1873年から1874年にかけて日本の経済状況は悪く、その影響は神戸外国人居留地の居留外国人が行う商業活動にも影響を及ぼした。さらに後述する競走馬の問題（日本産馬と中国産馬のいずれを重視するか）が加わってHORCの会員数は減少し、それに伴い競走馬の頭数は開催の成立が危ぶまれるほどに減少した。開催日数は1874年春に2日、同年秋に1日と減少し1875年には開催が中止に追い込まれた。同年秋、HORCは日本政府に対して経済状況の悪化を理由に借地料の減額を請願し、さらに居留地東側にある内外遊園地の外周部分に新コースを建設する計画を申請したがいずれも却下された。その結果翌土地は借地料の支払い不能により接収され、それに伴い競馬場は日本側に返還されることになりHORCは1876年以降競馬を開催することができなくなった。資金難から新たな競馬場を建設する見込みも立たず、HORCは1877年11月をもって解散した。この後、神戸外国人居留地で競馬が行われることはなかった。競馬場の跡地には店舗が立ち並ぶようになり、神戸市街の中心地が三宮に定まると同市を代表する歓楽街の一つである生田東門商店街（東門街）が形成された。同商店街の通りはS字に曲がっているが、これは競馬場のコース形態の名残である。
1870年以降も競馬は年2回（春と秋）のペースで開催されて活況を呈し、1回の開催における開催日数は1870年秋以降3日に増加した。しかし競馬場はいくつかの構造上の問題を抱えていた。まず第2コーナーと第3コーナーのカーブが急で、襲歩で走行できないほど急であった。またダートコースの水はけは非常に悪く、横浜競馬場のようにコースに芝を張ることが検討されたものの技術的に困難であるという理由から断念された。HORCの内部ではコースの補修を行うか別に用地を確保し新しい競馬場を建設するべきであるという議論がしばしば持ち上がり、1870年7月に開かれた総会で将来的な移転を見据えつつ改修工事を行うという結論に達した。そんな折、11月になって日本政府が競馬場が建てられていた土地を鉄道の敷設のために接収する計画が明らかとなった。HORCはこの計画を利用して新競馬場建設のための土地と費用を日本政府に用意させようとしたが代替地の選定や新競馬場の造成費の負担を巡って交渉は難航し最終的に日本政府が路線を競馬場の南側に迂回させることを決断したため、鉄道敷設に伴う新競馬場建設の可能性は消滅した。
翌1869年3月1日（明治2年1月19日）、当時の神戸外国人居留地における主要な外交官、実業家が多く出席する会議が開かれ競馬施行体ヒョウゴ・レース・クラブ（HRC）の創設が承認された。HRCは横浜居留地の横浜レース倶楽部に続き居留外国人が外国人居留地に設立した2つ目の競馬施行体であり、かつ神戸外国人居留地で最初に発足したスポーツ組織であった。4月17日（3月6日）、HRCの下で初となる競馬が前年のクリスマスと同様に居留地東北部の砂道で開催された。開催当日は休日とされ、居留地内の店舗は休業した。この慣習は横浜居留地でも取り入れられていたもので、以降の開催も同様に休日となった。この開催は盛況を博し、開催当日の夜に行われたパーティーでは早くも次回開催に向けて寄付金が集められた。
1868年1月1日（慶応3年12月7日）、1858年に結ばれた安政五カ国条約に基づき兵庫港（後の神戸港）が開港し神戸村に外国人が居住し商業活動を行うための外国人居留地（神戸外国人居留地）が設けられた。1868年12月25日（明治元年11月12日）、居留外国人が開港1年目のクリスマスを祝うイベントとして居留地東北部の砂道で競馬を開催した。この競馬は神戸外国人居留地における初の組織的なスポーツ活動であった。この開催は239分（4分は1両に相当する）の剰余金を出す成功を収め、それを受けて居留外国人は競馬施行体を作りその下で定期的に競馬を開催することを計画した。
神戸居留地競馬（こうべきょりゅうちけいば）とは1868年年末から1874年秋にかけて神戸外国人居留地およびその周辺で居留外国人が開催した競馬（居留地競馬）である。
様々な疾患について、NICEは最も適切な治療手順の評価を行なっている。様々な治療法に対して「医学的効果（患者にとっての最適選択）」と「経済的コスト」の両面から評価を下している。NICEはいくつもの国立共同研究センター（The National Collaborating Centre）、王立医学学院、専門機関、患者と介護者の団体らと、共同でガイドラインを策定している。これらのセンターには、国立ガン共同センター（National Collaborating Centre for Cancer）、 国立急性期・慢性期臨床ガイドラインセンター（National Clinical Guidelines Centre for Acute and Chronic Conditions）、 国立女性・児童保健共同センター（National Collaborating Centre for Women and Children´s Health）、国立メンタルヘルス共同センター（National Collaborating Centre for Mental Health）などがある。国立共同研究センターは、臨床ガイドライン作成を任とするガイドライン作成グループ（Guideline Development Group）を立ち上げている。このグループは医療専門家・患者及び介護の代表者・技術専門家で構成される。ガイドライン草稿の作成前に、彼らによってガイドライン項目のエビデンス(競合製品との臨床評価など)が評価される。その後ガイドライン草稿について、ステークホルダー団体によって２回の意見聴取が行われる。２回の意見聴取期間を経て、独立したガイドラインレビューパネルによってガイドラインがレビューされ、ステークホルダーによる意見を聴取し、これらの意見が反映されていることを確認する。それを経て、グループは勧告をまとめ上げ、国立共同研究センターとして最終ガイドラインを発行する。そしてNICEに送付され公式なガイドラインとなり、NHSのガイダンスとして適用される。またクリニカルパスの開発にも着手し、NICE Pathwayとしてガイダンスされている。