1922年、早稲田大学の創立者である大隈重信が逝去し記念講堂の建設が行われることになり（それまで各種の式典は中庭にテントを張って行っていた）、1923年4月に「故総長大隈侯爵記念事業」の計画が公表され、その資金によって寄付金200万円を集めることや記念大講堂の建設、設計案を公募することなどが決まった。設計コンペにより当選案が選ばれたが折から関東大震災（1923年）が起こり、また先行して図書館の建設も行われていたことなどで資金も思うように集まらず計画はしばらく中断した。1925年になって寄付金も集まり、再び計画が動き出した。恩賜金5,000圓の他、大学理事の松平頼寿から50,000圓、渋沢栄一から15,000圓、中川小十郎等から1,000圓など多くの関係者から寄付金を受けた。改めて建築学科中心に設計を行うことになり高田早苗総長からゴシック様式で演劇にも使える講堂をという要望を受け建築学科の佐藤功一、内藤多仲（構造学）、佐藤武夫（音響工学の先駆者）らが設計に当たった。戸田組（現・戸田建設）の施工により1926年2月に着工、1927年10月20日に竣工した。1999年、東京都景観条例に基づき東京都選定歴史的建造物に選定された。大学の創立125周年（2007年）記念事業に向け、2006年-2007年にかけて再生工事が行われた。外観と大講堂の歴史的な意匠を保存しつつ、耐震補強や文化ホールとして多機能化を行っている。工事は2007年9月末に完了し、10月21日の創立記念日を迎えた。そして同年12月4日付で重要文化財（建造物）に指定された（東京都選定歴史的建造物は解除）。
金属は電圧を加えると、金属内の伝導電子が加速され電流が流れる。これを電気伝導という。一方で、この伝導電子には電気抵抗がはたらく。金属の電気抵抗の主な要因は、金属内に含まれる不純物などによる格子欠陥と、原子の熱振動の2つである。不純物による抵抗は温度に依存せず一定である。熱振動による抵抗は、温度を下げると小さくなり、低温では抵抗は温度Tの5乗に比例する。そのため、金属の電気抵抗は通常、温度を下げると減少し、絶対零度で、一定値(=不純物による抵抗値）に落ち着く。しかし、金属によっては、ある温度までは温度が下がると電気抵抗も減少するが、さらに温度を下げると電気抵抗は逆に増大するという、通常では起こりえないふるまいを見せる。この現象は、1933年、ド・ハース、ド・ブール、ファン・デン・バーグが、金の電気抵抗を測定したときに初めて観測された。その後の研究により、この現象は金(Au)、銀(Ag)、銅(Cu)などに鉄(Fe)、マンガン(Mn)、クロム(Cr)などの磁性不純物を微量に加えた金属で起こることが明らかになった。
近藤効果（こんどうこうか、Kondo effect）とは、磁性を持った極微量な不純物（普通磁性のある鉄原子など）がある金属では、温度を下げていくとある温度以下で電気抵抗が上昇に転じる現象である。これは通常の金属の、温度を下げていくとその電気抵抗も減少していくという一般的な性質とは異なっている。現象そのものは電気抵抗極小現象とよばれ、1930年頃から知られていたが、その物理的機構は1964年（昭和39年）に日本の近藤淳が初めて理論的に解明した。近藤はこの仕事により1973年（昭和48年）に日本学士院恩賜賞を受章した。
民主化を求めるデモは、改革派だった胡耀邦元総書記の死がきっかけとなった。胡耀邦の葬儀までに、政治改革を求める学生を中心に約10万人の人々が天安門広場に集まった。抗議運動自体は、胡耀邦が死去した1989年4月15日から自然発生的に始まった。抗議の参加者たちは統制がなされておらず、指導者もいなかったが、中には中国共産党の党員、トロツキスト、通常は政府の構造内部の権威主義と経済の変革を要求する声に反対していた改革派の自由主義者も含まれていた。デモは最初は天安門広場で、そして広場周辺に集中していたが、のちに上海市を含めた国中の都市に波及していった。鄧小平中軍委主席の決定により5月19日に北京市に戒厳令が布告され、武力介入の可能性が高まったため、趙紫陽総書記や知識人たちは学生たちに対し、デモの平和的解散を促したが、学生たちの投票では強硬派が多数を占め、デモ継続を強行したため首都機能は麻痺に陥った。1989年6月4日未明、中国人民解放軍は兵士と戦車で北京の通りに移動して、デモ隊の鎮圧を開始した。衝突のあと、中国共産党当局は広範囲に亘って抗議者とその支持者の逮捕を実行し、外国の報道機関を国から締め出し、自国の報道機関に対しては事件の報道を厳格に統制させた。戒厳令布告に反対した趙紫陽（当時）は総書記ほか全役職を解任され、2005年に死去するまで自宅軟禁下に置かれた。1989年夏以降、一般に「天安門事件」という場合はこの事件を指す。他の天安門事件、特に1976年4月5日に周恩来総理が死去したときに発生した四五天安門事件（第一次天安門事件）と区別するため「第二次天安門事件」と呼ばれることもある。略した通称は六四、また中華人民共和国内の検索エンジンにて、「六四天安門事件」というキーワードを検索すると接続不可能になることから、「5月35日（5月31日＋4日）」、「VIIV（ローマ数字の6と4を並べたもの）」や、「8²（8の2乗を表す数学記法で、答えが64＝6月4日）」などを、隠語として使うことがある。抗議者に対する中国共産党による武力弾圧に対しては、国内はもちろんのこと国際社会から痛烈な批判を浴びた。犠牲者の数は後述のように諸説あるが、319人（中国共産党の発表）～1万人を超える（英国政府の公文書）とも言われている。