1937年に東京帝国大学工学部機械工学科を卒業し、日産自動車に入社。1954年に同社初代造形課課長となり、ダットサン・110/210系(1955年発表)及びその後継車である初代ブルーバード(310系)(1959年発表)をデザインした。1956年には110の改良型である112型のデザインで毎日工業デザイン賞を受賞する。両車のデザインは共に虚飾が無く、シンプルで機能的なことが特徴であった。1959年に日産自動車を退職。なお、佐藤が退職した後の日産はイタリアの巨匠デザイナー・バッティスタ・ピニンファリーナに(二代目ブルーバード(410系・1963年発表)二代目セドリック(130系・1965年発表))のデザインを託したが、いずれのモデルも好評を得ることは出来なかった。佐藤はその後フリーランスに転じ、トヨタ・スポーツ800のプロトタイプ(戦闘機のキャノピーのようなドア兼用のスライド式ルーフが特徴・1962年発表)などのデザインを手がけた(生産型はトヨタ自動車社員の長谷川龍雄のデザイン)後、自動車から離れ、晩年はソニーの顧問デザイナーの立場にあった。本業の傍ら、イミターチオ・セシリのペンネームで1960年代半ばのカーグラフィックに1920年代の車の記憶をイラストレーションと文章で綴った「ヴィンテジ・カー見聞録」を発表、1975年には定価65,000円限定800部の豪華本「CLASSIC CAR 1919-1940」を出版し、続いて1978年には「栄光のヴィンテジ&サラブレッド」(いずれも番町書房刊)を刊行した。英国車ジャガーの愛好家としても知られた。昭和女子大学教授の佐藤潔人は子息。
佐藤 章蔵（さとう しょうぞう、生年不明 - 1981年7月12日）は日本の工業デザイナー。若い頃から自動車の造形美に魅せられ、第二次世界大戦前から東京の街頭で多くの名車・珍車を撮影していた。
SISGrassと類似のハイブリッド芝商品に、デッソスポーツシステムズ社のデッソ・グラスマスターがあるが、両者は人工繊維の素材が異なっている。デッソ・グラスマスターは、強度や耐久性に優れているという理由からポリプロピレンを、一方SISGrassは、柔軟性と耐久性、皮膚親和性に着目し、ポリエチレンを採用している。またSISGrassのために、独自開発された人工繊維MN Ultraは、FIFA及びWorld Rugbyの認可を受けている。
日本では、ヴィッセル神戸が2016年10月に神戸市西区にある練習場（いぶきの森練習場）で SISGrass の試験施工を行い、Jリーグによる実証実験、第三者機関によるフィールドテストを経て、2017年7月の日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）理事会で2018シーズンよりヴィッセルの本拠地であるノエビアスタジアム神戸のハイブリッド芝ピッチ内敷設を承認。フィールドテストでは「当該ハイブリッド芝は、安全性および質の点において、天然芝と同等であることが確認された。なお、今回の実証実験の成功要因は、グローイングライトや地温コントロースシステム等、天然芝育成環境の確保によるところが大きいと推察される」との総評を与えている。また、ラグビーワールドカップ2019の開催地にもなった東京スタジアム（味の素スタジアム）にも2019年に導入されている。日本総代理店は神戸市須磨区に本社を置く株式会社K2K。
プーチン大統領就任にともない、政権と新興財閥の蜜月状態は、変化が生じることとなった。プーチンは、テレビを始めとするマス・メディアを保有し政治的影響力を行使して政権と対立関係にある新興財閥に対しては抑制策を取った。2000年6月13日、ロシア検察当局は、ウラジーミル・グシンスキーを詐欺などの容疑で逮捕した。これを手始めとして、7月11日には、ガスプロムに対しては、財務関係資料提出を要求。ルクオイルに対しては、脱税容疑で捜査を開始。インターロスに対しては、ノリリスク・ニッケル株取得の際の違法性を指摘するなど、矢継ぎ早に捜査を展開していった。グシンスキーやボリス・ベレゾフスキーらは、こうして壊滅的打撃を受けることとなった。しかし、一方で政権と新興財閥は、ボリス・ネムツォフの仲介で円卓会議を開き、席上、プーチンは、エリツィン時代のような財閥の政治介入は容認しないことを告げた。こうして新興財閥の大部分は、本来の業務である実業に専心することとなった。ただし、2003年プーチン政権は、石油会社ユコスのミハイル・ホドルコフスキー社長に対し圧力を強めていった。これは、ホドルコフスキーが、政権批判を強め、野党に対して資金援助を増強していったことと、政権が望まないユコスを中心とする石油資本の合併を企図したためである。プーチン大統領を始めとする政権内のシロヴィキは、政治的脅威となる新興財閥に対しては、これを容赦なく抑圧する方針を掲げる一方で、政権に忠誠を誓った財閥とは関係を深めており、新興財閥の政治的影響力は、シロヴィキと相互補完的な形で依然として残っていると言えよう。2007年から始まった世界金融危機で、多くの新興財閥が没落の危機に瀕した。プーチン政権は、政府の資金でどの新興財閥を救済するかを選定。選定された財閥は生き残ることが出来る（但し、政府のコントロール下に置かれる）が、選定されなければ容赦なく没落してゆくという過酷な状況下に新興財閥は置かれた。しかし、2010年に入って石油や株式市況の改善、そして何より政府の富豪救済策もあって財閥たちは息を吹き返した。これは専門家の予想を裏切った形となった。ただし、財閥が政府に従順であることが重要なのには変わりはない。2014年クリミア危機で新興財閥のアルカディ・ローテンベルクらプーチンに近しい親友や側近が経済制裁を受けた際にはローテンベルク法を通して補償を行い、またしても息を吹き返した。キリル・シャマロフなどプーチンの親族が富豪化するなど政商が実権を取り戻しつつあるともされている。2018年4月に米国のドナルド・トランプ大統領は「混乱や憎しみの種を撒く勢力」としてプーチンに近しいロシアの新興財閥などに対する制裁を発表した。