イタリアでは、イタリア社会党を中心にフランスのジョルジュ・ソレルとユベール・ラガルデルの革命的サンディカリズムに影響を受けたアルトゥーロ・ラブリオーラやエンリコ・レオーネらによって左派修正主義と呼ばれる運動が台頭し、これは議会制民主主義を重視するベルンシュタイン主義と対照的にマルクス主義の原則のうち暴力革命と階級闘争を重視する一方でプロレタリア国際主義や唯物論を修正した独自の動きであったが、暴力と闘争を肯定する部分は第一次世界大戦の過程で戦争やナショナリズムの称揚へと繋がり、結果的にファシズムを創始するベニート・ムッソリーニに影響を与えた。
1848年に出版されたマルクス、エンゲルスの『共産党宣言』、および、1867年に第一巻初版が出版された『資本論』が最も有名な著作である。エンゲルスの『空想から科学へ』は、マルクスが「科学的社会主義の入門書」と評した。マルクスの『経済学批判』は、序文に唯物史観の公式と言われる文章が含まれている。マルクスの『フランスにおける階級闘争』『ルイ・ボナパルトのブリュメール18日』『フランスにおける内乱』は、唯物史観に基づく現実の政治の分析として、フランス三部作と呼ばれる。国家論に関してはマルクスの『フランスにおける内乱』のほか、マルクスの『ゴータ綱領批判』とエンゲルスの『家族・私有財産・国家の起源』が重要な著作とされる。マルクスの「ヘーゲル法哲学批判序説」と「ユダヤ人問題によせて」は、彼がヘーゲル左派の一員だった時期に書かれた。そこから脱却する過程で書かれた草稿である「経済学・哲学草稿」および「ドイツ・イデオロギー」は、死後に出版され、前者が疎外論、後者が物象化論に関する重要著作となった。同時期の草稿「フォイエルバッハ・テーゼ」はエンゲルスが『フォイエルバッハ論』に付録として収録したことで有名となり、その言葉はロンドンにあるマルクスの墓に刻まれている。
マルクスの長年の経済学研究は『資本論』として結実した。マルクスはアダム・スミスやリカードの労働価値説を発展させて剰余価値説をうちたて、これによって資本家による労働者の搾取を解明した。マルクスによれば、労働力の価値（労働者自身と家族を維持するのに必要な生活必需品の価値）と労働力が生み出すことができる価値とはまったく別物である。資本家は労働力を価値どおりに買ったとしても、支払う賃金を超えて価値を生み出すように労働者を働かせることによって、超過分を無償で取得する。この超過分（剰余価値）が資本の利潤の源泉である。土地所有者が資本家に貸した土地に対して得る地代、銀行が資本家に貸し付けた資金に対して得る利子などは、この剰余価値から支払われる。剰余価値説に基づく資本主義経済の運動法則の解明は、労働者階級の解放、階級の廃止という共産主義運動の目標に理論的根拠を与えることになった。
太平洋戦争が終わり復員した下積みの漫才師極楽とんぼこと大越立吉は、出征前のコンビで恋人でもあった馬場節との再会を夢見て芸人横丁に戻って来た。しかし節は師匠の由丸の後妻となり、漫才の相方を勤めていた。折しも横丁は芸人になりたい一心で奈良から家出してきた娘久恵の出現でてんやわんやだったが、父の伝平が連れ戻しに来るに及んで長屋の一同は、失意の立吉と久恵を無理矢理夫婦に仕立て上げてしまう。こうしてニセ夫婦の珍妙な新婚生活が始まった。
「銀河ドラマ」第43作。終戦直後の混乱期、うだつの上がらない漫才師を主人公に、大阪にある「てんのじ村」と呼ばれる芸人横丁に住む人々の破天荒な生活をコメディータッチで描く、藤本義一のオリジナル。登場人物に特定のモデルは存在しない。
『かえだま人生』（かえだまじんせい）はNHK「銀河ドラマ」枠で1970年11月9日から11月20日まで放送された連続テレビドラマである。白黒作品。全10回。NHK大阪制作。
2013年11月15日、浜田宏一内閣官房参与は講演で2014年4月からの消費税率の引き上げについて「私を含めて慎重派の説得力が財務省の説得力に打ち勝てなかった」と説明し「日銀の黒田東彦総裁は（追加の）金融政策を発動すると期待しており、心配していない」「黒田総裁が積極的に消費税を上げろと言ったのだから、責任とって金融政策はちゃんとやってもらわなければ困る」と述べている。また、アベノミクスの三本の矢を大学の通知表にならって採点すると「金融緩和はAプラス、財政政策はB、成長戦略の第三の矢はE（ABE）」としている。2014年9月1日、本田悦朗内閣官房参与は「消費増税は消費や投資に冷や水をかけ（成長）縮小効果がある政策」とし「消費増税とアベノミクスは逆を向いている。今はアベノミクスに集中すべきである」と指摘している。本田は、消費税の再増税の判断は「アベノミクスの成功に対して、非常に大きな影響を与える」と述べ、政策を失敗すれば景気腰折れにつながりかねないとしている。2014年11月3日、浜田宏一は都内の会見で2014年10月の消費税率10%への引き上げについて「1年半延ばす意見に同調する」との考えを示し、2014年4月の消費増税について「打撃が大きく、日本経済はふらついている」「増税を決定するには状況は非常に悪い」と述べた。2014年11月17日、本田悦朗はロイターのインタビューで、内閣府が発表した7-9月期のGDP速報値について「ショッキングであり、もはや消費税増税を議論している場合ではない。日本経済を支えるため、経済対策に議論を集中すべきである」と述べた。