ニビルは地球の4-5倍の大きさと20-25倍の質量、約100倍の密度を持ち、現在、知られている太陽系の惑星から大きく傾いた楕円軌道を約3,600年で公転しているとされている。彗星に非常に似た軌道を持ち、軌道長半径は約235 AUで、近日点は小惑星帯付近にあるが、遠日点は太陽からはるか遠くに位置しているとされている。仮にそれだけの質量をニビルが持っているとしたらこれまでの観測で発見される可能性は十分にあるはずだが、一説では自由浮遊惑星と同じく、赤外線などでしか観測できないからだとも言われている。2009年に打ち上げられた赤外線観測衛星、広域赤外線探査衛星 (WISE) の観測によると太陽から26,000 AU以内に木星以外に木星質量以上の天体がないことを確認しており、10,000 AU以内には土星質量（地球の95倍）以上の天体も発見されなかった。終末論的仮説としてニビルが地球を含む、太陽系の惑星が存在する領域に入ると太陽の太陽活動が活発になり、巨大な太陽フレアを起こす可能性がある。一方で、ニビルの影響を受け、太陽活動が衰退した場合、宇宙線が容赦なく地球に降り注ぐようになる。その宇宙線が地中のマグマに気泡を発生させ、火山の噴火やそれに伴ってマグニチュード9クラスの巨大地震が発生する可能性がある。もちろん、これらの終末論的仮説には科学的な根拠は存在せず、大半が幻視や夢、予言や聖書における神の発言といった宗教的な論説を根拠としている。実際に巨大な惑星が地球に接近しているのであれば様々な天文学的な事象が観測されるはずであるが、2017年までに実際にそういった事象は起きていない。こういった終末論に対し、NASAは「言われているような話の根拠となる事実はない」「その惑星があるならば、とっくの昔に発見されている」とニビルの存在については人類滅亡説を金儲けに利用する為に考えられた嘘だと全面的に否定している。
1982年、ワシントンD.C.にあるアメリカ海軍天文台でロバート・ハリントンが木星、海王星、冥王星の軌道に摂動と誤差が生じていることを発見した。この摂動は冥王星の外側にある惑星クラスの質量を持つ天体によるものだと考えられ、ロバートはこの仮説上の天体を「惑星X」と命名した。惑星Xはニビルであるという説を唱えるようになったのは作家のゼカリア・シッチンがシュメール文明の粘土板の独自解釈を発表したことによる。名称の由来はシュメール文明の粘土板に描かれたとされる11個の惑星のうち1つが「ニビル」と呼ばれていたというゼカリアの独自解釈による。ゼカリアによるとニビルとはシュメール語で「交差する」を意味するという。ロバートが惑星Xの証拠を発見したと主張した直後、NASAもパイオニア10号とパイオニア11号の調査により、天王星と海王星の軌道に歪みが生じていることを確認しているが、これらの探査機が外惑星の近くを通過した際に惑星から受けた重力による加速度の値からこれらの惑星の質量が高精度で求まった。これによって、地上観測に基づく計算から得られていた外惑星の質量は最大約1%小さかったことが明らかになり、修正された質量に基づいて外惑星の軌道を決定することで矛盾は解消した。これらの宇宙探査機の軌道からは太陽系内にある未発見の大きな惑星の重力を考えなくてはならないような誤差は検出されなかった。多くの天文学者はこの事実から、惑星X仮説は役割を終えたと考えた。もっとも、天体の質量が小さい場合にはこの手法では検出できず、外惑星の軌道にも目に見えるような影響を与えないので、地球と同程度の質量を持つ天体が冥王星外に存在する可能性は依然として排除されていない。しかし、この事実は後述のニビルとされる仮説天体の大きさや質量、軌道などと矛盾する。
就職総合研究所（しゅうしょくそうごうけんきゅうじょ）は、新卒採用に関する企業の最新動向を調査し、学生の就職対策を分析する民間機関。就職の赤本シリーズの著者。就職総合研究所の運営母体は日本シナプス。
「厚木航空隊事件」のような反乱事件がいくつか起きたものの、日本国内、アジア各地に展開していた日本軍は、ほとんど抵抗らしい抵抗もなく約60日で武装解除された。満州（中国東北部）、南樺太（サハリン）、千島列島などにいた日本軍兵士数10万人（86万人といわれる）は、ソ連軍によって武装解除後シベリアをはじめとするソ連領内に連れ去られ、1年から数年にわたる過酷な自然と劣悪な待遇のもとに強制労働に服し、約6万8,000人が死んだ。日本は朝鮮半島をアメリカとソ連に、台湾を中華民国に、南樺太および南北千島列島および歯舞色丹をソ連に、「「本州、北海道、九州及四国並びに吾等（連合国）の決定する小島」（ポツダム宣言）をアメリカによって占領されたが、本土はアメリカとイギリスという2国のみに占領され、同じ敗戦国のナチス・ドイツのような、イデオロギーが対立する複数の連合国による分割占領を免れた」。ソ連は参戦後に釧路市と留萌町(現在の留萌市)の両都市と、それらを結ぶ線より北の北海道を占領する意向を8月15日に示したが、アメリカ合衆国大統領トルーマンが即座に拒否した。マッカーサーは、初め日本を直接に統治する軍政を布こうとし、9月3日にその旨布告しようとしていたが、前日にこの方針を知った日本国政府の要請を受け入れ、結局、日本国政府を通じた間接統治の形をとることとした。このマッカーサーの突然の判断変更の背景事情としては、アメリカの対日政策立案を1944年暮れから手がけていた、SWNCC（スウンク；国務・陸軍・海軍3省調整委員会）が、1945年8月22日から31日にかけて起草した「降伏後におけるアメリカの初期の対日方針」の中で「最高司令官は・・・天皇を含む日本政府機構及諸機関を通じて其権限を行使すべし」、つまり間接統治が対日占領政策として最適であろうと分析していた事が上げられる。日本は、アメリカ軍とイギリス連邦占領軍を中心とした連合国軍による占領統治の下に置かれ、GHQが一連の戦後改革を連合国軍最高司令官の布告・命令・指示によって展開させた。1946年（昭和21年）11月3日に、大日本帝国憲法が改正された日本国憲法が公布され、1947年（昭和22年）5月3日に同憲法が施行された。