島津氏の家祖である忠久は嵐の夜に摂津の住吉大社で稲荷神の神験により狐火に護られながら産まれたとされ、生涯住吉大社と稲荷神を崇敬した事から、薩摩へ下った承元3年（1209年）に湯田村（現日置市東市来町湯田）に稲荷神社を勧請したのが創祀であると伝え、代々島津家によって崇敬され、後に島津忠国によって現社地に遷座したという。江戸時代になると藩主の崇敬社であった事から上下の信仰を集め、元禄9年（1696年）に正一位の宗源宣旨を受け、同13年には近衛家熙の揮毫による神号を鳥居に掲げた。また、正祭（例祭）には薩摩藩における壮観の一に数えられた流鏑馬の神事が行われ、同時に開かれた稲荷市は九州三大市の一として最も賑わったという。
前作のアルバム『hurray!』から、約1年ぶりとなる作品。本作では、全6曲が収録されており、新曲とCHAGE and ASKA時代の時の楽曲や、ボブ・ディランのカバー曲などを収録している。また本作に収録されている「NとLの野球帽」と「もうひとつのLOVE SONG」はシングルとしても2016年6月22日から配信を行なっている。
鳥取県中部の北条砂丘では、古くからブドウの栽培が盛んで、その歴史は江戸時代にまで遡る。畑は砂地であるがゆえに水はけが良く、昼は太陽光の照り返しが強い。逆に夜は、砂地が熱を放出するとともに日本海からの海風が加わるため、ブドウの生育環境としては昼夜の寒暖差が大きいという好条件を備えている。昭和初期に生産が増加、北条ブドウの名声は一段と高まり、全国の三大密集地とまで言われ市場からも注目され、加工用として需要も契約されるまでになり、大黒葡萄酒（現・メルシャン）との取引も軌道に乗るようになった。第二次世界大戦中はブドウの生食が禁じられ、すべてのブドウをブドウ酒製造のため供出させられた。飲む目的でなく、潜水艦・魚雷探知の水中音響機器（ソナー）の部品材料であるロッシェル塩の生成に用いる、醸造時の副産物である酒石酸の製造のためである。軍需省の要請により酒石酸の製造目的で創業し、当初は軍需工場としてスタートしたが、敗戦により酒石酸が不要になり、飲用ワイン工場に転換した。2016年10月に発生した鳥取県中部地震により、工場のある北栄町では震度6弱を記録し、出荷前のワインボトル約5万本が破損し、貯蔵タンクや工場の壁も破損した。
琉球上訴裁判所は、「琉球上訴裁判所首席判事」と4人の「琉球上訴裁判所判事」により構成される。判事は、琉球列島高等弁務官が任命する。判事は高等弁務官が命じるまで在任する。琉球上訴裁判所は、最高裁判所と同様に下級裁判所を統括する司法行政部門の官庁という側面もあり、司法行政に関する事項について規則を制定することができる。規則の制定や司法行政は、首席判事が議長を務める「上訴裁判官会議」を通じて行われる。
琉球上訴裁判所（りゅうきゅうじょうそさいばんしょ、Court of Appeals of the Ryukyus）は、琉球民裁判所における終審の裁判所。裁判は3人以上で行う「合議制」を採用している。
1942年までインドネシアはオランダによって植民地化されており、オランダ領東インド諸島（日本では「蘭印」）として知られていた。1929年、インドネシア民族主義の黎明期にインドネシア国民党の指導者スカルノとモハマッド・ハッタ（後の初代大統領と副大統領）は太平洋戦争を予見し、インドネシアにおける日本の進駐が独立にとって有利に働くかもしれないと考えていた。日本人は自分たちが「アジアの光」であるとの言葉を広めた。19世紀末の日本は技術や社会の近代化に成功した唯一のアジア国家で、大半のアジア諸国が欧米の権力支配下にあった時も独立を保ち続け、日露戦争ではロシアという欧州の力を打ち負かしていた。支那事変の後、日本は東南アジアに目を向けて他のアジア諸国に「大東亜共栄圏」を提唱、これは日本のリーダーシップ下における一種の交易圏として説明された。20世紀前半に日本人はアジアにおける影響力を徐々に拡大し、1920年代から1930年代にかけてはインド諸島とのビジネスを確立した。小さな町の理髪師、写真スタジオ、セールスマンから、大規模百貨店やスズキ (企業)や三菱グループといった企業までが砂糖取引との関連で進出した。 1931年に日本人の人口は居住者6949人でピークに達し、その後は主に日本とオランダ領インド政府との間の経済的緊張から漸減していった。特にムスリム系政党のインドネシア人民族主義者との関係を築くべく多くの日本人が同政府から派遣され、インドネシア人民族主義者達も日本訪問の支援を行っていた。こうしたインドネシアでの民族主義奨励は、日本側のより遠大な「アジア人のためのアジア」という計画に向けた一部だった。大部分のインドネシア人がオランダの人種に基づく植民地システムを廃止するという日本の約束に期待する一方、オランダ支配下で特権的地位を享受していた中国系インドネシア人（インドネシア華僑）はこれを楽観視できなかった。また、ファシズムに対抗するソビエト連邦の統一戦線に追従していたインドネシア共産主義の地下組織メンバーも懸念を示していた 。1930年代後半における満州および中華民国への日本の侵略は、反日運動を支援するための資金を準備したインドネシア華僑の間に不安を引き起こした。オランダの諜報機関もインドネシアで暮らしている日本人(en)を監視した。1941年11月、インドネシアの宗教的・政治的グループ組織かつ労働組合でもあるMadjlis Rakjat Indonesia（インドネシア人民会議）は、戦争の脅威に直面してインドネシア国民の動員を求める覚書をオランダ領東インド政府に提出した。 同政府はこのインドネシア人団体を国民の代表とは見なさなかったため、その覚書は拒否された。僅か4ヵ月も経たぬ内に、日本側がこの群島を占拠していった。