超能力を映像化するということもあり、試行錯誤をしながらの撮影となった。監督の福田も、原作を刊行時に読んでいたが、「（予算が圧倒的に安い）日本映画では映像化は難しいだろう」という感想を持ったという。クライマックスの国際会議場のシーンは、撮影所で最大の第8・第9ステージにセットを組み、シャンデリアが落下するシーンを特撮班が、落下の瞬間に人々が逃げまとうシーンを本編班がそれぞれ撮影し、フィルムをつないでいる。田村がテレポーテーションで国際会議場に現れるシーンは、さまざまな視覚効果が試みられたがうまくいかず、フィルムのつなぎで表現した。社長の松岡功もこの描写には満足していたが、虎ノ門ホールでの試写会では会場が笑いでざわつくなど不評を買い、原作者の小松も「もう少し何とかならなかったんだろうか…」と不満を持っていた。ラストの館炎上シーンは、小プールに4メートルのミニチュアを組み立てた。スタッフの証言によれば、当初は少しずつ館が炎に包まれていく予定だったが、火薬の量が多すぎたために実際は火が消えた後に館は跡形もなく消失していたという。製作期間は約1か月で、ヨーロッパ国際特急やイスタンブールのシーンは、大森健次郎らB班によって約1週間の現地ロケが行なわれたほか、ウルロフ邸の外観は大倉山記念館で撮影された。
1964年から『週刊漫画サンデー』にて連載された。エスパイとは、「エスパー・スパイ」つまり超能力をもったスパイを意味する、本作品における造語である。主人公は、超能力者によって構成された世界平和の維持を目的とする秘密組織「エスパイ国際機構」に所属している。ソ連首相暗殺で世界を混乱に陥れようとする陰謀に対し、それを防ぐべく主人公たちエスパイが活躍するが、敵組織もまた超能力者で構成されていた（どういうグループかは不明で「敵」とのみ表現されている）。かくして、戦いは超能力合戦となる。小松左京らしい、意図的に通俗小説として書かれたSF作品である。過剰とも思えるお色気シーンは、映画版のオーディオ・コメンタリーによると「同時期に連載されていた山田風太郎のエロチックな忍法帖ものに負けないように」との編集者からの要請に応えたものである。しかし、濃密なペダントリーやテーマ性は他の小松長編に劣るものではない。発表時より若干の近未来を舞台にしながらも国際情勢分析は当時のものを踏襲しており、ソ連首相が善玉で、悪役は西側のタカ派軍人やナチス残党が演じる配置（アラブ系や左派テロリストは登場しない）も、時代の気分を反映している。
法人格否認の法理が適用された場合の効果としては、まず、会社等の債務と同様の債務を背後者（支配株主や経営者等）が負担すること（実定法上の効果）になることには異論がないが、会社等の債務につき債権者が取得した勝訴判決の効果（既判力の拡張等）が背後者（支配株主や経営者等）にまで及ぶ（手続法上の効果）かどうかについては争いがある。最高裁は手続の明確性や安定性を理由に法人格否認の法理の訴訟法上の効果を否定しており、訴訟法学者を中心に否定説が有力であるが、近年では訴訟法上の信義則を理由に実質的に訴訟法上の効果を肯定した裁判例もあるという。
法人格否認の法理の機能する場面は従来は法人成りしたばかりの個人企業といったいわゆる小規模閉鎖会社における問題がほとんどであった。平成2年改正により、商法に最低資本金制度が導入されたことから、法人格否認の法理の適用事例が減少するのでは、という見込みがなされたことがある。ところが、平成17年の会社法においては、最低資本金制度が廃止されるなど、会社債権者の保護を目的とする法制度が従来より手薄くなることになった。最低資本金など従来の会社債権者保護制度の代わりとして法人格否認の法理の積極的活用を期待する見解がある一方、法人格否認の法理は一般条項から導き出された法理であるため法的安定性の見地からかんがみてなるべく適用を避けるべきで、まずは契約の条項や弾力的解釈による解決を目指し、それでは解決が困難な場合に適用する「最後の砦」としての位置づけ見解もある（例えば、取締役の責任を追及する場合には、まずは取締役の第三者責任の条項に照らし合わせてから考えるべきであるとする）。また、近年では法人格否認の法理の適用場面は親子会社間の問題についてまで拡張している。
法人は構成員や関係者（株主、役員等）とは別個の人格が与えられ、独立して権利義務の主体となる。しかし、一定の場合には法人の形式的独立性を認めることが正義・衡平に反する結果をもたらすことがある。そのようなときに法人とその背後の者（支配株主や経営者等）とを同一視することを法人格の否認という。法人格の消滅をもたらすわけではないという意味で、会社の解散命令（会社法第824条）とは異なる。そもそも会社に法人格が認められるのは会社が国民経済的に有用な機能を営んでいるからである。ゆえに法人格が濫用される場合や法人格が形骸化している場合には会社が国民経済的に有用な機能を営んでいるとはいえない。ゆえに会社の法人格を当該事案の解決に必要な範囲内で否定し会社とその背後にあるものを同一視するのである。
ロッキートビバッタが最後に大規模な群れを作ったのは1873年から1877年にかけてのことであり、この時にはコロラド州、ネブラスカ州を始めとする地域で2億ドルの農被害をもたらした。上記の巨大な群れはこのときのものである。当時のミズーリ州の州雇い昆虫学者C.V.ライリーの調査によると、このバッタの襲来は、これ以前には1818-1820年、1864-1867年にも起こっており、このことから、この回の大発生に関しても、その推移を予測することができた。彼はミシシッピー渓谷地帯ではバッタが永続的に生存できないので、7月初頭には移動を始めると予想し、これを年次報告に盛り込んだ。これを読んだミズーリ州の知事ハーディンは「6月3日を祈りと断食の日とし、災厄を払い去り、豊穣と恵みを神に祈る」よう全州に布告を出したところ、数日中にバッタは移動を始めた。この大発生の後、ロッキートビバッタが大集団を作ることはなくなり、1878年にはロッキー山脈のふもとの地域でも局所的な小さな群れを見るのみとなり、翌年にはこのバッタの報告はほとんど皆無になった。その後1892年までは散発的に小さな群れが発見され、1902年までは小数個体が発見された記録があるが、それ以降はまったく発見されなくなり、絶滅したものと考えられる。バッタによる農被害は、現在でも北アメリカで無視できないほどの農被害を与えているが、大規模な群れとなって蝗害を与えることは無い。現在の北アメリカは、七大州の中では南極を除いて蝗害が起こらない唯一の地域である。