLSAJは世界組織のWLSの正式メンバーとなった。一方、1983年に湘南指導員協会の流れを引き継ぐ日本ライフガード協会（略称 JLGA。本部神奈川県）が設立された。JLGAはライフガードの集まりではなく、ボランティアで救助を行うライフセーバーの地位向上、つまりライフガードという職業を確立することを目指していた。日本とオーストラリアの教育・文化・ビジネス分野などでの関係強化のために1976年にオーストラリア政府が設立した豪日交流基金(Australia Japan Foundation)の計らいで、1983年にオーストラリア・サーフ・ライフセービング協会の会長達が日本を訪れ、ライフセービングの研修、豪日ライフセービング交換プログラムが始まった。そのため1980年代以降、日本のライフセービング技術はオーストラリアが基盤となっており、レスキューボードやIRB（エンジン付きゴムボート）などオーストラリアから紹介された器材を用い、専門用語も英語をカタカナ化したものが多い。1984年にSLSAJに続いて、JLGAが国際団体WLSへ準会員として加入する。日本代表として二つの団体がWLSに所属していることから、団体統一を目的に日本ライフセービング評議会が設けられた。1991年にSLSAJとJLGAが合併、NPO法人 日本ライフセービング協会（略称 JLA。本部は東京都港区）となった。JLAは、1993年に設立した国際連盟のILSに日本代表機関として承認された。1998年に全国で63だったLC、LSC（ライフセービング・クラブ）やSLC、SLSC（サーフ・ライフセービング・クラブ）は、2005年には北海道から沖縄まで日本各地113クラブに増えている。社会人のみ、または大学生と社会人が混合した一般クラブのほかに、関東を中心に高等学校や大学のクラブ活動として設立されたLCやSLC、東京都には東京消防庁LCもある。NPO法人となったクラブも多く、初期から活動している藤沢市西浜SLCや下田LCをはじめ、鹿嶋ライフガードチーム、愛知県ライフセービング協会、大阪LC、皆生LC、広島ライフセービング、京都ライフセービング、玄界LSCなども承認を受けている。またJLAの正式な都道府県支部として、平成9年9月に神奈川県支部(NPO神奈川県ライフセービング連盟)が設立され、平成21年1月には沖縄県支部が設立される見込みである。