1999年3月24日、小麦粉とマーガリンを積んでフランス側からイタリア側へ向かっていたベルギーの貨物トラック（ボルボ製）が燃料漏れにより爆発、フランス側が煙を感知していたにも関わらず、直ちに封鎖しなかったことから、10台の普通車両と18台のトラックがトンネル内に進入、結果として死者39名、負傷者27名という大惨事となってしまった。主な原因として、トンネルの中間地点を境にしてフランス側とイタリア側の管理会社が管理していたため、換気系統が別々となっていたこと、火災対策が不十分と指摘されたにも拘らずフランス政府が無視したことが挙げられる。この火災で、当初シャモニー側から消防車2台が火災現場へ向かったが、既に火災で配線が焼け熔けており、暗闇の状態となっていたことと、車が車線を塞いでいたことから到着が遅れてしまい、煙に巻き込まれることとなってしまった（この15名の消防士は救助されるが、そのうちの司令官1名が死亡している）。その後、フランス、イタリアのほか、スイスから合計で約100名の消防士が動員されたものの、換気装置が有毒ガスを排気しきれずに熱と煙が立ち込めることとなり、消防士が現場に到着できたのは火災から約3日後の3月26日、完全に鎮火したのは、火災発生から約56時間後のことであった。なお、死者の多くは避難時にシェルターへ向かう途中に死亡しており、爆発車両の積荷がマーガリンと小麦粉であったことから、事故現場は約1000度もの高温の状態に達していた。故に、遺体も炭化したものが多かった。この事故に巻き込まれ生還したのは12名であるが、この12名はイタリア側から派遣された警備員ピエルルーチョ・ティナッツィによって救助されている（彼はBMW K75に乗り、被災者に酸素マスクを装着させた状態で後部に乗せて救出していた）。だがティナッツィは最後に救助しようとした被害者とともに防火扉の中で亡くなっているのが発見された（被害者が巨体で、K75に乗せられなかったためとされている）。事故後、イタリア側によって同国側入口にモニュメントが建立されている。この火災事故により、トンネル内の壁は焼け焦げ、コンクリートが砂状になったり、鉄が熔解するなどの深刻なダメージを蒙り、閉鎖を余儀なくされた。その後、壁の補修や、換気システムと温度計の追加、退避トンネルの建設などが行われ、約3年後の2002年3月9日に再開通した。
モンブラントンネルは、1959年から1965年までの6年間にわたり建設されたトンネルである。1946年に計画が浮上し、1953年に両国議会により建設が決定、1959年に着工し、従業員350人、岩盤を破壊するために約711tの爆薬が使用され、ヴォールトの構成の為に6万トンのセメント、300tの鉄が使われ、1965年7月19日に開通した。フランスがイタリア側に元々モンブランルートを通過するには、グラン・サン・ベルナール峠かプチ・サン・ベルナール峠を通過する必要があり、かなりの大回りとなっていたが、このトンネルの開通により、交通の便が格段に向上した。このトンネルは、全長11.6km、幅8.6m、高さ4.35mの2車線対面通行のトンネルである。2車線対面通行の理由は、需要が高まるに連れて拡張計画も浮上したものの、付近の住民の反対に遭い頓挫したからである。その後、300m毎に監視カメラ（40台）を設置したり、換気孔や、最大45人を収容できる耐火気密シェルター18箇所の建設などの近代化も行われている。最高速度は70km/hで、最低速度は50km/hである（かつては100km/hであったが、後述の火災事故により見直し）。
日本自然災害学会会長や、災害情報学会会長を歴任するなど、災害分野における著名研究者の一人である。「減災」「縮災」という言葉を提起し、災害が起きることを前提として建物の耐震・防火化から避難訓練、復興準備までをあらかじめ行うべきだという文理融合型の防災・減災を主張している。学会賞や功労賞の受賞数も多く、内閣府や全国の都道府県、市町村といった自治体の委員・委員長を歴任してきた。2012年の時点で歴任したの委員会等は200を超える。京都大学防災研究所所属時に666冊・編の著書・論文・報告書類を発表した。1995年の阪神・淡路大震災発生前では稀有な存在であった都市災害の研究者であり、先見性の高さが評価されている。2011年3月に発生した東日本大震災の前年、2010年12月に出版した『津波災害――減災社会を築く』の帯には「必ず、来る！」と書かれていた。
重勝式（じゅうしょうしき）とは、複数レースにおける単勝式・複勝式・連勝単式・連勝複式のいずれか1つの投票法をまとめて予想する投票法である。日本の競馬においては、1951年4月から、3個レースの勝馬を全て的中させる「三重勝単式馬券」を午前中のレースを対象に発売していた。中央競馬では、第1競走から第3競走（途中に取りやめた競走があった場合は飛ばして3つの競走で行うこともあった）を対象に発売され、最初の競走に的中した投票券を持っている者が、窓口で次競走の投票券と引換えて投票し、3競走目まで連続して的中した場合に初めて払い戻しを受けることができた。しかし、的中票を持っていながら次競走の投票を行わなかった為、「棄権」とされて無効になる例があったという。また、的中者無しになる場合もあり、その場合は100円あたり70円の特払い（払い戻し）が行われた。中央競馬における重勝式の最高配当額は、国営競馬時代の1953年12月6日に、中山競馬場の第6回中山競馬第6日目に出た507,940円（投票総数13,765票中、的中2票）である。また中央競馬になってからの最高配当額は、1954年10月30日の中山競馬場で出たもので、507,080円（的中1票）となっている。この配当金額は馬番号連勝単式が導入されるまで、中央競馬の最高配当記録であった。重勝式は、朝から競馬場に入場客を集める為の策として導入された馬券であった。頻繁に大穴も出たが、午前中のみの発売でもあり人気を得るには至らず、1961年には、中央競馬における総発売馬券額の僅か0.04%まで低下した事から、1961年の第1回中京競馬の開催を最後に発売を中止する事となり、8日目となる2月19日の発売を最後に姿を消した。後の競馬法改正により、発売可能な馬券の種類からも削除された。21世紀に入ってから公営競技の各根拠法（競馬法、自転車競技法、モーターボート競走法、小型自動車競走法）が改定され、重勝式投票券の発売が再び認められるようになった。まだ重勝式投票法が導入されていない公営競技場では、主にマスコミなどでの懸賞クイズやイベントなどとしてこの方法で予想が行われている。しかし公営競技全体の売上が減少傾向にあることから、宝くじ感覚で気軽に買えるうえ巨額な払戻金となる可能性も含む新投票法として導入を検討しているところもある。