大量の金塊が積載されていたという記録が公開されたのを受け、1995年にトレジャーハンターのポール・ティドウェルにより沈没位置が特定され、船体も発見された。そして1998年の再調査で遺品や積荷のごく一部が引き上げられたが金塊は発見されず、水深5,000mもの深海であることから資金がかかり過ぎるので、それ以上の調査と金塊の引き上げは断念された。この時回収された遺品は日本に送られた。
本州本土の笠岡港から三洋汽船による定期航路がある。六島の2つの港（湛江港・前浦港）と飛島・高島・神島・笠岡港を結んでおり、六島へは往復各4便が運航されている。三洋汽船は旧六島航路を引き継いで1往復のみ六島－真鍋島間の便があったが、2018年9月30日をもって六島－真鍋島間を廃止している。
島は古くから海辺での手繰網などの小規模な漁と、畜産・畑作によって支えられてきた。農耕は主に山の斜面を開墾して段々畑が築かれており、「耕して天にのぼる」と称されるほどだった。この段々畑はいまでも六島の特徴的な景観とされている。とはいえ、狭く急峻な島では、強風によって吹き上げられた塩の害によって作物が枯死することも多かった。延享元（1744）年には木綿栽培を試したがやはり立ち枯れたという記録が残っている。まもなく島の人口が増えすぎて、宝暦年間（1751-1764）には新たな開墾を行う余地も尽き、ウシを飼う土地も不足するようになった。この結果として海の仕事に従事して出稼ぎを行う島民が増えた。江戸時代の六島は真鍋島の属島の扱いだったので、六島の島民はもっぱら真鍋島の網元に従って漁師として雇われていた。江戸後期には、上方の資本家が進出して六島での漁業経営を試み、真鍋島の網元と縄張り争いに発展した。このほか六島で盛んになったのが「活舟」という活魚輸送の職で、淡路島を上回って日本一の活舟の島となった。太平洋戦争後は船舶の動力化が進んだため、活舟が廃れるとともに、沿岸漁業も低調となった。近年はノリやフグの養殖などにシフトしたが、土地不足のために養殖用の漁具の保管用地や水産物の荷揚げ用地の不足が課題となっており、港周辺の埋め立てが行われている。そのほか定置網漁や底曳網漁を行っている。
大浦地区に診療所があり、真鍋島から医師が来て2週間に1度診療を行っている。このほか済生丸という診療船が巡回している。高齢者介護サービス施設が整備されていなかった笠岡諸島では、1993（平成5）年に「夢ウエル丸」というデイサービス船が就航した。これは国の地域福祉対策として1億9260万円あまりを投じて建造されたもので、日本初のものだった。就役当初、六島の港には入港不可能だったが、2000（平成12）年に前浦港に浮桟橋を建設して夢ウエル丸の寄港が可能となり、毎月2回運航されていた。しかし船の老朽化と笠岡市の財政悪化によって、2013（平成25）年度いっぱいで退役となり、2014（平成26）年3月末日に前浦港で引退のセレモニーが行なわれた。幼稚園・保育所は設置されていない。
ポツダム会議によってドイツ本土は米英仏ソの連合国4ヶ国に分割統治され、国境を西に大きく移動された上、旧領土の三分の一を失った。多くがポーランド領となり、東プロイセンに至っては半分をソ連に併合された。チェコスロバキア、ユーゴスラビア、ルーマニアおよびハンガリーといった地域での少数民族であった約1,000万人のドイツ人は追放された。本土では1949年まで連合国による軍政が敷かれた後（連合軍軍政期）、アメリカ合衆国、イギリス、フランスの西側占領地域はドイツ連邦共和国（旧西ドイツ）となり、東側のソ連占領地域は共産主義国家のドイツ民主共和国になった。残されたヘルマン・ゲーリングやヨアヒム・フォン・リッベントロップ、ヴィルヘルム・カイテルといったナチス首脳部の一部は、連合軍による戦争裁判・ニュルンベルク裁判やニュルンベルク継続裁判で裁かれることになった。また、独立回復後の西ドイツ政府により非ナチ化裁判が行われ、ナチス党関係者やヒトラーお抱えの映画監督と言われたレニ・リーフェンシュタールなどが裁かれた。一方、東ドイツでは西ドイツ以上に強い非ナチ化が行われる一方で、国家人民軍においては徹底されず、旧軍時代に親ナチ的態度を示していた者が将官に抜擢される例があった。また、ナチス式敬礼などナチズムを連想させる行為は民衆扇動罪で逮捕・処罰の対象と規定された。オーストリアでも同様の法律があり、取り締まりの対象になっている。戦後のドイツでは憲法で「戦う民主主義」を謳っており、民主主義にとっては脅威と見なされる団体・結社に対しては解散を命じることが可能となっている（実際に1952年には元国防軍少将のオットー・エルンスト・レーマーにより設立されたドイツ社会主義帝国党がドイツ共産党と共に活動禁止を言い渡されている）。ナチス占領下にあった地域でも、ナチス高官の愛人を持っていたココ・シャネルなど、ナチス党関係者と関係のあったドイツの犯罪行為に加担した政治家・芸術家・実業家も戦後罪を問われ、裁判を受けた者、活動を自粛せざるをえなくなった者などが存在した。しかし逃亡したナチス戦犯もおり、これらはサイモン・ヴィーゼンタールなどのナチ・ハンターによって追求が行われ続けている。すべての非ファシズムヨーロッパ諸国ではナチ党およびファシスト党の元構成員を罰する法律が確立された。また、連合軍占領地域でのナチ党員やドイツ兵の子供に対する統制されない処罰が行われた（参照:ナチの子供）。終戦前に逃亡した者も、国際手配されて最終的に処刑された。