1990年4月10日に高崎競馬場所属騎手としてデビューし、4月11日にデビュー8戦目で初勝利を挙げる。兄より騎手デビューは早かった。1991年8月4日、高知競馬場で行われた第6回全日本新人王争覇戦出場（10頭立て3着）。1996年、10月6日にJRA初騎乗及びJRA重賞初騎乗となった東京競馬場での毎日王冠では、12番人気だったダンディテシオに騎乗し11着だった。2002年、4月21日に京都競馬場で行われた第12レースを15番人気だったブランニューカラーで勝利し、JRA初勝利を挙げた。2007年9月時点で唯一のJRAでの勝利となっている。この年は857戦155勝で高崎のリーディングジョッキーとなる。2003年、948戦148勝で2年連続で高崎のリーディングジョッキーとなる。2004年、12月31日の開催を最後に高崎競馬場が廃止される。1061戦137勝を挙げ最後の高崎でのリーディングジョッキーとなった（3年連続）。2005年、北関東から南関東に移籍し、4月8日付で浦和競馬場の浜村恵厩舎所属となる。4月16日に移籍後初騎乗となった浦和競馬第1競走では3着となり、同日第10競走で勝利し、移籍後初勝利を挙げた。2007年、2月20日に大井競馬場で行われたフォーチュネイト水仙特別で、兄の管理馬であるリアルファンタジーに騎乗し7着となる。このレースは兄にとって地方競馬への初出走だった。6月23日から7月21日まで武者修行の為にオーストラリアに遠征し、メルボルン地区にあるバララット競馬場を中心にパケナム競馬場、サンダウンパーク競馬場などで騎乗した。6月28日にはバララット競馬場で遠征後初騎乗で初勝利を挙げた。2008年12月24日、浦和競馬の第19回オーバルスプリントをトーセンラヴで優勝し、南関東移籍後初重賞制覇。2013年5月31日、平成25年度第1回調教師免許試験に合格したのに伴い騎手を引退。翌6月1日付けで調教師となった。2016年3月16日大井・京浜盃をタービランスで制し、調教師としての重賞初勝利。
初回生産限定盤A・B・SP・通常盤A・Bの5形態で発売され、このうち初回生産限定盤A・B・SPにはDVDが付属する。初回生産限定盤SPにはイベント抽選応募券が封入される。初回仕様の全ての通常盤にはトレーディングカード（通常盤A：「人生Blues」衣裳のソロ11種+集合1種よりランダムにて1枚、通常盤B：「青春Night」衣裳のソロ11種+集合1種よりランダムにて1枚）が封入されている。
2005年（平成17年）12月から雪印メグミルク札幌工場（札幌市東区苗穂町）の見学コース内に設けられている。カツゲン発売から2006年（平成18年）で50年を迎える記念と、商品名から「勝つ源」を連想させるとしてスポーツチームや受験生などの間で愛飲されている現象を受けたもので、祭壇には発売初期のビンが祭られている。工場見学の際にお参りすることができ、お神酒の代わりにカツゲンが振舞われるほか、お守りの発売もある（工場見学は前日までに要予約）。また受験シーズンにはオリジナル味のパッケージが受験生応援バージョンに切り替わる。「勝源神社のお守り」が印刷されており、最後まで飲んでお守り部分を切り取り、裏に志望校を書いて使用する。
汎用コンピュータの処理能力が向上したことにより、行政・民間が保有する膨大な個人情報を容易に処理することが可能となった結果、そういった個人情報データベース等からの個人情報漏洩によるプライバシー侵害への危険性、不安が増大していった。また、行政部外者による、行政機関に所属する公務員の個人情報取得およびその不適切な使用によって政策決定等への障碍可能性が公平性の観点から危惧されるようになった。1980年（昭和55年）にはOECD理事会で「プライバシー保護と個人データの国際流通についてのガイドラインに関する勧告」が採択されるなど、国際的にも個人情報の取扱いや積極的プライバシー権の保護が次第に重要視されるようになった。日本では、 1988年（昭和63年）に、公的機関を対象とした「行政機関の保有する電子計算機処理に係る個人情報の保護に関する法律」が公布された。 1989年（平成元年）には、民間部門に対して通産省（現:経済産業省）が「民間部門における電子計算機処理に係る個人情報の保護に関するガイドライン」を策定した。しかし「行政機関の保有する電子計算機処理に係る個人情報の保護に関する法律」には罰則規定がなく、また民間部門を対象としたガイドラインには法的拘束力がないなど、個人情報の保護という観点から十分に機能しているとは言いがたい状況であった。さらに住民基本台帳ネットワークの稼動（2002年（平成14年））、中川秀直愛人スキャンダル事件（2000年（平成12年））、Yahoo! BB顧客情報漏洩事件（2004年（平成16年））、TBC個人情報漏洩事件（2002年（平成14年））など多発する個人情報漏洩事件を受けて、2002年（平成14年）に個人情報保護法関連五法が国会に提出された。個人情報保護法は、個人情報を取得する際には個人情報の利用方法を本人に明確に伝えなければならないと定めているために、報道の自由を侵害するなどの理由から反対運動が展開され、一度廃案となったが、再度審議され2003年（平成15年）5月に成立した。企業への準備期間として、法律成立から施行までに2年間の準備期間が設けられた。個人情報保護法が施行される直前の2005年（平成17年）3月には、これまで起きていながら隠蔽していた個人情報漏洩事件を公表する企業が多くあった。探偵を安易に多用し、採用時以外においても、必要以上の個人情報を積極的に取得する等、個人情報保護に関する感覚が希薄だった、従来の日本の企業習慣に対する法規制となった。