1927年（昭和2年）頃から栽培されていたと言われるが、当時は小規模に過ぎなかった。しかし、1963年（昭和38年）にバナナの輸入自由化（バナナ#日本に於ける歴史参照）によってバナナの消費量が増えた事により、1968年（昭和43年）頃からりんごの価格が大暴落（「国光」,「紅玉」など）し、栽培面積も減少の一途を辿った。そこで、1971年（昭和46年）に「江刺市りんご同好会」が誕生した。同好会のメンバーはわい化栽培（接ぎ木した穂木の成長を抑える性質を持った「わい性台木」を利用して、木の高さを低く抑えて栽培する技術）によるりんご栽培を進め、大規模りんご園を開設できるように準備を進めた。2年後の1973年（昭和48年）に同好会のメンバーが中心となって「小倉沢りんご生産組合」が設立された。同年に農林省による全国5カ所に指定された「りんごわい化栽培モデル園設置事業」のモデル地区に選ばれ、本格的なわい化栽培がはじまった。
江刺りんご（えさしりんご）は、岩手県奥州市江刺のリンゴのブランドの一つ。 正しい表記は「江刺りんご」であり、「江刺リンゴ」「江刺林檎」は間違い。
2011年10月、トーマスは医師により喉頭炎と診断され、ジャズのステージからの引退を発表。次いで2012年1月11日、トーマスは自身の公式サイトで健康上の理由により歌手生活からも引退することを発表した。引退声明の中でトーマスは「自分の健康状態が、自己の持つ高い芸術水準を維持するには無理が生じた」とした上で「新しい人生への挑戦が楽しみである」ことを述べた。引退後は従前からのハンス・アイスラー音楽大学ベルリンでの教職活動、2009年に自ら立ち上げた2年に一度の声楽コンクールである「ダス・リート "Das Lied"」での芸術監督としての活動を継続し、それらに加えて朗読の部門などで活躍している。
トーマス・クヴァストホフは1959年11月9日に西ドイツのヒルデスハイムで生まれる。ところが、トーマスの母は妊娠中につわりを抑えるため制吐剤としてサリドマイドを服用しており、この薬害によってトーマスは重篤な障害を持って生まれることとなった。具体的には、身長は134cmと低く足は長管骨に影響が出て短く形成され、アザラシ肢症により手も短い。肉体的なハンデを背負ったトーマスではあったが、17歳のころから個人的に声楽の勉強を開始し、シャルロッテ・レーマンやゼバスティアン・ペシュコといった教師の下で研さんに励み、やがてハノーファーの音楽院への進学を希望するが、「ピアノが弾けない」という理由により入学できなかった。トーマスはハノーファー大学に進学して3年間法学を専攻。卒業後は北ドイツ放送（NDR）に入り、ラジオアナウンサーを務めたほか、テレビ番組の音声担当も行った。
熊本出身の坂井德藏と台湾出身の湯玉を父母に、日本統治下の台湾台南に生まれ育った。父德蔵は巡査だったが本島人による最後の抗日武装蜂起であった西来庵事件で殉職。姓は、内台共婚法成立前に父が死んだので湯姓で湯德章（閩：Thng Tek-chiong）だが、後に叔父又蔵と養子縁組をしており、日本名は坂井姓である。退学や転職の紆余曲折を経て、而立内地に渡って中央大学予科に法律を学び、最終学歴小学校卒業でありながら文官高等試験司法科はおろか行政科にまで合格し、台南に戻って弁護士事務所を開設した。第二次世界大戦終結後、中国国民党統治下で発生した二・二八事件において、台南市の人民自由保証委員として台南学生をなだめ、国民革命軍の報復によって台南学生が虐殺される事態を防いだ。国民党軍に逮捕され、市中引き回しの上、大正公園にて処刑された。戦後「民生緑園」と改称された大正公園は、1998年2月28日に当時の台南市長許添財が「湯徳章紀念公園」に改称し、德章の胸像が設置された。また、2014年には市長職だった頼清徳により、德章の命日3月13日が台南市の「正義と勇気の紀念日」に制定された。
民主党では、事実上の青環法対案である「子ども有害情報からの子どもの保護に関する法律案」を衆議院議員（当時）・水島広子らが中心になって起案したが、党内の反対意見が強く国会への提出は見送られた。この法案では「性表現」「暴力表現」「ドラッグ」「犯罪手法の教示」などの類型に基づき内閣府所管の「子ども有害情報センター」が出版物・映画・放送・ゲームソフトなどあらゆる媒体に「v（violence）1〜v5」のレイティングを設定、放送メディアに関してはVチップ（アメリカにおいてテレビへの搭載義務付けが検討されていたペアレンタルロック機能）などの方法を採用することを義務付けるというものであった。2005年(平成17年)5月には、これに「学校でのメディア・リテラシー教育の推進」などを追加したうえで「特定暴力情報からの子どもの保護に関する法律案」を改めて起案した。新しい法案の名目は、残虐な暴力や性の情報から子どもを保護する、というものだったが実際には、2001年(平成13年)に断念した「子ども有害情報からの子どもの保護に関する法律案」を焼きなおしたものに過ぎなかった。同年9月の総選挙における同党のマニフェストでもその成立が公約されたが、党内での反対意見がなお根強いことや中心人物である水島らの落選により、提出されるかどうかは（与党側が青少年健全育成基本法案を提出した際に、対案として出すことは有り得るが）不透明な状態と見られる。なお、2007年の参院選に際して公表されたマニフェストでは該当する項目は削除されているが、これに対しては水島の落選により積極的に推進する議員が居なくなったからとする見方と、前年に改正された教育基本法で民主党が提出した対案「日本国教育基本法案」における「有害情報からの青少年保護」を一般国民の責務と定める条項に吸収されたからではないかとする見方が存在した。2008年1月、党子ども政策調査会よりフィルタリング (有害サイトアクセス制限) 義務化等を柱とする電気通信事業法改正案原案が公表され、この法案は後に自民党案との一本化により「青少年が安全に安心してインターネットを利用できる環境の整備等に関する法律」として成立している。