発言は8月14日にはソ連でもテレビニュースで報道され、レーガンに対する否定的反応を呼び起こした。15日にはプラウダやコムソモリスカヤ・プラウダでも取り上げられ、タス通信も抗議声明を流した。東欧各国も一部を除いてこれに追随した。17日にはオビニコフソ連次席国連大使がデ・クエヤル国連事務総長に総会でこの件を取り上げるよう要請した。アメリカ国務省はソ連の反応を曲解だとして反論した。こうした表面的なやり取りとは別に、発言は軍事的な緊張も巻き起こした。1984年10月、日本の読売新聞は、発言がソ連でも報道された翌日にあたる8月15日、ソ連太平洋艦隊司令部のあるウラジオストクから、特殊部隊旅団司令部のあるウスリースクに向けて「これから米軍と戦闘状態に入る」という内容の暗号電報が流れたが、30分後に取り消された、と報じた。日本の報道を受けてマイケル・バーンズ下院議員のある補佐官が確認したところ、ペンタゴンでも警報を察知していたという。なお、米軍は最初の暗号電報傍受から10分後には、電報は誤送信か、攪乱目的で発信されたものと結論付けており、事態がそれ以上緊迫化することはなかった。この発言を元に、ロックバンド「トーキング・ヘッズ」のメンバー、ジェリー・ハリスンはブーツィー・コリンズらと組み、Bonzo Goes to Washingtonの名義で『Five Minutes』という曲を発表した。レーガンの冗談を趣味の悪いものととらえたハリスンは、発言の録音音声を加工して曲を制作した。グループ名はレーガンが俳優時代に出演した映画『Bedtime for Bonzo』(1951)にちなんだもので、Bonzoは映画ではレーガン演じる教授が世話をするチンパンジーの名である。ハリスンは曲を大統領選挙前にリリースしようとしたが、大手レコード会社では困難だったため、マイナーレーベルを探して1984年10月にリリースした。しかし事件は選挙戦には大きな影響をもたらさず、1984年11月、レーガンはモンデールに大差をつけて大統領に再選された。
「我々は5分後に爆撃を開始する」（われわれはごふんごにばくげきをかいしする、英語: We begin bombing in five minutes）とは、第40代アメリカ合衆国大統領ロナルド・レーガンが発言し、後に物議を醸したブラックジョークである。
『モデルグラフィックス』ではナンセンスであると結論づけられたが、周囲を常に把握する必要がある戦闘機においては格闘戦や監視任務で有効とされ、アビオニクスの研究が行われていた。その成果としてF-35にはノースロップ・グラマンが開発した電子式光学画像配信システム『EO-DAS』が採用されており、機体各所の赤外線センサーの情報を処理してヘルメットのバイザーに投影することで、機体全周の赤外線画像を得ることが出来る。航空機用のフライトシミュレータでは操縦席から見える範囲に画面を配置することで実機と同等の視界を再現するタイプや、ドーム型スクリーンの内部に操縦席を配置するタイプが登場している。F-35では復座の練習型が無いため、ドーム型スクリーンを備えたフライトシミュレータで訓練を行う。自動車には車両に搭載したカメラの映像を処理し、全周画像として画面に表示するアラウンドビューモニターが実用化されている。
終戦後の財閥解体によって安田銀行は安田家と決別する意思のもとに、1948年（昭和23年）、富士銀行と改称。「富士」という新商号は、日本最高峰である富士山にちなんでおり、「国民」「共立」「日本商業」「富士」などの中から京浜地区の行員によるアンケートの結果選ばれたものである。戦前からの強みであった公金取り扱いに加えて、芙蓉グループの結成により一大企業系列の中核となった。個人向け業務の分野でも「みなさまの富士銀行」をキャッチコピーに掲げ、創業80周年を迎える1960年には「カラコロ富士へ」（＝下駄履きで気軽に入れる銀行）を新たに採用。法人・個人の双方に強い名門都銀として、また東京都及び特別区との強いつながりから「東京の地銀」として長らく歩んだ。こうして紛れもない上位行として君臨するが、1970年代以降は第一勧業銀行が発足して長年君臨していた預金量業界トップの座を奪われるなど、その地位は徐々に低下していた。このため、1970年代後半には同じく都銀上位行であった三和銀行との合併を画策し、業界トップの座の奪回を狙っていた。東京本店の富士銀行と大阪本店の三和銀行は店舗網のバランスでも補完性が非常に高く、経営状態、総資産も両行ほぼ同じで事実上の非財閥銀行同士であり、吸収されるリスクも皆無であったため互いに合併のメリットが大きかった。更に三和銀行系の多くの企業が富士銀行を準主力行、もしくは三和銀行と並ぶ主力行にしていたため、合併交渉も順調に進み三和とは合意寸前にまで達したが、金融業界全体が護送船団方式にどっぷりつかっていた当時では「巨大銀行の誕生は預金の寡占につながり、銀行業界にとって好ましくない」という理由で大蔵省からの認可が下りなかったため、この合併はご破算となってしまった。1980年代に入ると、住友銀行が積極的な営業を展開する中、平和相互銀行を吸収合併。首都圏攻勢の足場を築き、バブル期に突入するとより一層営業に力を入れた。焦る富士は対抗して営業部隊を投入、白兵戦を繰り広げ「FS戦争」（両社の頭文字から。「富士住友戦争」とも言う）と呼ばれる熾烈な貸出競争を繰り広げ、1988年10月、住宅を担保にどんな使途でも自由に使えるカードローンである「住活ローン」の取り扱いを拡大し、翌年9月には「絵画担保ローン」も導入。バブル景気に踊った。また富士は、元々は三和銀行と繋がりの深かった大阪に本店を置く有力な信用組合であった大阪府民信用組合の経営に深く関与するようになり、富士から府民信組に対する紹介預金の過半がイトマン事件で逮捕された許永中や伊藤寿永光の関連企業に流れていたことが発覚した。さらに当時の府民信組理事長が画策していた大阪南部を基盤としていた河内信用組合と府民信組の合併が実現した際には、府民信組理事長は余剰となった店舗を富士に譲り渡すとの内諾を富士の関西駐在役員と交わしていた。