1940年に画家・東郷青児の長女として生まれる。1956年には、画家として二科展に初入選する一方で、歌手としてもデビューを果たし、ソロでジャズを歌い、朝丘雪路、水谷良重とトリオ「七光り三人娘」を組んでステージに立つこともあった。1958年の第9回NHK紅白歌合戦では、水谷良重、沢たまきとのトリオで「アレキサンダーズ・ラグタイム・バンド」を歌っており、この時の音声が現存している。1960年、勉学に専念するため、絵と歌を中断し、単身渡米しカリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）に留学する。3年間の留学後、画家としての活動を再開。1970年に二科展金賞を受賞し、翌年には二科会会員に推挙された。1975年の第60回展の内閣総理大臣賞受賞や、サロン・ドートンヌ、リスボン美術展、レバノン美術展等への招待出品、日本橋三越での26年連続個展開催（1978年 - ）など、画家として活躍の場を広げた。近年は、スペインやギリシャを題材にした作品を描き、女性像と共に好評を得ていた。
等方均質弾性体では、ヤング率、ポアソン比、体積弾性率、剛性率（ラメの第二定数）、ラメの第一定数の五つの弾性率はそれぞれ、二つを用いて残りの三つを表すことができる。
ラメ定数（ラメていすう、英: Lamé's constants、ラメ乗数）とは、線形弾性論の基礎方程式で用いられる定数。弾性係数の一つで、応力の変化を与えたとき、弾性体の軸方向、剪断方向への変化のしやすさを表す。名称はフランスの数学者ガブリエル・ラメに因む。
村に住む若者・宗次と、海の向こうの小島に住む・お良は親密な関係にある。宗次は松の木陰で火を焚くのをお良が島から村へ渡ってくる合図とした。しかし、大嵐の夜それに嫉妬した村の女が火を焚く。それを見たお良は海を泳いで渡ろうとするが、溺死してしまう。宗次はそれを知り、村の女を殺し、自らも自殺する。
2軸回転が可能なように、球面に歯を構成したもの。カメラを搭載したものと、ロボットアームの関節に利用されたものが開発されている。NECエンベデッドプロダクツ株式会社との共同開発で、同社から特許も出願されている。（#外部リンクの動画も参照）
『Omni-Gear』で使用された受動ローラ歯車を活用し、ウォームギヤにバックドライバビリティ（逆可動性）を持たせた機構。高い減速比を有しながら、出力側に加わった負荷を吸収することができる。2016年に発表した論文は、FA財団の論文賞を受賞した。
ラック・ピニオンの直進運動を平面や曲面の2次元運動に拡張した駆動歯車。ラックに相当する側は平面型、凸円弧型、凹円弧型を試作しており、正・負の曲率を実現できることが確認されている。ピニオンは通常の歯車のタイプと、ピンや円板の形状をした受動ローラーで構成されるタイプが試作されている。狭い場所でも曲面運動が可能という特徴があり、具体的な応用としてロボットアーム先端の平行グリッパ、内視鏡手術用鉗子のエンドエフェクタ、全方向搬送テーブルなどが検討されている。株式会社昌和製作所やNECエンベデッドプロダクツ株式会社と共同研究を行っており、実用化に向けて開発が進められている（#外部リンクの動画も参照）。
多田隈が東京大学舘研究室に在籍したときに開発したテレイグジスタンスロボットで、テレサ2と読む。2005年の愛・地球博に出展された。7自由度の双腕アームを備え、肩と手首を結ぶ軸まわりの回転1自由度の冗長自由度を持つ。以前は7つ目の関節軸を冗長自由度として制御していたが，多田隈は肩と手首を結ぶ軸まわりの回転自由度を扱えるように改良された。
オムニホイールのような全方向車輪は車高が高くなってしまうため、より薄型の全方向車輪が求められる。これに対し、斜めに回転する2枚のフレームとキャスタ部で立体的な平行クランク機構を構成し、キャスタが一方向を保つようにした『Omni-Disc』が考案された。これは受動車輪としても能動車輪としても使用できる。理一郎はこの『Omni-Disc』を4輪使用し、薄型軽量でホロノミック(en)な全方向移動が可能な『VmaxCarrier』を開発した。これは弟の建二郎が『VmaxCarrier2』として継続研究し、段差走破性を有するように発展している。また、後述のテレイグジスタンスロボットへの搭載も検討された。
2002年7月より「主要官員問責制」（以下、問責制）が導入された。これは、3司長および局長を（身分保障のある）公務員からの昇格ではなく、行政長官の政治任用に改め、政治責任を負わせる制度であり、事実上の閣僚制とも言える。公務員が局長や司長に就任するには、原則として公務員を退職しなければならない（公務員事務局長を除く）。これに合わせて、局は従来の16から11に再編された。導入前の「局長」、つまり公務員の最上位は常任秘書長 (Permanent Secretary) と改名され、新しい局長の下に位置することになった。そのため、一つの局が異なる分野を管轄することになり、旧局の組織がそのまま新局の下部組織である「科」に移行した例が多い。局の再編については、サービス産業政策と労働政策、あるいは環境政策と建設政策のように、立場や指名の衝突しやすい分野を同一局が管轄することになり、チェックアンドバランスが働きにくくなるとの懸念もある。問責制は本来、司長および局長の「責任を問う」制度である。しかし、立法会に対しては責任を負わず、任命者である行政長官のみに責任を負っている。実質的な違いは、司長の権限を弱体化することだと言われた。従来の局長は政務司司長や財政司司長に責任を負っており、そのため、陳方安生（アンソン・チャン）元政務司司長のように行政長官と対立し、牽制した例もあったからである。2006年、香港政府は政治任用を拡大し、副局長ポストを増設することを検討すると発表した。局長の業務が重く、それを軽減するというのが理由である。ただし副司長の設置は除外するとしている。