イオン化して軌道に直交した磁場により飛行するイオンにローレンツ力が働き、質量の大きいウラン238は遠心力で外側の軌道、軽いウラン235は内側の軌道を通る。質量分析器と同じ原理。アーネスト・ローレンスにより考案され、マンハッタン計画で使用された。遠心分離に比べて可動部がなく、電力は大量に必要だが、装置の精度は低くても稼働させることができる。マンハッタン計画時には電磁石に用いる銅の使用が制限されていたので、国立銀行から銀を借りて質量分析器カルトロンを建造した。銀線の方が電気抵抗が少なく多少たりとも消費電力削減に貢献した。構造は単純だが、電力消費が他の方法よりも格段に大きいため、他の濃縮方法が実用化した現在においては実用には適さないとされてきたが、高度な技術がなくても建造できるため、同様の方法がイラクでも使用されていた事が湾岸戦争後判明した。
プラズマ分離法Plasma separation process (PSP)とは超伝導磁石とプラズマ物理を用いた分離法である。原理はサイクロトロンでプラズマ化された²³⁵U同位体を分離する。フランスがこの形式を開発してRCIと呼んだ。RCIは1986年、縮小され、計画は1990年まで延長されたが、RCIは今でも安定同位体の分離に使用されている。
同位体効果による酸化/還元の反応速度差で異なる価のイオン間で濃度比にわずかな差が生ずる。それをイオン交換樹脂を利用して分離する。ある一定の濃度以上には濃縮できないので核拡散防止の観点からも注目されている。日本で研究が進んだ。
エアロダイナミック法はにドイツのカールスルーエ原子核研究所（KfK）のEW Becker、W. Ehrfeld達が開発した渦流を発生させる事で分離するベッカージェットノズル技術を含む。LIGAプロセスで製造された流体素子の一種でこれらの気体流体力学的分離方法は圧力勾配で噴出すガスの遠心力を用いる。通常の遠心分離法に比べ、可動部が無い。キャリアガスに水素もしくはヘリウムを用いて6フッ化ウランを高速で流路に流す。南アフリカのUranium Enrichment Corporation of South Africa (UCOR)はen:Helikon vortex separation processを元に分離ノズルを開発してブラジル核開発公社が主導する合弁企業NUCLEIによってブラジルにプラントが建設された。可動部が少なく構造が単純だが、流路抵抗が大きい。両方の方法ともエネルギー消費が多く、多くの廃熱を出すが現在も使用されている。
ウラン235とウラン238のわずかな吸収スペクトルの違いを利用した同位体分離法であり、沸点の低い六フッ化ウランを用いる点で原子法と異なる。数段階に分けてウラン235を選択励起する方法は原子法と大きな違いはないが、原子法はウラン原子の電離を、分子法はフッ素原子の解離を目的とする。選択励起には、吸収スペクトルの差が1/1000と最も大きい16μｍ付近の赤外レーザーを用いる。六フッ化ウランの沸点はおよそ330Kであるが、冷却膨張により数十～数百Ｋの過冷却状態を短時間維持する。過冷却状態の六フッ化ウランに赤外レーザーを照射し選択励起を行い、続いて強力な赤外レーザー、または紫外レーザーを照射し、フッ素の化学結合を切断する。解離された五フッ化ウラン（ウラン235の化合物）は固体である為、サイクロンなどを用いて回収される。日本においては、理化学研究所と動力炉・核燃料開発事業団（現・日本原子力研究開発機構）が実証研究を行っていた。
1931年（昭和6年）4月30日、義雄は株式会社大同電気製鋼所取締役に就任し、同年6月11日付で社長に選出された。電気製鋼所創業以来関与してきた寒川恒貞の社長退任に伴うもので、寒川の推薦により後任社長となった。なお、同じく寒川の後任として同年7月に木曽川電力社長にも就いている。義雄が社長に就任した当時の大同電気製鋼所は、資本金280万円、工場は旧電気製鋼所所属の熱田工場と旧大同製鋼所属の熱田工場、休止中の（木曽）福島工場の3つがあるだけであった。しかし就任直後の9月に満州事変が勃発したことを受け、同社は拡大する軍需に応えるべく積極経営に転換し、生産の拡充へと進み始める。まず築地工場を拡張し航空機製造用などの高級鋼を増産、ついで鋳鋼品を製造する熱田工場を拡張し、1932年（昭和7年）には休止中の福島工場を再開しフェロアロイの増産に踏み切り、翌1934年（昭和9年）には帝国発條を合併してバネ製造事業にも進出した。1934年6月、名古屋にて株式取引所を営む株式会社名古屋株式取引所の8代目理事長に就任した。1924年12月まで父民義が理事長を務めており、父と入れ替わりで監査役に就いて以来、理事、常務理事と進んで理事長となった。大同電気製鋼所社長との兼任であるが、この時期にはむしろ名古屋株式取引所の方が義雄の活動の中心と見られていた。1934年11月には、東邦商業学校にて大喜多にかわって副校長から昇格し2代目校長となった（当時43歳）が、財界での活動も活発化していたので教員から校長代理を立てている。1934年10月、久保田長太郎が営む機械製作所が新たに株式会社化されて株式会社久保田製作所（現・新東工業）が設立された際、初代社長に迎えられる。1935年（昭和10年）3月、創業者鈴木政吉の後任として鈴木バイオリン製造株式会社社長となり、翌1936年（昭和11年）6月には父民義にかわって名古屋のセロファン・レーヨンメーカーの大日本セロフアン株式会社社長となった。1937年時点では名古屋株式取引所理事長を中心に大同電気製鋼所など計6社の社長を兼ね、ほかにも鉄道・ホテル・セメントなど計11社の取締役・監査役であった。さらには名古屋の映画館「八重垣劇場」の経営や、前記東邦商業学校校長、名古屋体育協会副会長、名古屋少年団理事長、名古屋商工会議所議員など各所に手を広げている。こうして義雄は中京財界の代表的人物の一人に数えられるようになった。1937年（昭和12年）4月、日本経済使節団の一員として渡米し、アメリカの各企業を視察した後ドイツへ渡り国際商業会議所会議に出席する。以後も欧州諸国を歴訪して9月に帰国した。