1943年1月23日、トリポリは英国軍の手に落ちた。数日後、近辺に展開する連合軍の高級将校に関する報告を行うべく偵察を続けていたルックは、双眼鏡越しにモントゴメリーとサファリ・ヘルメットを被ったチャーチルらしき男との会談を目撃する。チャーチルが英国本土を遠く離れたアフリカの最前線に現れたとは考えにくいが、ルックは回顧録の中で「実際、ロンメルがチャーチルを撃つなと命じたことを思い出した」と記している。1月末、ルックはSAS創始者として名を知られる英軍のデビット・スターリング大佐を捕虜とした。2月1日、ロンメルはトーチ作戦によりモロッコに上陸していた米軍への攻撃を開始した。ルックには攻勢側面の警戒及び撤退する米軍への妨害攻撃を命じられた。2月19日、ルックはカセリーヌ峠を奇襲により確保せよと命じられたが、この計画は米軍に露呈しており、ルックの攻撃は厳重な防衛と反撃の元、水泡に帰した。しかし、数日後には第21及び第10装甲師団を率いたロンメルがカセリーヌ峠を再攻撃し、数日のうちに突破した。米軍は強固に抗戦したものの、彼らの戦車ではIV号戦車F2型（英国では「MkIVスペシャル」と呼称）及びティーガーⅠに太刀打ちできなかったのである。その後、ルックは前進の支援を続けたが、彼の大隊は装甲戦力と弾薬の大半を失っていた。3月初めまでに彼は本国へ召還され予備役に編入された。
都営地下鉄には、過去に何度か民営化構想や帝都高速度交通営団（現・東京地下鉄）との統合構想、他社への売却構想などが出たことがある。2013年12月まで、東京都交通局の最高責任者であった当時の東京都知事の猪瀬直樹は、2012年東京都知事選挙直後に開かれた記者会見で、猪瀬の前の都知事である石原慎太郎が手がけてきた地下鉄一元化を引き続き推進していく方針を表明している。その後2013年2月20日に行われた施政方針演説の中で、猪瀬は東京地下鉄の株式を東京都が保有する形での一元化を具体的な方法論として示し、演説の時点で進められていたサービス一体化への取り組み（九段下駅ホームの改良工事や乗り継ぎ割引適用の拡大など。いずれも同年3月16日に完成または運用開始）を「経営一元化への一里塚」と位置づけた。一連の統合議論の発端となったのが、2009年6月26日のJNN（TBS系列）のニュースで、東京都交通局が東京地下鉄との統合交渉を行い、東京地下鉄の株式上場を条件に上下分離方式（東京地下鉄が第二種鉄道事業者で東京都交通局が第三種事業者にする方式が有力）で統合する覚書に合意したと報じられた。2009年度に計画されている東京地下鉄の株式上場が統合の条件で、株価の動向次第では先送りされる可能性があるとも報じられている。JNNのカメラ取材に対し、当時の都知事であった石原は「覚書は交わしたんだけど、それ（統合）は時期の問題、タイミングの問題でしょう。ユーザーのためには絶対そう（統合）すべきだと思います」とコメントしている。さらに、6月29日には続報として、株式上場後も最終的な割合で国23%、東京都20%の出資を維持することで調整を進めていると伝えた。2009年11月11日に行われた東京地下鉄の2009年9月中間連結決算の記者会見の場において、なお両者が統合に向けた協議を続行中であることが明らかにされた。また、2010年3月5日に行われた石原知事の記者会見では、上場予定の東京地下鉄株を東京都が購入する考えを明らかにした。2010年6月19日に行われた東京地下鉄株主総会では東京都副知事（当時）の猪瀬直樹が出席し、両者の統合に関して協議を続けるように主張した。同年8月3日から国土交通省鉄道局主導により「東京の地下鉄の一元化等に関する協議会」が行われ、東京地下鉄と東京都交通局の代表者に加え東京都副知事の猪瀬と国土交通審議官、財務省理財局次長も参加しての協議が行われている。11月16日に行われた第3回の協議会で、国側は資産などを合計した企業価値から負債を差し引いた「株式価値」について、東京地下鉄が4000億から6000億円のプラスであるのに対し、都営地下鉄は1800億から7300億円のマイナスとの試算結果を示し、現状のまま統合すると（完全民営化を予定しており、国が保有する株式を売却することになる）東京地下鉄の株式の価値を棄損するとして、統合のためには都営地下鉄のさらなる債務圧縮が必要、と統合に消極的な姿勢を示した。これに対して猪瀬は「株をいかに高く売るかだけがテーマでなく、利用者の目線で考えて、利用者のためにどうするかということで一元化を進めるべきである。株式価値だけを全面に押し出すのはおかしい」と反論している。2011年、国が東日本大震災被災地の復興財源捻出のため、保有する東京地下鉄株の売却を検討するという問題に対して、石原知事や猪瀬副知事（共に当時）は東京地下鉄株が売却された場合は東京都がその全株式を購入し、過半数を保有するという姿勢を見せている。なお、東京都交通局は都営地下鉄だけでなく、都営バス・都電荒川線や新交通システムの日暮里・舎人ライナー・上野動物園モノレールといった各種交通機関の運行も行っているが、これらの運行や駅・車両などの管理はどの業者が行うのかなどといった点については言及されていない（都営バスの一部の路線等を委託されているはとバスには東京地下鉄やそのグループであるメトロ文化財団も出資している）。