囲碁・将棋チャンネルが運営する会員制ネットサービス「将棋プレミアム」が主催する大会。2016年開始。出場資格は将棋プレミアムの会員であること（出場登録後に退会しても出場可）。出場者は自己申告した棋力により、銀河クラス（5段以上）、段位クラス（初段〜4段）、級位クラス（1級以下）の3クラスに分かれ、将棋ウォーズで本戦対局を行い、順位を決定する。銀河クラスのみ、本戦の上位8名により囲碁・将棋チャンネル「銀河スタジオ」でリアル収録対局による全国大会を行い、優勝者は銀河戦本戦トーナメントへの出場資格を得る（ただし、優勝者は同時に同年のアマチュア銀河戦出場資格を喪失する）。全国大会の模様は将棋プレミアムで放送される。
囲碁・将棋チャンネル、全国各地のケーブルテレビ局およびひかりTVが主催する大会。優勝者と準優勝者はアマチュア王将戦全国大会への出場権を、また優勝者は銀河戦本戦トーナメントへの出場資格を得る。2011年に第1回ケーブルテレビ局選抜将棋選手権大会として開始された。2012年の第2回大会より、大会を真のアマチュア一流棋戦に育てるという目標のもと、メインタイトルを将棋アマチュア銀河戦に改称。2014年の第4回大会よりひかりTVが主催に加わり、将棋ウォーズで行われる「ひかりTV杯」が予選の一つとして開催される。予選はすべてインターネット対局で行われる。主催者として参加しているケーブルテレビ局の加盟者またはその家族に参加資格のある「ケーブルテレビ杯ネット将棋選手権大会」が将棋倶楽部24で実施され1名が決勝進出、ひかりTVの加入者と将棋ウォーズの利用者に参加資格のある「ひかりTV杯」が将棋ウォーズで実施され同じく1名が決勝進出となる。2014年の第4回大会までは全国各地のケーブルテレビ局の所在地で開催する「各ケーブルテレビ局大会」及びネット対局で行われる「ひかりTV杯」の優勝者により、11月にネット予選（第3回までは将棋倶楽部24、第4回は将棋ウォーズでの開催）が行われ、勝ち抜いた上位者が東京・将棋会館で行われる全国大会に出場した。予選がすべてインターネット対局に変更された2015年の第5回大会は、ケーブルテレビ杯から3名、ひかりTV杯から1名の計4名が全国大会に進出した。また、第1回から第5回までは全国大会出場4名がアマチュア王将戦全国大会出場権、第2回から第5回までは優勝者と準優勝者2名が銀河戦本戦トーナメントに出場した。
しんぶん赤旗が主催する大会で「初心者から強豪までだれでも参加できる大会」をうたう。通称「赤旗名人戦」。将棋の優勝者は新人王戦への出場資格を得る。例年8月から10月にかけて日本全国の250カ所以上で地区大会、10月に都道府県大会が行われ、11月に都道府県代表と招待選手計56名による全国大会予選リーグ（4名ずつの2勝勝ち抜き制）が行われ、勝ち抜き者28名による決勝トーナメントが行われる。
一票の価値が小さい選挙区では、価値の大きい選挙区で当選した候補者以上の票を得ていても落選するような事態が、一票の格差の象徴的事例のように取り上げられることがある。一票の格差が大きいほどある選挙区で当選した候補者以上の得票をしても別選挙区では落選するような傾向が起こりやすいことは事実ではあるが、何票を取れば当選・落選するという観点はあくまで副次的・二次的な問題にすぎない。一票の格差がない状態（日本の衆議院小選挙区では一票の価値の差が2倍以内）でも、有権者数や投票率、無効票による投票総数の違いや当落線上にいる候補者数の多寡によって当落選上の票数は変動するため、ある選挙区で落選した人より少ない獲得票でも別の選挙区では当選する事態が発生する可能性はある。本来は、選挙で選ばれた議員が国内全体を見渡した議論を交わし、行政の長が公正で発展的な政治を行ってくれれば、多少の選挙の歪みは問題とされない。なお、政治的平等の追及において、最大最小比のみを取り上げて問題とすることの是非や、議員の地位を強制委任（委任代表）にしてしまうことへの恐れ、一票の格差の是正がゲリマンダリングと投票率の低下を浮上させるかもしれないとの指摘もある。「一票の格差」における本質は、議会の裁量が選挙制度における一般的な合理性を有するものとは到底考えられない程度に達しているときや限界を超えている場合の、議会の権限と責任において解決すべき問題に対する不作為を指摘し、有権者への権利侵害を問題視するものである。政治家が、自分たち（の選出した人と）で選挙区を区分することに際して、そこに多数決の弊害による恣意が発生していないかが問題とされる。通常は、人口や有権者数は常に流動するものであるから、選挙区を区分する選挙で一票の価値の差が完全になくなることはまずない。多くの国では一定の年数ごとに区割りを見直すことが法制化され、その年限以内に発生した価値の差程度は容認するものとしているものの、その事務の煩雑さも含めて問題とされている。行政区から独立した選挙区の設定を認めると、区割りの自由度が格段に増大することで格差を劇的に縮小できる反面、恣意的にゲリマンダーを行ったり、その疑いを持たれることも多くなる。逆に、中華人民共和国では、1995年の選挙法改正まで、8倍にのぼる都市と農村との間の一票の格差は、法運用上は問題にならなかった。このように、問題となる格差・ならない価値の差は各国の法運用によって異なり、格差自体は問題にならなくても、格差を測る基準を定める法運用が問題視されることがある。中華人民共和国では、格差自体は問題にならなかったが、格差問題の有無を判断する法運用の方が問題とされ、2010年に農村と都市の間の格差を是正する法運用に改められた。