シューターワンの登場により、MGCはそれまで早撃ちタイムを競うシンプルなイベントしか存在しなかったモデルガンの競技を発展させ、ルールに基づいたスポーツとしての確立を目指した。アメリカのシューティングマッチ「ビアンキカップ」の名称使用許可を得たMGCはシューターワンを使用したモデルガンのシューティングマッチ「ジャパンビアンキカップ」を開催した。しかしながら前述の通りターゲットの精度に限界があった事から、例年開催するごとに衰退が進み、エアソフトガンを使用したイベントに移行せざるを得なくなった。エアソフトガンを否定するための対抗馬として開発したシューターワンが的撃ちを追求するシューティングマッチを日本に持ち込んだ事で皮肉にもエアソフトガンのニーズを高めてしまった結果となったが、所持許可の必要ないエアソフトガンのスポーツ（競技）という新たな可能性を導いたという点で遊戯銃業界への貢献が認められる。
モデルガンから放出される赤外線の指向性により作動範囲は10メートル以内程度であり、光が乱反射する場所や炎天下では誤作動することがあった。また、短銃身のモデルガンの場合は赤外線が拡散しやすいため、複数のシューターワンを間隔を狭めて設置すると同時に作動（ヒット）してしまうという欠点もあった。 このため、受光部を小さくするアキュラシーポイントという紙製のオプション品も発売された。
MGCではシュータワン対応モデルガンとしてリボルバーでは中空インサートのM586/M686を発売し、オートマチックではレッドポイント装着モデルとしてMGC ガバメントGM5、GM2、エースポイント装着モデルではGM5の他にMGC M59を発売した。M586/M686も後にエースポイント装着モデルを追加した。長物では発光装置内蔵ハンドガード装着のM16A1を発売した。他社ではウェスタンアームズが対応リボルバーのスタームルガーセキュリティシックス、スピードシックス、ポリスサービスシックスを発売した他、レッドポイント装着モデルのAR-7を発売した。その他のモデルガンメーカーからは対応モデルが発売される事は無かったが、リボルバーは対応モデルでなくても使用可能であった。
赤外線受光部と可倒式ターゲットで構成され単1電池4本で動作する。タイマーや連動装置を想定したアクセサリー端子を搭載していたものの、この端子を使うオプション品は発売されることはなかった。（メーカー純正ではないもののモデルガンチャレンジャー誌ではこの端子を利用した自作タイマー回路を紹介していた。） MGキャップ発火時の赤外線を受光して作動するが、ブローバックするモデルガンは赤外線をほとんど放出しない事から当製品が作動可能となるのはリボルバーやスタンダードのオートマチックに限られる。 ブローバックするモデルガンに対しては赤外線発光装置を別途使用する必要があった。 MGCではこの対策としてエイムポイントを模したスコープ状の赤外線発光装置であるレッドポイント、エースポイントを発売した他、発光装置を組み込んだM16用ハンドガードを発売した。
1959年（昭和34年）、茨城県知事に当選した岩上二郎は、政策目標に「後進県からの脱却」を掲げ、とりあえず生産性の低い県内の砂丘地帯の農業所得を向上させ、さらに工場を誘致して農外所得を加えることで、低迷にあえいでいた県民所得の増大をはかった。県は、翌1960年（昭和35年）に「工場誘致条例」の制定、「鹿島灘沿岸地域総合開発の構想」を打ち出して鹿島開発の試案がまとめられ、工場誘致に乗り出した。翌年9月に作成した「鹿島臨海工業地帯造成計画」によれば、「鹿島工業港の建設及び霞ヶ浦を水源とする工業用水道計画を中核とする臨海地域に、4,000ヘクタールの工業地域を造成するとともに、交通網の整備と相まって、さらに数千ヘクタールの住居地を開発し、鉄鋼、石油、化学、機械等の総合的臨海工業地帯の実現とあわせて、機能的近代都市の形成」をはかるという計画が謳われている。1963年（昭和38年）には工業整備特別地域に指定され、その前年に策定された全国総合開発計画（全総）で謳われている拠点開発方式の実践として事業が進められ、30万人都市を新造するという国家プロジェクトによる巨大開発は「農工両全」、「貧困からの解放」をスローガンとして推進されていった。開発計画はいくども計画変更がなされ、特に鹿島港の規模はタンカーの大型化に対応すべく大きくなっていった。開発地域の用地買収は1964年（昭和39年）に開始。最も困難だったのは、工業地帯内には民有地が多かったため、これらの土地を買収して工業用地を確保することであった。県は工業地帯にかかる土地のうち、地元の地権者が4割の土地を提供し6割の代替地移転とする鹿島独自の土地買収方法「6・4方式」を編み出し、地元地権者の理解と協力により用地買収が進められ、昭和42年度末（1968年3月）までに目標面積4,000ヘクタールの約8割まで買収が進んだ。1967年（昭和42年）には進出予定23社の立地が決定した。1969年（昭和44年）4月に、住友金属鹿島製鉄所の熱間圧延工場での操業が始まり、10月には鹿島港も開港する。更に1971年（昭和46年）には神之池東部地区に進出した石油化学関連企業の操業が開始され、鹿島臨海工業地帯における鉄鋼・石油コンビナートの形が整った。1973年（昭和48年）鹿島臨海工業団地造成事業工事完了の公告が出され、1984年（昭和59年）には茨城県が開発収束の宣言を出した。2011年（平成23年）3月11日の東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）では揺れに加え津波と液状化で、鹿島港の港湾設備が損壊したほか、各社の工場設備にも大きな被害が発生、震災直後は操業停止状態に陥った。なお、現在の人口規模は、鹿嶋市・神栖市あわせて約16万人。