神名の「玉作湯神」に関しては、「玉作神」と「湯神」の二元的性格が指摘される。前者の「玉作」とは玉類（勾玉・管玉・丸玉など）の製作を意味する。鎮座地の花仙山一帯は出雲地方における玉作の中心地とされ、弥生時代末期に始まる玉作遺跡（国の史跡「出雲玉作跡」）が濃密に分布するほか、遺跡からの出土品の一部は玉作湯神社に所蔵され国の重要文化財に指定されている。また当地一帯は『出雲国風土記』に見える「忌部神戸」に比定されることから、玉作湯神社は忌部氏（斎部氏）の管掌下で玉類製造にあたった玉作部により奉斎されたものと推測されている。『古語拾遺』では櫛明玉命が出雲国玉作の祖である旨が記されており、現在の玉作湯神社ではこの櫛明玉命を祭神の1柱に祀っている。また同書では、天富命が斎部諸氏を率いて各種神宝を作らせたうち、櫛明玉命の子孫には「御祈玉（みほきたま）」を作らせ、その櫛明玉命の後裔は出雲国にあって毎年調物と併せて玉を貢進する旨が記されているが、実際に『延喜式』臨時祭では毎年10月に出雲国意宇郡の神戸玉作氏が玉を進上する旨が規定されている。後者の「湯神」の性格は、玉造温泉が神の湯として信仰されたことに関係する。現在の祭神のうち大名持神（大国主神）と少彦名神については、『伊予国風土記』逸文に道後温泉にまつわる伝承が記されており、その関係で両神は湯の神として当地に勧請されたものと推測する説がある。なお、残る祭神の五十猛神は、『延喜式』神名帳に見える「同社坐韓国伊太氐神社」の祭神とされる。この「韓国伊太氐神」を祀る社は、『延喜式』神名帳では出雲国のみながら6社も見られる特異な存在で、「韓国」を冠することから朝鮮半島からの将来神と推測されている。
延元3年/暦応元年（1338年）に越前金ヶ崎城と敦賀の南朝軍と戦ったことが初見で、以後は兄と行動を共にし、観応の擾乱では足利直義に付き従い、正平5年/観応元年（1350年）11月に能登の足利尊氏派と交戦、直義没後は南朝に降り直義の養子直冬に与したが、正平22年/貞治6年（1367年）の斯波高経・義将父子の失脚（貞治の変）に伴い兄と共に室町幕府に帰順、義将の領国だった越中守護に任命された。しかし翌正平23年/応安元年（1368年）の義将の幕政復帰と共に越中守護を解任された。「祇園執行日記」によれば文中元年/応安5年（1372年）になると六角室町に宿所を構え在京していることが分かるので、兄と別行動を取っていたことが分かる。没年は不明。後を継いだ子の詮信（あきのぶ）は尊氏の子・足利義詮から偏諱（「詮」の字）を与えられてその名を称し、将軍直臣として義詮とその子・義満の二代に仕えた。子孫は室町幕府奉公衆のうち二番衆の番頭となっている。直信の嫡男景信が((藤姓))温井景直に迎え桃井氏から温井氏へと姓を改めた。
桃井 直信（もものい ただのぶ、生没年不詳）は、南北朝時代の武将、守護大名。越中守護。桃井貞頼（さだより）の子で直常の弟、直弘の兄。子に桃井詮信、温井景信。官位は兵庫頭、修理大夫、刑部大輔。
エレファントカシマシが主題歌『Easy Go』を書き下ろし、エンディングテーマ曲にはMOROHAの『革命』が採用された。オープニング・エンディング映像はそれぞれ写真家の佐内正史が撮影・演出を担当。
1936年（昭和11年）に42万人いた労働組合員は、戦争の勃発で労働運動が禁止され、解体されていたが、戦後に進駐したGHQ/SCAPは、日本に米国式の民主主義を植えつけるために、労働運動を確立することを必要と考え、意図的に労組勢力の拡大を容認した。第二次世界大戦後の激しいインフレの中で、日本共産党と産別会議により労働運動が高揚し、1946年（昭和21年）には国鉄労働組合が50万名、全逓信従業員組合が40万名、民間の組合は合計70万名に達した。これらの勢力がたびたび賃上げを要求して、新聞、放送、国鉄、海員組合、炭鉱、電気産業で相次いで労働争議が発生し、産業と国民生活に重大な影響を与えるようになっていた。8月には総同盟と産別会議、9月には全官公労が結成され、11月には260万人に膨れ上がった全官公庁共闘が、待遇改善と越年賃金を政府に要求したが、吉田茂内閣は満足な回答を行わなかったため、「生活権確保・吉田内閣打倒国民大会」を開催した。ここで挨拶に立った日本共産党書記長の徳田球一は、「デモだけでは内閣はつぶれない。労働者はストライキをもって、農民や市民は大衆闘争をもって、断固、吉田亡国内閣を打倒しなければならない。」と、労働闘争による吉田内閣打倒を公言し、日本の共産化を目指した。冷戦の兆しを感じていた米国は、日本をアジアにおける共産化の防波堤にしようと考え始めていたため、全官公労や産別会議等の過半数の労働組合を指導している共産党を脅威と考えるようになった。連合国の対日政策機関であるワシントンD.C.の極東委員会も、12月18日に民主化のための労働運動の必要性を確認しながらも、「野放図な争議行動は許されない」とする方針を発表した。この第3項で、労働運動は「占領の利益を阻害しない」こと、第5項で「ストライキその他の作業停止は、占領軍当局が占領の目的ないし必要に直接不利益をもたらすと考えた場合にのみ禁止される」として、労働運動も連合軍の管理下におかれることが決定された。また、首相の吉田茂も共産党との対決を意識し、内部分裂した社会党右派に連立を持ちかけるなど、革新勢力の切り崩しを図った。