吉本陸上競技会（よしもとりくじょうきょうぎかい）とは、2001年から毎日放送（MBSテレビ）で年に1回放送される事前収録形式の特別番組。収録の際には、万博記念競技場をほぼ半日借り切ったうえで、主に吉本興業所属の芸人がさまざまな陸上競技に挑んでいる。
佐々木 杜太郎 (ささきもりたろう、本名：濱岡 寿惠。1906年2月23日―1983年12月10日）は、岡山県岡山市出身、主として大衆小説、時代小説を執筆した日本の作家。佐佐木ともする。また、山鹿素行、赤穂義士の研究家。1949年、野村胡堂、土師清二、陣出達朗、城昌幸等と共に「捕物作家クラブ」を結成。書記長となる。その後、『伝七捕物帳』のもととなった『黒門町伝七』の中心作家として活躍。『浅香主水捕物帳』他、時代小説著作多数。しかし、その後クラブ内の一部の所属作家と内紛を起こしてクラブを脱退。これがきっかけで捕物作家クラブは解散、「日本作家クラブ」として再生する。晩年は素行会実行委員長、中央義士会の専務理事として研究に専念。赤穂義士研究の第一人者として知られる。赤穂関係の主な著書は『山鹿素行』、『実証赤穂義士』、『元禄事件始末記-大石良雄の謎』、『吉良上野介正体』などの他、中央義士会編纂資料に研究成果を顕した。1983年12月10日、急性心不全のため死去。享年77。
キエフ軍に圧勝を収めたビザンツ軍だったが、撤退する敵を追撃することはかなわなかった。小アジアでバルダス・フォカスが反乱を起こしたためである。バルダス・スケレロスは反乱鎮圧のため小アジアへ移り、スヴャトスラフ1世もキエフ軍を率いてバルカン山脈の北へと撤退した。翌春、バルダス・フォカスの反乱を鎮圧したヨハネス1世ツィミスケスは、ブルガリアへ親征して首都プレスラフを陥とし、ツァーリのボリス2世を捕らえた。そしてキエフ軍がこもるドロストロン（現シリストラ）の要塞を3か月にわたって包囲した（ドロストロン包囲戦）結果、スヴャトスラフ1世は敗北を認めてブルガリアを放棄した。この戦いはハンガリーの歴史上で大きな意味を持っている。マジャル人（ハンガリー人）は9世紀からヨーロッパ中を蹂躙し続けていた（マジャル人のヨーロッパ侵攻）。955年のレヒフェルトの戦いで西方への進出の道は閉ざされたものの、南方のビザンツ帝国への侵攻は続いていた。しかしアルカディオポリスの戦いをもってこのマジャル人の広範な活動は終わりを迎え、戦後マジャル人をまとめて大公となったゲーザは、西ヨーロッパからの宣教師を受け入れてマジャル人のキリスト教化を図った。これは、ヨハネス1世ツィミスケスの侵攻により独立を失ったブルガリア総主教庁の運命を目の当たりにしての選択でもあった。そして1000年、イシュトヴァーン1世のもとで、キリスト教王国であるハンガリー王国が成立することになる。
家業の製薬会社・うすき製薬で取締役を務めていた後藤玄利が、同社の商品である霊芝飲料「喜喜萬年」のダイレクトメールでの通信販売のために、1994年11月に株式会社ヘルシーネットとして設立。2000年5月にインターネット通信販売サイト「ケンコーコム」を立ち上げ、2002年には医薬品の取り扱いを開始している。2003年に社名をケンコーコム株式会社に変更した。2009年施行の改正薬事法に合わせて改正された薬事法施行規則（厚生労働省令）において、第一類医薬品及び第二類医薬品のインターネットでの通信販売等が禁止されたことに対して、2009年5月25日、ケンコーコム及び有限会社ウェルネットはこの省令が憲法違反に当たるとして、販売権の確認を求めた行政訴訟を起こした。一審の東京地裁ではケンコーコム側の主張は認められなかったが、二審の東京高裁は2012年4月26日にネット販売を認める逆転判決を下した。2013年1月11日には厚生労働省が行った最高裁への上告も棄却されたためケンコーコムらの勝訴が確定し、ケンコーコムは即日第一類・第二類医薬品のネット通販を再開した。また、2013年6月14日に「日本再興戦略」において、「一般用医薬品については、インターネット販売を認めることとする。その際、消費者の安全性を確保しつつ、適切なルールの下で行うこととする。」と閣議決定された。その「適切なルール」作りの検討が現在行われている。東日本大震災の影響で2011年に東京本社機能の一部をリスク分散の為に福岡に移転した。2014年6月施行の改正薬事法（現医薬品医療機器法）は、処方薬から処方箋なしで購入できる大衆薬に変わって原則3年以内の薬を「要指導医薬品」に分類し副作用リスクなどを理由に薬剤師による対面販売を義務付け、ネット販売を禁じている。2014年、通信販売サイトの楽天子会社（現：Rakuten Direct）が、一部医薬品のインターネット販売を禁じる旧薬事法が憲法違反だとして、国に販売規制の取り消しを求めて東京地方裁判所に提訴した。2017年7月18日に東京地方裁判所（谷口豊裁判長）は規制の合理性を認め楽天側の請求を退けた。楽天側は控訴したが、2019年2月6日、東京高等裁判所（斉木敏文裁判長）で控訴審判決があり、「規制には合理性がある」とし、請求を退けた一審・東京地裁判決を支持、楽天側の控訴を棄却した。2017年7月1日に楽天100%子会社である株式会社爽快ドラッグと合併(ケンコーコムを存続会社とする吸収合併方式)し、新会社「Rakuten Direct株式会社」が発足。配送拠点の名称は、旧：ケンコーコムは従来通りであるが、旧：爽快ドラッグの配送拠点はRakuten Directに変更された。