Wine以外にLinux上でWindowsアプリケーションを動作させる方法としては、XenやVMwareなど、仮想マシンを構築するものが代表的である。Wineはそれらとは異なり、互換レイヤーとして動作する。つまり、Windowsプログラムが要求するDLLの代替品を供給し、また Windows NTカーネルのプロセスを再現することによって、Windowsプログラムをネイティブ動作させる。簡単に言えばWineは、Linux上でWindowsを動作させているのではなく、LinuxにWindowsと同じ挙動をさせているのである。したがってWineでWindowsプログラムを動作させる上では、Windowsのコピーもライセンスも必要ではない。ただし、Wineのエミュレーションライブラリが不完全な場合にはWindowsのDLLを利用することで解決できる場合があるが、その場合にはWineを動作させるコンピュータにWindowsのコピーとライセンスが必要である。ところで、Wineという名称は "Wine" Is Not an Emulator を略した再帰的頭字語であるとも説明される。DOSBoxやzsnesのような典型的なエミュレータと異なり、Wineは基本的にはCPUエミュレーションを行っていない。そのため通常この種のエミュレータに発生する、オリジナル環境と比べた著しいパフォーマンス低下がWineには見られない。このことを強調する開発者の立場から、そのような説明がなされる。実際、アプリケーションによってはWindows上より高速に動作することもあるという。同じく基本的にはCPUエミュレーションを行わない、x86上の仮想マシンにインストールしたWindows環境と比べても、そのような実行速度は優れたものである。しかし、その代償としてプロジェクト規模が巨大化したWineは、人的資源の不足のため本来実装されるべき機能が依然として完全には提供されていない。そのため再現性は仮想マシン上にインストールしたWindowsと比べて大きく劣る。高速化よりはむしろ再現性の向上を第一の目標として開発されている。 なお、ドライバはカーネルモードでの実行が必要であるため、サポートされない。Wineに含まれるWindows API実装はWinelibと呼ばれ、これを用いてWindowsプログラムのソースコードからプラットフォームネイティブなバイナリ（実行ファイルやDLL）をビルドすることも可能である。しかしながら、x86環境では付属するバイナリローダー（wineコマンド）からコンパイル済みバイナリを起動すればよく、実用上は実行速度にも大きな差はない。非x86環境でWindowsバイナリを実行するためには、QEMUなどをCPUエミュレータとして利用可能だが、低速である。
少年時代を過ごした部屋。会津若松市七日町の渋川問屋内に現在でも保存されており、松本清張や三島由紀夫が訪れている。生前の三島由紀夫が訪れ「憂国の間」と名付けた。
渋川善助夫妻は偵察のため湯河原伊藤屋本館に宿泊。2月25日に、河野大尉と合流。一旦東京に戻り、その後兵を連れ自動車で湯河原に入り、夜明けを待って光風荘を襲撃した。光風荘は襲撃により焼失してしまったが、偵察に宿泊した伊藤屋本館の客室は、当時のまま現在も利用されている。
福島県若松市七日町の海産物問屋の長男に生まれた。会津中学校、仙台陸軍地方幼年学校を経て、陸軍士官学校予科に進み御前講演を行うほど、成績優秀であったが、陸軍士官学校（39期）、本科卒業目前に教官と衝突し退学となる。その後上京し明治大学法科に学び、国家主義運動にかかわる。1932年（昭和7年）に、杉田省吾、西田税、福井幸、加藤春海等とともに維新同志会を結成した。二・二六事件に関わり（後述）、1936年（昭和11年）7月12日、死刑（銃殺刑）となった。享年32。
江戸幕府が米価下落への対策に苦慮していた時、江戸の三谷三左衛門、中島蔵之助、冬木彦六の3名の取り計らいで、米座御為替御用会所が設立され、3名が取締の任にあたった。しかし、正銀正米の売買だけでなく、廻米の入津季節以外にも1年を通じて市場を繁栄させようと、大坂の米商備前屋権兵衛、柴屋長左衛門が売繋買繋の方法を案出した。これは建物米を定め、限月限日を建て、その期限内に延売買を行うものである。しかしその後取引が複雑化するとともに支配人を置くこととなり、相当の給銀を与えて消合（けしあい。売買解除）に従わせた。この支配人が後の遣来（やりくり）両替、すなわち米方両替である。享保6～7年頃、幕府は不正取引のかどで延売買を禁じたが止まなかったので、享保7年（1722年）12月、1000石以内の延売買を許し、享保9年（1724年）2月、空米相場をも認めた。同年3月、大阪を襲った大火・妙知焼のために暫時休市となった。ところが、この機に乗じて米相場会所の設立を3回にわたって願い出た江戸商人へ認可が下りたことで、堂島米仲買などは江戸商人に支配されることになり、収益の一半を持ち去られてしまう。これを遺憾とし、田辺屋藤左衛門、尼崎屋藤兵衛、加島屋清兵衛の3名を総代として江戸へ派遣し、江戸町奉行大岡忠相に訴えさせた。享保15年8月、この訴えは幕府の受け容れるところとなり、米市場は再び大坂商人の手に戻り、堂島市場においてのみ帳合米の取引を公許されることとなった。享保16年（1731年）2月、初めて米仲買株441株を許可し、米方年行司を定め、享保17年4月に521株、享保20年7月に351株を許可し、合計1313株となり、別に米方両替株50をも許した。天保13年（1842年）8月、幕府は天保の改革の一環として株仲間を解除することとなり、堂島市場組織も変わった。従来の仲買に限らず、誰でも米方年行司に届済の上、市場に出て払米その他の売買ができるようになった。ただし従来通り市場の取締は、年行司がこれに任じた。嘉永4年（1851年）、株仲間再興の結果、堂島は仲間人員の検査取締のため、再び鑑札を下付された。幕末、国内が騒然とし、貨幣制度が乱れて米価が甚だしく変動したため、4ヶ月を1期間とする帳合米取引が困難になり、幕府の許可を得て石建米商を実施した。だが、財政難に陥った幕府や諸藩が極端な投機に走り、米がないにもかかわらず空手形を乱発したために米の価格は高騰して市場は混乱し、堂島米会所はその機能を喪失していった。その結果、幕府崩壊と共に、明治2年（1869年）に明治政府により廃止された。それに伴い堂島周辺の諸藩の大名蔵屋敷も没収されている。その後、明治4年（1871年）に「堂島米会所」として復活。明治6年（1873年）に油取引を加えて「堂島米油会所」となったが、明治9年（1876年）に油取引を分離して「堂島米商会所」となり、明治26年（1893年）に「大阪堂島米穀取引所」へと発展した。大正7年（1918年）には過剰投機により米騒動を引き起こした。昭和14年（1939年）に米穀配給統制法による日本米穀株式会社に吸収されて幕を閉じた。