『東京』代表とオーナーはチーム会議で正直に実情を語る。素直に聞く選手達であったが、今後の監督代行を選ぶ際になって驚くべきことが起こった。ベテラン選手らの主導で、現役選手・コーチの投票により指揮者を選ぼうというのだ。雲の上ほどの目上の者（オーナー）に対して「負けるにしても、納得できる戦いをしたい」と談判する選手らに対して、オーナーは「決定権はこちらにあるが、結果は一応参考にはしよう」と約束する。その結果は圧倒的な大差で、「立花監督代行」。プロの選手やコーチは、立花こそが桂監督の用兵法を受け継ぎ実践してくれる唯一無二の存在だと理解していたのだ。このめざましい結果をさすがの強面オーナーも無視することは出来ず、第四戦以後の監督代行は立花となる。この事態に最も衝撃を受けたのは当の立花である。披露記者会見で疲労困憊となり、なによりもこれからの不安と重圧に悩まされて部屋に帰った彼であったが、そこに救世主が現れる。「男の中の不安とか迷いとかを吸い取って養分にかえてやるのが女の役目だって、いつかパパに聞いたことがある」と暗闇の中で囁いた少女は、桂の一人娘比奈子。一人称が「おれ」というはっちゃけた少女は実は立花に恋慕の情を抱いていた。比奈子がそのとき初めて見せた純情に感動し、立花は彼女を優しく激しく抱く。目が覚めた時、彼女の言葉は本当になっていた。一切の迷いが吹っ切れた立花は、第四戦を確実に勝つための作戦を思いついていたのである。
スタジアム内で行われるフェアプレーをよそにして、場外ではさまざまな動きがあった。まずは矢田貝が、吉本キャップとは別の意味でプロ野球世界に影響力をもつ評論家「林センセ」に頭を下げ、大阪の賭け屋のアジトを教えてもらった。そのアジトであるバーを張り込んだ彼ら（比奈子を含む）が発見したのは吉本であった。そして、病院に確保されていたはずの「桂監督」が何者かとすり替えられていた。さらには、竹山監督代行が大阪の宿舎から書き置きを残して姿を消した。実は「桂監督」の消失は矢田貝チームの計略である（下手に目を覚まされるとまた犯人団に狙われると想像したため）。しかし竹山の失踪の理由は矢田貝には理解できなかった。それでも、矢田貝はその失踪現場で、椅子の上に竹山がいつも着ていた着衣が残っているその雰囲気が、まさに桂監督失踪現場の東京タワーと同じであることを悟り、二人の失踪が同じ意思を持つ者によって行われたことを予想した。
歴史上で勢力圏の存在を如実に見て取れる例が、19世紀後半から20世紀初頭までの中国である。この時代、イギリス、フランス、ドイツ、ロシア（後には日本）が中国の大部分を勢力圏とし、事実上の支配下に置いていた。これは、19世紀以降に列強が中国（清）に対して軍事力を背景に不平等条約を押し付けたり、極端に長期にわたる租借契約を結ばせたりした結果である。1897年12月、ドイツ皇帝ヴィルヘルム2世は中国における列強の勢力圏争いに加わり、植民地を獲得する意向を示した。 ドイツは膠州湾を租借地として得る（膠州湾租借地）とともに、山東省の鉱山採掘権や鉄道の所有権などを獲得し、この地域を勢力圏におさめた。これに対しロシアは従来外モンゴル及び新疆で有していた貿易時の免税特権に加え、遼寧省、吉林省、黒竜江省でドイツの例に似た経済特権を獲得した。同様にフランスが雲南省、広西省および広東省を、日本が福建省を、イギリスが長江流域およびチベットを勢力圏とした。イタリアも浙江省を得ようとしたが、これは清政府に阻止された。なおこうした勢力圏は、一部地域を除いて完全な支配権を獲得する租借の取り決めなどは結ばれていなかった。1902年には、イギリスの保守党議員ウィンストン・チャーチル（後の首相）が「我々は中国人を手中に収め、統制せねばならないであろう。」「私は完全な中国分割を確信している」「アーリア人種は勝利する運命にある」などと演説している。ロシアは勢力圏とした地域を軍事占領し、法と学校制度を敷き、鉱業・林業の特権を独占し、植民を行ったうえに、清の了解を得ぬままにいくつかの都市に行政機構を設立したりした。 分割に参加した列強およびアメリカは、公式には清の領土とされている地域でも構わず法廷や警察を置き、自前の商法を敷き、道路や線路を整備し、軍艦を配備したりした。ただし、清の各地方政府は列強の蚕食に根気強く抵抗し続けた。こうした構造は、第二次世界大戦後に終焉を迎えた。1899年9月6日、アメリカ国務長官ジョン・ヘイが列強諸国（フランス、ドイツ、イギリス、イタリア、日本、ロシア）に対し、中国の領土と政治の統一性を支持したうえで条約港の自由な利用を妨げないことを宣言するよう要求した。アメリカは他の列強が中国に広大な勢力圏を確保したことに危機感を覚え、巨大な中国市場に参入する手立てを失うことを恐れていた。これは1900年以降の各条約で「門戸開放政策」、と呼ばれるようになるが、それでも列強各国の利権拡大を狙う動きは衰えなかった。アメリカもまた、後の1917年に日本の勢力圏を認める石井・ランシング協定を結ぶなど自己矛盾を抱えていた。1910年、イギリス、フランス、ドイツ、アメリカ（後にはロシアと日本）は、門戸開放政策を無視して中国の抱える借金を一括して管理する銀行組合を結成した。これにより列強は互いに傷つけあうことなく利益を吸うことが出来るようになった。この団体は中国の税収の大部分を支配し、袁世凱の中華民国政府には一部だけしか流されなかった。