2003年にMLBドラフトでトロント・ブルージェイズから3巡目（全体80位）指名され、プロ入り。2005年9月6日のボルチモア・オリオールズ戦でメジャーデビュー。翌2006年は先発ローテーションの穴埋め的な存在ながら21試合に登板（14先発）。シーズン終盤に好投した。2007年シーズン当初はリリーフだったが、先発投手陣の相次ぐ故障や不調から先発に回り、12勝を挙げる活躍を見せた。2008年も開幕からローテーションの一員として活躍していたが、8月に不振に陥りマイナー降格。9月に復帰するが、シーズン終了後に左肘のトミー・ジョン手術を受けた。2009年は開幕からリハビリに専念していたが、7月にA+級ダニーデン・ブルージェイズで実戦復帰を果たした。当初は8月以降のメジャー復帰を目指しているとされたが、チームが地区4位と低迷したこともあり、球団GMのJ・P・リッチアーディはマーカムに無理をさせず、2010年の復帰に向けてじっくり調整させる方針を固めたため、マイナー5試合に調整登板した時点でシーズンを終えた。2010年はそれまでブルージェイズのエースを担ってきたロイ・ハラデイが移籍したため、彼に代わる開幕投手に指名される。好投するもなかなか勝ち星に恵まれない状況にあったが、5月2日のオークランド・アスレチックス戦で7回1失点の好投で勝ち投手となり、2008年9月以来となる公式戦での勝利投手となった。最終的に自己最多の13勝を挙げ、先発登板数・投球回数・奪三振・WHIPでも自己最高を更新した。
フロリダのアトランティック大学卒業後、WBAのローマ・グラディエーター、ツボルグ・イズミール（ トルコ）、ゲスティベリカ・ヴィーゴ（ スペイン）、エテンダード・ドゥ・ブレスト（ フランス）（Étendard de Brest）、ハーバー・ヒート（ ニュージーランド）を経て 2009-10シーズンはbjリーグの大分ヒートデビルズと契約。背番号15。11月14日15日の滋賀レイクスターズ戦での活躍により週間MVPを受賞。シーズン1試合平均得点でリーグ5位の21.3点。リバウンドは3位の12.42本。ダンクシュート成功数はリーグ1位の100本。2010-11シーズンは仙台89ERSに移籍。12月の月間MVPを受賞。チームが東日本大震災で活動停止になるまで36試合に出場し、1試合平均18.4得点でリーグ9位。2011-12シーズン途中の2012年1月、大阪エヴェッサに加入。4月28日29日の滋賀戦の活躍で2度目の週間MVPを受賞。シーズン終了後、契約満了により退団したが、2012-13シーズン開幕後の11月22日に再び大阪と契約し、シーズン終了まで在籍。2015－16シーズンは、信州ブレイブウォリアーズに所属。
西田シャトナー（にしだシャトナー、1965年8月13日 - ）は、日本の劇作家、演出家、折り紙作家、俳優。大阪府出身。大阪府立北野高等学校卒業、神戸大学教育学部美術科中退。佐々木蔵之介、腹筋善之介などが所属していた劇団「惑星ピスタチオ」の座付作家演出家で、俳優としても多くの舞台に出演している。また、折り紙作家としても長く活動するなど、多彩な表現者として知られる。名前の由来は、スタートレックのジェームズ・T・カークを演じるウィリアム・シャトナーから。
高山 正喜久（たかやま まさぎく、1918年 - 2017年2月10日）は、日本のデザイン学者。筑波大学名誉教授。岡山県生まれ。1937年岡山県師範学校卒、東京高等師範学校卒、1951年東京文理科大学文学部卒、1955年早稲田大学第二理工学部卒、1972年東京教育大学助教授、1974年筑波大学教授、1982年定年退官、名誉教授、1981年～1986年桑沢デザイン研究所所長。2001年日本デザイン学会特別賞。日本デザイン学会名誉会員。
2002 FIFAワールドカップ日本代表（2002フィーファワールドカップにほんだいひょう）は、2002年5月31日から6月30日に日本と大韓民国で開催された2002 FIFAワールドカップの日本代表メンバーである。
旧ユーゴスラビア諸国で日本人外交官として20年以上を過ごし、和平と復興に貢献したとして、セルビア共和国の首都ベオグラードに名を冠した「ケイスケ・オオバ通り」ができている。外務省一の旧ユーゴ通として知られており、「死後は愛着あるユーゴの地で眠りたい」と遺言し、遺骨はベオグラードの墓地に葬られた。
明治時代、「会社」の語は、英語のcompanyの訳語としても用いられる一方で、大陸法の組合＝会社概念（羅societas、仏société、独Gesellschaft）の訳語として用いられた。すなわち、旧民法財産取得編第6章「会社」は会社契約（現在の組合契約）の規定を置き、民事目的の会社、すなわち民事会社（現在の民法上の組合。ただし、営利目的・事業・職業目的に限定される点、法人化することができる点において現在の新民法とは大きく異なる。）について規律し、商事目的の会社、すなわち商事会社については商法に規定を委ねていた（ただし、民事会社であっても「資本を株式に分つとき」は商法の規定が準用された。）。そして、これを受けて商法は会社（商事会社）として合名会社や株式会社の規定をおいた。明治29年制定の新民法においては、政府案においてはやはり「会社」の語が用いられたが、衆議院にて「組合」に改められた。こうして、民法の「組合」と商法の「会社」というように、異なる語が用いられることとなったのである。当初、商行為主義が採られていたことから、商法上は、会社とは、商行為を業として為すを目的とするもの（いわゆる商事会社）に限られる一方で、民法において、商法の会社の規定に従って営利目的社団法人（合名会社や株式会社）を設立することができる旨の規定がおかれ（いわゆる民事会社）、後に、商法にも民事会社の規定が置かれて商事会社と同様に商人として扱われることが明確化され、ついには民法から民事会社の規定が削除されるに至り、現在の会社法では商行為目的か否かによる区別は全くおかれていない。