1603年以降のスペインでは、認可のある劇団しか活動できなくなり、認可が出る場合は限られていた。失業した役者は巡業劇団に入り、田舎で上演した。劇団は1年に2ヶ月以上1箇所で上演を行うことはできず、ある場所で上演でいる劇団は1つだけと定められていた。1615年にマドリードは役者兼マネージャー、役者、徒弟からなる政府の規定にのっとった劇団を支配下に置き、雇用するようになった。こうした劇団は王立評議会によって認可され、宮廷と公衆劇場の両方で聖体劇を上演して高給を得た。役者は通常、マネージャーのもとで1～2年契約で働いた。1587年から女性が舞台に立つ認可を受けられるようになったが、1599年に劇団員と結婚している女性だけが舞台に立てると規定する勅令が出るまで、このならわしは批判も受けた。ロペ・デ・ルエダや、その後に出てきたフアン・ラナなどが重要な役者である。台本は劇団による買い取りであり、一度売り渡すとその後、劇作家は作品に関する決定権を保持することはできなかった。
宮廷上演は17世紀、フェリペ3世(1598年–1621年)の治世にアルカサル、つまり王宮で始まった。1633年にマドリード郊外に建てられた新しい王宮であるブエン・レティーロ宮殿は、宮廷における娯楽の中心地となった。1640年にはイタリアの舞台装置デザイナーが常設の野外劇場であるコリセオ建設を監督した。コジモ・ロッティ(1571年–1643年)は二匹の大きな魚が引いてくる銀のチャリオットがついた湖水上の特設舞台を設計し、カルデロン・デ・ラ・バルカの『こよなき魔力、愛』(1635年)ではきわめて大がかりで豪華絢爛なセットが用いられた。
商業的な上演を行う公衆劇場は1570年代頃からスペインの主要都市に建設されるようになった。1579年、マドリード初の常設劇場としてコラール・デ・ラ・クルスが建てられた。プリンシペ劇場は1583年にこけら落としした。1584年中頃には、マドリードには他にも劇場があった。しかしながら他の劇場が衰退したため、17世紀のマドリードではクルス劇場とプリンシペ劇場のふたつが主な常設劇場となった。コラール・デ・コメディアス(複数形コラーレス・デ・コメディアス)は四方に壁がある中庭での上演を起源とする劇場で、三方を建物に囲まれた四角い中庭に設置された。舞台は常設の背景をつけて建てられ、上の階には立ち見客用の中庭向けテラスが置かれた。アロヘリーアと呼ばれる売店があり、その上にもっと観客を入れられるギャラリー席があった。カスエラと呼ばれる女性用の席と、アポセントと呼ばれるボックス席があった。観客はしばしばうるさい音をたてて動いたり、手に負えなくなるようなふるまいをしたりした。コラールはもともと慈善団体からの認可を受けており、病院の資金を集めたり、貧民を支援したりするために上演を行っていた。観覧料金については平土間の立ち見席がいちばん安く、マドリードの場合20マラベディから24マラベディくらいだった。一番高い席は38マラベディくらいだった。平土間は主に庶民が陣取っていたが、桟敷席には非常に身分の高い人々がいることもあった。
聖体劇(autos sacramentales)は人間的、超自然的、寓意的なものを混合させた形で聖体拝領の秘跡を祝う芝居である。聖体の祝日の行列がマドリードなど都市をパレードする際、二段になったカロス(carros)と呼ばれる山車二台か四台が配置されて、その上で上演された。16世紀半ば頃まではギルドが上演の製作を行っていたが、それ以降は多額のお金をかけて地方自治体当局が上演をするようになった。1550年代頃から、プロの劇団員と、市当局や教会両方がいりまじって上演を実施するようになっている。聖体劇には時としてロア(Loa)と呼ばれる特別な導入用プロローグがついている。それぞれのロアは、上演された芝居及び上演が対象としていた観客にあわせて特別に作られたもので、これから見る芝居に対して観客の興味を惹きつけることを目指して作られていた。
安倍晋三の貨幣主義の助言者の、浜田宏一は、ジェフリー・フランケルのように経済学者が毎年の1パーセントの税率の段階的な引き上げを提案したことを付け加えた上で、予定された消費税の引き上げは長い景気後退とデフレーションからの復活を始めたようなものである日本の経済を傷つける恐れがあることを警告した。彼は日本へマンデルフレミングモデルを適用することで、日本銀行による金融緩和はそれの負の効果を帳消しにできることを予測する、しかしながら浜田は税の引き上げの効果について心配する。国内の通貨の引き下げはもしマーシャル・ラーナー条件に合っていればそれの輸出を上げられる。もしそうでなければ、貿易のバランスは初めから悪化しだす。2011年の福島での悲惨な出来事以来、日本のすべての原子力発電所は閉鎖されつづけてきた。失った電気の発電を補うために、弱い円によっていくぶん国の貿易の損失を悪化させるものである、化石燃料を日本は余計に輸入した。電力のコストの上昇は国内の産業を傷つけ、そして経済を上げることについて妨げるかもしれない。しかし石破茂は、国民が原子力発電なしに電力供給できることに気付きつつあったことを言った。このように、発電所の再稼動はいまだ論争中である：ある全国的な世論調査は76パーセントは原子力発電に反対であるかまたは日本に核エネルギーにおけるその信頼を減らすよう求めることを示し、仙台市に近いコミュニティーのようないくつかの地域でのあいだでの、原子力発電施設が仕事を生み関係した補助金が交付されるところでは、その発電所の再稼動は広く支持された。原子力発電なしには、化石燃料における大きな依存とそして輸入において増大する信頼にしたがって、そのマーシャル・ラーナー条件は合わないだろう。