その後都心のドーナツ化により、児童の減少傾向が目立つようになった。そのため難波・元町2小学校の統合が具体化した。1984年に統合が正式決定した。統合校の校名は大阪市立難波元町小学校とすることが、1984年5月に正式決定した。制服などの検討が加えられたのち、1985年4月1日付で大阪市立難波元町小学校が開校した。難波元町小学校敷地は、旧元町小学校のものを転用した。旧難波小学校跡地は、1986年8月から1988年3月まで大阪市立南高等学校の校舎建て替え工事に伴う仮校舎として利用された。その後大阪市立浪速スポーツセンターが建設されている。
1947年の学制改革により、元町国民学校は大阪市立元町小学校となった。その後地域の復興により児童数が増加したため、1952年に旧塩草国民学校敷地に塩草分校を設置した。さらに2年後の1954年には塩草分校が独立し、塩草小学校として再開校している。また稲荷国民学校については再開はならず、その後正式に廃校となっている。稲荷国民学校跡は市営住宅になっている。難波小学校の校舎は休校中、東洋紙業の工場に転用された。大阪市は1946年、将来の払い下げを前提に同社に敷地を貸与した。一方で地域の復興で地域住民が増加し、それに伴って就学児童数も増加したことで元町小学校の設備が狭隘となり、学校再開要望が高まった。そのため難波小学校の学校敷地返還を求める要望が地域から出た。1953年8月、旧難波小学校敷地に元町小学校難波分校を設置することを決定した。しかし東洋紙業はすぐに立ち退けず、一部教室のみを明け渡す形で、1954年6月15日に3年生・4年生合わせて5学級の分校・大阪市立元町小学校難波分校として再開した。その後1956年4月1日付で大阪市立難波小学校として復興している。難波小学校復興の際、戦前の難波小学校校区だった浪速区元町4丁目・5丁目および東神田町（現在の元町2丁目・3丁目）については、国道26号の横断の交通面を考慮して元町小学校校区へ残る形となった。難波小学校再開後も、東洋紙業はしばらく難波小学校敷地に同居していた。東洋紙業は1962年までに敷地を完全返還し、戦災の影響で廃校（立葉小学校に統合）になった、旧芦原国民学校跡の払い下げを受けて移転している。
浪速区は太平洋戦争で甚大な空襲被害を受けた。難波国民学校は1945年3月13日の第一次大阪大空襲で半焼し、また元町国民学校は1945年6月15日の第四次大阪大空襲で半焼している。校区も甚大な被害を受けている。1945年の終戦直後、地域の人口は戦前（1944年2月）と比較して約95%減少した。戦災の影響で、区内では終戦直後に小学校の大幅な統廃合がおこなわれた。1946年4月1日付で難波国民学校・塩草国民学校・稲荷国民学校の3校が休校し、元町国民学校へ統合している。
1941年には国民学校令が出され、従来の尋常小学校・高等小学校は国民学校へと改編された。この際に難波地区の各校では、校名に付いていた「難波」の冠称は廃止され、「難波○○尋常小学校」から「○○国民学校」へと改称した。難波元町尋常小学校は元町国民学校へと改編された。一方で難波新川尋常小学校は、所在地の当時の地名・新川町から取った新川ではなく、難波国民学校の名称を採用した。大阪市では1944年秋以降、全市の国民学校を対象に学童集団疎開が実施された。疎開先は当時の22行政区各区ごとに指定され、浪速区の学校には滋賀県への疎開が割り当てられた。難波国民学校児童は滋賀県栗太郡老上村（現在の草津市）へ集団疎開を実施した。また元町国民学校児童は滋賀県野洲郡野洲町・祇王村（現在の野洲市）、守山町（現在の守山市）へと集団疎開をおこなっている。
娘核種も放射能を持つとき、放射性物質の放射能の減衰は単純な時間的な指数関数的減少とは異なり、親核種と娘核種に関する連立微分方程式を立てなくてはならない。一般に、娘核種の半減期が親核種の半減期よりも長い場合、時間とともに親核種が崩壊してゆくため、娘核種のみが残ることになる。また逆に、娘核種の半減期が親核種よりも短い場合、放射性平衡 (radioactive equilibrium) と呼ばれる平衡状態が成立する。放射性平衡が成り立つときは単純な結果を得ることができる。たとえば放射性物質Aが崩壊してB、Bも放射性物質であり、これが崩壊してCになりこれは安定核であったとすれば、それらの任意の時刻tにおける量は連立微分方程式によって表される。これを逐次崩壊という。容易に拡張されるように、プルトニウムなどの3つ以上の崩壊系列をなす核種ではn番目の放射能の量はで与えられることが推測できるが、ここではおもに三段階の崩壊の場合についてのみ述べる。ここでAのみがあった状態で初期条件 t = 0 を与えれば明らかに、Aの量がそのまま初期値であり、2番目以降はゼロであることは明らかである。Aの初期値をN₀とおけばそれぞれの任意の時刻の放射能はで与えられる。ここで、Aは単調減少であり、B、C等は最初は増加するものの平衡に達すると減少へと転ずる。AよりBの崩壊定数が大きい、すなわち λA < λB十分大きな時間 t が経過すればすなわちBのほうが早く減少するゆえ、Aの量のほうがBのそれよりも多くなるため、Bの任意の時刻の放射能の公式でBの量をゼロとおいてのように近似できるわけであるが、これこそが過度平衡である。さらに、Aの半減期が圧倒的に長く、λA ≪ λB といった状態では適当な時間が経過するならばと崩壊率が等しくなる。存在比は上記式よりがただちに得られる。これを永年平衡または永続平衡という。