1956年、ドウェイン・ステインリが同社を創立したときには小さなフィルム現像所であったが、急速に成長し、合衆国における有数の写真現像所のひとつに数えられるようになった。8mmフィルムおよびその後継フォーマットであるスーパー8が1980年代になって急激に衰退し、ほとんどの現像所が閉鎖されていったが、同社は業務を続けた。126フィルムといったようなすでに製造販売を終了したフィルム製品を含めた、あらゆるタイプの映画用・写真用フィルムの現像に対応する数少ない現像所のひとつである。同社は、2010年12月の最後まで、コダクロームの現像を続行すること、同時点ですでにコダクロームの供給は不足していると発表した。業務としての現像の終焉が、コダクローム時代の終焉を示している。同年7月14日、コダクロームの最終生産ロールを、スティーヴ・マッカリーのために現像した、と発表。36枚のスライドが、ニューヨーク州ロチェスターのジョージ・イーストマン・ハウスに永久展示されることとなった。同社のコダクローム最終現像ロールは、社主のドウェイン・ステインリが撮影したものであり、その最後に感光したフレームは、同社従業員の集合写真であった。コダックによれば、映画用フィルムに関しては、35mmフィルム、16mmフィルム（スーパー16含む）、スーパー8のカラーリバーサル現像、スーパー8のカラーネガ現像を行う現像場であるとされている。
主に成人向け漫画を描き、露出プレイをモチーフとした作品が多い。「集団暴力」という個人サークルで同人活動も行っている。こちらのサークルでは露出プレイのみでなく、屋外露出・羞恥・猟奇的な陵辱調教なども取り扱っている。かつて「コンパイル」というソフトウェア開発会社に所属しており、グラフィック関係の開発、会報誌でのマンガ連載のほか、時として声優としても名を連ねていた。アニメーターのうるし原智志と親交があり、『全裸で直立歩行 普及版』の表紙カバー下に、イラストが寄せられている。2010年現在、『コミックTENMA』にて『本庄さんの修学旅行』を連載中。
SCOへの加盟の希望については上述の理由から年々増加の一途をたどり、2004年のモンゴルに始まり、2005年にインド・パキスタン・イランがオブザーバー出席の地位を得た。特に印パ両国の加盟申請は中印パ3国間の対立の解消が期待されたが、2006年6月の会合では4カ国の正式加盟は見送られオブザーバーに留まった。理由については「正式加盟に対する明確な規定がなく、法的手続きに時間を要する為」とされている他、加盟国の急速な増大が機構運営に支障をきたす事と、中露と周辺四カ国の利害調整という本来の意味合いからユーラシア大陸全土を包括する国家連合へと大きく変化を遂げる事に迷いがある為だと指摘された。現在の所は正規加盟やオブザーバーになるのに必要な資格となる対話パートナーなどの段階的な参加制度を設ける事で加盟要請に対処している。2008年には客員参加枠が新たに設立され、加盟申請で留められていたアフガニスタンが、ASEANやCISなど統合を検討している国家連合の代表らと共に会議参加を許可された。2012年にはアルメニア、アゼルバイジャン、バングラデシュ、ベラルーシ、ネパール、スリランカが加盟を申請し、2013年には対話パートナーのトルコも正規加盟を要請し、2015年にアルメニア、アゼルバイジャン、スリランカ、ネパール、カンボジアは対話パートナーとなり、ベラルーシは対話パートナーからオブザーバーに昇格した。2014年には加盟国の拡大に向けた合意文書を採択し、2015年にインド・パキスタンの正規加盟が決まった。2015年と2016年にはシリア・エジプト・イスラエルといった中東諸国からも参加申請が出され、2017年にはペルシア湾に接するアラブ諸国であるカタールとバーレーン、2019年にはサウジアラビアの参加申請も発表された。将来的な正規加盟国の増加は十分に考えられる想定であり、オブザーバー国の多くも正規加盟を希望している。
SCOは加盟国による中央アジア（ユーラシア）一帯の安全保障の確立を主な議題としている。しばしばそれはテロ・宗教問題・分離主義についての意見交換へと発展している。SCOは加盟国による軍参謀総長会議や国防相会議も行っている。ウズベキスタンのタシケントで2004年6月16日から17日にかけて開催されたSCOサミットでは、地域対テロ機構 (RATS) が正式に設立された。2006年4月21日、SCOはテロリズム対策の一環として国境地帯での麻薬密輸の摘発を行う事を決議した。2007年8月にビシュケクで行われた首脳会談で、テロ組織や分離独立運動など、加盟国に脅威を与える勢力に協力して対抗する長期善隣友好協力条約など8条約に調印した。2015年10月に初のサイバーテロ対策合同演習を行った。2017年12月には上海協力機構に加盟している8か国による初のサイバーテロ対策共同訓練を行った。
1909年（明治42年）創業。当時の文部省（現・文部科学省）から国定教科書の翻刻を発行許可された。1923年（大正12年）、関東大震災の影響で出版事業が麻痺した関東方面の教科書の配給に際しては委託印刷を行っている。その後、芦原にあった工場が手狭になったことから津守に工場を移転するも、空襲や1950年（昭和25年）のジェーン台風の影響による被災を経験する。戦後に入ってからは教科書だけでなく一般用の書籍も扱うようになった。経営破綻直前時の本社建物（写真）は、大阪市の都市計画に沿って1977年（昭和52年）に移転・新築された。なお、同社のメインバンクは幸福銀行が1999年（平成11年）に経営破綻するまでこれに当たり、大一商店とも資本関係があった。幸福銀行の破綻後は、商工中金・中小企業金融公庫等の公的融資にて対応した模様である。2008年4月10日、大西一義社長（当時）が副業として行っていた不動産事業によって多額の資金が流出したため大阪地方裁判所に民事再生法の適用を申請した。負債総額は66億円。この民事再生法の申請に当たり、同社は大西社長を解任し、背任行為に当たるとして刑事告訴を検討した。その後、同年9月10日には出版社アムアソシエイツが出資する新会社に商号と教科書事業を約3億2000万円で譲渡するなどの再建計画を進めていたが、譲渡額の支払いなどをめぐりアムアソシエイツとの交渉が行き詰まり、また従業員に対する給与の未払いが発生するなどしたため再建計画は破綻した。同年12月15日、日本文教出版に教科書の版権を譲渡することを決定し、2009年（平成21年）1月21日付けで同社が正式に大阪書籍の教科書の版権譲渡と継続発行を発表した。なお、教科書・指導書・学参書を除く一般図書は、吹田市に本社を置く合同会社メディアイランドが継承している。