松平信光の長男。竹谷の所領にいつ頃分出したか具体的には未詳。一説（「藩翰譜」など）に竹谷松平家4代・清善までの間は岡崎（岡崎市）に居住したともいうが、文亀元年8月16日（1501年9月28日）付けの「大樹寺連判警護状」に署名の松平諸家16人の中に竹谷弥七郎秀信の名が記されており、同年同月の大樹寺宛の松平道閲の寄進状に依れば、この時道閲が寄進した伊賀塚本（岡崎市伊賀町）の3反歩の田圃は30年余以前の文明年間に古（＝故）左京亮殿が受けた所領にあたり、この年貢1石4斗の内8斗が竹谷弥七郎分として引き渡されている内容である。これにより、この竹谷弥七郎秀信が松平守家の子息の一人と推定され、守家の時既に竹谷の所領を有していたことが知れる。また、没年月日について「藩翰譜」や「寛政重修諸家譜」は文亀3年8月7日（1501年8月28日）を挙げているが、上記の大樹寺宛松平道閲寄進状で文亀元年以前に守家の死去が判るので、誤りと考えられる。守家生存中のこの時期までには、松平氏庶家の一つとして宗家3代信光・同4代親忠を中心とする一族一揆が形成されていたと推定される。
おとめ山は、御留山または御禁止山と書き、江戸時代にこの一帯が徳川家の狩猟地で一般人の立ち入りが禁止されていたことからこの名前がある。この公園の北方、豊島区目白三丁目所在の徳川黎明館、さらにその北にある「上り屋敷」地区（かつては西武池袋線の上り屋敷駅があった）と合わせ、江戸時代にはこの一帯が将軍家の所有だった。このおとめ山の歴史については隣接する新宿区立落合第四小学校の校歌にも歌われている。明治時代にはこの徳川家の土地を近衛家と相馬家が所有し、相馬家の所有部分は長岡安平作庭の「林泉園」という庭園となった（近衛家部分は「近衛町」の項を参照）。第二次世界大戦後は国有地として荒れ果て、国家公務員住宅の建設予定地となっていた。「落合秘境」と呼ばれていたこの自然を残してほしいとする近隣住民の強い要望が実り、東京都が3年をかけて整備を行い、1969年7月1日に公園として開園した。開園と同時に新宿区に移管され、以後区立公園として現在に至っている。公園に隣接する公務員住宅の廃止に伴い、敷地を新宿区が買い取って公園用地として拡張整備を行い、2014年10月26日に全面開園した。新宿区立の公園として新宿中央公園に次ぐ規模となる。
目白台地から神田川を臨む南傾斜地にあり、敷地内の斜面からは東京の名湧水57選に選ばれているわき水が出ている。この水を利用してホタルの養殖が行われており、毎年7月には「ホタル鑑賞会」が開催される（昔は祭だったが経営上の問題で廃止になった）。敷地内は起伏に富み、ナラ、シイ、クヌギなどの落葉樹が生い茂り、かつての武蔵野の原野の風景を留めている。また見晴台からは高田馬場の街越しに新宿新都心を一望することができる。この公園には「弁天池」と呼ばれる池があり、カルガモが飛来し繁殖するため、通り抜ける道路には「カルガモ注意」の標識が設置されている。
静岡県に住むある兄弟は1947年に父親から4つの山林を生前贈与され、2分の1ずつの共有の登記を行った。しかし、1965年に兄が弟の了解なしに山林内の立木を伐採して売ったことから二人が対立した。弟は信頼関係が崩れたとして、兄に対して山林の2分の1を分割すること等を求めたが拒否された。そのため、弟は山林の分割等を要求して裁判を起こした。民法第256条では共有物分割自由の原則を規定しているが、当時の森林法第186条で持分価額で過半数がない共有者の分割請求権を否定する規定が存在した。そのため、この事件の兄弟のように持ち分が半分ずつの共有者は分割できなかった。その結果、下級審では兄に伐採の利益の半分約715万円の支払いを命じたものの、分割請求については「兄が分割に反対しており、森林法第186条が規定する過半数の賛成がない」として弟の分割請求を棄却した。弟は山林の分割を認めない森林法第186条の規定について、日本国憲法第29条の財産権を侵害するとして最高裁判所に上告した。1987年4月22日に最高裁は財産権規制の合憲性の判断基準について、「立法の規制目的が公共の福祉に合致しないことが明らかである場合」又は「規制目的が公共の福祉に合致しても、規制手段が目的達成の手段として必要性または合理性に欠けていることが明らかで、立法府の判断が合理的裁量の範囲を超える場合」は規制立法が憲法第29条第2項に反するとして効力を否定するとした。森林法第186条の立法目的は「森林の細分化を防いで森林経営を安定の図り、ひいては森林の生産力を増やすことなどで国民経済の発展に資する」とした上で、「持分価額が等しい2名の共有者間で、共有物の管理などをめぐって紛争が生じた場合、各共有者は適法に管理することができず、ひいては森林の荒廃をまねく」「森林法は森林の分割を絶対的に禁じているわけではない。共有者の協議による分割、あるいは持分価額過半数の共有者の請求による分割などは許している。にも関わらず、持分価額2分の1以下の共有者の分割だけを許さないことに強い社会的必要性は見いだせない」として森林法第186条の規定を日本国憲法第29条に違反する違憲判決を出して高裁に差し戻した。この大法廷判決は矢口洪一長官を含めた12人による多数意見であった。大内恒夫と高島益郎は違憲の結論は同じであるが理由づけが異なる意見を出し、香川保一は規制内容は不合理ではあるとは言えないとして合憲とする反対意見を出した。1997年10月8日に東京高裁で和解が成立し、弟の勝訴が確定した。最高裁の判決を受けて、1987年5月に国会で共有林分割請求制限規定を削除する森林法改正案が成立した。