1954年、コーン・エクスチェンジ・バンク（Corn Exchange Bank）を買収した。1967年、チェース・マンハッタンとモルガン・ギャランティ・トラスト、そしてシティ・バンク・オブ・ニューヨーク（現シティグループ）を伴い、アナコンダ銅鉱山会社に総計8000万ドルを協調融資。1969年2月、ソウル・スタインバーグ（Saul Steinberg）のリースコ（Leasco Data Processing Equipment Corporation）から敵対的買収を仕掛けられた。リースコはメインバンクがファースト・ボストン（現クレディ・スイス）だった。ケミカルは事前に買収を察知していたばかりか、傘下のミューチュアルファンドがリースコ資本の27％以上を握っていた。プライスウォーターが防衛策を立案し、元イングランド銀行理事のジョージ・ボルトン（George Bolton）がリースコのボイコットを約束した。パワー・コーポレーション（Power Corporation of Canada）のミューチュアルファンド（Putnam Investments）などがリースコの株を一斉に売り払い、買収計画を混乱させた。PCCは後にグループ・ブリュッセル・ランバートの株主となる独占体である。防衛が成功した礼状としての祝電は、AT&T・デュポン・USスティール・シアーズ・IBM等の重鎮へ打たれた。その中にはメロン財閥の牙城ピッツバーグで財を成したヘンリー・ヒルマン（Henry Hillman）がいた。ユダヤ人のソウルは自身がエスタブリッシュメントの一員であると思っていたが、裏切られた。
1853年、ケミカルはニューヨーク手形交換所（New York Clearing House）の設立メンバーとなった。1857年恐慌にあっても銀行券を兌換したので「古金塊」とあだ名された。しかし他行の窮状には冷淡であったので、一時は手形交換所から締め出された。南北戦争の間に預金総額を劇的に増やして、1871年までに600万ドルを超えた。1865年からは国立銀行法（1865年）の営業特許を得ていた。内容は特権的で、他の国立銀行の準備金を預かる立場となったのである（Federal Chemical National Bank of New York）。ケミカルの優位性は1907年恐慌までに失われた。1929年、ニューヨーク州が国立銀行法よりも広くトラストを認めるというので会社形態を改めた（Chemical Bank and Trust Company）。ケミカルは世界恐慌にあっても預金総額を1941年まで増やしつづけた。1934年アイビー・リーが証言したところによると、彼がIG・ファルベンインドゥストリーのマックス（Max Ilgner）からもらった最初の年金給付45000ドルは、IGケミー名義でケミカルの投資信託（New York Trust Company）へ預託されていた。1945年10月ごろ、日本が貿易するのに使われる外貨中心の対外決済資金をアメリカ陸軍省がケミカルに預託した。この決済資金は後にSCAPへ移管され、手続が1951年8月末には完了した。SCAP勘定の預金口座は次の各行（いずれも東京支店）へ開設された。すなわちニューヨーク・ナショナル・シティー、バンカメ、チェース・ナショナル、香港上海銀行、チャータード、和蘭銀行、蘭印商業銀行である。このうちバンカメとチェース・ナショナルを除く5行の財産は日銀の管理下にあったが、1951年12月24日までにすべて返還された。ケミカルはロビー団体のアメリカ対日協議会と関係していた。
1823年に創業されたニューヨーク・ケミカル・マニュファクチャリング（The New York Chemical Manufacturing Company）は化学工業会社であったが、翌1824年4月に金融業務へ参入、子会社としてケミカル・バンク・オブ・ニューヨーク（Chemical Bank of New York）が設立された。最初の頭取はバルタザール（Balthazar P. Melick）で、二代目がジョン・メイソン（John Mason）であった。1844年、親会社の営業特許が切れてケミカル・バンクもそのまま清算された。1838年の銀行法に合わせてケミカル・バンクだけが再興されたが、1851年までに会社財産をあらかた売り払って株主に配当した。
公害の発生だけで即裁判となるのではなくて、戦後の高度経済成長期は日本全国でコンビナートによる大気汚染があり、公害問題は存在していた。四日市市以外の地域では神奈川県川崎市の川崎公害があった。昭和30年代から、国家政策に基づいて京浜工業地帯の一部である川崎市臨海部に石油化学コンビナートが建設されて、東京電力により火力発電所が設置されて、日本鋼管製鉄所も稼働していた。川崎市臨海部のコンビナート工場群からの大気汚染物質の排出に加えて、昭和40年代以降のモータリゼーションによる自動車交通量の急増が加わり、川崎区・幸区を中心として激甚な大気汚染が出現した。川崎市で川崎ぜんそくと呼ばれる健康被害が発生した。その他の大気汚染による昭和時代戦後期の公害として、岡山県の水島臨海工業地帯にも水島コンビナートの汚染物質によって大気汚染が拡大した公害があった。他には阪神工業地帯の阪神地域で発生した西淀川公害訴訟などの大阪公害や首都圏にも大気汚染が発生する環境問題があった。なぜ四日市ぜんそくだけが他の地域と比べて特に問題となったのかと云う疑問があるが、中京工業地帯の一部である四日市市特有の政治的な地域事情がある。四日市コンビナートを誘致した平田市長は、公害患者への医療費無料化などの政策で公害対策を真面目に行なっていた。四日市市と塩浜地区を中心とする公害患者の関係は良好であった。平田佐矩市長の死後に四日市市長となった九鬼喜久男市長が「今は石油化学産業の時代で、工業化と化学のおかげで今の日本がある。私は四日市市長として四日市の工業化をもっと進行させる」として四日市市議会で表明した。公害対策を真面目に取り組まず「工業化のために四日市市民に少々犠牲が出ても良い」と発言して公害患者や塩浜地区民と対立した。九鬼喜久男四日市市長の公害対策の不備による政治問題化が四日市公害裁判の要因であり、訴訟の大きな引き金となった。