吉田が手がけたなかでも『アルプスの少女ハイジ』は、1993年（平成5年）に『アルプスの少女ハイジ アルムの山』『アルプスの少女ハイジ ハイジとクララ』の再編集版VHSビデオグラム、2006年（平成18年）3月に同じくDVDが発売される等、定番的な評価を受けている。劇場用映画に関しては、映画監督・渡辺護の初期脚本家として注目され、渡辺の監督第1作『あばずれ』が、2014年（平成26年）同年12月5日 - 同9日に神戸映画資料館で行われた「渡辺護 はじまりから、最後のおくりもの。」の特集上映で、同年に発見された16mmフィルム版上映用プリントで上映された。渡辺の監督第2作『紅壺』は東京国立近代美術館フィルムセンターにも所蔵されており、同年10月25日 - 同月31日にユーロスペースで行われた「渡辺護追悼 そして『たからぶね』の船出」の特集上映でデジタル上映が行われた。
1973年（昭和48年）1月7日に放映を開始した『山ねずみロッキーチャック』の脚本に参加、テレビアニメに進出した。同年10月2日に放映を開始した『伝七捕物帳』にも12作の脚本を提供しており、時代劇のテレビ映画は吉田にとっては同作が最初の執筆である。なかでも、1974年（昭和49年）1月6日に放映を開始した『アルプスの少女ハイジ』、ならびに1975年（昭和50年）1月5日に放映を開始した『フランダースの犬』では、いずれも初回から第6話までを切れ目なく執筆しており、同2作の初動のレールを敷く重要な役割を果たしており、同2作は吉田の代表作とされる。1977年（昭和52年）10月18日に放映を開始した『新五捕物帳』には、シリーズ後半から参加、19作を手がけた。
カズングラ（Kazungula）は、ボツワナチョベ地区の村。ザンベジ川とチョベ川に面する国境の村であり、カサネの東6kmに位置する。人口は、2001年に1665人（男812、女853）、2011年には村域で4335人（男2172、女2163）、村自体で4148人（男2044、女2104）となっている。ザンベジ川対岸のザンビア領カズングラとの間には、カズングラ・フェリーにより艀が運航されている。東方にはジンバブエとの国境があり、ジンバブエ領カズングラとの間にカズングラ国境検問所が設けられている。村が面するザンベジ川では、ナミビアを含めた4ヶ国の国境が交わることで知られている。対岸のザンビアとの間にカズングラ橋の建設計画が進行しており、2014年9月に着工した。また、交通の要所であることから、2014年8月には2014年のエボラ出血熱に際し、コンゴ民主共和国への入国歴を持つトラックに対してザンビアからの入国を拒否し、結果南アフリカ共和国方面へのルートがジンバブエ経由に変更される事態が発生している。
中華人民共和国では医学部を卒業後に一年間の研修が課せられている。終了後に医師国家試験を受験できる。スウェーデンでは、5.5年の医学課程修了後、学位が授与され、インターンの国家資格が与えられ、１８ヶ月～２４ヶ月の初期研修を行う。インターンの国家資格では処方権はない。初期研修修了すると、処方権もついた正式な医師免許、Licence of Practiceが与えられる。
インターン教育の問題点は、医師の資格を有しない者が、医療行為を行っているという点にある。とりわけ、インターン生の過失に因り医療事故が起こった場合、無資格診療となってしまう。責任の所在も明確ではない。さらに、インターン生は医学部を卒業しているにもかかわらず、全くの無給であった。 そのため、1967年に東大医学部のインターン生が中心となり、「医師国家試験ボイコット運動」が起こり、それがきっかけとなって、東大紛争がはじまり、1968年には「インターン制度」そのものが廃止される事となった。 （詳しくは研修医の項目参照）
1990年代初頭のバブル崩壊を直接の発端とし、1997年の消費税増税やアジア金融危機を経て顕著になったデフレーションによって停滞した日本経済は、失われた10年、さらには失われた20年を経験した。20世紀以降の先進国において、20年以上もの長期にわたって年率1%以下の低成長が続いたという事実は、近現代史上きわめてまれである。1997年4月1日、第2次橋本内閣は、3年前の1994年11月25日に村山内閣が成立させた税制改革関連法案に基づき、消費税率を3%から5%に引き上げた。ところが元来財政再建のための増税であったはずが、翌1998年度の一般会計税収は前年度比4.5兆円減少し、増税前の1996年には3.1%を記録した経済成長率も1998年には前年度比2.2%低下してマイナス成長に転じる結果となった。しかもその後の小渕内閣の緊急経済対策と重なって、国債発行額は18.5兆円(1997年)から翌1998年以降、30兆円超へと一気に倍増した。1997年までは増加し続けていた年間平均賃金も、消費税率の5%への引き上げを契機に、名目GDPよりも急速な減少に転じた。2012年8月10日、野田第2次改造内閣において、社会保障のための安定財源の確保のため2014年に消費税率を5%から8%へ、さらに2015年には10%への引き上げを盛り込んだ、社会保障・税一体改革関連法案が可決・成立した。 アベノミクスは、このような推移を背景として、長期にわたる経済停滞を打破しようとして生まれた。議員連盟「アベノミクスを成功させる会」の前身は、「デフレ・円高解消を確実にする会」である。