高等教育機関のキャンパスの中ではカナダで一番広いキールキャンパスと、英語とフランス語の両言語での教育に力を入れているリベラル・アーツが主のグレンドンキャンパスから成り、双方のキャンパスを含めてほぼ5万人の学生が集う。大学院は、オンタリオ州ではトロント大学に次いで2番目に学生数が多く、様々な分野の科目を専攻することができ、24の研究機関がこの大学に本拠地を置いている。中でも特に有名なのがロースクール（Osgoode Hall Law School）とビジネススクール（Schulich School of Business）であり、これらは国内のみならず世界中からも高く評価されている。また、155を超える国からの留学生が集うインターナショナルな大学としても知られており、毎年2月に「マルチカルチュラル・ウィーク（多文化週間）」等の多文化を賞賛する大きなイベントを催している。ヨーク大学は日本からの交換留学生を受け付けており、提携校には一橋大学、慶應義塾大学、早稲田大学、名古屋大学、明治大学、獨協大学、青山学院大学がある。また、法政大学とは学部独自の派遣留学制度である「スタディ・アブロード・プログラム」（SA）を締結している。
初回生産限定盤にはザ・クロマニヨンズのレコーディング・ドキュメンタリー映像第2弾!が収録されたDVDが付いている。当初はノンタイアップだったが、発売から8年後の2016年にモスバーガー「ニッポンのハンバーガー『モスライスバーガー焼肉』篇」のCMソングとして起用された。2012年には、ザ少年倶楽部プレミアムで元関ジャニ∞の渋谷すばるとのコラボセッションが実現した。
1978年には大統領記録法（Presidential Records Act）が発令された。次期大統領（ロナルド・レーガン）以降、大統領の文書は私物ではなく政府の公文書とみなされることになった。任期が終了した大統領の書類は大統領図書館が完成するまで一時NARAに保管される。大統領図書館に移された後はNARAが運営し、一般公開される。公文書となったために破棄や贈与が簡単に許されない膨大な大統領資料の保存のために、大統領は任期中から大統領図書館を建設するようになった。公文書とみなされた後も、大統領図書館は国家予算でなく大統領自身や支援団体の寄付で建設されている。公的書類のみならず、公式に受けた贈り物、大統領夫人の文書、大統領の生涯に関する資料、大統領の家族や友人の資料などを展示した博物館を併設することが多い。ほとんどの大統領が大統領図書館に埋葬されている。寄付によって建てられ、博物館や墓地や公園を兼ねた施設のため、有料となっている所が多い。生誕地など大統領ゆかりの地に建てられるので、交通が不便な場合もある。大統領の名前を最初につけて、ケネディ大統領図書館、レーガン大統領図書館という風に呼ぶ。大統領センターと呼ばれる図書館もある。2016年現在までフーヴァー以降の歴代大統領全員が大統領図書館を建設し、国に寄贈している。前記の通り、ニクソン図書館は2007年にNARAの管轄に入った。2016年現在、最も新しい大統領図書館は2013年に開館したジョージ・W・ブッシュ図書館である。2004年に開館したクリントン図書館は竣工当時大統領図書館の中でもっとも大きく、その建設費用も1億6500万ドル（約200億円）と高額であった。近年ではこうした巨額の資金を運用するシステムに批判も集まっている。
戦争末期、熊谷および周辺地域は、理研工業や熊谷航空工業などの軍需施設や熊谷陸軍飛行学校などの軍事施設、部隊の駐屯する熊谷市立熊谷西国民学校や埼玉県立熊谷女学校などの学校や寺社および周辺の集落が艦載機による機銃掃射やロケット弾による攻撃を受け、熊谷陸軍飛行学校にほど近い国有鉄道の籠原駅も攻撃を受けたとの証言がある。証言の多くは詳細な日日が定かでないが、理研工業と大里郡奈良村の集落に対する攻撃の日日については1945年（昭和20年）7月28日、利根川にかかる刀水橋周辺に対する攻撃の日日については4月3日と記されている。『埼玉県史』によれば、県内および県北部では1944年（昭和19年）末から飛行場や軍事施設に対する艦載機による機銃掃射がたびたび行われ、熊谷周辺では1945年（昭和20年）7月10日と7月17日に大里郡花園村が、7月28日に北埼玉郡手子林村と大里郡長井村が攻撃を受けたことが記録されている。『太田市史』や『新横須賀市史』によれば7月10日から8月15日にかけての一連の攻撃はアメリカ海軍第3艦隊第38任務部隊およびイギリス海軍第37任務部隊によるもので、東京周辺の航空基地および太平洋沿岸の工業施設を艦載機による攻撃や艦砲射撃により破壊することを目的としたが、熊谷の近辺では群馬県新田郡太田町や同生品村などの飛行場およびその周辺地域が被害を受けている。アメリカ軍の攻撃対象が日本の大都市圏から中小都市へと移行する中、艦載機などにより事前に空襲を警告し降伏を促すビラの投下が行われていたが、これには一般市民に対して心理的圧力を与えると同時に予告を行うことで国際社会に対して空襲を正当化する狙いがあった。さらに第20航空軍司令官のカーチス・ルメイ少将の指揮によりビラの投下から空襲の実施までを一元化した「リーフレット心理作戦」が実施され、7月27日には11都市に6万枚、8月3日には11都市に6万枚、8月4日には浦和市を含む12都市に76万枚を投下、作戦終了後の8月8日までに予告されたうちの16都市が空襲を受けた。熊谷市にも8月上旬にビラが投下されたが、そこには「花の熊谷忘れはせぬが、お茶の静岡先にやる」あるいは「熊谷良いとこ花の街、七月八月灰の街」と記されていた。8月13日、県内にはF6F ヘルキャットやF4U コルセアの編隊が早朝から夕方にかけて断続的に飛来して飛行場や軍事施設などを攻撃し、川越市や熊谷市でも同機による機銃掃射が行われた。この際、熊谷市の南に位置する大里郡の小原陸軍飛行場が同日昼頃に8機のF6Fによる攻撃を受け、同飛行場に配備された九五式一型練習機、四式戦闘機（疾風）、二式複座戦闘機（屠龍）がすべて破壊された。その一方で、8月14日頃には日本がポツダム宣言を受託するとの噂や昭和天皇により重大放送が行われるとの情報が熊谷市民の間に流布しており、軍関係者の親類から直接「翌15日に天皇陛下により重大な玉音放送がある」との情報を得て「今夜の空襲はない」と安堵感をもって迎えていた者もいた。