明治4年5月10日（1871年）布告の新貨条例（明治4年太政官布告第267号）により、それまで流通していた幕府時代の一分銀などに代えて、量目416ゲレイン（グレーン）、品位900の貿易一圓銀貨が制定され、同時に五十銭以下の補助銀貨が制定された。補助銀貨については当初、海外流出を防止する措置として品位を800に下げ、量目（質量）も約7.2%削減し、法貨としての通用制限額は金種の混用に拘りなく一回の取引につき最高額で十圓（円）とされた。通貨の基軸は本位金貨であるのに対し一圓銀貨は貿易取引専用であり国内では法貨でなく、開港場において貿易一圓銀貨百圓は本位金貨百一圓と等価であるとされた。その後、明治9年（1876年）3月4日の太政官布告第27号で貿易一圓銀貨と本位金貨は等価通用に変更されている。この最初の銀貨のうち最も小型の五銭銀貨においては、当初製造された極印（刻印）が硬度が不足し、彫りも浅かったため、製造された明治3年銘の硬貨は非常に出来が悪く、龍の鱗が不明瞭なものがほとんどであった、明治4年銘の硬貨は作り直した極印を使用したが、それでも綺麗に製造できる硬貨の数は僅かであった、このため明治5年（1872年）3月、龍図に替え「五錢」の文字に改正して新たな硬貨を製造した。また、五十銭銀貨については、新たに英国から導入した圧印機で最初に製造する硬貨として、同年11月に直径を縮小した新しい材質の極印により製造された（このとき二十銭・十銭・五銭についても法律で直径・量目が改正され、量目は縮小した五十銭銀貨に比例するように定められたが、製造されなかった）。明治6年（1873年）2月、補助銀貨の量目が貿易一圓銀貨と比較して不足していることに対する不信感を払拭するため、一圓銀貨との額面による比例とし、表裏の図案を縦転式に変更して「錢」の額面を「SEN」と表記するなど西洋式のものに改正された。これ以降の硬貨は極印の材質が変更され硬度が保てるようになり、新しい英国製の圧印機を使用することにより、明治3年銘の硬貨のような不明瞭な出来の硬貨は無くなった。五銭銀貨については、やはり直径が小さすぎて流通不便貨幣として明治13年（1880年）を最後に製造が打ち切られ、代わって明治22年（1889年）に五銭白銅貨が発行された。
最初期の弾道ミサイルは、いわゆる「ロケット」と同じく地表面からの発射方式であり、待機中のミサイルは攻撃に対し、非常に脆弱なものであった。これに対し、発射システムを地下式サイロとすることにより、ミサイルの待機中や発射準備中における脆弱性は大きく改善することができる。地下式サイロはミサイルの外形に合わせた円筒形の細長い穴となっており、上からミサイルを吊り降ろして配備する。敵の攻撃に備えて地下司令設備とともに硬化された（Hardened）施設となっており、至近の核爆発に耐える構造となっている。サイロの構造としては、ミサイル収納用の鉛直な穴がメインとなっている。これは、コンクリートなどで構成された対爆用の蓋で覆われており、ミサイル発射時にはこの蓋が移動し、穴の上部が開放されることとなる。このほか、サイロには、ミサイルの整備用の通路やロケットの噴煙排気路、ミサイル発射管制施設及び発射管制要員の待機設備（居住区）、液体燃料式のミサイルでは液体燃料用の燃料タンクが設けられる。敵の侵入に備えて警備システムも敷かれ、有事の際に施設内へ化学兵器を放出する仕組みを持つサイロもある。また、攻撃や事故の際にミサイル本体や燃料の誘爆を防ぐためにサイロ内部に注水出来るようになっているものもある。地下式ミサイルサイロの建築は高価なものであり、これらを大規模に運用している国はアメリカ合衆国と旧ソ連（ロシア）と中華人民共和国に限られる。イギリスは冷戦初期に計画していたブルーストリークIRBM用サイロ建造を経済的な理由で中止した。フランスは本土南東部アルビオン高原のアプト・セイント・クリストール空軍基地においてSSBS S-3 中距離弾道ミサイルの18基のサイロを有していたが、冷戦終結後の1996年にIRBMおよびサイロ運用を停止した。中国は約20機のDF-5がサイロに配備され運用されている。これら地下式サイロは冷戦期の1960年代から建造が開始されている。アメリカ合衆国の初期のICBMであるアトラス初期型は地表に設置するだけで防護措置は何も取られていなかった。続くアトラスEでは、地上の掩蔽格納庫（バンカー（Bunker.その外見から将兵には「棺桶」とあだ名された）に配備されるようになった（ミサイルは普段は横に倒された状態で保管され、発射時には直立する）。これに続く、アトラスFやタイタンIを配備した頃より地下サイロの運用が行われるようになっている。旧ソ連（ロシア）では第二次戦略兵器削減条約（START-II）で使用が禁止されたR-36用のミサイルサイロは爆破された上で埋め立てられて二度と使用できないようにされた。条約で再利用が認められた一部のサイロはコンクリートを充填して全長を短くし、より小型のRT-2PM2用に利用されている。しかしながらSTART-II自体の履行が完全ではなかったこともあってサイロの廃棄は一部にとどまり、依然として多くのR-36が配備されていると考えられている。冷戦終結後、アメリカでは不要となったタイタンIIICBMやピースキーパーICBMが使用していたミサイルサイロが売却され、倉庫や民間人が所有する個人住宅となっているものもある。アリゾナ州ではサイロを利用した博物館『タイタン・ミサイル・ミュージアム』が運営されている。