占いコーナーや「ワッハハ！英会話」（原作・南ひろゆき、英訳・デビッド＝ルイス）、「アドリブ大賞傑作選」（植田まさし、「おとぼけ課長」や「わらびちゃん」の読者セリフ参加企画）、「ブレンド大賞」（植田まさし）などの企画ものもあった。
雑誌名に「ファミリー」と冠されているように、かつては家族を題材とした作品が多かったが、末期はその傾向は薄れており、他の姉妹誌同様作家陣の若返り化が進められていた。『別冊まんがタイム』当時からストーリー漫画に重点を置いており、かつては同社の4コマ誌の中ではストーリー漫画が比較的多い構成になっていた。1990年9月号から不定期に「フレッシュ4コマまんが展」として新人作家の作品を掲載していた。本企画を経た作家には、大原なち（当時は大原ななこ）、片桐みすず、大沢たけし、成田昌和などがいる。掲載作家のうち任意の3 - 5名に、毎号異なるお題（「体のここに自信アリ?!」「夏の食べ物あれこれ」など）を提示し、エッセイ漫画を1ページ描かせるという企画を行っている。かつては、左側ページ端部には季節の料理レシピを掲載していた。
『まんがタイムファミリー』は芳文社から発行されていた4コマ誌（4コマ漫画専門雑誌）。創刊号は1984年9月号（1984年8月発売）で、「別冊まんがタイム」から改題されての創刊となった。原則として毎月17日に発売されていた。B5版、中綴じ。雑誌コード：18645。2018年の5月号をもって休刊。
マラプロピズム（または誤用語（法）、英語：Malapropism）とは、普通喜劇的な効果のために、ある言葉を、似た響きを持った別の間違った言葉に置き換える文学技法のこと。広義には、「語の混乱」、「外国語の間違った使用」。
以上のような中心的業績と並行して、トマ・ピケティは他の領域でも業績を公刊しているが、その多くは経済的不平等の問題に関わりのあるものである。ピケティは学校教育の不平等にも関心を寄せており、これが給与所得の不平等、ひいては経済的不平等が存続している要因であると考えている。ピケティは研究を通して、学業の成否には、特にひとクラスあたりの生徒数が重要であることを強調している。2008年、ピケティは社会保障制度の将来についての評論を発表し、スウェーデン同様の点数方式の導入を提唱した。2011年1月、2012年のフランス大統領選挙に向けて、ピケティはカミーユ・ランデ (Camille Landais)、エマニュエル・サエズ (Emmanuel Saez) とともに『財政革命のために (Pour une révolution fiscale)』を公刊し、所得税と一般福祉税 (Contribution Sociale Généralisée, CSG) を統合した新たな所得税制の整備によって、より社会的に公正で、より市民に分かりやすく、また、ピケティによれば、資産から生じる所得により効果的に課税することが可能となり、新たな所得税制と社会保険料で2010年の国庫収入の49%に相当する額が確保されると論じた。この「拡大一般福祉税」構想では、税率は月収2,200ユーロの場合で10%、月収100,000ユーロ以上の場合には60%に達する。この本の論点で独特なところは、20世紀初頭に行われていたように、自宅を所有する者について居住する家屋の推定される仮想家賃を収入に加えるとしているところである。しかし、フランスの国家財政制度は先進的ではないとするランデ、ピケティ、サエズの議論の前提には、異論も唱えられた。シンクタンクInstitut français pour la recherche sur les administrations et les politiques publiques, iFRAPの元代表ベルナール・ジメルヌと経済部長フランソワーズ・サン＝カスト (François Saint-Cast) は、『レゼコー (Les Échos)』紙に寄稿し、ピケティたちの主張は「虚偽」であり「でっちあげられた」数字であると批判した。この寄稿でジメルヌとサン＝カストは、失業者から高額所得者までを包括し、富の再分配による収入にも課税する現行税制は、明らかに進歩的なものだと論じた。結果的に、ピケティたちの共著はメディアの注目を集め、ピケティは著者を代表するスポークスマン役を果たした。『リベラシオン』紙は1面でこれを取り上げて好意的評価をし、『リュマニテ』紙もより穏やかにではあったが好意的であった。『レゼコー (Les Échos)』紙のマチュー・レネ (Mathieu Laine) は、このような改革を実施しても財政問題の解決にはつながらないと批判した。『フィガロ (Le Figaro)』紙は、この「小さな赤い本」について「3名の共著者のうち左翼に身を置くひとりの方に寄りかかっている」と指摘して慎重な姿勢を示しながらも「この本を読まずに財政改革に手をつけるのは誤りであろう」と述べ、結果としては、そこそこ好意的にこの本を取り上げ「本書は理念的論争を涵養するという意味で有益な著作である」と評した。しかし、数日後の同紙には、ピケティたちの主張を「財政全体主義」であると非難するフィリッペ・ネモ (Philippe Nemo) のコラムが掲載された。フランス景気経済研究所 (Observatoire français des conjonctures économiques, OFCE) のエコノミストであるアンリ・スタディニアク (Henri Sterdyniak) も、ピケティたちの『財政革命のために』を批判し、そこで提言されている内容は個人課税化を目指すものであり、家族制度を揺るがせることになると論じた。スタディニアクが特に問題にしたのは、もともと社会党の一部から出てきた、「家族割り当て制度 (quotient familial)」を廃止して「税控除 (crédit d'impôt)」に置き換えるという考え方であった。