1956年奈良県御所市生まれ。1980年早稲田大学卒業。1982年からヒマラヤのシェルパの村に暮らしながら撮影。1988年に写真展「ひかりの素足―シェルパ」を開催して以降、「自然や宇宙との根元的なつながり」を遠くに探りながら、ロマネスク美術、仏教遺跡、石、仏像、古美術品、風景、自然、建築物、人物など、さまざまな事象を対象に撮影し、写真展や写真集で発表。
大気力学以外の様々な場面においても、スケールハイトという概念は用いられている。例えば宇宙物理における降着円盤では、円盤の高さ方向に対して密度や圧力などの量が指数関数的に減少する際に、その典型的な距離の大きさとしてスケールハイトが定義される。この場合、スケールハイトは円盤の厚みを示す指標として用いられる。
1848年にイギリスサフォーク州ブリー・セイント・エドモントで生まれる。ケンブリッジ大学クライスト・カレッジで学ぶ。1872年に祭司に任職され、ドライプール教会で奉仕する。日本派遣宣教師に任命され1874年(明治6年)にジョン・パイパーと共に来日する。ファイソンは、日本語を学んだ後、1875年新潟に行く。1882年に学校町に講義所を建てる。牧岡鉄弥、芥川清五郎に洗礼を授ける。その後、グイド・フルベッキやジェームス・カーティス・ヘボンらと共に明治元訳聖書の翻訳に携わる。1889年には大阪三一神学校の校長になる。北海道地方部初代主教としてファイソンが派遣される。北海道地方部には、ジョン・バチェラーやW・アンドルーズらがいた。1908年に引退し、イギリスに帰国して余生を過ごす。1928年に死去する。
フィリップ・ケンボール・ファイソン（Philip Kemball Fyson、1846年 - 1928年1月30日）は、英国聖公会宣教協会(CMS)から日本に派遣された宣教師である。
独占禁止法2条1項前段によると、「事業者」とは、商業、工業、金融業その他の事業を行う者をいうとされている。人や団体では、企業があり、国や地方公共団体が保有する公企業やそうでない私企業など普通法人、つまり株式会社・有限会社などの会社、宗教法人や医療法人などの公益法人、公共法人など、法人はすべて事業者である。国、都道府県や市町村など自治体も事業者であるが、これらの事業者がおこなう事業を特に公共事業と呼ばれ、その事業名称は推進事業、整備事業やモデル事業など、名称の語尾に「事業」をつける。なお、社団や財団で法人でない社団又は財団もあるが、その代表者又は管理者の定めがあるものは、法人とみなされ事業者となる。日本国内の取引について消費税の課税対象になるのは、事業者が事業として行うものとしている。会社など法人は、事業を行うために設立するため事業者であり、法人が行うすべての取引がすべて事業にあたる。個人事業者については、小売業や卸売業をはじめ、賃貸業や取引の仲介、運送、請負、加工、修繕、清掃など、業を営んでいる者自営業はすべて事業者とされる。さらに、医師、弁護士、公認会計士、税理士など自由業も事業者になる。個人の場合、サラリーマンのサイドビジネスが事業かどうかという見解に関しては駐車場貸付などで国税不服審判所が見解を示し、消費税上の事業と認めるのが相当である、とした。このため事業は反復、継続、独立して行う、事業の判定上その規模は問わない、という事項に該当すれば、消費税法上は、事業と判定される。類義語に、事業主体（じぎょうしゅたい）があり、これは特定の事業を進行する際に、主となって事業を推し進める組織体を指す用語である。
日本では国土地理院が地図記号を定めており、○○年図式として規格化されたものが地形図などに使われている。日本における近代の地図製作は、明治20年代にドイツの地図作成手法を参考に陸軍参謀本部によって始められた。そのため、ドイツの地図記号と類似点が多く、軍事行動に関係する事物について詳細な地図記号化が行われている。例えば、軍事行動に支障が生じない「空き地」と「畑」については、区別がなされておらず、記号も設定されていなかった。逆に水田については、「乾田」「湿田」「水田」の区別が行われていた。このような使用法は、戦後に国土地理院が地図製作を担当するようになってからもしばらく続いていた。現在では、基準が変更されたために、「畑」の地図記号が設定され、逆に「乾田」「湿田」「水田」の区別は行われなくなっている。世界的に鉄道記号は、複線や標準軌など路線の規模や規格によって破線や実線など表記を変えるのが普通だが、日本の地図記号では国鉄(JR)、私鉄といった営業母体によって区別される点が非常に珍しい。2002年に「博物館」と「図書館」の地図記号が追加され、2006年1月に「老人ホーム」、「風力発電用風車」の記号が小中学生を対象にした公募を経て決定され追加された。反対に「銀行」や「電報・電話局」、「古戦場」などの記号は現在では使われなくなっている。2013年11月以降に発行される地形図では、「工場」「桑畑」の記号が廃止され、2019年に「自然災害伝承碑」の地図記号が制定された。国土地理院公式ホームページによると、2012年現在の日本の地図記号総数は2万5千分の1縮尺用で161種類が設定されている。大縮尺地形図では、照明灯・マンホール・距離標などの小さなものも記号化されているほか、銀行や都道府県庁は現在使われなくなった記号であるが、一部の縮尺においてのみ現在も用いられていたりもする。訪日外国人旅行者への対応や2020年東京オリンピック・パラリンピックへの準備として、2012年に国土地理院が日本人以外でも理解しやすい地図記号を制作した。この地図記号は、訪日外国人旅行者を対象とした配布地図などでも利用される。