1945年（昭和20年）8月15日、玉音放送により終戦の詔勅が下ると政府から資料の焼却命令が出され、3日3晩に渡って夜空を焦がした。当時、参謀本部支那事変史編纂部長石割平造は「これでは陸軍史は消えて行く」と嘆じ、燃え残った資料をいくらか蒐集し保管した。この焼け残り資料の管理を復員した外山操が引き継ぎ、今日では防衛庁（現：防衛省）戦史室に寄贈され戦史の編纂に使われている。
日本史に関する複数の書物を編纂している。主に戦国時代のものが多く、「大日本帝国陸軍参謀本部が、英知を結集して膨大な資料を解析・編纂」と称された。桶狭間の合戦、長篠の合戦、関ヶ原の合戦などの著名な戦闘を扱っている。内容は、当時の歴史学的には否定されるべきものではないが、合戦史ばかりを採用しており、国威発揚の一環と思料される。ただ、昭和に入り、高柳光寿らがその記述の誤謬を指摘している。
新「参謀本部條例」（明治22年勅令第25号）により、1889年（明治22年）3月7日に、旧陸軍参謀本部は「参謀本部」と改称された。参謀総長の位置づけは、当初は「陸軍大将若クハ陸軍中将一人ヲ帝国全軍ノ参謀総長ニ任シ天皇ニ直隷シ帷幄ノ軍務ニ参シ参謀本部ノ事務ヲ管理セシム」（明治22年勅令第25号当時の第2条）とされ、参謀総長は海軍の軍令も管轄するものとされていた。参謀本部長を参謀総長と改名したのも軍令部長より一段上のポストであることを明確にするためである。ところが、この規定は海軍側の強い反発を生み、明治36年勅令第293号戦時大本営条例改訂により、陸海軍の軍令機関が並列対等と修正された。
明治21年勅令第25号により、1888年（明治21年）5月12日に、旧参謀本部陸軍部は「陸軍参謀本部」と改称された。陸軍参謀本部は、参軍の下で参謀事務を行うものとされた。そして、陸軍参謀本部長は参軍に対して責任を負うものとされた。
1886年（明治19年）3月18日に陸海軍統合参謀部門として「参謀本部」が設立され、その内部に陸軍部及び海軍部が置かれることとなった。この参謀本部は、陸海軍軍事計画を司るところであって、各監軍部、近衛、各鎮台、各鎮守府、各艦隊の参謀部並びに陸軍大学校、軍用電信隊を統括した。参謀本部長は、皇族が勅任されるものと定められ、有栖川宮熾仁親王（陸軍大将、在任:1886年3月18日 - 1888年5月14日）が任じられた。本部次長は陸海軍将官からそれぞれ1人が充てられた。戦時を除くとはいえ、日本近代史で唯一、陸海軍統合の統帥組織であった。
明治4年7月に「機務密謀ニ参畫シ地圖政誌ヲ編輯シ並ニ間諜通報等ノ事ヲ掌ル」ことを目的に兵部省に陸軍参謀局（国土地理院の前身の一つ）が設けられた。局長には兵部大輔が充てられた。翌年の明治5年には兵部省が陸軍省と海軍省に分割され、陸軍参謀局は陸軍省参謀局として存置された。明治6年3月23日に陸軍省條例が発せられ、参謀局が「陸軍文庫・測量地圖・繪圖彫刻・兵史並兵家政誌蒐輯」を掌る第六局に改称された（4月1日施行）が、明治7年2月22日に第六局を廃し再び参謀局が置かれた。
大韓帝国では1894年11月に勅令第1号公文式を公布し、公文書を国文（ハングル）で表すことを決めた後、1907年に学部に国語研究所を設置して朝鮮語の正書法の整備を進めた。1910年に朝鮮が日本に併合されるとこれらの事業は朝鮮総督府に引き継がれていった。朝鮮総督府では1912年に朝鮮語の正書法としては初の「普通学校用諺文綴字法」を制定し、1921年に「普通学校用諺文綴字法大要」を定め、1930年には、諺文綴字法を制定した。この正書法はそれまで行われてきた慣習的な表音主義的表記法を整理し、形態主義的表記法をかなり採り入れたものであった。周時経学派は表音主義的表記法に対置する形態主義的表記法を主張していた。周時経学派は1921年に朝鮮語研究会を創設し、所属学者が朝鮮総督府の正書法整備事業にも深く関与していった。その結果、朝鮮総督府が1930年に制定した「諺文綴字法」は周時経学派の形態主義的表記法をかなり採り入れたものとなったが、これは表音主義的表記法との妥協の産物でもあったため、彼らの主張が徹底されたものではなかった。このような背景にあって、朝鮮語研究会は1930年12月の総会において、彼らの主張する徹底した形態主義的表記法を具現すべく、朝鮮語綴字法統一案の制定を決定した。朝鮮語研究会は1931年に朝鮮語学会に改称しつつ、そのかん100回以上に及ぶ討議を経て1933年10月29日（当時のハングルの日）に正式に公表した。朝鮮語綴字法統一案はその後、1940年、1946年、1948年、1958年に改訂版を出している（1958年版は用語修正版）。1980年改訂版は現行の正書法と同じ名称「ハングル正書法（한글 맞춤법）」である。