フレモント文化期のインディアンが、西暦1000年頃、キャピトル･リーフ・ウォーターポケット褶曲の北部の年間を通じて流れるフレモント川の近くに住んでいた。彼等は灌漑によりレンズマメ、トウモロコシ、カボチャを栽培し、穀物を石でできた穀物倉に貯蔵した（一部はその地に散らばる夥しい黒い玄武岩の巨石で造られた）。13世紀に、この地域のすべてのインディアンの文化は、おそらくは長期の旱魃のために、急激な変化を経験した。フレモント人の入植地と田畑は放棄された。フレモント人が去った後何年もしてから、パイユート族がこの地に移り住んだ。これらのヌーミック語を話す人々は、フレモントの穀物倉を「モキの小屋」 (moki huts) と名づけ、小人、すなわち「モキ」族の家と考えた。1872年、アラン・H・トンプソン (Alan H. Thompson) は、アメリカ陸軍ジョン・ウェズリー・パウエル (John Wesely Powell) 少佐の探検に測量技師として参加し、その地の調査時にウォーターポケット褶曲を横切った。その後、地質学者クラレンス・ダットン (Clarence Dutton) は、地域の地質を研究するため幾度かの夏を費やした。しかしながら、いずれの探検もウォーターポケット褶曲をあまり詳しく調査しなかった。それは、今となっては、信じられないほど洗練されておらず、許されないものであった。南北戦争の後、ソルトレイクシティの末日聖徒イエス・キリスト教会の人々は、インターマウンテン・ウエストと呼ばれるロッキー山脈とカスケード山脈、シエラネバダ山脈の間の非常に辺鄙な場所に「伝道本部」を設立しようとした。1866年、先住民を襲撃するため、モルモン教徒の準軍事遠征隊が、西方の奥地にある谷まで侵入した。1870年代、開拓者はこれらの谷に移り住み、結局はロア (Loa) 、フレモント、ライマン (Lyman) 、ビックネル (Bicknell) 、トリー (Torrey) の町を築いた。モルモン教徒は、1880年代には、フレモント渓谷 (Fremont River valley) に定住し、ジャンクション (Junction) （後の「フルータ」 (Fruita) ）、 ケインヴィル (Caineville) 、アルドリッジ (Aldridge) の町を築いた。フルータは栄え、ケインヴィルはかろうじて生き延び、アルドリッジは滅んだ。20世紀初めには、農耕に加え、石灰石から石灰が抽出されたり、ウランが採掘されていた。1904年、この地のウラン鉱床の採掘権が初めて主張された。その結果できたグランド・ウォッシュ (Grand Wash) のオリアー鉱山 (Olyer Mine) は、ウラン鉱石を産出した。1920年まで、仕事は大変だったが、フルータでの暮らしは悪くなかった。フレモント川の肥沃な氾濫原では同時に10以上の家族を維持できず、年を重ねるにつれ、土地の所有者は変わった。地域は孤立したままだった。集落は後に放棄され、さらにその後、いくつかの建物が国立公園局によって復元された。かつて石灰を生産するために用いられたキルンが、サルファー川 (Sulphur Creek) の中とシーニック・ドライブ (Scenic Drive) のキャンプ場の近くでまだ見られる。
海上自衛隊は、戦術級C4Iシステムを先行して導入する一方で、艦隊の指揮・統制に重点を置いた作戦級システム（CCS: Command and Control System）の研究を進めていた。ここで構想されたCCSは、意思決定支援システムとしての要素が強く、情報の記憶・整理と、情勢認識の支援を担当して、自衛艦隊司令部での部隊指揮を効率化するためのものであり、その名のとおりに、C4IシステムというよりはC2システムで、コンピュータや通信・情報といった概念は含まれていなかった。この「CCS」は、アメリカ海軍の艦隊指揮支援センター（FCC: Fleet Command Center）を参考にして、自衛艦隊指揮支援システム (SFシステム) として開発され、1972年より建設開始、1975年より運用を開始した。このSFシステムは、「作戦推移の迅速化、情報量の増大および処理の複雑化に対処し、自衛艦隊司令官およびその他の主要作戦部隊指揮官が必要とする信頼性のある情報をタイムリーに収集・処理・配布して、作戦指揮や業務の効率的な計画と実施を可能にすることである」と説明されていた。このSFシステムの後継として1999年より運用が始まったのが海上作戦部隊指揮管制支援システム（Maritime Operation Force System：MOFシステム）である。MOFシステムはダウンサイジングとオープンシステム、分散構造を採用しており、各階梯の部隊指揮官の間で共通作戦状況図（COP）を作成することを最大の目的としている。COPとは、地形・気象・海象など戦闘空間の状況とともに、そこに存在するすべての勢力についての、位置・兵力・状況・意図・脆弱点・戦闘力の要衝を表示したものであり、大熊康之は、「C4I全体の中で、COPの重要性は最上位である」と述べている。またM&Sによる意思決定支援機能等も拡充されている。MOFシステムの中核となるのが、横須賀基地の自衛艦隊司令部内に設置された海上作戦センターであり、その他の拠点として方面部隊センターが各地方隊に設置されている。また、特に洋上航空作戦を統括するものとして、海上作戦センターの直轄下に海上航空作戦センターが設置されており、その隷下には対潜水艦戦作戦センター（ASWOC）がある。ASWOCはP-3C哨戒機が配備された航空基地に設置されており、八戸航空基地、厚木航空基地、鹿屋航空基地、那覇航空基地の4ヶ所に所在する。P-1哨戒機が配備された基地には、海上航空作戦指揮統制システム（MACCS： Maritime Air Command Control System）が装備されつつある。　MACCSは、ASWOCと同様の機能を有するシステムで、可搬化し、機材を分解して哨戒機数機で空輸したのち、外国の飛行場などに設置して運用することで、作戦基盤のない海外に展開する哨戒機部隊に対して、運用、指揮、統制、戦術支援を効果的に実施することも可能である。このようにMOFシステムは情報処理システム、意思決定支援システムとしての要素が強いが、各級部隊指揮官を連絡するための通信システムとしての機能も含有している。また各艦艇に専用端末としてOYQ-31 指揮管制支援ターミナル（Command and Control Terminal、C2T; 潜水艦用はZYQ-31）が配備された事により、陸上の各指揮官が現場の艦艇と連接することが出来るようになっている。これらは、現代アメリカ海軍で言えばGCCS-M、あるいはかつてのJOTSの機能を有するものである。さらに、2009年に就役した「ひゅうが」（16DDH）では、ビデオ会議やチャット機能を導入するなど性能を強化したOYQ-51 洋上ターミナル（MTA）が採用され、艦全体で30台以上が搭載された。またアメリカ海軍との協同作戦を考慮してGCCS-Mも搭載されている。なお、MOFシステムは2002年から2006年にかけて再構築が行われており、これに応じて名称も海上作戦部隊指揮統制支援システムに変更された（英名・略称には変更無し）。その後、平成26年度末に、海上自衛隊指揮統制・共通基盤システム（Maritime Self Defense Force Command, Control and Common Service Foundation System：MARSシステム）に発展しており、各艦の端末としては洋上ターミナル（Mobile MARS terminal：MMT）が配される。これは海上自衛隊のみならず、他自衛隊や海上保安庁などの各種情報をネットワークを介して統合・共有する機能を備えている。