郡上藩主青山家菩提寺として、青山幸成以下120名余りの墓がある。また、青山幸敬の墓石にはキリシタン燈籠が利用されている。その他、歌人の伊藤松軒、画家の板谷桂船・板谷桂意、儒家の川北梅山・角田青渓・角田青陵、医家の竹内玄同・竹内正信、兵学者の山脇正斎、「天狗煙草」の煙草製造販売者の岩谷松平、政治家の平松時厚・林田亀太郎、僧侶の耆山上人、レオナルド・ダ・ヴィンチ研究家の児島喜久雄などの墓がある。
青山通り（国道246号）沿いにある孟宗竹が植えられた参道を通って山門をくぐると正面に案内所がある。案内所の右手側に寺院棟があり、案内所の奥に墓地がある。
郡上藩主青山家の下屋敷が梅窓院として浄土宗の寺院になったのは、1643年（寛永20年）のことである。郡上青山家初代当主の青山幸成が病死すると、その遺体は長男幸利により下屋敷敷地内で火葬された。その火葬地に建立された寺は、寺号は幸成の法名である梅窓院殿香誉浄董大禅定門から、山号は幸成の夫人の法名から名を取り、長青山宝樹寺梅窓院とされた。その後、増上寺の中興の祖とされる在応が開山要請し、南龍が開山したとされる。江戸時代初期に町奉行を務めた青山忠成の北青山家より分立し、南青山家と称した幸成の家系は、その後12代に渡って梅窓院に埋葬された。過去帳では藩主および一族145余名の法名が確認でき、梅窓院の敷地内には南青山家にまつわる120余基の墓碑と供養塔が存在する。また、面積約27万km²の敷地内に10万余人が眠る青山霊園は、1872年（明治5年）に南青山家下屋敷跡地の南側を墓地としたもので、1889年（明治22年）に当時の東京市に移管された。平成に入り、青山通り沿いで地下鉄の便も良い梅窓院は墓地を改葬し、2003年（平成15年）には、隈研吾による設計で、ガラス張りやバリアフリーを特徴とする高さ5階、地下2階の本堂が再建された。
栗秋 正寿（くりあき まさとし、1972年8月15日 - ）は、日本の登山家。冬季アラスカ山脈登山の第一人者。冬季マッキンリー単独登頂（世界で4人目、史上最年少）、冬季フォレイカー単独登頂（世界初）、植村直己冒険賞受賞。「山の旅人」と自称。雑誌「山と溪谷」2011年5月号のインタビューにて、「アラスカはいわば、登山技術以上にキャンピングスキルがものをいう世界」と述べている。
佐伯ラーメン（さいきラーメン）は、大分県佐伯市のご当地ラーメンである。醤油豚骨系スープに太麺が特徴。店によっては豚骨と魚介のダブルスープ（魚介には地元特産のいりこダシを使用）とする場所もある。店によって差異も大きいが「佐伯ラーメンの元祖的存在」と呼ばれる「香蘭」の佐伯ラーメンは「しょっぱい。油っこい。ニンニクパウダーとコショウ多目。スープ少な目」と評されている。具材としては、チャーシューチップ、ゴマ、ネギ、モヤシが定番となっている。佐伯市では、昔から漁業や造船業といった汗をかく仕事が多い土地柄であった。加えて山が近いため、朝には海風が吹き上げて、夕暮れなどは吹きおろしの強い陸風が吹く。そのため、暖かく塩分補給を考慮した塩気が強い佐伯ラーメンが生まれたと言われている。また、他地域との交流が少なかったため、周辺地域の大分市内のラーメンや宮崎ラーメンとは異なる独自の路線になったのではないかと言われている。2013年にはラーメン評論家大崎裕史監修により明星食品からカップ麺「明星 大崎裕史の美味しさ新発見! 大分佐伯醤油豚骨ラーメン」が発売された。2013年より大崎の勧めで東京ラーメンショーに出品。2013年は総合3位、2014年は総合4位を獲得している。2014年は1万杯以上を提供した。2015年には大分県技術・市場交流プラザ佐伯が「佐伯のラーメンマップ」のWebサイトを開設し、普及活動に力を入れている。
1996年頃、創業者である鈴木慶によればソフマップの経営危機についての根拠のない噂が流れるようになったという。当初は「根拠のない噂はやがて消える」と問題視していなかったが、年末の在庫増を一部銀行から「噂の根拠」と受け取られしまい、融資の再審査が相次ぐ様になった。融資の遅れから資金ショートに陥りかねない状態が続き、やがて取引先からも条件の見直しを求める企業が現れ始めた。風評被害が実際の経営危機を呼び起こす事態にメーンバンクとの交渉や取引先企業との信頼回復など状況改善へ乗り出し、更に外部資本の導入なども検討された。1997年夏、「ソフマップは光通信からの外部資本導入に失敗したため、9月16日分の決済の目処が立たず、倒産する見込みである」という内容のパソコン通信の書き込みに端を発するチェーンメールが各所に出回り、この情報を信じた顧客が溜め込んでいた『ルピー（ソフマップが付与するポイント）』を取り付ける騒ぎが発生した。この流言による騒動は、メールで指摘された9月16日にソフマップが倒産しなかった事や、チェーンメールの内容に基本的な事実の誤り（ソフマップ本社の位置や光通信から導入しようとした資本金額など）がある事が指摘され、事実無根の内容であると公表された事から収束に向かった。とはいえ、外部資本の構想が結果として新たな風評被害に繋がってしまい、先述のルピーの一斉取り付けと併せて、結果として同社の経営に多大なダメージを与えることとなった。最終的に総合商社の丸紅による資本参加を取り付けると一転して経営危機についての噂は終息し、鈴木は「大企業の暖簾の力」を痛感したという。以後は業績の改善を目指して丸紅関連会社との提携を進める一方、無個性化に繋がっていた初心者向けの展示販売を切り上げ、再びコアユーザーに向けた店づくりへの回帰を目指した。