当地における印刷工芸の発達、そして商人たちによる美術品の収集・芸術活動の促進によって、市民による膨大な美術コレクションが形成されていった。これらは現在ライプツィヒ造形美術館やグラッシィ工芸美術館（Grassimuseum für Angewandte Kunst）に収められている。1764年には美術院も創設され、若きゲーテはライプツィヒ大学に通う傍ら、ここで美術の手ほどきを受けた。美術院の後身である視覚装丁芸術大学（Hochschule für Grafik und Buchkunst）は現在もドイツ有数の美術学校として美術界をリードしている。東ドイツ時代には社会主義政権を暗に批判する絵画の一派「ライプツィヒ派（Leipziger Schule）」が民衆に大きな影響を与え、ライプツィヒから反体制の市民蜂起が起きる一つの遠因となった。現在は画家ネオ・ラオホ（Neo Rauch, 1960～）に代表されるこの伝統を受け継いだ「新ライプツィヒ派（Neue Leipziger Schule）」が隆盛を迎えている。市街西部には多くの現代芸術家たちが居を構える旧紡績工場シュピネライがある。書籍印刷の歴史と相まってグラフィック・アートも盛んである。
トーマス教会少年合唱団（Thomanerchor）はトーマス修道院・トーマス学校と共に1212年に創設された市内最古の音楽団体で、その歴史を通しトーマス教会と市の中央教会であるニコライ教会を演奏の場としてきた。その指導者であり、市の音楽活動を統轄する立場にあったトーマス教会音楽監督（トーマスカントル）は近世以来ドレスデンの聖十字架教会と並んでドイツ・プロテスタント圏の教会音楽をリードしてきた。歴代のトーマスカントルの中ではヨハン・ゼバスティアン・バッハ（任期：1723～50年）が最も著名で、ここで『ヨハネ受難曲』『マタイ受難曲』『クリスマス・オラトリオ』といった代表的作品が創作・初演された。合唱団は現在でも毎週トーマス教会の礼拝に出演し、800年にわたる合唱の伝統が守られている。
多彩な文化が栄えてきたライプツィヒは特に音楽の街として知られ、市街各地に音楽ゆかりの場所がある。芸術的環境やドイツで2番目に古い大学を有する都市として歴史上の様々な著名人がこの地へと集まった。また世界で初めて日刊紙発行、見本市開催がなされた都市であるほか、ドイツ有数のスポーツの街としての一面も持つ。
ライプツィヒ・ハレ空港（Flughafen Leipzig/Halle）が市内中心部より北西約15kmの所にある。空港はハレとライプツィヒの間にあり、貨物ターミナルにはDHLのヨーロッパ・ハブが置かれている。旅客ターミナルは鉄道駅と直結しており、市街とはSバーンやIC、バスで結ばれている。上述のシティー・トンネル開通後は空港駅から中央駅・マルクト駅（マルクト広場直下）といった中心街各駅まで乗り換えなしでアクセス可能となった。
ヨーロッパ最大の頭端式駅であるライプツィヒ中央駅があり、ドイツ中部圏における鉄道交通の要所である。同駅には一日700以上の列車が発着しており、ICE・RE・Sバーンなどが利用できる。ベルリン、フランクフルト（中央駅および空港長距離列車駅）、ミュンヘンといった国内の各主要都市に乗り換えなしで行くことが可能。特に首都ベルリンとは毎時間運行のICEで約1時間15分で連絡している。中央駅から中心街の地下を通って市街南部へと抜ける「シティー・トンネル（City-Tunnel Leipzig）」が2013年12月に開通、中心街直下に地下駅が開業。ライプツィヒ交通公団（Leipziger Verkehrsbetriebe GmbH）の運営する都市交通も充実しており、市内を多くの路面電車やバスが走っている。
ザクセン州北西部のライプツィヒ盆地に位置し、約30km北西にハレ、約100km南東にドレスデン、約160km北東に首都ベルリンがある。ドイツ中部圏（Metropolregion Mitteldeutschland）の中央に位置する同圏の中心都市である。市内中心部にはリング（Ring）と呼ばれる環状大通りが一周しており、これに囲まれた部分は中世以来の都心部として特に中心街（Innenstadt）と呼ばれる。リングはかつての市壁（街自体を囲む城壁）の外周を巡っていた遊歩道跡で、近世以降その外側へと市街地が拡大していった。中心街は直径約1kmの円状をなし、その中央にマルクト広場（Marktplatz）が位置する。
1989年（平成元年）8月に設立された宗教法人オウム真理教に対して、検察官及びオウム真理教の所轄官庁たる東京都知事鈴木俊一は、同法人が一連のオウム真理教事件において同法人が所有する施設で不特定多数の者を殺害する目的で毒ガスの一種であるサリン生成を企てた殺人予備行為が、宗教法人法第81条1項1号「法令に違反して、著しく公共の福祉を害すると明らかに認められる行為をしたこと」、及び同2号前段「第2条に規定する宗教団体の目的を著しく逸脱した行為をしたこと」に該当するとして、東京地方裁判所に対して同法81条1項に基づく解散命令の請求を行った。第1審（東京地裁決定平成7年10月30日・判例時報1544号43頁）は請求を認める決定を行い、第2審（東京高裁決定平成7年12月19日・判例時報1548号26頁）も「宗教法人の代表役員及びその指示を受けた多数の幹部が、大量殺人を目的として、多数の信徒を動員し、宗教法人所有の土地建物等の物的施設と多額の資金を使い、大規模な化学プラントを建設して、サリンを計画的・組織的に生成したことは、当該宗教法人の行為として、宗教法人法81条1項1号及び2号前段所定の解散事由に該当する。」として、1審を支持し同法人の即時抗告を棄却したため、同法人は、憲法20条の定める信教の自由を侵害しているなどとして最高裁判所に特別抗告をした。