各曲の作曲者は1曲を除きメンバー全員がクレジットされている。これは前作『ザ・ミラクル』からのやり方を踏襲するもので、個人での作曲クレジットによる印税の分配でのトラブルを回避する役割と、作曲方法を個人の作業ではなく各人が持ち寄った素材をセッション形式で仕上げていく方法が取られ始めたためで、ひとつの曲を完成させる過程において、複数の曲のモチーフをつなぎ合わせる作業も行われていたことがデモ音源などで確認できる。実質的なラストアルバムであることから、リリースの10ヶ月弱後のフレディの死という要素を切り離して評価することは難しいが、イギリスではチャートにおいて初登場1位を記録するなど、1980年代初期のアメリカを意識した音楽性から、ヨーロッパ的な音楽性の回帰が歓迎された。本国イギリスでは、5曲がこのアルバムからシングルカットされ、チャートの上位へ達する。
アナログのミニサテ局は、1975年12月1日に制度化されたもので、親局や周辺の中継局の電波が受信しにくい集落等でもテレビ放送が見られるよう放送事業者が設置していた。NHK単独で設置されたり、NHKと民放で共同設置された。自治体が費用を負担するケースもみられた。また、全テレビ局が中継局を設置している周辺局と、一部放送局が中継局を設置していない周辺局があるケースが時折みられた。地上デジタル放送への移行に際し、全国地上デジタル放送推進協議会が2005年12月1日に初めて公表した中継局ロードマップにおいて、ほとんどのミニサテ局は「検討中」または「置局＊」（先行する中継局のカバー状況により設置を判断するもの）とされていた。最終的な対応としてアナログのミニサテ局設置場所にそのままデジタルのミニサテ局が設置されたケース（同ロードマップのデジタル置局欄に「置局」と表示）が多いが、親局・周辺中継局が受信できるとして廃局されたケース（同「置局不要」と表示。例：首里山川中継局）、ケーブルテレビで受信することとして廃局されたケース（同「ケーブル」と表示。例：上平赤尾中継局）、共聴新設によりカバーするとして廃局されたケース（同「共聴新設」と表示。例：雄勝大須中継局）がある。また、アナログ放送では親局や他中継局の電波を受信していたもののデジタル放送では受信困難となった地区において、新たにミニサテ局を設置したケース（同ロードマップの備考欄に「デジタル新局」と表示。例：大度中継局）もある。珍しい例としては、アナログの小規模局だった朽木葛川中継局の放送区域について、NHKはそのままデジタル化したが、近畿広域民放4社はミニサテ3局（葛川貫井中継局、葛川細川下中継局、葛川細川上中継局）によりカバーし、のちにびわ湖放送も同様の手法でカバーしたケース（同ロードマップのデジタル置局欄に「共／ケ（複）」と表示）、アナログのミニサテ局だった大津比叡平中継局の放送区域について、いったんはデジタルのミニサテ局を置局したものの、後に開局した京都中継局でカバーされることが判明したためアナログ停波前に廃止したケース（ただし、ミニサテを廃止したのは近畿広域民放4社のみであり、NHKは県域放送のためミニサテを維持。びわ湖放送は当初から別位置のデジタル中継局でカバー）がある。
2000名以上もの代議員が参集した1988年の第12回党大会では、「21世紀に向けてポルトガルに進歩した民主主義を」と題する綱領を採択。しかし、1980年代末以降東側陣営は崩壊の一途をたどったほか、離党者も相次ぐなど、党自体が結党以来最大の危機を迎える。こうした中1990年5月に開かれた第13回党大会では、代議員の大多数がレーニン主義を堅持する方針を決定したものの、他国の共産党と少なからずあつれきを生むこととなった。また、クニャルが書記長に再選、カルロス・カルヴァリャスが副書記長に就任した。1991年の議会選挙でも凋落が止まらず、得票率が8.84%に落ち17議席を得るに留まった。ソ連消滅後の世界情勢を分析した翌年の第14回党大会では、クニャルに代わりカルヴァリャスが新書記長に選出された。1995年の議会選挙では8.61%まで得票率が下落。この後右派の社会民主党が敗北し、社会党が政権を担うことになるが、1996年12月に開催された第15回党大会では、アントニオ・グテーレス政権の右傾化を批判した。続く地方選挙でも党勢の挽回が叶わなかったが、1999年の議会選挙では久しぶりに得票率が増えた。翌年12月に開かれた第16回党大会では、カルヴァリャスが書記長に再選された。2002年の議会選挙では7.0%と過去最低の得票率を記録した。2004年11月、第17回党大会が開かれ、元金属労働者のジェロニモ・デ・ソウザが新書記長に選ばれた。2005年の議会選挙では、7.60%（430,000票）と得票率を上げ230議席中12議席を獲得した。同年行われた地方選挙の後、308自治体中32自治体で与党となった。与党となった自治体では水道事業の民営化阻止や文化や教育、社会福祉予算の拡充に努めている。現在はセーフティーネットの拡充や年金・給与の引き上げ、反戦運動に取り組むほか、妊娠中絶については合法化の立場から運動を行い、その結果2005年4月21日には国民投票実施にまで漕ぎ着けた。2004年の欧州議会選挙では9.2%の得票率を得て2名が当選した。2005年の議会選挙では7.54%の得票で14議席を獲得。2009年の欧州議会選挙では前回より得票を伸ばし2議席を獲得した。そして同年の議会選挙では15議席を獲得したが、新左翼の左翼ブロック（B.E.）が16議席を獲得したため第5党となった。