一旦開発が止まってしまったMicrosoft Combat Flight Simulatorであるが、Microsoft Combat Flight Simulator 3の後継としてMicrosoft Combat Flight Simulator 4（CFS4）が計画されているが、まだ開発は始まっていない。マイクロソフトは、CFS4のための3Dプログラマを募集し、2004年にはリリースする予定であったが、現在も開発者は見つからない状態である。ちなみに、CFS4開発計画の終了および中止（もしくは停止）について、Microsoftによる公式発表は未だ行われていない。
2002年12月13日発売。ヨーロッパ戦線が舞台。ベースシステムは前作Combat Flight Simulator 2と同じくMicrosoft Flight Simulator 2000。前2作とは開発チームが異なり、そのためか異様に重いグラフィックになってしまい、さらには前作までの航空機が追加不可能であること、操作方法が大幅に変更されたこと、多くのバグがあるのに修正が殆どなされなかったことなどから不興を買ってしまった。
2000年12月1日発売。太平洋戦争が舞台。ベースシステムは前作Combat Flight Simulatorとは異なり次バージョンであるMicrosoft Flight Simulator 2000。大幅なグラフィック向上に加え、太平洋戦争当時の日米の名機が操縦できること、オリジナルのミッションが作成できること、自由度が高く航空機や兵器の追加も容易なことなどから人気を博した。現在でもファンの根強い支持を得ている。日本側の考証に大日本帝国海軍のエース・パイロットである坂井三郎中尉が起用されたことでも有名。
1998年11月13日発売。ヨーロッパ戦線が舞台。ベースシステムはMicrosoft Flight Simulator 98。インターネットが普及し始めたこともあり、ネット対戦が盛んに行われていた。それまで、レシプロ戦闘機によるネット対戦が可能なゲームは課金制のもの（Air WarriorやWarBirds、Flying Circus）であり、ほとんどが日本語化されていなかったため多くのプレイヤーがこのゲームでレシプロ機の対戦を楽しんだ。問題点としては、P-51Dが異常に高性能に設定されていたため、ほとんどP-51Dだけでの対戦になってしまっていたこと、撃墜されると上空から再出撃になるため、わざと低高度でやられて上空から襲いかかるといったプレイや最後に1発でも当てたプレイヤーにスコアが加算されるシステムであったため、墜落確実な敵にプレイヤーが群がってしまうなどといったものがあげられる。さらにチートに対して有効な対策が取れなかったことなどから、後継ソフトの発売に伴い廃れていった。
日本でも、ツナサンドイッチは定番のサンドイッチである。ツナ缶、食パン、タマネギ、マヨネーズのほか、レシピによりサラダ菜、バター、塩、黒コショウ、レモン汁、砂糖、ゆでたジャガイモなどを加える。山崎製パンの公開するレシピでは202kcalである。
ツナメルトサンドイッチは溶けたチーズをツナやスライスしたトマトの上に乗せ、トーストではさんだメルトサンドイッチの一種である。ツナメルトサンドイッチは、アメリカンスナックの定番メニューである。ツナボートサンドイッチはホットドッグバンズか長いロールパンを使ったツナサンドイッチである。
米国の連邦著作権法は合衆国法典第17編に収録されている。アメリカ合衆国は1989年にベルヌ条約に加盟し、1990年制定の法改正 (Visual Artists Rights Act of 1990、略称: VARA) によって、合衆国法典第17編第106A条が新たに加わった。この第106A条が著作者人格権に該当するが、視覚芸術の著作物に関するもの以外には著作者人格権を扱う規定を設けていない。第106A条(a)(1)では、自分の作品について著作者であることを主張する権利、自分が制作していない作品に著作者の名前を使用されない権利が認められており、これは氏名表示権に相当する。第106A条(a)(2)では、作品に対する各種の改変や破壊をされない権利が認められており、これは同一性保持権に相当する。但し、これらの規定にはいくつかの限定がついている。対象となる視覚芸術の範囲については、地図、広告、ポスターなどを含め多くの種類の芸術作品は同規定の視覚芸術の定義外となり、対象となる写真・彫刻・版画・絵画などの作品も、200点以上の複製が作成されていないこと、一点一点に著者の署名とシリアルナンバーが付されていることなどが要求されている (第101条)。加えて、作品を破壊されない権利は、ある種の達成として認められた作品 (a work of recognized stature) についてだけ適用される (第106A条(a)(3))。また、この権利は著作者の死亡した年まで保護され、死後の保護は実質的に与えられていない。なお、これらの権利は譲渡はできないが、放棄はできるものとされている (第106A条(e))。このように著作権法上、著作者人格権が極めて限定された形でしか認められていない点については、ベルヌ条約で保護が要求される著作者人格権は、不正競争法 (unfair competition law) のような著作権法とは別の法領域によって事実上保護されているものとして、特段の規定が置かれていないと説明されている。不正競争法では、一般に商品の出所について虚偽の表示をすることを禁じており、著作物について出所を偽って（他人のものを自分の著作物であるかのように、あるいは第三者の著作物であるかのように）表示した場合に違反となることがある。不正競争法は各州で判例法や成文法の形で存在するほか、州際取引に適用される連邦法としても存在する。連邦法としては合衆国法典第17編第22章に収録されているランハム法がこの出所表示についての規定を含んでいる。これにより、著作者人格権の氏名表示権に相当する権利が保護されることになる。また、上述の点と一部重複するが、各州の（判例法としての）コモン・ローにより、著作者の著作物に対する一般的な人格権の保護がされていると説明されることもある。このことから、著作者人格権が保護の対象とする利益につき、著作権法の枠で考えるか否かという違いがあるに過ぎず、著作者人格権を正面から認める法制と実質的に差異はないとの考え方も示されている。