南王里（現在の台東市）、檳朗村、宝桑村などに分布する発祥伝説である。南王長老によれば祖先は竹より誕生したとされるが、その場所については異説が存在している。
現在の台東県太麻里郷美和海岸附近の山にある巨石が割れ、そこから祖先が誕生したという伝説である。知本村、建和村、泰安村、初鹿村、利嘉村などに伝わり、知本村及び建和村には発祥記念碑が建立されている。
江戸相撲天明6年11月場所（えどすもうてんめい6ねん11がつばしょ）は、天明6年（1786年）11月に開催された江戸相撲（大相撲の前身）の本場所。興行場所は浅草蔵前八幡。
東京都板橋区出身。1978年日本大学豊山高等学校、1982年日本大学生産工学部建築工学科卒業。1985年同大学院生産工学研究科博士前期課程建築工学専攻修了、2005年同博士後期課程単位取得満期退学。日本設計事務所（現：日本設計）勤務を経て、2005年、東京都議会議員選挙にて自由民主党公認候補として初当選。都議会自民党副幹事長、都議会運営委員会委員、文教委員会委員等を歴任。2007年4月、板橋区長選挙に立候補し初当選。現在4期目。
ブランデンブルク選帝侯フリードリヒ・ヴィルヘルム（大選帝侯）とその2番目の妻でグリュックスブルク公フィリップの娘であるドロテア・ゾフィーの間の次女として生まれた。エリーザベト・ゾフィーとその同母の兄弟姉妹は系譜上において、母ドロテアの創設したブランデンブルク＝シュヴェート辺境伯家に属し、異母兄のプロイセン王フリードリヒ1世とは系統を異にすると見なされる。1691年4月29日、ベルリンにおいて従兄のクールラント公フリードリヒ・カジミールと結婚したが、1698年に死別した。エリーザベト・ゾフィーは1700年に大北方戦争の戦火を避け、幼い息子を連れて異母兄のフリードリヒ1世の宮廷に逃れている。1703年3月30日にポツダムにおいて、30歳年上のバイロイト辺境伯クリスティアン・エルンストと再婚した。すでに年老いていたクリスティアン・エルンストは完全に年若い妻の言いなりとなり、「プロイセンの総督（„preußischer Statthalter“）」と呼ばれるほどブランデンブルク＝プロイセンに従順な態度を示した。辺境伯はエアランゲン宮殿（Markgräfliches Schloss Erlangen）をエリーザベト・ゾフィーに与え、1704年にはこの宮殿を妻の名前に因んで「エリーザベト城（Elisabethenburg）」と改称した。1712年にクリスティアン・エルンストが死ぬまで、エリーザベト・ゾフィーは豪奢な暮らしを楽しみ、バイロイト宮廷の財政を著しく悪化させた。1714年6月3日にコーブルクのエーレンブルク城（Schloss Ehrenburg）において、ザクセン＝マイニンゲン公エルンスト・ルートヴィヒ1世と3度目の結婚をした。1724年の夫の死後、24年間の寡婦生活ののちに、隠居所として与えられたレームヒルトのグリュックスブルクの城館（Schloss Glücksburg）で死去し、マイニンゲンの教会に葬られた。
金融恐慌・昭和恐慌のあおりで慢性的な恐慌に喘いでいた日本では、「満蒙は日本の生命線」などの意見が盛んになっていた。日本の外交路線も幣原喜重郎の対米協調路線から田中義一の強硬路線へ転換されるようになる。1926年には中華民国四川軍によって日本・イギリス船舶が攻撃される万県事件が起き、イギリス軍は中国兵と戦闘を行ったが日本は抗議を行うにとどめ武力は行使しなかった。東方会議の方針によって満鉄付属地の守備隊として旅順に駐留していた日本の関東軍は居留邦人保護のため3回の山東出兵を行い、北洋軍閥の奉天派であった張作霖を抱き込む事態に進展した。国民革命軍は北伐を再開したが1928年に済南事件が起ったため、山東を回避して北京を目指した。北京政府が陥落し、張作霖の脱走行為を見限った関東軍は奉天で張作霖を爆死させる事件を起こした。この「満州某重大事件」の責任問題を巡って田中義一内閣は昭和天皇の不信を買って総辞職、幣原外交が再開されたがロンドン海軍軍縮条約の批准を巡って軍部の台頭が一段と顕著になっていく。張作霖の後を継いだ息子の張学良は日本への恨みなどから国民革命軍に合流したため北伐は完了し、国民党による南京国民政府が中国大陸を一応統一したものの新たな軍閥グループが複数内在する脆弱なものであり、主席に就任した蒋介石は直ちに軍閥の弱体化に取り掛かった。一方で、中国共産党は農村部を中心に基盤を固め、毛沢東を筆頭に瑞金で中華ソビエト共和国の樹立にこぎつけていた。1931年、若槻内閣の不拡大方針を無視した満州事変が勃発した。1932年の日満議定書によって中国東北部に日本の支援のもと溥儀が「満州国」を建国した。米英は不戦条約を抵当に反発を強め、国際連盟は中華民国側の提訴を受けてリットン調査団を満州に派遣、その報告を踏まえた上で「満州国建国は満州族の自発的な民族自決運動である」とする日本側の見解に反するものが多数を占めた。撤兵勧告を不服とした松岡洋右はその場を退場、日本は連盟の脱退を通告した。 滝川事件・天皇機関説事件に対して国体明徴運動が発生すると日本政府は1935年に国体明徴声明を発表、陸軍皇道派の青年将校による二・二六事件が発生した。首謀者の北一輝らは死刑になり、統制派が主導権を握るようになった。こうしてワシントン体制が崩壊していった。