IMFの統計によると、モーリシャスの2013年のGDPは119億ドルである。1人当たりのGDPは9165ドルで、アフリカ諸国全体では第5位、世界平均のおよそ90%の水準である。モーリシャスの主要産業は入植以来一貫してサトウキビのプランテーションであり、独立以後も1975年までは総輸出額の85%以上を占めるなど、サトウキビに依存するモノカルチャー経済だった。しかし、1968年の独立後、観光業および、1971年から始まったEPZ（輸出加工区）における繊維産業を中心とする輸出型工業の発展により、堅実な経済発展を遂げ、モノカルチャー経済から脱出した。独立以前は慢性的な人口過剰に苦しんでいたが、繊維産業の急速な発展により、1980年代後半には完全雇用を達成し、1991年の失業率は2.7%にまで低下した。しかし、その後は逆に労働力不足に直面している。日本にとっては、遠洋マグロ漁業の中継・補給基地として重要であり、日本船がよく停泊している。2014年度の日本のモーリシャスからの輸入品のうち44.3%はマグロであり、また20%が衣類だった。モーリシャスの日本からの輸入品は乗用車が半数以上を占め、2国間貿易はモーリシャスの大幅な赤字となっている。
最大都市は首都のポートルイスである。インド洋に面した港町であるポートルイスから南にはボーバッサン・ローズヒル、カトル・ボルヌ、ヴァコア・フェニックス、キュールピップといった主要都市が連続し、一大都市圏を形成している。この都市圏の最南部に位置するキュールピップはモーリシャス島のほぼ中央部に位置し、高原上に広がる都市である。
モーリシャス共和国の国土面積は2040 km² で、国としては世界169位の面積である。主島であるモーリシャス島と、その付近の島々で構成される島国である。島々の周囲は珊瑚礁で囲まれている。同国で最も大きな島である、面積1865 km²のモーリシャス島は火山島だが、全体的に標高が低く、最高峰のラ・プチ・リヴィエール・ノワール山ですら828 mに過ぎない。モーリシャス島は、海岸部の平野と、標高200 m程度の高原の大きく2つの地域に分けられる。平野と高原の間には急崖が存在するものの、いくつかの丘陵を除けば全般に平坦な地形をしている。同国で2番目に大きなロドリゲス島の面積は108 km²であり、モーリシャス島の東560 kmの位置にある。アガレガ諸島の2つの島は合わせて26 km²であり、モーリシャス島から北に約1000 kmの位置にある。カルガドス・カラホス諸島は多くの砂洲や岩礁で構成される列島であり、モーリシャス島の北東約1430 kmに位置し、主に漁業基地として用いられている 。モーリシャスの排他的経済水域(EEZ)は、インド洋のうち約2,300,000 km²を占めている。ただし、このうち約400,000 km²はセーシェルと共同管理している。
アフリカ連合 (AU)、南部アフリカ開発コミュニティ (SADC)、インド洋委員会 (COMESA) に属する。アフリカ諸国とくに南アフリカが最大の貿易相手国だが、EUとの結びつきも強い。イギリス連邦の一員でもあり、フランス語圏でもある。
モーリシャスは複数政党制が認められており、選挙による民主的な政権交代も数度起きている。政治的には穏健な多党制であり、1つの政党が単独で政権を握れるだけの議席を獲得することはほとんどないため、連立政権が政権を握ることが常である。有力な政党としては、インド人ヒンドゥー教徒を中心にクレオールやムスリムにも一部支持を広げる保守の労働党（PTr）、クレオールを基盤とする革新のモーリシャス闘争運動（MMM）、そしてインド人ヒンドゥー教徒を基盤とする革新のモーリシャス社会主義運動（MSM）があり、このうちの1党または2党が、クレオールを基盤とする保守のモーリシャス社会民主党（PMSD）や、ロドリゲス島のロドリゲス人民機構（OPR）などの小政党と連立を組んで政権を握ってきた。2010年の選挙では労働党・社会民主党・社会主義運動による保守寄りの「未来同盟」が政権を握ったが、2014年の選挙では社会主義運動が勝利し、社会民主党およびMuvman Liberater党との「人民同盟」が政権を奪うこととなった。
立法府は一院制で、正式名称は国民議会。定数は70議席で、うち62議席は1選挙区3人の直接選挙（ロドリゲス島は2人）により選出され、8議席は選挙の次点の中から、人口比に対して当選者の少なかった民族や得票率に対して当選者の少なかった政党に配分される。この制度は「最良の敗者」制度と呼ばれ、少数派に一定の議席を保障することで各民族の発言権を確保し、民族間の融和をもたらすこととなった。議員の任期は5年である。直近の選挙は2014年12月10日に行なわれた。
首相および副首相は大統領により任命されるが、国民議会に対し責任を負う。内閣に相当する閣僚評議会のメンバーは、首相の推薦に基づき大統領により任命される。大統領の権限は名目的なものであり、実質的な行政権は首相率いる閣僚評議会により行使される。
城の起源は詳らかではないが、大宝元年（701年）に土塁としてだが城の役割を果たしていたとの記述が残る。その後、建武2年（1335年）に島津忠宗の4男・時久が、足利尊氏からの恩賞として新納院の地頭職に任命された折りに城郭を築いたとされる。また時久はこの時より新納氏を名乗った。北朝歴・観応元年（1350年）、時久が京に上がっている隙を突いて、畠山直顕が足利直義側について高城を攻撃しその数カ月後に落城する。その後、延文2年（1357年）12月に一色範親の命で土持氏が新納院の地頭職を賜ると、この高城も土持氏の城となる。ところが長禄元年（1457年）7月、土持景綱が伊東祐堯に敗退すると、土持氏の所有していた財部城を始め10の城が伊東氏のものとなり、高城も伊東氏の城に帰して野村蔵人が城主に任命された。伊東氏は、元亀3年（1572年）に島津氏と戦った木崎原の戦いでの敗戦を契機に一時没落、伊東義祐らが豊後に逃れると日向国内の城は次々に島津方に帰した。高城も島津の城となり、天正6年（1578年）2月14日、島津義久の命により山田有信が城主および地頭職に任命された。