2006年6月17日、登山中に心筋梗塞を発症、55歳で急逝。告別式の際、当時の頭取で旧住友出身の奥正之が弔辞の中で、「君の人生が不規則バウンドして、ノーサイドを迎えたことが悔しい」と述べている。これは、銀行マンであると同時にラガーマンとしての実績をもっと遺憾なく発揮してほしかったということを代弁していたと云われている。また、奥は2007年4月の三井住友銀行の入行式で、新入行員たちに宿沢の座右の銘『努力は運を支配する』を引き合いに出した。戒名は「廣徳院賢融球道居士（こうとくいんけんゆうきゅうどうこじ）」。葬儀には、4000人が参列。主な参列者に政界からは森喜朗、河野洋平、町村信孝、財界からも多数の著名人が出席、また平服のラグビーファンまでつめかけ、宿沢との別れを惜しんだ。
急逝から1年後にノンフィクション作家の加藤仁が『宿澤広朗 運を支配した男』を出版。宿沢の解任説を唱える。協会から、いきなり電話一本で“2005年6月までに理事をやめていただきたい”と通告を受けた。宿沢は協会副会長・日比野弘に相談するも「今は銀行の仕事を頑張る時だ。大銀行の常務は、誰でもなれるポストではない」と引き止めてもらえなかった。宿沢は、親しくしているラグビー界の知人に「辞めるべきは、他にいるだろう」「協会の理事をやめてやった」と言った、と加藤は書いているが、そのニュースソースは明らかにしていない。加藤は宿沢の存命中には面識がなく、逝去後の関係者への取材の形で本が構成されているため、加藤の取材力は評価されているものの、一部で正確に描写できていないとの評価もある。
宿沢は、メガバンクの常務執行役員という立場・肩書きが各方面に有利に作用した事もあって、多くのメディア・講演会に登場する。Jリーグチェアマンの川淵三郎とも雑誌『Number』（文藝春秋）で対談。ラグビー協会への批判とも取る事のできる発言を行った事で、快く思わない古参幹部との軋轢が生じ始めたと思われる。実際に「宿沢は頭も下げず、生意気だ」と語った幹部がおり、これは当時の協会専務理事であった真下昇の言であるといわれるが、事実かどうか定かでない。ラグビー協会内での討議決定事項が記者会見ではすり替わっており、宿沢が「最高意思決定機関が機能していない。組織としてありえない。信じられない」と怒りをあらわにしていたという。退任後、後任の勝田隆は宿沢色を一掃。ユース強化担当の上田昭夫も解任された）。宿沢が尊敬していた、ラグビー協会副会長・町井徹郎（東大ラグビー部、東芝副社長）が癌で急逝し、後任に元首相の森喜朗が座ってから、協会による宿沢への冷遇が始まったと言われる。東京中日スポーツ記者の大友信彦は「不祥事に誰も責任を取らず、重要なポストに特定の人脈（引用者注・大学名）が重用されるご都合主義がある」と厳しく批判した。大友に限らず、永田洋光（フリー）、大野晃（元毎日新聞）、中尾亘孝（フリー）など、ラグビーに深く関わっている取材記者は押しなべて、ラグビー協会の姿勢に否定的である。特に、中尾は自著「日本ラグビー改造計画」で協会を手厳しく批判している。
大阪転勤に伴い常務執行役員として松下問題に取り組み仕事が多忙を極めた。ラグビー界の知人・森重隆（明治大学〜新日鉄釜石、日本代表）が「（宿沢は）ラグビー界を見捨てたのではないか」と心配して尋ねると、宿沢は「今、ラグビー界に戻ると、株主代表訴訟で訴えられるかもしれないなあ」と苦笑したという。新聞報道では、ベタ記事で「大阪転勤のため」と事実のみを記載するにとどまっているが、実際に退任したのは転勤してから1年余り経過してからである。
1914年（大正3年）の第一次世界大戦の勃発により、物資の輸入が途絶えた日本では、鉄鋼の自給に迫られた。この機に本多光太郎が鉄鋼の研究に乗り出し、東北帝国大学臨時理化学研究所第二部が設置された。設立に当たっては住友財閥から資金の提供を受け、これが後に本多の発明した磁性鋼であるKS鋼、新KS鋼の名称の由来となった（住友家当主「住友吉左衛門」のイニシャル「K･S」から）。臨時から常設の機関に移行するに当たって名称を「鉄鋼研究所」としたが、本多の発案により3年後には「金属材料研究所」と改称された。当初の研究領域は鉄鋼に関するものであったが、後に金属全般から非金属まで含めた物質･材料科学全般に広がっている。1919年（大正8年）の金研発足時には3部門であった研究体制はその後順次拡充され、2007年（平成19年）現在では30研究部門、1客員研究部門、1プロジェクト、5附属研究施設を擁する組織となっている。所属する研究者は大学院理学研究科･工学研究科の教育にも従事しており、その割合はおよそ半々である。このことは本研究所が材料科学の基礎から応用までをカバーし、基礎的な原理を知ることで応用に活用できるという「実学重視」の所風･学風を裏付けている。世界最大の学術情報サービス会社の米・ISI社（現在のトムソン・ロイターのトムソン・サイエンティフィック）が2001年（平成13年）7月17日に発表した研究機関ランキングによると、材料科学分野における世界第1位は東北大学であった（過去10年間における論文引用件数を基準）。2006年（平成18年）4月の発表では、マックス・プランク研究所に続いて東北大学は2位。これらの結果は、材料科学分野の研究者別で論文引用件数の世界第1位である元・金研所長の井上明久（第20代東北大学総長）をはじめとした金研の寄与分が大きく、世界の最先端の研究所の一つとなっている。なお、2001年（平成13年）4月1日からは教官に任期制が導入され、競争原理が促進された。