2009年12月28日、日本サッカー協会の幹部らが大阪市の平松邦夫市長と会談し、実現に向けて協力するという事で一致した。翌年2月には平松邦夫市長を会長、鬼武健二チェアマンを副会長とする「大阪駅北地区大規模球技場誘致検討協議会」が発足した。5月には第2回協議会が行われ、正式にこの球技場の仮称を「大阪エコスタジアム」とし、日本が招致を進める2022年FIFAワールドカップの開幕戦と決勝戦の試合会場としてFIFAへの届出を出すことが決定された。問題は土地購入代を含め1000億円はかかるとみられる建設費用の捻出であったが、大阪府と大阪市は折からの財政難で余裕は無く、国立として国に出資を求める意見が大勢を占める一方、協議会委員の一人である橋下徹大阪府知事は民間から投資を募るべきという持論を述べていた。7月にはFIFAの視察団が上空からの視察を行ったがこれに平松も同行した。ワールドカップ開催地決定が迫った11月、平松はワールドカップ招致に失敗しても規模を縮小して建設を目指すと明らかにしたが、一方で橋下は突如としてスタジアム建設反対を表明、同地を森にしたいと語った。
日本サッカー協会は2018年及び2022年のFIFAワールドカップの招致活動を行っていたが（後に2018年は取り下げ）、開幕戦と決勝戦を行うスタジアムに求められる収容人数が2002年の日韓ワールドカップでの6万人以上から8万人以上に増加していたのがネックであった。日本国内で最も収容人数が多く日韓ワールドカップで決勝戦を行った日産スタジアムの収容人数は72,327人であり条件を満たさないため、2016年夏季オリンピックの招致（2016年東京オリンピック構想）を目指した東京都が建設を予定していた東京オリンピックスタジアム（計画での収容人数は8 - 10万人）の使用を想定していた。しかし2009年10月の選考において東京都は落選し、東京オリンピックスタジアムの建設は白紙となった。これを受けて、ワールドカップ招致委員会会長を務める犬飼基昭日本サッカー協会会長は別に新競技場を建設する方針を示していた。
構想は2009年12月に公表され、同月末に大阪市に正式に提案された。鬼武健二Jリーグチェアマン（当時）によれば、建設の提案自体はJリーグが1年前にセレッソ大阪を通じて行われていたという。収容人数は日本サッカー協会が招致を目指す2022年のFIFAワールドカップの開幕戦と決勝戦が開催可能な8万人以上を想定している。大阪市の平松邦夫市長が中心になって実現へ動いていたが、ワールドカップの招致がかなわなかったために、平松が建設予定地区を緑地とする方針に転換し、後任の橋下も同様の方針で実現の可能性は低くなっている。
梅田北ヤードスタジアム構想（うめだきたヤードスタジアムこうそう）は2009年に日本サッカー協会が公表した、大阪市北区の大阪駅北地区（梅田北ヤード）に球技場を建設する構想である。事業主体は未定。仮称は大阪エコスタジアム。現在は実現の可能性が低くなっている。
掛川市大東支所（旧・大東町役場）から北約100m程、三俣鹿嶋神社の西方に駅名標のモニュメントが設置されている。現在、駅跡周辺は住宅地になっており、当時の面影はない。
小学時代に所属していた「川崎YMCA」は地元の強豪チームで、同期には薮田光教、高田保則の兄、歌手の森山直太朗らがいた。生前の松田直樹とは同年代の仲良しで、自身のブログに度々登場していた。2009年4月15日のサガン鳥栖戦で、試合開始9秒で退場処分を受ける。東京Vのキックオフ直後、FW大黒将志が自陣に戻したパスに誰も反応せず、ボールを奪いに来た鳥栖のFW池田圭を菅原が手で倒したため、飯田淳平主審からレッドカードを受け一発退場となった。菅原の試合開始9秒での退場処分は、Jリーグ公式戦のそれまでの記録（開始1分）を塗り替えるとともに、1990年にイタリア・セリエAでボローニャのジュゼッペ・ロレンツォが記録した開始10秒を抜き、世界のプロリーグ最速退場記録となった。試合はロスタイムも含め100分間、10人で戦った東京Vが2-0で勝利。なお、ギネスブックへの申請はしなかった。2011年限りで現役を引退し、育成部門のコーチに就任。2012年4月30日の山形戦の試合終了後に引退セレモニーを行った。2012年6月3日にモデルの三浦絵美と入籍。
2014年（平成26年）3月に中央防災会議が作成した『大規模地震防災・減災対策大綱』においては、小学生や中学生の世代は「今後、地域防災の主体を担い、防災活動に大きな役割を果たすこととなる」と表現され、大地震や津波に関する知識や発生時の対応、地域での貢献などについての組織的かつ体系的な防災教育の必要性が謳われている。災害発生前から学校全体で防災意識を高める取り組みを続け、実際の災害時に児童・生徒が全員無事に避難できた例として、東日本大震災における岩手県の釜石市立鵜住居小学校、釜石市立釜石東中学校のケースがある。学校の校舎が明治・昭和の両大津波の浸水区域や想定浸水区域の外にあるにもかかわらず、より安全な場所へと避難場所を3回変え、避難中の保育園児や高齢者を助けながら、地震発生時に学校にいた児童・生徒は全員が高台に避難した。釜石市内全体でも児童・生徒の多くは無事であった。この出来事は「釜石の奇跡」として広く知られることとなった。（津波てんでんこ#近年の実践例も参照。）2014年（平成26年）3月に文部科学省の「学校施設の在り方に関する調査研究協力者会議」は、学校施設に関する津波対策や地域の避難所としての機能強化についての基本的な考え方や具体的な留意点などを取りまとめた。津波対策としては学校周辺に安全な場所がない場合は校舎の高層化や高台移転の検討、避難所としては3日分の非常食や簡易トイレなどの備蓄の推進、といった内容を挙げている。この報告を受け、文部科学省では幼稚園・小学校・中学校・高等学校・特別支援学校すべての学校施設整備指針を改定した。