三重県の水郷県立自然公園内にある。所在地は三重県桑名市多度町多度字八壺1740番地1の一部で、個人の所有地である。周辺は里山の薪炭林として利用されてきた二次林であり、コナラやソヨゴの樹木などが自生している。イヌナシの林床にはウラジロ、オオミズゴケやホシクサ属のホシクサ（Eriocaulon cinereum）、フユイチゴなどが自生している。みどりヶ池の畔にある木に、モリアオガエルが産卵しているのが確認されている。
養老山地最南端に位置する多度山の溜め池である「みどりヶ池」の西側の谷筋周辺には、日本最大規模の自生地がある。周辺は水がしみ出す貧栄養湿地となっている。1956年（昭和31年）12月に三重県の天然記念物に指定され、2010年（平成22年）8月5日に国の天然記念物に指定された。2010年8月には約3,182 m²の自生地に46本の成木が確認されている。周辺では落下した実から実生した稚樹が多数生育している。希少な植物を保護するために、木の周囲がロープで囲まれている。4月に白い花が咲き、6月ごろから黄緑色の直径1 cm程の実をつけ、その後実は黄褐色になり、12月頃まで木の枝に成っているのが見られる。三重県自然環境保全条例により、自生地から花や実を持ち出すことは禁止されている。自生地ではカナメモチなどの樹木の侵入の植生遷移により、イヌナシの生育域が狭められてきた。桑名市教育委員会により「イヌナシ自生地保護計画策定委員会」が設置され、地域住民、NPO、行政などが連携して、周辺の間伐などの保全活動が行われている。特定非営利活動法人「多度自然育成の会」が2002年（平成14年）に設立され、イヌナシ自生地の保全活動を行っている。
1902年（明治35年）に三重県四日市市東阿倉川で、四日市市立高等小学校（現在の四日市市立中部西小学校）に在職していた植松栄次郎らが発見した。その後植物学者の牧野富太郎に鑑定を依頼し、1908年（明治41年）に学名がPyrus dimorphopheylla Makino、和名「マメナシ」、地方名「イヌナシ」の新種として学会で発表された。その後の研究で中国大陸にある種の変種であると考えられて、学名が「Pyrus calleryana Decne. var dimorphopheylla (Makino) Koidz.」に変更された。現在は変種ではなく同一種であるとみなされ、学名は「Pyrus calleryana Decne」となっている。
1997年（平成9年）2月期には姫路店のみだったにもかかわらず売上高220億を超えていたが、かつて年商約180億だった加古川そごうを引継いだ加古川店を併せた売上で2008年（平成20年）2月期に約226億円にまで減少した。そこにリーマンショック以降の消費低迷が加わり、2009年（平成21年）2月期に約1.5億円の赤字に転落したため、宣伝広告費の削減などコストダウンに取り組み、2010年（平成22年）2月期には前期比約15％減の約180億円とさらに落ち込んでピークの半分以下となったものの黒字を確保したとしていた。そして、2010年（平成22年）には早期退職を30人募集したほか、姫路店でほぼ毎週休業日を設けるなど経費削減策を進めた。しかし、最終損益では2010年（平成22年）2月期から2014年（平成26年）2月期まで5期連続の赤字が続いた。その結果、債務超過に陥ることになり、負債総額は2014年（平成26年）11月末時点で約65億円に達した。こうした経営状態の悪化を受けて、2014年（平成26年）春から主要取引銀行などとの間で経営再建策の検討を進め、盛岡市の中三盛岡店跡をななっくとして再生させた投資ファンド「マイルストーンターンアラウンドマネジメント」に経営権を委譲して立て直しを図ることになった。そして、2014年（平成26年）12月4日に事業再生ADRを申請して受理されたことを発表した。これに伴い、同月17日に第1回債権者会議を開催し、債権者である11の取引金融機関に事業再生計画案を提示して債権放棄などを求める協議を開始。2015年（平成27年）3月27日の債権者会議で債権者である11の取引金融機関全てが事業再生計画案を承認して債権放棄に応じることになったことから、「事業再生ADR」が成立した。これを受けて、2015年（平成27年）4月16日に「マイルストーンターンアラウンドマネジメント」を引受先とする第三者割当増資を実施し、同月20日に臨時株主総会を開催して同日付で、創業者一族の米田徳夫会長と米田譲社長が退任すると共に、「マイルストーンターンアラウンドマネジメント」の早瀬恵三社長が代表取締役に就任する形で経営陣を刷新した。なお、創業者一族が保有する当社の親会社となっている持ち株会社「ヤマトヤシキリテイリング」の株式を全て投資ファンド「マイルストーンターンアラウンドマネジメント」に無償で譲渡して、当社の経営から離れることになっている。その一方で、屋号と従業員の雇用は現状を維持して姫路と加古川の両店舗ともに営業を継続すると共に、商品の納入業者からの仕入れ代金や一般顧客が積み立てている「友の会」の積立金を債権カットの対象としない方向で手続きが進められる見込みとなっている。また、同日付で、当社の従業員から執行役員を務めていた伊角賢一が代表権を持たないものの、取締役社長として日常業務遂行の責任者となると共に、上席執行役員を務めていた加古川店長の中村公則も取締役に就任した。