1989年、張吉竜はAFC規則委員会のメンバーとしてAFCに参加した。2000年4月、張はAFC財務部会の会長に就任した。1994年、張はFIFA女子部のメンバーに選出された。2002年8月1日にモハメド・ビン・ハマムがAFC会長に選出された後、張はAFCのヴァイスプレジデントに指名された。サッカー中国代表が初めて最終予選に進んだ2002 FIFAワールドカップ・アジア予選最終予選の抽選会では、中国代表がサッカーサウジアラビア代表やイラン代表との対戦を避ける手助けをしたと言われている。2007年1月に、張はAFCのシニア・ヴァイスプレジデントに選任された。2011年1月以降はFIFA理事に立候補していたが、ドーハで行われたAFC理事会での投票で敗れていた。贈収賄の疑惑により、FIFAは2011年7月23日にハマムに資格停止処分を下し、張はアジアサッカー連盟の会長代行を務めることになった。2011年7月29日、AFCメンバーは法律委員会において、空位になっている会長の座について、AFC会長を選出する臨時総会を1年以上の後に開催することが決定されたと発表した。これは、会長選出の臨時総会は2012年まで開催されないことを意味し、張はその時まで会長を務めることになった。また、張吉竜はFIFA理事に選出された。2013年5月、AFCの役員改選が行われ、再び副会長を務めることとなった。
1978年、張はサッカー部門に移った。中国サッカー協会が正式に発足すると、彼はサッカー協会の外交部に就任した。彼は就任後も生活を変えることはなく、サッカーの協会幹部としては珍しく自転車で協会まで通勤し、家族のために料理を作るなどしていた。張吉竜は、自分のスタイルは誠実と正直であることと述べ、「このスタイルはいついかなる時も約束を守るということであり、これにより常に謙虚で誇張の無い仕事を行うという中国の特徴を印象付ける」と語っている。張吉竜は2008年までサッカー協会の理事を務めた後中国を離れた。しかし、彼はその後もサッカー分野で仕事を続けており、30年に渡って仕事を続けている。
張は1952年2月9日に山東省の煙台市で生まれた。17歳の時、煙台市の海運会社で仕事を始めた。1969年、人民解放軍で勤務した後、1972年に退役、北京第二外国語学院を卒業した1975年に国家体育委員会でキャリアをスタートする。国家体育委員会では外交部の仕事に従事した。翌年、彼は24歳で中国のスポーツ部門におけるナイジェリアへの対外援助事業の手助けをすることになった。ナイジェリアへの対外援助事業ではバレーボール、卓球、体操、バドミントンといったスポーツに関わった。張吉竜は翻訳・交流部門の責任者であり、2年と10ヶ月に渡って仕事を務めた。ナイジェリア代表と行った仕事は彼に人生の新しい価値観を考察する経験をもたらし、その後の彼の人生に影響を及ぼすことになった。自身の体験を振り返り、張吉竜は「仕事を振り返ってみて痛感したのは、世界のあらゆる環境にいる友人を多く作ることが重要であり、このことによって中国は発展でき、我々の地位も向上する。」と語っている。
東西を問わず笑い芸を直に注視し続け、一部には放送作家として関わったこともある作家小林信彦は、成功した漫才コンビは漫才人間と役者人間の組み合わせが多いとの持論を持ち、竜助を役者人間タイプであるとして『ガキ帝国』での演技を称賛している。同時に、紳助はhimselfが常に先行する漫才人間であり俳優向きではないとも記している。
一周忌にあたる2007年4月1日、「緊急特番今日は松本竜介の一周忌やねん!」というタイトルの番組がフジテレビで放送された。内容は生い立ち・漫才師として活動していた時代・「オレたちひょうきん族」で脚光を浴びていた頃をVTRで振り返る物だった。
自己破産後、後輩である河内家菊水丸に弟子入りして河内家ピンポン丸（高校時代卓球部に在籍していたことが命名の理由）の名で芸能界復帰を図るが、トチリ（無断欠勤）を続けた結果破門され、その後は『借王』などの映画に端役で出演したものの、ほどなくして芸能活動も休止状態となる。
その後、映像制作会社を起業し、タレント活動も続けるが、1996年頃より吉本興業と疎遠になり、1998年に、喫茶店、アダルトビデオ製作などの副業失敗で1億3000万円の借金を抱え、自己破産を申し立てた。自己破産を理由に吉本からはほぼ絶縁状態になる。
胡錦濤総書記が「チベットの平和解放」と表現したことに対して、国際チベットネットワークは、「平和解放ではなく軍事支配である」として反論している。同団体によれば、1949年に始まった中国によるチベット侵攻は、武力による侵略で、1950年10月7日、人民解放軍総勢4万 がディチュ河 (長江)を越え チベット中心部に侵攻、チベット軍は降伏し、1911年以来、独立国であったチベットは、被占領国家となった。なお2011年3月30日にスペイン最高裁判所第二法廷は、国際法の観点からはチベットが「被占領国家(an occupied state)」であると認定した。さらに同団体は、1959年3月のラサの抗議行動に対して人民解放軍が砲撃を開始し、ダライ・ラマはチベットからの脱出を余儀なくされ、中国側の発表でも8万7千人のチベット人が死亡または逮捕された。1989年にはデモに対して戒厳令が布かれ、2011年現在もチベット高原一帯には、推定で15万から50万の中国軍が駐留しており、「平和解放」という表現は実際の現実や歴史とは全く異なることを指摘している。朱維群（Zhu Weiqun）中国共産党中央統一戦線部常務副部長は「チベットの平和的解放なくして、中国共産党と人民解放軍への入党なくして、被支配層の農奴であるチベット人はCPCの政策を深く理解することは不可能である」と明言している。