1935年（昭和10年）より内務省主導で施行された「河水統制事業」は玉川も対象となった。戦争による中断の後1950年（昭和25年）の国土総合開発法の施行に伴い雄物川水系は「阿仁田沢特定地域総合開発計画」の対象となり、河川総合開発事業が実施された。雄物川本川にはダム建設の適地が無く、支流にダムを建設し治水・利水を図ろうとした。建設省東北地方建設局は玉川を始め皆瀬川とその支流の成瀬川、および役内川に多目的ダムを建設する計画を立てた。玉川に鎧畑（よろいばた）ダム、皆瀬川に皆瀬ダム、成瀬川に肴沢（さかなざわ）ダム、役内川に川井ダムをそれぞれ建設して雄物川の治水安全度を向上させようという計画であった。鎧畑ダムは1957年（昭和32年）に、皆瀬ダムは1963年（昭和38年）にそれぞれ完成したが肴沢ダムは早々に計画が立ち消え、川井ダムも1960年代半ばには計画が消滅し四大河川にダムを建設する計画は不完全なまま終了した。鎧畑・皆瀬の両ダムは完成後秋田県に管理が移され、建設省による河川改修は堤防整備などに重点が置かれていた。だがその後も治水計画上問題となる洪水が起き、さらに秋田港を中心とする秋田市の日本海沿岸地域が新産業都市の指定を受けたこと、流域市町村の人口増加などによる水需要の増加、流域農地の急速な拡大や合理化による収穫高の増大などがあり、治水のみならず利水の面においてもさらなる河川開発が要望されるようになった。鎧畑ダムは洪水調節と水力発電の目的しかなく、新たなる水源確保に迫られたことから鎧畑ダムの上流・宝仙台地点に大規模な多目的ダムを建設する計画を立て、1973年（昭和48年）より「玉川総合開発事業」として特定多目的ダム法に基づき玉川ダムの建設に着手した。
玉川は雄物川水系においては皆瀬川・成瀬川・役内川と共に「雄物川四大河川」と呼ばれる主要な支流である。八幡平付近を水源とし、玉川温泉を経てダム地点を通過、日本一深い湖・田沢湖の東側を概ね南向きに流れる。その後抱返り渓谷などの景勝地を形成し、桜並木で有名な角館付近で檜木内川を合わせる。その後は南西に流路を変え、大曲市付近で雄物川へと合流、日本海に注ぐ。ダムは玉川の最上流部に建設された。ダムの名称は河川名から、貯水池の名称は水没した地域が「宝仙平」と呼ばれていたことからそれぞれ命名されている。なお、完成当時の所在自治体は仙北郡田沢湖町であったが、平成の大合併により周辺自治体と合併して仙北市となっている。
郡の東にターピー川が流れており郡の東の境界線となっている。この、ターピー川は郡内の重要な水源となっている。郡内のほとんどの領域は農業用に使われているが、ターピー川沿いの沼地は一部がノーントゥントーン禁漁区として保護されている。郡東部はやや山がちになっている。交通は国道44号線が南西から北東に通っており、南西にアーオルック方面、北東にカーンチャナディット方面とつながっている。国道4219号線が東西に通っており東にバーンナードゥーム郡、西に国道4246号線とつながっておりバーンタークン方面とつながっている。
1970年12月15日、バーンナーサーン郡からタムボン・キエンサーとタムボン・プワンプロムコーンが分離し分郡（キンアムプー）として成立した。1974年4月1日、郡（アムプー）に昇格した。
元々、中国人がターピー川を船（サー）遡航してこの地までやってきて、牛車（クウィエン）で取引にやってくる地元の人と商売した。このため、この地区はクウィエンサー (เกวียนซา) と呼ばれていたがそれがなまってキエンサーと呼ばれるようになった。
前番組『能登麻美子・地球NOTE』の1コーナー「おはなしNOTE」をレギュラー番組化したもの。小説や物語、民話や絵本、童話、ライトノベル、詩など様々なジャンルの作品を能登が朗読する。簡易動画では、物語朗読中は物語の進展に合わせた静止画、それ以外では書斎をイメージした静止画が配信されている。
トレンドマイクロ社によると、2012年（平成24年）1月から3月の間に、Androidの不正アプリが約5,000種発見されたとしている。また、同社では、2012年（平成24年）4月に人気アプリである写真共有サービス「Instagram」や、アクションパズルゲーム「Angry Birds Space」などの偽アプリ配布サイトが存在し、特定のWebサイトにアクセスし、モバイル端末に他のファイルをダウンロードするなど、不正な動作を行う偽アプリがダウンロード出来るようになっていたことを確認している。「Google Play（旧Android Market）」などの公式サイトにおいて偽アプリが確認されるケースもある。このような課題に早急に対応していくために、日本は、2011年（平成23年）10月に「スマートフォン・クラウドセキュリティ研究会」を設置し、スマートフォンを狙うマルウェア等に対する事業者等における対策の在り方や、利用者への情報セキュリティ対策の啓発の必要性について検討を進めてきた。同研究会では、同年12月の中間報告で、スマートフォン利用者が最低限取るべき情報セキュリティ対策として、「スマートフォン情報セキュリティ3か条」33を提唱し、2012年（平成24年）6月に最終報告を取りまとめた。また、2011年（平成23年）12月に「利用者視点を踏まえたICTサービスに係る諸問題に関する研究会」において「スマートフォンを経由した利用者情報の取扱いに関するWG」が開催され、スマートフォンにおける利用者情報が安心・安全な形で活用され、利便性の高いサービス提供につながるよう、諸外国の動向を含む現状と課題を把握し、利用者情報の取扱いに関して必要な対応等の検討が進められている。2012年（平成24年）4月には、スマートフォンを巡るサービス構造、利用者情報の取扱いに関する現状、利用者情報の管理等の在り方及び利用者に対する周知の在り方等の今後の論点を取りまとめた中間取りまとめ及び利用者自身が注意すべき事項を整理した「スマートフォンプライバシーガイド」34が公表された。（参照：平成24年総務省「情報通信白書」）