読売ジャイアンツのV9により人気が全国的となり、巨人戦の中継はキー局が争奪する人気コンテンツとなった。またセ・リーグの優勝決定試合は球団に関わらず全国区で生放送されることが恒例となっていった。一方パ・リーグは1980年代以降西武ライオンズの黄金時代が到来したこともあり、巨人戦ほどではないものの、中継される機会が次第に増加していった。ハード面での新機軸導入が多く、カメラのマルチアングル化が進んだほか、テレビ朝日では野村克也の解説の下、「ノムラスコープ」という配球予測の手法を導入した。中継画面にはストライクゾーンを9分割したものが表示された。また、巨人戦のナイター中継では、21時前の中継終了時点で試合が続いていた場合は最大で30〜60分の中継延長オプションを設け対応していた（21時以降の番組は順次繰り下げ）。日本シリーズがデーゲーム開催だった頃は、テレビ・ラジオ中継では、民放とNHKとの事実上の同時放送が行われていた事があった。
1936年7月に開かれた「日本職業野球連盟結成記念大会」（東京・早稲田大学戸塚球場〔後の安部球場〕）が、東京中央放送局（JOAK。現在のNHK）により放送。大会期間中の全試合を生中継し、特に初日と決勝戦には「神宮球場に烏が2羽、3羽」の名調子でならした松内則三と和田信賢が実況を担当した。これは二人のアナウンサーが掛け合いで同時にしゃべるという試みであった。場内に集音マイクを設置してバットの打撃音や観客の声が流れるようにしたが、野球中継で集音マイクを設置した最初の例であるという。1951年、実験放送であるが、後楽園球場でのパシフィック・リーグ大映対近鉄、毎日対東急の2試合で日本初のテレビ中継が行われた。1952年7月15日、前年に開局した神戸放送（現：ラジオ関西）により民放局初のナイター中継が開始。1953年8月29日、日本テレビにより民放TV局初のナイター中継が行なわれた。後楽園球場で行なわれた巨人対阪神戦で、同局の開局翌日であった。同局では1971年に「ワイプナイター」という手法も取った。中継時間終了後も後続番組で画面一部をワイプ処理して中継映像を映すものであった（「怪奇十三夜」内）。しかし、同年に日本映画監督協会から中止の要請が入り、やめることになった。日本テレビが開局した1953年には、民放初の「日本シリーズ」（巨人対南海・後楽園球場）中継も行った。
上記にもあるが日本では法制化されていないため、法に定められる以外の民間療法行為となる。政府は「カイロプラクティック療法は、脊椎を調整することにより、神経の回復を図ることを目的とする療法とされており、この点においてあん摩マッサージ指圧と区別されるものと考えられる」との見解を答弁している。次の療法について、あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師、柔道整復師等に関する法律の適用上疑義が生じたので折返しご教示願います。1 カイロプラクチック療法この療法は一八九五年米国のダニエル・ダヴィッドパーマーによって創案され、手技により脊椎の不全、脱臼を矯正する方法で脊椎矯正療法ともいわれているが、これを指圧に含めてよいかどうか。昭和四十五年六月二十四日医第三七四号をもって貴県衛生部長から御照会の標記の件について、次のとおり回答する。1について御照会のカイロプラクチック療法は、脊椎の調整を目的とする点において、あん摩、マッサージ又は指圧と区別され、したがって、あん摩、マッサージ又は指圧に含まれないものと解する。 — 昭和四五年六月二四日 医第三七四号 厚生省医務局長あて宮城県衛生部長照会 (抜粋)
日本には、1916年に河口三郎が伝えたとされている。河口は、パーマーの設立したパーマー・スクール・オブ・カイロプラクティック（現在のパーマー・カレッジ・オブ・カイロプラクティック）の卒業生である。同校初の日本人卒業生は森久保重太郎である。日本は各府省により対応が異なる。厚生労働省医政局は民間療法＝無認可手技療法、厚生労働省職業安定局は医療・保健・福祉の職業やサービス業、経済産業省は医療・福祉に位置づけている。施術および開業については昭和35年の最高裁判決「医業類似行為を業とすることを禁止処罰するのは、人の健康に害を及ぼす虞のある業務行為に限局する」、また「職業選択の自由」により就業している状況である。現在、カイロプラクティックを直接規定する法律が存在しないため合法、適法ともいえなく、厚生労働省も黙認している状況にある。無論、人の健康に害を及ぼすおそれがあればあはき法第12条違反や医師法第17条違反となり、処罰の対象となり得る。
モンゴル国の正式国軍であるモンゴル国軍は、社会主義時代のモンゴル人民軍から社会主義政権崩壊後に国軍として引き継がれた軍隊である。モンゴル国では徴兵制度が敷かれており、満18歳以上の男子は、1年間の兵役義務を有しているが、兵役代替金と呼ばれる納付金（約800ドル）を納付するか、海外に留学するなどで26歳までやり過ごせば兵役義務は消滅する。子供が幼少の場合も、免除される。総兵力は9,100人、予備兵力は14万人。軍事予算は181億8,680万トゥグルグ（2003年現在）。モンゴル国軍の装備は、おもに人民軍時代ソ連から取得した兵器がほとんどであるが、戦闘機や攻撃ヘリコプターなどはすべて退役している。現在保有するのはMi-8Tなど少数のみ。地対空ミサイルも保有していたが、現在可動状態にあるかは疑問である。機器の保守能力が低下しているため、戦闘機などに至っては部品の共食い整備のあげく全機が退役した。最近は、組織の生き残りのために海外協力と災害対策を2本柱に掲げ、アメリカ合衆国などによるイラク侵攻に際してはいち早く支持を表明したほか、ソ連製装甲兵員輸送車に乗った国軍部隊を派遣するなどしている。ほかにもモンゴル国軍は、アフガニスタン軍への指導（ソ連製の装備に習熟していたため）やコンゴ民主共和国でのPKO活動にも参加している。なお国土が海に面していないため海軍は存在しないが、モンゴル船籍の商船は世界中の海で活躍している。