東京ディズニーランドでは「ワールドバザール・コンフェクショナリー」、東京ディズニーシーでは「ヴァレンティーナズ・スウィート」で販売している（2007年3月現在）。なお、以前は両パークで両パークの「スウィートパーティー・コレクション」を販売していたが、現在ではそれぞれのパークでそれぞれの商品しか販売していない。
この商品はチョコレートクリーム入りクッキーとミッキーマウスやミニーマウスなどのディズニーキャラクターのフィギュアがセットになっている商品（いわゆる食玩）である。ディズニーキャラクターは東京ディズニーランドおよび東京ディズニーシーの様々なキャストのコスチュームを着ている。また、フィギュアにはチェーンが付いており、アクセサリーとしても使用できる。各パークで5種類ずつ販売するが、そのうちミッキーマウス、ミニーマウス、ドナルドダック、デイジーダックは固定キャラクターでもう1つはパークやそれぞれのシリーズにより異なるキャラクターとなっている。
2011年10月から、今までのガンダムウォー/クルセイドシステムのルールが大幅な変更され、ガンダムウォーネグザ（GUNDAM WAR NEX-A）として、全面リニューアルされた。ガンダムウォーのカードは、一部のカードを除き制限付きで使用可能だが、「GWフォーマット」は採用されていない大会で使用できない。
チャンピオンシップなどの公式大会で用いられる特殊ルール。一部のカードはテキストに記述が無い場合でも、デッキに1枚しか入れることができない。どのカードが該当するかは事前に公式ホームページで確認しなければならない。
チャンピオンシップなどの公式大会で用いられる特殊ルール。いわゆる禁止カード。一部のカードはテキストに記述が無い場合でも、デッキに入れることができない。どのカードが該当するかは事前に公式ホームページで確認しなければならない。2008年4月現在、国力ブーストキャラと呼ばれる各色を代表する紫を除く6種類のキャラクターカードや、1枚で2つの国力を発生できるGカードなどが挙げられる。
チャンピオンシップなどの公式大会で用いられる特殊ルール。カードのテキストを、別のテキストに置き換えてゲームを進行する。どのカードが該当するかは事前に公式ホームページで確認しなければならない。ゲームバランスを整えるのが目的で、小さな変更から大きな変更まである。しかし、そのほとんどが元のカードの原型を残さないほど大幅な変更であり、修正されるカードも発売前からゲームバランスを破綻させることが容易に想像できるパワーカードばかりである。場合によってはそのカード自体にエラッタが適用されず、組み合わされて使われる別のカードにエラッタが適用され、全く関係ないデッキ構築にまで悪影響を及ぼすという事態も発生しうる。
『劇場版 機動戦士Ζガンダム』において「ロザミア・バダム」の名前が「ロザミア・バタム」に変更されたことにより制定された異例のルール。当初は「ロザミア・バダム」と「ロザミア・バタム」のカードはテキストに記述が無い場合でも、同じ名称のカードとして扱われるというルールが追加されるのみであった。このルールの制定後、次いで「ウェス・マーフィ」と「ウェス・マーフィー」、「シュタイナー・ハーディー」と「ハーディー・シュタイナー」も同じように扱うというルールが追加された。
24弾エキスパンション「宇宙を駆逐する光」より登場するカード種類（例：ユニコーンガンダム＆バナージ）。単体で「キャラクターがセットされたユニット」として扱われ、各ステップの規定の効果と「ACEを対象とした効果」以外の効果の対象にならない、合計国力の低さに対して戦闘力が高いなどの特徴があるが、テキストの使用、出撃のために指定された枚数の自軍カードをロールする必要がある（ロールコスト）、配備しておけるエースは1枚のみなどの制限に留意する必要がある。
金融行政での統計資料等においては都市銀行を普通銀行のうちの本庁直轄銀行（ただし業態が従来型のもの）と同義語であるかのごとく使用している。銀行法第59条第2項では、金融庁長官は権限の一部を財務局長（財務支局長を含む）に委任することができると規定されている。これは金融庁自体に地方支分部局がないため、発足の際の母体となった財務省の地方支分部局に委ねているためである。この規定に基づき、銀行法施行令第17条の2第1項では個別の権限を列挙して（銀行業の免許、銀行の合併等、経営の基本的事項以外は全部）長官権限を財務局長に委任しているが、同条第4項により、金融庁長官の指定するものには適用しない、換言すれば、金融庁長官の指定した金融機関については財務局長に委任せず金融庁長官自身が権限を行使することと規定された。この規定に基づいて、「銀行法施行令第17条の2第1項から第3項までの規定を適用しない金融庁長官の権限等を定める件」（平成14年金融庁告示第35号）が制定されて、この中で、みずほ銀行・みずほコーポレート銀行（当時）・三井住友銀行・三菱東京UFJ銀行・りそな銀行の5行が「本庁直轄銀行」とされ、これが行政上、「都市銀行」と表現されている。その他、長期信用銀行から移行した2行（新生銀行、あおぞら銀行）、新たな形態の銀行や信託兼営銀行も本庁直轄銀行だが、これらは都市銀行とはされない。また、埼玉りそな銀行は本庁直轄銀行ではないため、金融庁の作成資料では都市銀行としては扱われていないが、全国地方銀行協会・第二地方銀行協会のいずれにも加入していないので、地方銀行・第二地方銀行には分類されず、関東財務局所管の「その他」というジャンルに分類されている。これに伴い、金融庁の組織において監督局銀行第一課と同銀行第二課との間の監督対象銀行の区分は、銀行第二課は「社団法人全国地方銀行協会又は社団法人第二地方銀行協会の会員その他金融庁長官が定める者」（金融庁組織令第21条第1項第1号イ）、銀行第一課はそれ以外の銀行業を営む者（金融庁組織令第20条第1項第1号イ）と区分している。