19世紀中、オーストリア海軍砲科のある無名士官が、爆発物を載せた小型艇を用いるという概念を思いついた。この艇は蒸気機関もしくは圧縮空気による機関で自走し、ケーブルによって舵を取り、敵艦船に対して投入する物だった。彼の死に際し、その試案はジョバンニ・ルピス大佐の手に入った。ルピスは装置の模型を製作しており、それはスプリング動力で駆動する自動式機構を備え、陸上からケーブルによって操舵されるものだった。機械は不満足な物で、ルピスはこれを「コースト・セイバー」と呼んでいた。ルピスはオーストリアのフィウメにあった工場「スタビリメント・テクニコ・フィウマーノ」のために働いていたロバート・ホワイトヘッドを頼った。1850年頃、オーストリア海軍はホワイトヘッドに対し、この設計を水線下を自走する魚雷として開発するよう依頼した。ホワイトヘッドは自身では「Minenschiff」ミーネンシフ、機雷船と呼んだものを開発した。これは全長335.28cm、直径35.56cmの魚雷で、圧縮空気によって推進し、炸薬を充填した弾頭を搭載しており、雷速は13km/hを発揮した。また640m離れた目標に命中する能力があった。1868年、ホワイトヘッドは自身の魚雷が持つ安定性の問題について、振り子およびハイドロスタット制御という解決法を導入した。これは深度による水圧変動をフイゴ様の装置で検知すると同時に、魚雷のピッチ変動を振り子で検出し、この変動を操舵ロッドに加えて魚雷の深度を維持するシステムである。1869年、オーストリア海軍はホワイトヘッド魚雷の製造権を購入した。1870年までに、ホワイトヘッドの魚雷は17ノットで航走するようになっていた。しかし未だに進路を適正に保つ問題が残っていた。風や波の働きによって進路がそれた後、魚雷を正しい進路に戻すことである。解決はルートヴィヒ・オプリーが特許を持っていたジャイロスコープのギア形状にあり、ホワイトヘッドは1896年に権利を購入した。
岡田 紅陽（おかだ こうよう、1895年8月31日 - 1972年11月22日）は、日本の写真家。新潟県出身。本名・賢治郎。早稲田大学卒。1923年の関東大震災の被害状況を東京府の嘱託として撮影。1925年写真スタジオを設立。主に山岳写真、風景写真を撮影、富士山の撮影をライフワークとした。1952年日本写真協会を創設。
しばしばナチスは、経済分野において高い能力を示したと評されることがあるが、ナチズムがドイツの経済回復に与えた理論的影響はほとんど無かった。ヒトラーは「私たちの経済理論の基本的な特徴は私たちが理論を全然有しないことである」と言っているように、『我が闘争』で展開している自らの経済観が事実上マルクス経済学に依拠していても気づかないほど経済学に疎く、当初訴えていた政策は「ユダヤ人や戦争成金から資産を収奪して国民に再配分する」という稚拙なものだった。またナチ党の経済理論家であったゴットフリート・フェーダーやグレゴール・シュトラッサーは早い段階で失脚しており、影響を与えることはできなかった。1933年2月1日、ヒトラーは4年以内に「経済再建と失業問題の解決」を実現する「二つの偉大な四カ年計画（ドイツ語: Vierjahresplan）によって、わが民族の経済を再組織するという二つの大事業を成功させる」と発表した（第一次四カ年計画）。一方でヒトラーは1923年のインフレーションを沈静化させて名高かったヒャルマル・シャハトをドイツ帝国銀行（ライヒスバンク）総裁に迎えた。後に経済大臣になったシャハトの政策は、ヒトラーの前任者であるパーペン、シュライヒャー内閣時代の計画を継承し、公共事業、価格統制でインフレの再発を防ぎ、失業者を半減させた。一方でヒトラーはドイツ再軍備のために300億マルクの支出を要求した。シャハトは金属調査会社（Metallurgische Forschungsgesellschaft）というダミー会社を作り、この会社にライヒスバンクが保障する手形を発行させる方式で再軍備の資金を調達した。このメフォ手形の発行でインフレを伴わない資金調達が可能となったが、政府に見えない負債を膨大に抱えさせる結果となった。一方で農業は原料不足が深刻化し、支払い残高を維持することが難しく、膨大な貿易赤字は避けられないため、外貨危機に悩んでいた。そこでシャハトは1934年から双務主義で均衡を図り、広域経済（ドイツ語: Großraumwirtschaft）を敷いた。しかし、シャハトは外貨割り当てを巡って農業省と対立し、軍備のあり方でゲーリングとも対立した。その後、1935年3月にヒトラーはヴェルサイユ条約の軍備制限条項を破棄し、徴兵制を施行して軍備拡張政策を実行する。外貨割り当てではシャハトの案が採用されたが、1936年8月26日にヒトラーはゲーリングを指導者とする第二次四カ年計画を開始させ、経済省から独立した四カ年計画庁が経済面において大きな権力をふるうことになった。第二次四カ年計画により、1937年には人員需要が失業者を上回り、ほぼ完全雇用が達成された。景気回復の成果はあったが、投資財産業に比べ著しく消費財産業を劣らせ、極度な外貨不足をもたらした。また、労働力不足に陥り、物価・賃金が急騰し、価格停止令など様々な対策を講じたが、どれも失敗に終わった。このためドイツ経済は過熱し、生存圏の拡大か軍備の制限かという二つの選択に迫られた。ヒトラーは前者を選び、反対したシャハトは閑職に追いやられた。同時期に再び財政収支の悪化が激化し、アルベルト・シュペーアは「第二次世界大戦に参戦しなかったとしても第三帝国は財政赤字で破綻する」と思ったという。またシャハトの失脚後にはユダヤ人・ユダヤ系とされた企業から資本・財産を奪うアーリア化の措置が進行している。第二次世界大戦が勃発すると、軍事支出は当時のヨーロッパでは最高の割合を示すようになり、1944年にはドイツ経済のほとんどを占めるようになった。またフランスなどの占領地からの収奪、捕虜や外国人の強制労働が、ドイツ経済において大きな割合を占めるようになった。しかしこの体制は経済封鎖と占領地失陥によってほころびだし、1945年の敗戦と同時に、戦争経済は崩壊した。これらの政策はミハウ・カレツキを始めとする経済学者らによって典型的な軍事ケインズ主義と総括されている。