カート・コバーンの死後にクリス・ノヴォセリックとデイブ・グロールによって発表されたライブコンピレーションアルバム。1989年からの1994年までのライブ音源からクリスによって選曲が行われ、ライナーノートも執筆されている。もともとは『MTV・アンプラグド・イン・ニューヨーク』と2枚組になる予定であったが、カートの死による悲しみで当時に選曲をすることは出来なかったという。ビルボード1位獲得。
京都府道119号稲荷停車場線（きょうとふどう119ごう いなりていしゃじょうせん）は、京都府京都市伏見区稲荷停車場を起点に京都市伏見区伏見稲荷停車場に至る一般府道である。
暗号化では、同じ暗号方式を使用しながら利用者毎に暗号化の手順を異なるものにするために使用される。暗号方式と平文が同じであっても、鍵が違えば生成される暗号文は異なるものになる。暗号文を復号する際にも、暗号化に使用した鍵に対応する鍵が使用される。復号の際には暗号化で使った鍵と同じ鍵（共通鍵暗号の時）か、または対応する（暗号化用とは別の）鍵（公開鍵暗号の時）が必要で、失うと復号できなくなる（または極めて難しい）。例えば、シーザー暗号ではアルファベットをずらす数を変えることによって違う暗号文が生成される。この数が鍵である。実際のシーザーが用いたものはこの数（鍵）が3であった。デジタル署名でも、同じ署名方式を使用しながら利用者毎に、生成される署名を異なるものにするために使用される。利用者が秘密に保持している鍵が無ければ利用者と同じ署名を生成できないことが、デジタル署名を電子署名や認証などに利用できる根拠となっている。現実世界の鍵と比較して、暗号アルゴリズムを錠前、暗号鍵を鍵と見ることが可能であるが、実際の錠前はただ一種類の鍵しか受け付けないのに比べ、暗号の場合は無数の鍵（鍵空間と呼ばれる）を全て受け入れるという違いがある。鍵が取り得るパターン数を鍵の長さといい、一般的にはパターン数を2進数表現した際のビット長で表す。たとえば128ビットの鍵長という場合はパターン総数は2¹²⁸（約340澗=3.4*10³⁸）である。鍵の長さが不十分であると、アルゴリズムに関わらず総当たりで鍵を割り出す事が可能になるため、鍵の長さは暗号強度に直結している。コンピュータの性能向上に伴って現実的な時間で総当たり可能な鍵長も長くなっており、それに対応するため実運用で用いられる鍵も徐々に長くなってきている。(RSA暗号の公開鍵長1024bitと楕円曲線暗号の公開鍵長160bitの計算量的安全性はほぼイコールだが、bit数が前者の1/6程度の後者は前者より総当り攻撃をされやすい)
「解散命令によって宗教法人が解散しても、信者は、法人格を有しない宗教団体を存続させ、あるいは、これを新たに結成することを妨げられるわけではなく、また、宗教上の行為を行い、その用に供する施設や物品を新たに整えることが妨げられるわけでもない。」「もっとも、宗教法人の解散命令が確定したときはその清算手続きが行われ（宗教法人法49条2項、51条）、その結果、宗教法人に帰属する財産で礼拝施設その他の宗教上の行為の用に供していたものも処分されることになるから（法50条参照）、これらの財産を用いて信者らが行っていた宗教上の行為を継続するのに何らかの支障を生ずることがあり得る。このように、宗教法人に関する法的規制が、信者の宗教上の行為を法的に制約する効果を伴わないとしても、これに何らかの支障を生じさせることがあるとするならば、憲法の保障する精神的自由の一つとしての信教の自由の重要性に思いを致し、憲法がそのような規制を許容するものであるかどうかを慎重に吟味しなければならない。」「このような観点から本件解散命令について見ると、（中略）、専ら宗教法人の世俗的側面を対象とし、かつ、専ら世俗的目的によるものであって、宗教団体や信者の精神的・宗教的側面に容喙する意図によるものではなく、その制度の目的も合理的であるということができる。」そして、オウム真理教の代表者である松本智津夫（麻原彰晃）および松本の意を受けた幹部らは、「大量殺人を目的として毒ガスであるサリンを大量に生成することを計画した上、多数の信者を動員し、抗告人の物的施設を利用し、抗告人の資金を投入して、計画的、組織的にサリンを生成したというのであるから、抗告人が、法令に違反して、著しく公共の福祉を害すると明らかに認められ、宗教団体の目的を著しく逸脱した行為をしたことが明らかである。」オウム真理教のこのような行為に対処するには、オウム真理教を「解散し、その法人格を失わせることが必要かつ適切であり、他方、解散命令によって宗教団体であるオウム真理教やその信者らが行う宗教上の行為に何らかの支障を生ずることが避けられないとしても、その支障は、解散命令に伴う間接的で事実上のものであるにとどまる。したがって、本件解散命令は、宗教団体であるオウム真理教やその信者らの精神的・宗教的側面に及ぼす影響を考慮しても、抗告人の行為に対処するのに必要でやむを得ない法的規制であるということができる。また、本件解散命令は、法81条の規定に基づき、裁判所の司法審査によって発せられたものであるから、その手続の適正も担保されている。」よって、「本件解散命令及びこれに対する即時抗告を棄却した原決定は、憲法20条1項に違背するものではないというべきであり、このように解すべきことは、当裁判所の判例（最高裁昭和三六年（あ）第四八五号同三八年五月一五日大法廷判決・刑集一七巻四号三〇二頁）の趣旨に徴して明らかである。」