清朝政権下、満州族の支配する中国。その軍の武術師範をつとめる父、洪亭南に反発し家を出ていた洪熙官は、父の50歳の誕生日を祝うために故郷に帰って来た。道中、雨で流された橋をたった一人で支える怪力男に感心した熙官であったが、怪力男は彼の親切心を受け取らない。一方、満州人で総督の息子、碩托はかつて熙官と手合わせをし傷を負わされた恨みを忘れていなかった。碩托は熙官の親友である漢人高進忠を罠に陥れ、金で雇った童千斤と熙官の果たし合いを命じる。しかしその対戦相手の千斤は盲目の母のため苦労するあの怪力男。総督や碩托、父亭南の見守るなか彼との勝負に勝ったが、千斤は賭けに負けた観衆に蔑まれ家まで襲われてしまう。彼と母親に金を渡し街から送りだす熙官と仲間達。「あなたは恩人だ、これからは大哥（兄貴）と呼ばせてくれ」と感謝して親子は旅に出た。世は満州族の天下、そこでは「反清復明」を旗印に日月会と名乗る漢人の機密結社が暗躍していた。その統領赤龍に偶然出会った熙官は弟子入りを申し出るが聞き入れてもらえない。実は教練の師範とは仮の姿で、赤龍こそ父洪亭南その人であった。まもなく乾隆帝が祭祀のためにこの地を訪れるという千載一遇に亭南は妻と熙官を遠くに旅立たせることにする。それを拒否する熙官に棒術で負けたら大人しく出てゆけと告げる父。勝負に負けた熙官はその技から父親が実は赤龍であることに気が付き、旅の途中目撃した本物の乾隆帝の一行に、華々しい祭祀の場にいるのは替え玉で日月会が総督の策略にはめられたことを告げに馬を走らせる。反勢力を一網打尽にしようとする激しい戦闘で総督の息子碩托を人質にし遁走する日月会のなかには熙官の姿もあった。しかし狡猾な碩托によって目前で母を殺されまた父をも殺害された熙官は復讐を強く誓う。
タイトルになっている洪熙官（ハン・カーロ）とは、清代の乾隆年間に少林寺にて拳法を学び、洪家拳の基礎を築いたとされている。方世玉、方孝玉、方美玉兄弟や梁亚松らとともに少林十虎とも、また少林五祖のひとりともかぞえられ、「反清復明（清を滅ぼし明を復興する）」を掲げたこの時代の反清運動を支えた英雄として多くの映画ドラマで取りあげられ、数々の功夫スターが演じてきた。長らく民間伝承であるとされてきたが2014年には墓が発見されたという報道もあった人物だが、真偽のほどは不明。全30話あるドラマのうち1～5話のダイジェストを1本にまとめたDVDが日本で発売され、そこでは洪熙官（ドニー・イェン）が両親の復讐を遂げ少林寺で修行をすることを決意する場面で終わっているが、その後修行する少林寺で盟友となる方世玉（ニック・チョン）と出会い、死んだと思っていた父親との再会や、かつての親友の裏切り、秘密結社で知り合った厳詠春とのロマンスなども盛り込まれ、少林寺の焼き打ちシーンも登場、主人公カーロの人間的成長と反清運動を軸としたアクションドラマが展開する。
社会保障とその他一切の課税所得（給与、自営、利子、配当、課税繰り延べ資金からの引き出しなど）の合計収入が一定額（2013年現在、社会保障受給額の半分とその他の所得の合計が単身者で年間34,000ドル、夫婦の合算申告で年間44,000ドル）を超えると、社会保障収入の最高85%も連邦所得税の対象となる（ただし非居住者の外国人については常に85%が課税対象――多くの国では租税条約により控除対象）。これらの所得には、通常401（k）や通常IRAのような課税繰り延べ老後資金の取り崩しも含まれるが、Roth 401（k）やRoth IRAのような非課税老後資金の取り崩しは含まれない。社会保障収入そのものが更に社会保障税の対象になることはない。州の所得税は州により課税する州としない州がある。他に所得があっても支給額そのものが減額されることはないが、例外が二つある。一つは上記「支給年齢」で記した満額支給年齢（FRA）以前の受給の減額。2015年現在、FRA以前に受給しながら得た所得金額の15,720ドルを超える分の所得2ドル当たり1ドルが支給金額から減額される（FRAになる年度に限り誕生日以前の所得の41,880ドルを超える分の3ドル当たり1ドル減額、2015年現在）。もう一つの例外はWEP（Windfall Elimination Provision、タナボタ排除条項）と呼ばれる制度で、外国の公的年金など社会保障税の対象とならない過去の所得に起因する年金所得のある場合、62歳あるいは障碍者になった年の前年までに一定額以上の社会保障税の対象となる所得を得た実績が30年未満であると、生年と一定額以上の社会保障税対象所得を得た年数によって上記支給金額の計算の「平均補正月収額（AIME）の最初の826ドルの90%」の「90%」の部分が前記「一定金額以上の所得実績の年数」の30年からの不足年数1年あたり5%ずつ、実績年数20年以下の場合の最低40%（=90%-（30-20）×5%）まで減少し、「満額」である90%の場合に比べて2015年現在最高月額413ドル（=826×（90%-40%））減額される（FRA＝満額支給年齢から受給開始の場合。繰り下げ受給では加算額の分だけ減額上限も増える）。例えば、社会保障と日本の公的年金（老齢厚生年金など）を併せて受給する場合、日本の公的年金受給額の一部が社会保障から減額されることがある。これは、前述のように社会保障の目的が老後の所得保障であり所得の再分配であるという理由による。ただし減額は外部年金額の1/2を超えることはない（為替レート変動などの影響は不明）。このWEPの減額は社会保障税の対象とならない過去の所得に起因する年金所得にのみ適用されるので、日本の公的年金でも老齢基礎年金部分は該当しない。