一般社団法人 日本医真菌学会（にほんいしんきんがっかい）は、日本における真菌を医学的側面から取り扱う、日本唯一の学際的専門学術団体である。そのため、医師や歯科医師、薬剤師など医療従事者の他、獣医学研究者、農学研究者、理学研究者も所属している。1956年設立。日本医学会第49分科会。ICD制度協議会加盟学会。英語名は The Japanese Society for Medical Mycology である。本会の隣接学会として、医学領域では日本細菌学会、日本感染症学会、日本化学療法学会などがある。また、基礎生物学系の学術団体としては、日本菌学会、日本微生物生態学会などがあげられるが、これらでは医師や歯科医師の所属が本会より少ない。2009年5月には、東京において国際医真菌学会（International Society for Human and Animal Mycology, ISHAM)総会を共催した。
そして1932年10月30日、32年テーゼによる党の方針を徹底化するため熱海において全国代表者会議が開かれたが、この会議を警察が急襲、幹部一同が検挙され（熱海事件）、同日、風間・紺野・岩田らも、それぞれのアジト周辺でつぎつぎに検挙されたため党中央部は再び壊滅した（このうち岩田は警察取り調べ中の拷問により死亡した）
また風間にアジトを提供していた司法官補坂本忠助や、さらに坂本の線から警察情報を入手し、党に提供していた尾崎陞東京地裁判事らも検挙され、これは「司法部赤化事件」として当局に大きなショックを与えた
なお松村こと「スパイM」も検挙されたが、以後表舞台から消えている
この前後の検挙者は1500名を越え、「非常時共産党」は壊滅したのであった
熱海事件後の11月、宮川ら検挙を免れた中央委員は「臨時中央部」を組織したが、翌12月の検挙により早くも壊滅した
銀行ギャング事件のニュースは熱海事件後に解禁されたが、共産党が銀行強盗という犯罪行為に手を染めていたという事実は、大衆に共産党への不信感を与えるとともに獄内の党幹部たちに多大な衝撃をもたらす結果となり、翌1933年半ばの佐野学・鍋山貞親の転向声明に始まる党員の大量転向に道を開くことになった
また党再建の試みはこの後も山本正美・野呂栄太郎・宮本顕治・袴田里見ら、いわゆる「リンチ共産党」指導部によって進められるが、党中央にスパイが潜入していたことは組織内部での相互不信を増幅させ、「多数派」分派の形成や共産党スパイ査問事件の重要な伏線となった

いわゆる「武装共産党」（田中清玄指導部）が無謀な武装方針と当局の弾圧によりいったん壊滅すると、クートヴェ帰りの風間丈吉を中心に党中央が再建された。中央委員は風間のほか、飯塚盈延（松村昇、いわゆる「スパイM」）、岩田義道・宮川寅雄・紺野与次郎である。この時期の共産党は「大衆化」方針をとったため、三・一五と四・一六の2大弾圧で受けた打撃からようやく回復し、従来は党の周辺にいた人々を入党させて、この時代は戦前においては最大の党勢を誇る時期となった。例えば、資金力は、月3円以上カンパしてくれるシンパが1万人いたので、常に月3万円を集めることができたという。また機関紙『赤旗』の発行部数も6、7千部に至った。しかし中央部に警察スパイが潜入して挑発事件を起こし、またコミンテルン32年テーゼによる「君主制廃止」スローガンを傘下の合法団体に強制して弾圧を招くなど誤った指導が行われたため、熱海事件による検挙で党は一挙に壊滅した。
大規模な地震が発生したときには、自分たちのできる範囲で避難・救助・救援を行うことが救命率向上につながる。その際には、組織化されノウハウを蓄積している消防団や自治会などのコミュニティが大きな担い手となる。これは、公設の機関である消防・警察・軍隊（日本ならば海上保安庁・自衛隊）なども救助・救援を行うがその能力は限られ、一刻を争う避難誘導や救急の人員が不足するためである。地震災害の規模が大きければ大きい程、救助・救援が到達するのが遅くなる傾向にある。また通信が途絶したり夜間であったりといった、救助・救援を必要とする場所の把握が困難になる事態が発生することもあり、捜索に時間がかかる場合もある。このような大震災が発生した場合は、国内の被災していない地域や国外より救援が来る場合もある。国連機関であるUNICEFやWFP、国際NGOである国境なき医師団、国家単位では各国の赤十字や日本における国際緊急援助隊などの救助隊・救援隊が、人的・物的・資金面での人道支援を行う。20世紀後半からは先進国を中心に災害ボランティアによる救助・救援活動が目立ってきている。救助活動や安否確認、医療のほか、避難生活の支援、復旧活動などに、物資や金銭を送ったり、実際に出向いたりといった形で支援が行われる。日本では、「ボランティア元年」と呼ばれた阪神・淡路大震災の際に社会的運動として広がりを見せた後、新潟県中越地震、東日本大震災などで活発化した。ボランティアの受け入れ態勢不備やトラブルなどが発生したこともあるが、次第に改善されてきている。地震災害の際の特徴として、余震により救助・救援が妨げられることが挙げられる。また、建物の中に人が閉じ込められることが多い地震被災地において、災害救助犬も多く活動している。救助以外の行政の役割として、避難所や仮設住宅の確保、物資の提供や仕分け、情報の提供などが挙げられる。また、復興に際しては住宅再建の補助金提供などの役割を担う。大震災に伴う地すべりや津波による浸水などによって集落単位で壊滅的な被害が発生した場合、その地域を居住に適さない危険な地域として規制し、残った住民の集団移転を行う場合がある。1970年アンカシュ地震のユンガイ、1896年明治三陸地震・1933年昭和三陸地震の際の岩手・宮城沿岸の一部集落などが例であるが、生活との折り合いや費用の問題等で紛糾する場合がある。また、都市型震災の後に多くみられるが、大震災の原因が住居環境によるものであった場合、区画整理などの大型事業によって地震に強い防災まちづくりを実施することがある。