中学生の時からロボット物の漫画、フラッシュアニメ、3DのCGを創作していたが、中学3年の時、キム・ヒョンテの画集を見たのをきっかけにイラストレーターを志す。しかし高校卒業後の2009年、試しに一度だけと思い描いた漫画「OMEGA BLOSSUM」がGET THE SUN 新人賞準グランプリを果たし、その2ヵ月後の『ゲッサン』2009年8月号に「おとめジェノサイド」でプロデビューした。メカ物の作品を好む。ゲーム『アーマード・コア』をきっかけとし、最も好きなメカデザインは『鉄騎』。新作のゲームを買うと学校を休んでまでプレイして、『Halo 2』で全国7位になった事もある。
アメリカ海兵隊は、HIMARSやM777 155mm榴弾砲を補完する小型・軽量な間接照準火力として本砲に着目し、M327 EFSS（Expeditionary Fire Support System）として採用して、2009年3月より運用を開始した。また、LAV-Mの後継となる自走迫撃砲としてLAV-EFSSも開発されている。これは、LAVシリーズの車体をベースに、自動装填装置を搭載して発射速度を向上させたXM326 ドラゴンファイア-II迫撃砲を搭載したものである。
本砲は、1980年代後半よりフランス陸軍において採用されている。フランス陸軍においては、VAB装甲車から派生したVTM-120（Véhicule Tracte Mortier de 120 mm）牽引車によって牽引されており、1個射撃班は、車両の乗員2名と砲員4名の合計6名より構成される。平時は砲兵連隊に8門ずつ配置されて、榴弾砲やMLRSを補完しているが、戦時の際は本来の所属である歩兵連隊に配備されて運用される。
開発は、トムソン-ブラーント社によって行なわれた。なお、同社はタレス・グループとEADSの合弁事業であったが、のちにTDA社と改名し、2005年以降はタレス・グループの100パーセント子会社となっている。107mm迫撃砲と同様にライフル砲身であるが、107mm迫撃砲と異なり牽引用のタイヤを装備しており、移動・展開が容易である。このタイヤは、射撃の際に取り外す必要はない。牽引時は専用のフックを砲口に取り付けて使用するが、通常の砲より軽量であるため、必ずしも砲兵トラクターを使用する必要はなく、陸上自衛隊では高機動車を改造した重迫牽引車、アメリカ海兵隊ではグロウラーITVが使用されている。砲身後部の撃針は可動式で、切換位置によって射撃方法を選択できる。撃針を突出させておけば墜発式（砲口から装填された砲弾がすぐに発射される）、逆に後退させておけば拉縄式（装填された砲弾は砲身後端にとどまり、砲手が任意のタイミングで撃発用のロープを引っ張り発射させる）となる。
日本に陪審員制度が復活して最初の裁判が行われることになった。父親を殺害した容疑の被告には完璧なアリバイがあり、弁護士が熱弁したようにその人間性からも犯行は考えられなかったため、陪審員の皆にやる気が無かったが、陪審員控室で陪審員4号が「復活第1回の陪審員制度であり、マスコミも注目している。無罪だと面白くないから有罪」と言い出したあたりから話はおかしくなる。躍起になって事件のあら探しを始め、アリバイも妙な理屈と勢いで突き崩してしまう。最後まで無罪票を投じていた陪審員10号だったが、陪審員6号が10号が2年前に行った汚職の話を持ち出したため、とうとう有罪票に。全員一致で有罪評決が出たので、陪審員の全員は「良かった、良かった」と陪審員控室を出て行く。
日本は「尖閣諸島は歴史的にも国際法上も明らかに日本固有の領土であり、かつ、実効支配していることから、領土問題は存在せず、解決すべき領有権の問題はそもそも存在しない」とする立場を取っている。なお、国連による国連憲章は第6章で紛争の平和的解決を定めており、軍事的手段による解決を否定している。また安全保障理事会は、武力による紛争解決を図った国に対する軍事制裁などを定めた国連憲章第7章に基づく行動を決めることが出来る。なお当事者のひとつである中華人民共和国は常任理事国であるため拒否権をもっているが、第27条3項は『その他のすべての事項に関する安全保障理事会の決定は、常任理事国の同意投票を含む9理事国の賛成投票によって行われる。但し、第6章及び第52条3に基く決定については、紛争当事国は、投票を棄権しなければならない。』としており、仮に中国が武力による尖閣諸島問題の解決を図った場合、賛否すら表明することが出来なくなる。日本の国内には民間レベルで灯台の建設を進めたり、定住しようとする計画もあるが、日本政府はそれを押し留めている。外務省が中国に対して弱腰であるという意見も存在する。国連海洋法条約は、平和や安全、秩序を脅かさない限り、軍艦であっても他国の領海を自由に通航できる無害通航権を定めているが、日本政府は「中国が無害通航を主張することは、日本の尖閣諸島領有権を認めることと同義になるため、中国が無害通航を求める可能性は低い」とみており、中国軍艦が尖閣諸島の領海へ侵入した場合、無害通航を認めず、海上警備行動を発令して自衛隊の艦船を派遣し、中国軍艦に速やかな退去を促す方針である。また自衛隊は尖閣諸島防衛のために2016年3月に与那国島に与那国駐屯地を開設、約150人を配備した。