以上のような特徴をまとめると、タンマチは「モンゴル兵・被征服民兵の混成軍であり、非主流部族出身者でカーンの側近を隊長とする、モンゴル正規軍より地位の劣る軍団」であり、「遠征においては先鋒という過酷な立場を引き受け、 建国当初には行われなかった征服地での駐屯を行う」、既存のモンゴル正規軍が行わない任務を行うために編成された軍団であったといえる。タンマチの歴史的な意義について、海老沢哲雄はダルガチという代理人を設置するのみのルーズで不安定なチンギス・カン時代の征服地支配が、鎮戌軍としてのタンマチの派遣によってより安定したものとして発展したことを指摘する。また、川本正知はタンマチを「部族戦争時代のモンゴリアには存在していなかった、通常の先鋒部隊や前方偵察隊とは異なる、先鋒軍として侵入しそのまま征服地の鎮守軍」であるとした上で、「タンマチは大モンゴル・ウルスが直面した新しい状況に対応するために、遊牧民的な発送から生まれた新たな軍事制度である」と評している。
オゴデイ自らが自身の「四大功績」の一つにあげるタンマチの創設であるが、その一方でタンマチに属する将官・兵卒は必ずしも厚遇を受けていたわけではなかった。『モンゴル秘史』にはオゴデイ がバトゥと仲違いした自らの息子グユクに対して「先鋒軍（アルギンチ）にでも放ってやって、十の指の甲のすりへるまで山の如き城を這い上がらせん。鎮戍軍（タンマチ）にでも追いやって、五つの指が擦りむけるまで幾重にも築きたる堅き城を這い上がらせん」と述べたと記されているが、 これはオゴデイがタンマチがモンゴル正規軍に比べて地位の低い、過酷な任務をこなすものと認識していた証左である。実際に、史料上に現れるタンマチの司令官は、建国以来の伝統ある千人隊長の家系出のテムデイ・タガチャルやチャガタイ家の千人隊長であったアンチュルといった例外を除き、概して出身部族が不明か、弱小部族の出身者ばかりが選ばれている。一方、 タンマチの長官の多くはコルチ（箭筒士）を称しており、カーンの親衛隊から抜擢されたことが伺える。以上の点から、タンマチの長官は有力な後ろ楯をもたないが、親衛隊の出身者としてカーンの信任の厚い人物が選ばれていたといえる。各地域のタンマチもモンゴル正規軍からは蔑視を受けており、先述したようにインド方面軍が「カラウナス（混血児）」と呼ばれてさげすまれていたのも、同様の蔑視観が根底にあると考えられている。また、東方の大元ウルスでは各地に駐屯しているタンマチは重い軍役を貸されており、1303年にコシャンは「山東・河南方面に駐屯する蒙古軍（＝タンマチ）は出征金を自前で準備せねばならず、田地や妻子を売り払ってまでもその費用を贖っている」旨を報告し、朝廷による救済を請願したことが記録されている。
タンマチの最大の特徴として、モンゴル本土から徴発されたモンゴル兵と、遠征先の被征服民からの徴発兵の混成軍団であった点が挙げられる。現地徴発兵については断片的な記述しかないものの、西方においては先に挙げた『集史』「スニト部族志」に「［イラン方面タンマチの］もう一人の万人隊長はマリク・シャーであった。ウイグル・カルルク・トルコマン・カシュガル・クチャから軍が糾合されて彼に与えられた……」とあり、イラン方面タンマチ4万人隊の内に現地徴発された万人隊が一つあったことが確認される。また、東方ではオゴデイ即位直後の第二次金朝遠征に先立って、「10戸（一牌子）につき1名、20歳以上30歳以下の者を選抜し、選抜した兵員を千戸・百戸・十戸に定めた（……毎一牌子簽軍一名，限年二十以上、三十以下者充，仍定立千戶、百戶、牌子頭……）」ことが記録されている。また、この時徴発された兵員で構成されるヒタイ方面タンマチ（河南淮北蒙古軍）は後に「四万戸（4万人隊）」の名称で知られるが、その内半数の2万がモンゴル兵で、もう半分の2万が漢人兵で成り立っていた。このように、征服地においても「既存の人の集まりに徴発率を割り当て、10人に一人という割合で兵員を徴発する」というモンゴル兵と同様の徴兵が行われていたことが確認される。タンマチの軍勢はこのような手法で徴発されたモンゴル兵・現地徴発兵の混成軍団であった。
ナトゥナ近海でインドネシアが設定しているEEZは、中国が管轄権を主張する九段線と一部重複しており、係争海域となっている。2010年と2013年にナトゥナ諸島近海で中国漁船がインドネシアに拿捕されたため、中国は武装艦を派遣して漁船を奪還した。インドネシア側は「(島の)領有権問題は存在しない」としつつも空軍施設の強化を計画するなど警戒を強めている。2015年9月に同諸島を視察したリャミザルド国防相は、新たに海軍の艦船3隻と特殊部隊、さらに空軍の戦闘機4機を新たに配備する計画を表明した。これらにより、ナトゥナ諸島の駐留兵力は約4000人に倍増する。2016年8月には、レーダーを備えた違法漁業の監視施設をラナイの軍基地に併設した。2017年時点では、F-16戦闘機5機とフリゲート3～5隻を配備したと報道され、滑走路の延長工事などを進めている。地対空ミサイルや潜水艦の配備も進められているほか、漁業や水産業の育成にも力を入れている。飛行場、潜水艦を含む艦艇補給施設、特殊部隊の駐留施設を含む陸海空軍合同基地は、2018年12月に開所式が執り行われた。インドネシア政府内には周辺を「ナトゥナ海」に呼称変更すべきだという意見が浮上。2017年7月14日、諸島の北部海域を「北ナトゥナ海」に改称して地図に記載したと発表した。日本政府も2017年1月、中国の海洋進出を牽制するため、安倍晋三首相がインドネシアを訪問して、ナトゥナ開発への支援を表明した。インドネシアは中国を国際司法裁判所に提訴することも検討している。中国は政府レベルでは「ナトゥナ諸島の主権はインドネシアに属しており、中国が異議を示したことはない」としつつ、メディアが「ナトゥナ諸島は宋代から清代にかけて中国か、中国系王国の支配下にあった」と報じている。