1840年6月25日、メンデルスゾーン自身の指揮でライプツィヒの聖トーマス教会で行われた初演には、友人のシューマンも出席した。初演後は同地で3回演奏され、そのうちの2回はザクセン国王フリードリヒ・アウグスト2世の希望によるものであった。その後、メンデルスゾーンは声楽部分の改訂を行い同年11月に完了した。この改訂版は、同年12月3日、ライプツィヒのゲヴァントハウスで初演された。翌1841年に出版され、アウグスト2世に献呈された。
1840年6月、グーテンベルクの印刷技術完成400周年の祝典のために、メンデルスゾーンはこの交響曲第2番と男声合唱と吹奏楽のための『祝典歌』（Festgesang MWV D 4）の2曲を作曲した。後者は、通称『グーテンベルク・カンタータ』と呼ばれる作品で、1840年発表当時、作曲者自身が気に入らなかったため出版しなかった。メンデルスゾーンはその前年1839年に、イギリスの友人カール・クリンゲマンに宛てた出紙（1月1日付け）の中で、「変ロ長調の交響曲」の構想について述べており、この時点では単なる純器楽の交響曲で、現在のような大規模な作品とすることは当初考えていなかったという。しかし1839年末には作曲に着手し、1840年に記念祭を迎えた時点では、交響曲の3つの楽章はほぼ書き上げられていたという。第2楽章のトリオ部分だけは、全体が「讃歌」として発展することになった際に対位法的に補筆された。またメンデルスゾーンは「讃歌 - 聖書の言葉による交響カンタータ（Sinfonie-Kantate）」という題を自ら名付けており、「讃歌」は彼の考案で、「交響カンタータ」は友人のカール・クリンゲマンの発案である。総譜には作曲者により作品のモットーともいえるルターの言葉が記入されている。歌詞はマルティン・ルターがドイツ語訳にした旧約聖書によるが、メンデルスゾーン自身により順序を入れ替えるなどの改編を加えたという。
1906年（明治39年）に依佐美村が発足すると、1914年（大正3年）には三河鉄道（現在の名鉄三河線）が開業し、同時に小垣江駅も開業した。
小垣江村の出郷として、万治元年（1658年）に開拓された犬ヶ坪がある。戌年に着工したことで「戌ヶ坪」とも称した。幕末には分村して犬ヶ坪村が発足したが、1878年（明治11年）には再び小垣江村に合併している。
近世の碧海郡小垣江村は刈谷藩領だった時代が長い。延享3年（1746年）には池鯉鮒宿の助郷村となった。寛政4年（1792年）からは刈谷藩と陸奥福島藩の相給となり、1869年（明治2年）には重原藩領となった。文久2年（1862年）の戸数は409、人口は1,858人。1876年（明治9年）の戸数は592、人口は2,322人。1878年（明治11年）には小垣江村と犬ヶ坪村が合併し、新たに小垣江村が発足した。近代には養蚕業が盛んだった。1880年（明治13年）には明治用水西井筋が通水した。1889年（明治22年）には町村制による小垣江村が発足した。1891年（明治24年）の戸数は551、人口は2,769。
法人番号を指定する権限は、国税庁長官にある。実際の業務は、国税庁本庁の「法人番号管理室」が担当している（各地の国税局・税務署には委任されていない）。登記所に法人の設立登記を申請した場合、法人側で国税庁・税務署に対して何の手続をしなくても、国税庁は設立登記の完了から1週間程度で法人番号の通知書（法人番号指定通知書）を発送する。これは法律に基づいて国税庁が登記所（法務省）から情報提供を受けているからである。登記所の登記に基づく指定でない場合、国税庁は「法人番号の指定に関するお尋ね」に対する回答または「法人番号の指定を受けるための届出書」の内容に基づいて審査し、通常1か月程度で法人番号指定通知書を発送する。法人番号指定通知書は、国税庁長官の官印は省略されているが、マイクロ文字などの偽造防止措置が施されている。指定した法人番号を変更する手続は法令に規定されていない。ひとたび指定された法人番号は、法人の名称（会社の商号）の変更、法人の主たる事務所（会社の本店）の移転、法人の組織変更（合同会社から株式会社への変更など）などを経ても変わらない。法人格が同一である限り同じ法人番号を使用し続けるのが原則である。ただし、単独市制の際は、法人番号が変更される（2018年（平成30年）10月までに3例。岩手県岩手郡滝沢村→滝沢市、宮城県黒川郡富谷町→富谷市、福岡県筑紫郡那珂川町→那珂川市）。また、農業協同組合法等の一部を改正する等の法律（平成27年法律第63号）附則の規定により、2016年（平成28年）4月1日に全国農業会議所と都道府県農業会議が一般社団法人に組織変更した際には、組織変更後の法人に対して別の法人番号が指定された。法人・団体の解散後に同じ数字が別の法人・団体の法人番号に使い回されることはない。国税庁長官は、法人番号を指定したときは、指定を受けた法人、団体などに番号を通知するとともに、「法人番号公表サイト」で法人番号、名称（商号）、住所（本店の所在地）（基本3情報）を公表する。法人はこの公表を拒否することができないが、権利能力なき社団・権利能力なき財団は、「法人番号等の公表同意書」を提出しないことにより公表を拒否することができる。