後半部分には、天皇を「最高の殺人者」呼ばわりしている、中国人が通州事件などで行った特有の残虐行為を日本軍が行ったことに摩り替える描写があるという指摘がある。また『産経新聞』はコラム「産経抄」（2013年8月24日付）で、「ジャンプで連載が打ち切られると、ゲンは、日本共産党系雑誌に、そこも打ち切られると日教組系雑誌に掲載された。根拠のない日本軍の“蛮行”や昭和天皇への呪詛（じゅそ）がてんこ盛りになったのもこのころである」と指摘している。
2007年、フジテレビが『千の風になって ドラマスペシャル』の第3弾として企画・制作し、同年8月10日の「金曜プレステージ」と8月11日の「土曜プレミアム」で2夜連続で放映された。『はだしのゲン』のテレビドラマ化は本作品が初めてである。テレビ大分では前編は同時ネットで放送されたが、後編は編成の都合上、11日深夜（12日未明）0:55（3時間55分遅れ）から放送された。またテレビ宮崎でも前編は編成の都合上、11日13:00 - 14:52に放送し、後編は同時ネットで放送された。原爆投下前の広島市街地を広島県福山市と佐賀県武雄市にオープンセットを作って撮影が行われた。また、茨城県高萩市の工場跡地にオープンセットを建て、原爆投下後に廃墟となった広島市街地を再現した。また、浩二が海軍に出征する時の蒸気機関車のシーンは静岡県の大井川鐵道で行われた。駅舎全景はJR九州鹿児島本線門司港駅を使用。原爆爆発直後の爆風による破壊シーンはCGで表現されている。物語は浩二の帰還までのストーリーをベースに、エピソードの大幅な整理をしつつ原作の流れにほぼ忠実に展開されたが、時間の都合により次兄の昭や隆太軍団などの一部登場人物の省略や、中岡英子の描写など中沢の自叙伝からの一部引用が行われた。原爆投下時の惨状は原作者である中沢から「アニメ映画版のように凄惨な表現にして欲しい」旨の要望があったが、全国放送でのゴールデンタイムでの放送のため、全年齢の視聴者が鑑賞出来るように配慮され、目を背けない程度の描写に留める形で製作された。本作品では、冒頭とラストには現代の広島平和記念公園を舞台に老年期になった中岡元が登場し、年老いた元が平和公園を訪れ、自らの過去を回想する形で物語が進行していくように表現がなされている。老年期の中岡元が登場するのは原作・映画・アニメを含めて本作品が最初である。視聴率は関東地域で前半18.2%、後半20.5%を記録した。2008年1月25日にDVDが発売された。
『はだしのゲン』が初めて実写映像化された作品である。製作・脚本・監督は3作品とも現代ぷろだくしょんの代表だった山田典吾。原作に添った形で脚本が書かれているが、主要な登場人物を演じる俳優やスタッフが各作品ごとに大幅に入れ替わっており、シリーズ物としては共通性を欠いている。シリアスで真面目なシーンに突然意味不明なギャグやコメディが挿入されている（ゲンと隆太が、政二の絵のモデルになった際、『おそ松くん』のイヤミのギャグである「シェー!」のポーズを取る。3作目では、オープニングをミュージカル風にするなど）作品になっている。またタモリや赤塚不二夫・公開当時人気があったクシャおじさんなど多くの著名人・話題を集めた人物がカメオ出演している。
ゲンの家族の「中岡」の姓は、ゲンの父親大吉（中沢の父親がモデル）と同様に「生まれ変わった日本」を見ないまま坂本龍馬とともに暗殺された中岡慎太郎に因んでいる。
被害の拡大を防ぐために、地震や津波の情報を迅速に伝達することも重要とされる。日本では、国内4,000地点以上に網羅された観測網により微小地震や震度を自動収集していて、気象庁が発生後数分以内での速報を行い、NHKと民間放送事業者がテレビ・ラジオで国民に広く伝えている。観測された震度の大きさによって報道体制を変えており、受け取る側でも、警察・消防・内閣などの公的機関が震度の大きさによって対応を決める。なお、NHKを中心とした一部のテレビ・ラジオでは津波警報発表時に受信機を強制起動する緊急警報放送を行っているが、普及率は低い。それ以外にも、同報系市町村防災行政無線により屋外スピーカーで津波情報や地震に対する警戒を広域に呼びかける手法も、屋外にいる者に発する主要な警告手段として広く用いられる。特に早急な避難が必要な津波の場合には、消防・消防団・警察などが地域を巡回しながら緊急車両のサイレンや拡声器などで避難を呼びかける。また、感震計により強い揺れを観測した際に自動的に警告を発する手法もある。なお、観測網が整備されている場合に可能な地震の揺れが到達する前の対策（地震警報システム）として、日本では鉄道でのユレダス、テレビ・携帯電話・専用受信機などでの緊急地震速報が運用されている。これと似たシステムが、アメリカ・カリフォルニア州南部やメキシコ・メキシコシティ周辺部でも運用されている。また、常時インターネット環境にある場合に効果が高いP2P地震情報などもある。大地震直後の電話などの通信の混雑への対策として災害用伝言ダイヤルの設置などが行われている。携帯電話等においても災害用伝言板サービス等の同様のウェブ上サービスがある。自治体や民間が協力して臨時災害放送局を設置し、被災者への情報提供が行われた例もある。また1990年代から普及したメール、掲示板、2010年代に普及したリアルタイム・ウェブ（SNSやブログ・ミニブログなどの、誰もが即時発信即時共有できる情報）は生活情報や被災情報のやり取りに活用されていて、情報伝達の高速化をもたらした。しかし、震災後には情報が錯綜したりデマ・流言が発生しやすく、一定の社会的信頼を有する報道機関に比べると口承・インターネットの信頼性は低いため、災害時においては各人が情報の真偽を見分けるメディア・リテラシーの必要性が高まる。東日本大震災の教訓から、津波避難の一助としてスマートフォン・カーナビゲーション・デジタルサイネージなどに避難経路を表示し、オフライン利用を目指す取り組みもある。