テクノロジー・パイオニア・プログラムでは、新技術の設計・開発に携わる企業を世界中から選考している。このアワードは毎年30～50社に授与されている。2008年現在、391社がテクノロジー・パイオニアに選ばれている。このアワードは2003年に初めて授与された。テクノロジー・パイオニアは、世界の現状の改善を目指す世界経済フォーラムの取り組みと歩調を合わせ、未来に向けて取り組むべき問題点をグローバル・アジェンダから選定するという目的のもとに、積極的で革新的、かつ起業家的な方法で活動を行っている。フォーラムの目標は、テクノロジー・パイオニアの経営幹部と科学者、学者、NGO、フォーラムの会員およびパートナーを集結させることで、新たなワクチンの発見、経済成長の創出、グローバル通信の強化などに向けた技術の活用方法に新たな可能性を見出すことである。
グローバル・ヘルス・イニシアティブ（GHI）は2002年度年次総会にてコフィ・アナン前国連事務総長が立ち上げた。GHIの使命はHIV/AIDS、結核、マラリアと闘い、また医療制度の改善に取り組むための官民パートナーシップに企業の参加を求めることである。2003年度年次総会で発足したグローバル・エデュケーション・イニシアティブ（GEI）では、国際的なIT企業とヨルダン、エジプト、インドの政府が集結し、教室に新しいパソコンが用意され、eラーニングによる訓練を受けた教師が増員された。これにより、子供たちの人生に大きな影響を与えている。現在、拡張性があり、持続可能なGEIのモデルは、ルワンダなど他の国々でも教育計画として採用されている。環境に関するイニシアティブは気候変動と水の問題を対象としている。英国政府は「気候変動に関するグレンイーグルズ対話（Gleneagles Dialogue）」に基づき、2005年に英スコットランドのグレンイーグルズで開催されたG8サミットにて、実業界との対話を促進して温室効果ガス削減への提言をとりまとめるよう世界経済フォーラムに要請した。世界のCEOグループによって承認されたこの一連の提言は、2008年7月に北海道洞爺湖で開催されたG8サミットに先立ち、リーダーたちに示された。ウォーター・イニシアティブでは、Alcan Inc.、スイス開発協力庁（SDC）、米国際開発庁（USAID）インド、国際連合開発計画（UNDP）インド、インド工業連盟（CII）、ラジャスタン州政府、NEPAD（アフリカ開発のための新パートナーシップ）といったさまざまなステークホルダーが集結し、南アフリカおよびインドの水管理における官民パートナーシップを推進している。汚職の撲滅を目指す反汚職パートナー・イニシアティブ（PACI）は、2004年1月にダボスで開催された年次総会にて、エンジニアリング、建設、エネルギー、金属・鉱業業界のCEOらが立ち上げた。PACIは、実際の経験やジレンマに陥る状況について意見交換する場となっている。PACIには約140社が参加している。
世界経済フォーラムでは2000年以降、ソーシャル・アントレプレナー・シュワブ財団と共同で世界有数の社会起業家によって編み出されたモデルを推進している。財団では、社会の進歩を促し、社会問題に対処するための要として社会起業家に注目している。選ばれた社会起業家はフォーラムの地域会議と年次総会に招待され、経営幹部や政府高官に会う機会が与えられる。一例をあげると、2003年度年次総会では、ジェルー・ビリモリアが国際電気通信連合のロベルト・ブロイス事務次長と会見し、このことによりビリモリアが代表を務めるチャイルド・ヘルプライン・インターナショナルとの重要な協力体制の確立につながった。
1948年（昭和23年）創業。かつては東京証券取引所第2部に上場していた中堅メーカーだった（証券コード:6813）。コンパクトカセット式テープレコーダーの開発に早くから取り組み、1970年代から1980年代にかけて1000（1972年北米で先行発売）、700（1973年発売）、1000ZXL（1980年発売）、DRAGON（1982年発売）、CR-70（1985年発売）などに代表される超高級カセットデッキで有名であった。RX-505、および、RX-202（両者共に1983年発売）のようにアジマスを全く狂わさずに安定して再生するために、ヘッドではなく再生テープのハーフ自体をそのまま反転させるオートリバース機構を採用したカセットデッキなど大変ユニークな機種（製品）も存在した。さらにブガッティ・EB110の純正カーオーディオにも採用された。当社の製品の大多数はアナログオーディオ関連のハイエンド製品で占めていたため、1990年代に入るとCDの普及に対応できず、消費者向けハイエンド製品では苦戦を強いられた。 業務用のCD試聴機やカーオーディオ製品を発売し、特に業務用のCD試聴機は多くのCDショップに導入されていた。しかし、バブル景気の崩壊以後経営難に苦しみ、1997年（平成9年）には香港の投資ファンドであるザ・グランデ・ホールディングズ・リミテッド傘下となるが、その後も経営状況は改善せず、2002年（平成14年）2月19日に民事再生法の適用を申請して倒産した。以後も日本国内外でAV機器の開発・販売を継続していたが、2008年（平成20年）5月31日をもって日本国内での販売を終了した。ただし、日本国外向け製品（プラズマ・液晶テレビなど）の販売は継続するとしている。特に海外での評価が高く、2006年（平成18年）にアメリカで行われたある人気ブランドの調査では、バング&オルフセン及びボーズに次ぐ3位という好成績を収めている。代表取締役社長であった中道仁郎は、1998年（平成10年）8月にNakamichiを退社し新会社を設立。Niro Nakamichi というブランドを立ち上げ、高級プリメインアンプを販売している。