基本再生産数 R₀は、全員が感受性を持つ集団において、典型的な感染者1人が起こす二次感染の平均人数のことを指す。基本再生産数は個体間の接触頻度の平均に、感受性を持つ個体が1回の接触あたり感染する平均確率を掛けて算出されるが、後者は "the shedding potential" と呼ばれる。一方の個体再生産数は、ある特定の個体から、感染期間のうちに引き起こされた二次感染の数を示す。集団の中には、平均よりもはるかに多い二次感染を引き起こす個体がいることがあり、「スーパー・スプレッダー」と呼ばれる。接触者追跡調査を通じ、麻疹、結核、風疹、サル痘、天然痘、エボラ出血熱、重症急性呼吸器症候群 (SARS) でスーパー・スプレッダーが発生していたことが判明している。
スーパー・スプレッダーは、感染期間内に、通常考えられる以上の人物へ二次感染を起こした人物のことを指す。これには、通常の感染者に比べ、飛沫中などに含まれる細菌/ウイルス感染価が多いことが考えられる。
スーパー・スプレッダー（英: super-spreader）は、感染症を引き起こす病原体に感染したホストのうち、通常考えられる以上の二次感染例を引き起こす者を指す。スーパー・スプレッダーは、自分以外の多くの人へ感染を拡大させることから、感染症コントロール・感染症疫学上での大きな懸念材料となる。またスーパー・スプレッダーによる多数の感染例を、「スーパー・スプレッディング[—現象/事例]」と呼ぶこともある。スーパー・スプレッダーの存在はパレートの法則（80:20の法則）に従うとされ、この場合20%の感染者が他80%への感染に関与していることになるが、スーパー・スプレッダーの関与割合はこれより高いことも低いこともある。ある感染症でスーパー・スプレッディング現象が発生している場合、接触者追跡をしても、往々にして多くの感染者は二次感染をほとんど起こしていない。スーパー・スプレッディング現象は、集団免疫の低下、院内感染の発生、病原体側の病原性の強さ (virulence) 、ウイルス感染価、誤診、飛沫感染、免疫抑制、また他の病原体との重感染など、複数の因子が重なって発生するとされる。この現象は、2002年から2003年に発生した重症急性呼吸器症候群 (SARS) の流行時に大きく注目されたが、不顕性感染のまま腸チフスを拡散させ続けたメアリー・マローン（「チフスのメアリー」）など、古くからもその例はいくつか存在する。
2016年5月末に韓国へ一時帰国した時、潘は「韓国の市民として何をしなければならないのか、（今年末に任期が終了する事務総長職を辞めた後に）悩み、決心する」と発言した。韓国では、この発言が大統領選出馬の意思表示とされた。この帰国が、事実上の選挙運動ともされ、事務総長の職にあるのに選挙の準備をして良いのかと批判された。国連では、1946年に「国連事務総長は退任直後に政府職を務めてはならない」という決議が採択されており、潘基文が大統領選に出馬することは、この決議に反するのではとの指摘がある。しかし、決議案に法的拘束力は無いという指摘もあり、また決議が定めているのは「政府職」であり、大統領のような「選出職」は該当しないとの見方もある。なお、ステファン・ドゥジャリク国連事務総長報道官は記者からこの決議に関する質問に対し「もちろんだ。彼（潘総長）はその決議を知っている」と回答している。2016年6月に行われた韓国ギャラップの調査では、次期大統領選の有力候補の中で、支持率1位となった。2016年9月15日には、事務総長の任期の後に韓国へ戻ると発言した。具体的な帰国時期を明かしたのは大統領選に出馬する意思表示と受け止める見方がある。2016年12月20日、潘は「私が10年間国連事務総長を務めながら学び、見て、感じたことが韓国の発展に役立つならば、この身を燃やしてでも努力する用意がある」と発言。事実上、来年の韓国大統領選出馬を宣言したものと報じられた。2017年1月12日、韓国に帰国し、仁川国際空港の到着ロビーにて会見を開き、「人をけなして手段を選ばずに権力を奪い取ろうとするのが権力志向なら、私は権力志向ではない」と語り、「ひとえに国民と国家のために身を燃やす意思があるか、その意思があるなら私はいくらでもみなさんと共にする」と述べた。潘基文が大統領選に出馬するにあたり、「10年間海外にいた」という点が韓国の公職選挙法に違反しているのではとの指摘がある。また、「国連事務総長が退任後に政務職へ就くのは国連決議違反」という問題も指摘されている。これらの問題について、 2017年1月13日、韓国の選挙管理委員会は「出生後5年以上居住してさえいれば資格がある」「ここでいう政府職とは、政府の業務を担当する任命職をいうと通常は解釈しており、選出職は該当しないというのが一般論」として、潘の出馬に問題ないと表明した。財閥改革などを訴え、安全保障については朴槿恵政権のTHAADミサイル配備と韓米同盟重視を支持するとしている。次期大統領の最有力候補と目されていたが、朴槿恵大統領の親友らによる国政介入疑惑（崔順実ゲート事件）の発覚を受け、支持率が急落した。国連総会出席などのためニューヨークを訪問した朴槿恵を潘が毎回手厚くもてなしていたことがよく知られており、朴槿恵に近い後継候補とのイメージを持たれたことが影響したと思われる。2017年2月1日、国会内で記者会見を開き、次期大統領選への立候補を断念する考えを明らかにした。