タースーアーの数日前から、ウマイヤ朝カリフヤズィードが派遣した軍勢は、イマーム・フサインとその一族の進む道をふさいでいた。ムハッラム月7日以降、ウマイヤ朝カリフヤズィードが派遣した軍勢により、フサインの軍勢は水を手に入れることができずにいた。ウマイヤ朝カリフヤズィードが派遣した軍勢がフサインたちに対しこのような圧力をかけたのは、フサインに、ヤズィードへの忠誠を誓わせるためであった。しかし、ホサインは決して、この忠誠の誓いに屈することはなかった。タースーアーの日、ウマイヤ朝カリフヤズィードが派遣した軍勢がフサインのテントへやってきた。フサインは異母兄弟であるアッバースを彼らのもとへと送り、その意図を探らせると、ウマイヤ朝カリフヤズィードが派遣した軍勢はフサインたちを殺そうとしていることが分かった。フサインは再びアッバースを彼らのもとに送り、この夜を神への礼拝によって過ごすため、襲撃を一晩遅らせるよう求めた。この時、敵軍の使いがやってきて、フサインの軍勢に向かってこう叫んだ「我々は明日まであなた方に猶予を与えよう。あなた方が降伏すれば、あなた方をイブン・ズィヤードのもとに連れて行くが、もし降伏せず、忠誠を誓うことを拒めば、あなた方と戦うことになる。」そしてこのタースーアーの日、フサインは教友達に最後の通告をした。フサインは教友達をテントに集めてこういった。「ヤズィードの軍勢が狙っているのは私だけだ。あなた方は夜の闇を使い、ここから遠ざかりなさい」フサインがこう言い終えると、教友達はフサインに忠誠を誓った。そしてフサインはこう言った。「私は自分の教友たちほど誠実ですばらしい仲間を見たことはない。自分の一門ほど、すばらしい一門にもあったことがない。神があなた方すべてに善を授けてくださるように。」さらにこの日、アッバースがテントの外に出て、女性や子ども達のために川へ水を汲みに行ったという出来事が起きた。テントの外は敵の軍勢が包囲しており、川で待機していた。アッバースはこの危険の中、水を汲み、自分は一滴も飲むことなくテントへ運んだといわれている。そのため、現在も、タースーアーの日はこのアッバースの気高い地位に敬意を表し、その殉教と忠誠心に追悼が捧げられ、哀歌が歌われる。
タースーアー（アラビア語: تاسوعاء‎, translit. Tāsū‘ā’）とは、シーア派三代目イマーム・フサインが殉教する前日を指す。イスラーム暦ムハッラム月9日。このタースーアーの翌日はアーシューラーといわれ、この2日間、シーア派地域では追悼儀式が行われる。フサインの異母兄弟であるアッバースの殉教と忠誠心に追悼が捧げられる。
七人兄弟の四男で、サッカー日本代表の浅野拓磨は2学年上の実兄。高校卒業後は大阪体育大学に進学し同校のサッカー部でプレー（同期に末吉塁）。2018年11月、2019年シーズンからの水戸ホーリーホック加入内定が発表された。2019年2月24日、シーズン開幕戦のファジアーノ岡山戦で、後半アディショナルタイムから途中出場しプロデビューを果たした。5月5日のFC町田ゼルビア戦でプロ初ゴールをマーク。2019年8月16日、サンフレッチェ広島へ完全移籍することが発表された。併せて、2019年シーズン中は水戸ホーリーホックに期限付き移籍で引き続き在籍することも発表された。
近年、一元的内在制約説の理論的妥当性は、大いに疑問視されるようになっている。長谷部恭男は、人権を制約する根拠となるのは、かならず他の人権でなければならないとの前提は、『人権』という概念をよほど拡張的な意味で用いない限り理解が困難であり、すべての規制が公共の福祉という概念で一元的に説明がつく一方、公共の福祉を名目とする国家による規制をも無制約とする危険をはらんでいると批判している。もともと「公共の福祉」は国家ないし国家活動の目的一般を指すことばであり、人権相互の矛盾・衝突の調整を「公共の福祉」の名で呼ぶことへの疑問は、内在制約説の提唱者である宮沢俊義自身が認めるところでもあった。また、従来憲法学者の間では、人権規制の限界画定に関する基準を各個の権利・自由につき具体的に明らかにすることに主眼が置かれ、「公共の福祉」の原理そのものの意味について必ずしも深く考察されてこなかった。そこで、近時の学説では、人権の制限根拠を人権相互の矛盾・衝突の調整に限定せず広く認めた上で、より詳細な類型論によって公共の福祉の意味を限定しようと試みられている。たとえば、佐藤幸治は、内在的制約原理と政策的制約原理を区別し、いずれの原理が指導原理となるかは各基本的人権の性質に応じて決まり、22条と29条とは後者の制約原理が妥当する機会が多いことからとくに再言されたものと解し、さらに、22条の移転の自由は内在的制約のみに服するとしている。浦部法穂は、(1) 他人の生命・健康を害する行為の排除、(2) 他人の人間としての尊厳を傷つける行為の排除、(3) 他人の人権と衝突する場合の相互の調整の必要という人権の観念それ自体から導かれる内在的制約のほか、経済的自由権には政策的制約があるとしている。高橋和之は、人権制約はすべての個人に等しく人権を保障するために必要な措置と捉え、人権衝突の調整のほか、他人の利益のために人権を制限する措置や本人の利益のために本人の人権を制限する措置も公共の福祉に含まれるとする。内野正幸は、「公共の福祉」の内容を「自由制約正当化事由」として包括的に分析し、その内容として、(1) 他者の権利・利益（治安・公衆衛生なども含む）の確保、(2) 本人の客観的利益の確保、(3) 公共道徳の確保、(4) 経済取引秩序の確保、(5) 自然的・文化的環境の保護、(6) 国家の正当な統治・行政機能の確保、(7) 社会政策的・経済政策的目的の実現（財政政策に基づくものや、事業の公共性を理由とするものをも含む）を挙げる。渋谷秀樹は内野の7類型を整理して、(1) 他者加害の禁止、(2) 自己加害の禁止、(3) 社会的利益の保護、(4) 国家的利益の保護、(5) 政策的制約の5類型とし、(1) (3) を内在的制約、(4) (5) を外在的制約、(2) をこれらと異なるパターナリスティックな制約とする。初宿正典は、人権相互の衝突の調整を根拠とする人権制約を「公共の福祉」とは別の問題であるとしている。以上の様に様々な見解が見られ、現在の憲法学者の間では、公共の福祉を『人権相互の矛盾・衝突』の調整原理としてのみ狭く捉える見解はむしろ少数派であって、何らかの意味で公共の利益も『公共の福祉』の内容として認める見解が一般的である。しかしながら、このような見解においても、公共の福祉それ自体が基本的人権制約の正当化事由となるわけではなく、全体の利益が個人の権利・利益を凌駕することを意味するわけではない。