日本に帰国した翌・明治33年（1900年）、東京大学時代に同じボート部にいた秋田県知事の武田千代三郎が佐野に新設の秋田県立秋田図書館の館長の就任を要請しこれを受諾する。図書館に関しては十分な知識を持っていなかった佐野であったが、すぐに帝国図書館館長の田中稲城の指導を仰ぎながら、無料開館・月曜日休館などの原則を定めた規則を作成するなどした。明治35年（1902年）、佐野は「巡回文庫」構想を発表する（『秋田県教育会雑誌』「米国巡回文庫起源及び発達」）。これはアメリカのメルヴィル・デューイが始めた巡回文庫の仕組みを取り入れたものであった。後に佐野は直接デューイと手紙を遣り取りするなど、彼の図書館思想の影響が大きいとされている。散逸しかけていた佐藤信淵の著作の蒐集事業や各地に郡立図書館を設置する事にも力を注いだ。ところが、「巡回文庫」の準備中に武田が山口県知事に転任、佐野にも同行して新設の山口県立山口図書館館長に就任するように求められた。佐野は武田の要望に抗いがたくこれを受諾、明治36年（1903年）に山口県立山口図書館館長として赴任した。山口においても、「巡回文庫」を導入した他、夜間開館の実施や日本最初の児童図書館にあたる「児童閲覧室」を開設した。明治40年（1907年）には、公開開架を導入して通俗書を中心とした3,000冊の館内での自由な閲覧そして館外貸出を許可し、同42年（1909年）には、デューイ十進分類法と日本既存の「八門分類表」を参考にした新しい図書分類法である「十門分類表」（山口県立図書館分類表）を作成するなどした。
上野国前橋藩士の子として武蔵国川越（現在の埼玉県川越市）に生まれる。明治15年（1882年）に群馬中学校（現・群馬県立前橋高等学校）を卒業後、明治18年（1885年）に東京大学（後の帝国大学）に入学する。だが、卒業直前に外国人教師との対立を理由に大学を中退、明治23年（1890年）に山形県の米沢中学校に教師として赴任し、翌年に地元の医師の娘と結婚した。後に警視総監となった岡田文次はこの時の教え子で、佐野から死後の整理を依頼されるなど親交が厚かったとされている。その後、大分県や広島県で中学校教師をした後に台湾総督府に採用される。台北県弁務署長まで昇進するものの、明治32年（1899年）に人員整理を目的とした文官分限令発動の対象となり休職扱いとなる。
佐野 友三郎（さの ともさぶろう、元治元年3月10日（1864年4月15日） - 大正9年（1920年）5月13日）は、明治・大正期の教育者・図書館学者。息子に、戦前の日本共産党（第二次共産党）中央委員長を務めた佐野文夫、孫に慈善家の吉田千鶴がいる。GreenT株式会社代表の吉田愛一郎はひ孫にあたる。
ベトナム戦争時、クメール人傭兵とアメリカ兵の3名によるカンボジアへの越境作戦（ホーチミン・ルートへの偵察）が実施された際、北ベトナムのパトロール部隊と遇戦・交戦状態となり、迅速な離脱が必要となった。これに対して支援のため2機のOV-10が出撃。同じように脱出のためのヘリコプターも出撃したが、接近する敵部隊の距離などから吊り上げが間に合わない見込みが大きかったため、同OV-10のパイロットの判断により地上部隊指揮官へ付近の未舗装直線道路への強行着陸・脱出を提言し、これを実施。偵察員に着陸後の自力での後部ハッチ開閉、機体内部を叩いての合図などを予め指示していたため偵察員の搭乗完了後は速やかに離陸。これにより見事、3名の偵察員を脱出させることに成功した（同パイロットは数日前にこの偵察部隊3名の夜間潜入空挺降下も同機体で担当していた）。
中央大学文学部卒業後、原一男の疾走プロダクションを経て、独立。アジアや東欧を中心に、スポーツ人物論や先住民族問題を専門に、『文藝春秋』、『AERA』、『週刊現代』、『Sports Graphic Number』などに寄稿。テレビの分野ではNHKBS『きょうの世界』や朝日ニュースターで数多くの映像レポートを発表。2004年アテネ五輪時はイラク戦争下で活動するイラク代表チームに密着し、その映像はNHKのオリンピック総集編でも使用された。『オシムの言葉』は40万部を超えるベストセラーになった。2011年度民間放送連盟賞報道部門東京地区審査委員。
ネットワーク音楽著作権連絡協議会（ネットワークおんがくちょさくけんれんらくきょうぎかい、Network Music Rights Conference　略称：NMRC）は、インターネットを含むネットワーク上での音楽利用のための許諾ルール制定に向けた情報収集、研究および関係諸団体間の合意形成を目的として、1997年8月29日、社団法人音楽電子事業協会、社団法人マルチメディア・タイトル制作者連盟、社団法人日本レコード協会、社団法人テレコムサービス協会、電子ネットワーク協議会、インターネット協会、日本地域プロバイダー協会、社団法人コンピュータソフトウェア著作権協会およびUBAの9団体により発足した任意団体である。
市内の一般路線バスは、主に宮城交通の地域子会社であるミヤコーバスが担当している。運行系統など詳細はミヤコーバス石巻営業所の項を、石巻駅前のりばについては石巻駅の項を参照のこと。
通常の戦闘艦は、対空・対水上・対潜用のレーダーや光学センサー、ソナーといった多様なセンサーを備え、友軍からの情報も電波によって入手して、戦闘時にはこれらからの情報を総合的に整理統合した上で、攻撃対象を選択し、攻撃指示を受けた射撃管制装置がミサイルや艦砲を制御し発射・誘導を行うのが基本である。しかし、レーダーをはじめとする電子機器類は高価であり、情報を分析した上で攻撃を決定するためには高度な訓練を受けた多数の乗組員と高価な戦術情報支援システムが必要とされ、艦隊を組んで対地攻撃を行う場合にもすべての艦にこれらの能力を付与することの必要性に疑問が生じてきた。アーセナル・シップは建造費を抑えるため、データリンクシステムを除けば自艦に高価な電子機器を搭載せず、目標の探索・追跡や攻撃目標の決定に関わるあらゆる機能を省いて、決定済みの攻撃目標データを僚艦となるイージス艦やそれに類する司令部機能を備えた友軍から受けることで、攻撃を行うものであった。自らの武器使用の判断機能を他に委ねることで、電子機器類と共に人員も、操船と通信、搭載兵器の保守程度と大幅に削減できるために、艦内容積が搭載兵器へ集中でき、人件費を含めた運用コストも削減できるとされた。このような艦が考案された背景にはCEC（共同交戦能力）と呼ばれるシステムの開発がある。これは複数の艦や航空機で情報を共有し艦隊の能力を高めようとしたもので、早期警戒機や僚艦のレーダーと情報を共有することで僚艦のレーダーに映ったものを自艦のレーダースクリーンに映したりすることが可能となった。これにより従来までは発見することができなかった水平線下や遠距離の目標を捉えられるようになり、電子機器を搭載しないアーセナル・シップのような艦でも、あたかもレーダーを持つ艦のように振る舞うことが可能となった。