山城の武士中村勘兵衛の次男。出自の異説として中村一氏の末弟・中村右近の孫の勘三郎と同一人物だという説もあるが、定かでは無い。甲子夜話には、「生国尾州愛知郡中村（現在の名古屋市中村区）」と記されている。このことから、名古屋の市民団体が寄付金を募り、2017年（平成29年）5月に名古屋市中村区にある中村公園に中村勘三郎の誕生記念の像を建立した。兄の狂言師：中村勘次郎らと大蔵流狂言を学び、その経験を生かして、生涯の傑作、舞踊『猿若』を創作したという。元和8年（1622年）江戸に下る。寛永元年（1624年）2月15日、猿若勘三郎と名乗る。同年江戸市内の中橋南地に芝居小屋「猿若座」を建て座元となる。3月に興行開始。これが江戸における常設歌舞伎劇場の始まりとなる。『猿若舞』が江戸中の人気を集める。寛永9年（1633年）、勘三郎は幕府の御用船「安宅丸」回航の際に船先で木遣り音頭を唄い、将軍家より陣羽織を拝領する。その後しばしば将軍家に招かれ『猿若舞』を躍り名声を獲る一方、中村座の焼失や奉行所からの取り締まりにも悩まされる。明暦3年（1657年）の明暦の大火では中村座を失い、5月江戸を離れて一時故郷の京に上がる。京では後西天皇の御前で『猿若舞』『新発智太鼓』を子の中村勘治郎（のち二代目猿若勘三郎）とともに上演。褒美にビロード地に丸に三つ柏紋の羽織、勘治郎には「中村明石」の名をそれぞれ賜る。9月に江戸に帰り中村座の経営と役者業を勤めたといわれている。万治元年（1658年）に死去。以後勘三郎代々が中村座座元として経営に携わり、中村座は江戸で一番の権威ある劇場となった。長男が初代中村勘九郎、二男が中村勘治郎（のちの二代目猿若勘三郎）。
初代 中村 勘三郎（しょだい なかむら かんざぶろう、慶長3年（1598年） - 万治元年6月9日（1658年7月9日））は、江戸時代初期の歌舞伎役者、座元。生前は猿若 勘三郎（さるわか かんざぶろう）として知られた。江戸で初めての常設の芝居小屋となった猿若座／中村座の創始者。屋号は柏屋。定紋は丸に舞鶴。出自は京とも、名古屋中村とも言われる。
大谷家はこの住宅の保存と維持継承を考え、愛着を持って丁寧に使いながら、保存のために技術的に万全を期した。都心の中で、隣接地でのマンション建設等、周辺環境が大きく変わって行く中でもこの建物を守りたいと考えた。そして、建物自体も銅御殿と言われるようにユニークな建物であったこと、技術的、意匠的にもしっかり造られていることなどが今日に生かされている。保存にかかわった鈴木博之は以下のように述べている。都心での文化財のあり方、文化財を保存する人の負担と、その文化財から恩恵を請ける人、どうコントロールすればよいか。この住宅保存の成功例から、都心部の建物だけではなく、地方にも明治末から昭和初期にかけての立派な建物が残っている、今後、文化財のあり方も含め十分に検討していかなければならない大きな課題である。 — 鈴木博之『保存言論-日本の伝統建築を守る-』澤崎明治、市ヶ谷出版社、2013年
1937年、第70回帝国議会貴族院議会において逓信大臣であった児玉秀雄を委員長し日本無線電信株式会社法の改正法律案が審議された。委員会において、まず児玉秀雄は「対外無線電信の急速なる発展を図るため必要に迫られ日本無線電信株式会社法を制定し、この法を以って当該会社を設立し、無線電信の設備を当該会社より提供させ、政府はその設備を使用した。」、「その後対外無線電信事業は長足の進歩を遂げ、世界有数の地位を占むるに至った。その無線通信技術の著しい発達に依り、政府は更に、国際電話会社に無線電話の設備を提供させ、その設備を政府が使用し国際電話事業を開設した。」、「我が国の国際的地位の向上に伴い、無線電信と無線電話とを一緒にし、整備統一することは、通信政策上最も緊急と認められるとの認識に至った。」と海外無線電信と電話の状況および整備統一の必要性を述べている。これに続き「日本無線電信株式会社と国際電話株式会社とに対して、両社の合併の勧誘をした処、両社に於いても、政府の趣旨に賛同すると表明したので、合併の準備に至った。海外通信用と海底電信の設備を業務とさせることで、有線無線相通じて、対外電気通信事業の合理化に備え、日本無線電信株式会社の名称を変更し事業を拡張する」と合併に必要性の趣旨を述べ、「日本無線電信株式会社が国際電話株式会社を吸収合併する形にし、名称が日本無線電信株式会社では適当でないので国際電気通信にしたい。」と合併の方法と会社名について説明を行っている。副委員長後藤一藏の、「国際電気通信株式会社と云うものになった後、政府が之を政府のものとして使う考えか」との質問に対し、委員長児玉秀雄は「国際電気通信事業はおそらく相手方と協商を要しなければならない事情であるので、国有国営にしたほうがよいか、民有国営の形がよいか考えてみたが、統制の論理から言えば、国有国営が一番完備すると思うが、今日の国際事情から、特に対支等の関係から見ると国際交渉に上に於いて、民間会社の形を取っておいたほうが、交渉がどうも滑らかなような風に思うので、この事業の円満な発達を行った方がよいかと考えるので、国が全部之を取り上げるという考えを持っていない」と返答している。この委員会の審議により、国際電気通信株式会社法案が即時に決議され、翌1938年、日本無線電信株式会社と国際電話株式会社の合併し、国際電気通信株式会社法による特殊会社とし国際電気通信株式会社が設立された。