デュッセルドルフでは毎年6月ごろに日本デーというイベントが開催されている。書道や日本舞踊などの古典文化から漫画アニメまで多彩な日本文化を紹介するとともに、花火大会が行われるなど、数十万人規模の来場者で賑わう祭典となっている 。
1985年の春に、日本航空（JAL）が東京からデュッセルドルフ間の飛行を毎週2便で開始した。2014年には、全日空（ANA)が東京からデュッセルドルフへの飛行便を開始した 。以前はデュッセルドルフからフランクフルト空港への専用シャトルバスをANAが運行していたので、同空港でANA便に搭乗することができたが、ANAがデュッセルドルフ便を開始した後にバス運行は中止された。そのバスは現在ラディソンブル・スカンジナビアホテルで停車する。
デュッセルドルフ日本人学校がデュッセルドルフにある日本人学校である。同校の沿革によると、1971年に開校（小5-中3まで43名、仮校舎）して1973年に新校舎を落成、1977年には児童生徒数が500名を超えた 。1985年に同学校には880名の学生がいた。また、この校舎を利用して毎週土曜日に、デュッセルドルフ日本語補習校という補習授業校も実施されている。 こちらは日本の学習指導要綱に基づいて日本の教科書を使った国語授業を行っている 。
デュッセルドルフ大学のエリック・ツェルケ教授は1985年頃に、日本人はしばしばビジネスで組んだ時にしかドイツ人と交流しないと述べた。多くの人が3-5年間だけドイツにいて「日本人は居留地（colony）を形成し、目立つことなく自分たちを維持している」ために、「日本人はドイツ社会に融合していくことに特別な関心はない」と彼は結論づけている。
1985年時点で、西ドイツにいる日本人世帯の90％以上は、家長が裕福な企業経営幹部だった。彼ら幹部クラスは3-5年間ドイツに滞在することが多い。この当時、ドイツにやって来た社員達は（入れ替わりで直前に）日本に戻っていく人の住居に移住することが多かった。2005年時点では、デュッセルドルフにいる日本人の人口はロンドン（にいる日本人）の数の約3分の1となった。2010年代現在、6500人の日本人が市内に居住している。
1985年時点で、日本の多国籍企業300社がデュッセルドルフ地域で営業しており、同地域に6億ドル以上の投資をしていた。その多国籍企業には三菱グループと新日本製鐵が含まれていた。2010年代時点では、約421社の日本企業がデュッセルドルフ地域で事業を展開している。インマーマン通りには、日本食品スーパーとして「松竹」や「大洋食品」があり、日本の調味料をはじめ、日本のお米や酒、日本メーカーの菓子などもここで買うことができる。
1977年、週刊の日本語新聞が創刊された。デュッセルドルフ在住のタカギ・ツネジロウが発行元である『Life in Europe』はヨーロッパで最初の日本語新聞で、1985年には6000部の発行部数があった。同紙は、欧州経済共同体（EEC）の開発事業、消費者向けニュース、日本の企業代表者に関するコラム、日本地域のスポーツ、旅行ニュースなどの記事を取り扱っている。
1985年時点で、インマーマン通り（Immermann Street）には日本企業が集中していた。同年、AP通信のマーク・ハインリッヒは、インマーマン通りにあるホテル・ニッコー・デュッセルドルフが日本人コミュニティの中心であると語った。これは日本航空が1978年に創設したホテルである。デュッセルドルフにある日本のインターナショナル・スクールはニーダーカッセルにあり 、以前はオーバーカッセルに敷地を持っていた。
主にフィンランド・ヘルシンキ・ヴァンター国際空港がメインハブ空港となり、ベルギー・ブリュッセル国際空港は、ヨーロッパにおける第二拠点となっている。ベルギーのウェスト＝フランデレン州の都市、オーステンデからも貨物を運搬している。ブリュッセル国際空港のカーゴハブは、ヨーロッパの主要な都市の中心に位置しており、トラックで5時間の距離で欧州の市場の60％をカバーしている。ヨーロッパの100の都市にトラックのネットワークを持っており、ブリュッセル国際空港の税関も24時間稼働しているため、効率の良い輸送が可能となっている。フィンエアー・カーゴは、北欧とバルト周辺の国では最も大きい航空貨物企業で、フィンエアー旅客便のヘルシンキ＝ブリュッセル線の使用機種を、エアバス A340-300に大型化するなど、ノルディック・グローバル航空と共に、旅客機と貨物機合わせて、毎年15万トンの貨物と郵便物を運んでいる。2014年は、毎週56フライトを成田国際空港、関西国際空港、中部国際空港に運航しているが、現在、輸入貨物で多いのが、サーモンなどの海産物で、日本からの輸出貨物は、自動車部品などが中心となっている。フィンエアーで旅客機として使用されていたマクドネル・ダグラス MD-11型機が2011年に全機退役すると、一部の保有機を貨物専用機に改修し、フィンエアーの機体塗装に、「Finnair Cargo」のロゴを入れた機体で飛んでいた。その後、フィンエアーのロゴは消され、オールホワイトの機体塗装となり、MD-11Fの機首部分に「Nordic Global Airlines」と会社名を文字で入れた、シンプルな塗装となっている。株式保有率は、 フィンエアー・グループ（40%）、 Daken Capital Partners（29%）、Neff Capital Management（20%）、Ilmarinen Mutual Insurance Company（11%）となっている。なお、MD-11Fを現在メンテナンスしているのは、製造元のマクドネル・ダグラス社を吸収合併した、ボーイング社であるため、現在同社では、『ボーイング MD-11F』と呼んでいる。また、貨物機としてのMD-11Fの優位性を、競合機種であるボーイング 777F、ボーイング 747F、ボーイング 747BCFの性能と比較した図などで説明している。