1980年 (昭和55年) 5月8日に師匠竹田益州の命によって、建長寺退山を決意して、同年5月10日に建仁僧堂師家就任となる。1981年 (昭和56年) 11月には師の竹田益州が団長を務めた第二次代表訪中団の副団長として中国巡錫。1989年 (平成1年) 6月20日、竹田益州遷化により、同年6月建仁寺派管長に就任する。1991年 (平成3年) 4月21日には開山(栄西)生誕八百五十年法要厳修し。同年10月2日には管長の晋山式を挙行。1992年(平成4年) 8月霧島山中、四元様別邸宅にて脳梗塞に雁病、国立鹿児島中央病院に入院。その後は京都第一日赤病院等に入退院をし、1999年 (平成11年) 7月14日八十七歳には米寿祝賀会が開催される。同年 8月には建仁寺派管長を退任。2006年 (平成18年) 7月24日遷化。
1961年 (昭和36年) 11月12日臨済宗建長寺派川口長徳寺に晋山し、11月に建長僧堂師家代参となる。3年後の1964年(昭和39年) 6月1日には臨済宗建長寺派管長兼僧堂師家に就任した。その後、1972年 (昭和47年) 3月には大衆と共に大島で経行。1977年 (昭和52年) 5月、建長寺開山蘭渓道隆(大豊禅師)七百遠年諱厳修した。同年9月には米国に巡錫。1980年 (昭和55年) 3月には皇太子（前の天皇　現在の上皇）御一家が建長寺に御来山されました。
1942年(昭和17年) 9月建仁僧堂に掛塔、竹田頴川に就き参禅弁道するが、1943年 (昭和18年) 8月には兵役応召の為、建仁僧堂を暫暇した。そして1945年 (昭和20年) 2月に帰錫。そしてこの頃には四大不調となって、療養中であった師匠の竹田頴川の看護に専念した。そしてその後も修学院禅華院に疎開して、一人で師匠の看護に励んだ。同年9月9日、竹田頴川遷化した後は、潁川の法嗣である竹田益州に引き続き就き参禅を続けることとなった。1954年 (昭和29年) には竹田益州について、インドを巡錫。そして1955年(昭和30年) 4月には、ついに竹田益州から嗣法。翌月の5月には臨済宗東福寺派串本にある名刹無量寺の住職となる。その後、1961年 (昭和36年) 11月には丸山応挙に所縁のある応挙芦雪館を建設した。
1912年 (明治45年) 7月14日徳島市津田に湊勝治郎・たねの四男として生まれ、恵人（よしひと）と名付けられた。1926年(大正15年) 4月徳島中学校に入学し、1932年(昭和7年) 4月旧制高知高校には入学。そして山本玄峰が太玄和尚のもとで得度した寺として知られる雪蹊寺に下宿し、その法縁を得たことが後の出家の大きな要因になりました。1935年(昭和10年) 4月東京帝国大学文学部印度哲学梵文学科入学。在学中、円福僧堂師家の神月徹宗に参禅する。そして1938年 (昭和13年) 5月8日神戸市布引天龍寺派徳光院住職土岐湖山に就き得度した。素堂と諒す。
警察予備隊及び海上保安庁の海上警備隊並びに「海上保安庁本体」を統合する、総理府の外局として設置される。但し、警察予備隊の保安隊（陸上自衛隊の前身）への改組のためには準備期間が必要だったことから、保安庁法の規定中の保安隊及び保安官（後の陸上自衛官）に係る規定は、昭和27年10月15日から施行されることとなり、警察予備隊や所属の警察官は、昭和27年8月1日から昭和27年10月14日までの間、保安庁の機関や職員として置かれていた。また、海上保安庁の海上警備隊は、「警備隊（海上自衛隊の前身）」になり、海上保安庁の本体（警備・救難以外）も、昭和27年7月31日に海上公安局法が公布され、保安庁に付属する機関の「海上公安局」となり、職員も海上保安官の名称が変更になり、海上での治安維持などを行なう「海上公安官」とされた。しかし、2年間にもおよぶ立法府が作成した法律を行政当局の海上保安庁の本体側が、統合に強く反対して抵抗するなどの事態となり、防衛庁設置と陸上自衛隊、海上自衛隊、航空自衛隊の発足に伴い、昭和29年7月1日に海上公安局法の廃止が行なわれ、「海上保安庁の本体」は統合されずに「海上保安庁」として存続することになった。昭和27年7月31日に第13回国会（常会）で保安庁法（昭和27年7月31日法律第265号）が成立、即日公布され、一部の規定を除いて翌8月1日に施行された。保安庁法第4条によると、「保安庁は、わが国の平和と秩序を維持し、人命及び財産を保護するため、特別の必要がある場合において行動する部隊を管理し、運営し、及びこれに関する事務を行い、あわせて海上における警備救難の事務を行うことを任務とする。」とされ、より軍事色も強まり、海上公安局法も条文内に規定され、海上保安庁（海上公安局）の任務まで包括する法律となった。当初の保安庁法によると、保安庁の職員（海上公安局に勤務する職員を除く。）の定員（2月以内の期間を定めて雇用される者、休職者及び非常勤の者を除く。）は、11万9947人とし、うち11万人を保安官、7590人を警備官（後の海上自衛官）とされた。