2007年からは携帯情報端末（PDA）が更に進化し、パソコンとの差異が処理能力などの差だけとなった、スマートフォンが普及している。先んじて1999年以降には一定の処理機能を備えたPDAに移動体端末の機能を複合させた延長的な製品は散発的に発売されいくつか存在していたが、2007年に発売されたiPhoneをきっかけにスマートフォンに注目が集まった（日本では2008年発売のiPhone 3Gが初）が、当初はマニアや一部ビジネスマンを中心とする需要にとどまった。iPhoneに先んじて独自OSを搭載し一部の先進的機器に関心の高いユーザーを獲得していたいくつかのメーカーと、GoogleおよびOpen Handset Allianceが開発したAndroidをOSとした様々なメーカー、マイクロソフトが開発するWindows Mobileやこれに続くWindowsを冠したOSを搭載したWindows Phone（製造はいくつかの携帯電話メーカー）などが入り乱れる市場を形成し、2010年からは各キャリアからAndroidを搭載したスマートフォンの発売が相次ぐと、一般ユーザーからのスマートフォンに対する関心を集め爆発的な普及が始まり現在に至る。ただユーザーの中には通信費用がより多くかかり操作がわかりにくくバッテリーの持ちが悪いなどスマートフォンに対する拒否感を抱いている層も存在し、日本の2015年現在においても従来型となるフィーチャーフォンへの需要が存在する。ただフィーチャーフォンは端末が専用設計となるなどメーカーにとっては負担が大きいため、外見的にはフィーチャーフォンを踏襲しながら内部はスマートフォンのそれを流用する折衷型ともいえる機種（ガラホ）も登場している。2010年代には、3Gの発展形でさらに高速となった第4世代携帯電話（4G) サービスが始まった。WiMAX方式はアメリカで、LTE方式はスカンジナビアで最初に利用可能となった。2018-19年には、第5世代携帯電話（5G) サービスの運用が局所的に始まった。
2000年代に入ると第3世代携帯電話（3G) が登場する。2001年に世界に先駆け日本で3G (W-CDMA) の商用サービスが始まった。テレビ電話が可能となったほか、パソコンと接続して高速なデータ通信が行えるようになった。またラストワンマイルの問題が解決しやすいことから発展途上国でも爆発的に普及し始め、英調査会社 “Informa Telecoms & Media”の2007年11月29日（英国時間）の発表によれば、世界全体での普及率が5割に達した。ことアフリカにおいては、固定インフラの整備が停滞している一方で携帯電話の普及率や潜在市場は膨大なものが予測されており、市場の急成長が注目を集めているが、その一方で電力インフラの整備が追いついていない地域では、携帯電話の利用に必須な電源として自動車のバッテリーからや人力発電による「充電屋」のような商売も勃興している。
フランス西部で、30万人募兵令は想像を遙かに上回る猛烈な反対にあった。これらの地域ではすでに聖職者民事基本法に対する不満が渦巻いており、国王裁判と処刑は、宣誓拒否聖職者が説く反革命を感情的に支持する下地になっていたが、さらに追い打ちを掛けるように新たな血税が提起されたことで、特にアンシャン・レジームでくじ引き兵役を課された経験のある農民を激昂させた。西部では1793年3月中旬を境に、農民の一揆が瞬く間にショレ、ブレシュイールの一帯からイナゴの群れのように広がり始めた。マシュクールの町ではくじ引きが予定されていた3月10日に、元塩税役人に指揮された農民が都市の市民を襲った。虐殺は1ヶ月続き、郡長を拷問処刑したほか、国民衛兵を皆殺しにし、革命派と思われる住民は手当たり次第に銃殺や生き埋めという方法で処刑して、545名の犠牲者を出した。サン＝フロラン＝ル＝ヴィエイユ市では、3月12日に募兵の方法を決定する集会が予定されていたが、武装した2,000名の農民が市内に乱入して集会を妨害し、制止する国民衛兵の発砲を機に「国王万歳！僧侶万歳！」と叫んで蜂起した。彼らは市役所に放火し、金庫を壊してアッシニアをばらまいた。ティフォージュでは、周辺の村の農民800名が集結して、兵役逃れのために3月12日に市を攻撃して占領した。蜂起農民たちは反乱の指導者として王党派の貴族などを迎えて、近隣の都市を次々と占領して支配下に収め、勢力を拡大していった。ポルニック市は近隣の避難民で膨れあがっていたが、守る国民衛兵は僅か500名に過ぎなかった。反乱軍は彼らの不在時に急襲して占領し、逃げ遅れた男性は皆殺しにした。帰還した国民衛兵は略奪して酒を飲んで寝込んでいる叛徒を奇襲して都市を奪還したが、これを聞いたリーダーのシャレットは報復としてポルニックを町ごと焼き払った。ヴァンデ地方の4県は約2週間で反乱軍の手に落ちた。こうして30万人募兵令は、パリと地方、都市と農民、宗教と革命との確執を反乱レベルにまで引き上げ、外国と戦争中であるフランスを、内乱の火の中へと放り込む結果となった。これはこの法令が全く意図しない事態であった。内戦の発生は共和主義者を驚愕させ、次に激怒させた。断固たる革命防衛策を主張する山岳派の支持は激増した。内戦は緊急処置としての恐怖政治の確立を促したが、革命派の市民が自ら恐怖政治を熱望するようになったのは、ヴァンデのごとき裏切り者を懲罰する必要性を感じたからであった。虐殺に対する報復はさらに残忍さを増し、復讐の連鎖はヴァンデ戦争を地獄とした。また内外の戦争の危機に際してフランスは国民総動員令を定めて公安委員会と派遣議員に絶大なる権限を与える独裁をも容認したが、これもこの法令が生んだ副産物であった。