この彗星は1892年11月6日、アンドロメダ銀河の定期観測を行っていたホームズによって発見された。グリニッジ天文台のエドワード・ウォルター・マウンダー、イングランドのウィリアム・ヘンリー・マウ、ブラムリーのキッドらがこれを確認した。11月8日にはエジンバラのトーマス・デーヴィッド・アンダーソンによって、11月9日にはマッケイ（オーストラリアのクイーンズランド）のジョン・エウェン・デーヴィッドソン（1889年7月19日にC/1889 O1（クイーンズランドで発見された最初の彗星）を発見した人物）によってそれぞれ独自に発見された。初期の概算軌道は、ハインリヒ・クロイツとジョージ・サールによってそれぞれ独自に計算された。改良軌道は近日点を通過したのが6月13日だったこと、公転周期が6.9年であることを示した。これらの計算によって、この彗星はビエラ彗星の回帰ではないことが明らかになった。1899年と1906年にもこの彗星は観測されたが、その後は行方不明になっていた。ブライアン・マースデンによるコンピューターを用いた予測に基き、1964年7月16日にアメリカ・アリゾナ州フラグスタッフのアメリカ海軍天文台でエリザベス・レーマーが再発見し、それ以降はすべての回帰で観測されている。
1456年（康正2年）以降の蝦夷との戦いにより、のち100年間は和人の住居者は居なかったが、『明治19年各村聞取書』の中では、鍛冶村開祖は1579年（天正7年）に陸奥国三戸郡三戸町より兄弟2人が移住して鍛冶を始め、その後1582年（天正10年）に小柳善右衛門が津軽地方より移住したとしている。函館市史では16世紀後半から17世紀後半にかけて津軽、南部地方から直接あるいは一度箱館から戸井付近の海岸線に居住し、後に移住して来たことが推定されているとしている。1902年（明治35年）4月1日、龜田村、神山村、桔梗村、石川村と併せて、北海道二級町村制施行し龜田村の一部になった後、1962年（昭和37年）1月1日、龜田村が町制施行して亀田町、さらに1971年（昭和46年）11月1日には市政施行をし亀田市の一部になったが、1973年（昭和48年）12月1日、亀田市が函館市に編入合併したことにより現在函館市の一部となっている。
松倉川水系支流の鮫川の上流に当たる村である。旧村名は鍜冶屋村で、地名に関係する記載がある最初の文献は『新羅之記録』で、「志濃里の鍛冶屋村に家数百有り」と記されている。1786年（天明6年）の蝦夷拾遺には鍜冶村の名前が使われている。元々の村域はとても広かったようで、函館市史によると、当時の記録や地図は主として海岸部より記載されていないために「志濃里」の地名は海岸地域に限られるように見られるが、鍛冶屋は潮風を嫌い、良質の水が必要なことから主に内陸に住むことと後代の鍛冶村の位置を考えると、現在の函館市志海苔町から鍛冶町、神山町の一帯を示すものと思われているとしている。また、神山三００年誌によると現在の日吉町、さらに湯ノ川まで含まれていたようであるとしている。
中岡 みずえ（なかおか みずえ、1958年1月22日（61歳） - ）は山陰で活動しているローカルタレント。島根県飯石郡赤名町（のち赤来町、現：飯南町）出身。血液型はA型。
経団連は、会員企業が政治献金を行う際の政策評価基準となる「政策評価」を年度毎に発表している。税財政など複数の項目に対し最も評価が高い「A」から最も評価が低い「E」まで、アルファベットでランク分けされているのが特徴である。以前は共産党などの少数政党の評価もしていたが、最近は自民党と民主党の評価のみを発表している（共産党は財界団体が政党を比較評価すること自体を非難し、財界が金で与党を支配している実態があらわになったものだと主張している）。2007年度の政策評価は自民党は去年と代わらず高い水準だったが民主党への評価は6項目で評価が下がるなど、大幅ダウンとなった。特に民主党の雇用、労働政策には「ホワイトカラーエグゼンプションに絶対反対の立場をとっており、労働者の均等待遇原則や有期契約の規制強化等を盛り込んでいる」と激しく批判しており評価も「D」という低いものだった。また、2007年2月23日に行われた衆議院予算委員会の中で共産党の佐々木憲昭は、経団連が自民党に対し2004年に22.6億円、2005年の25億円の政治献金をしていると述べ自民党に対する政策評価表の中にある「A」の数と献金額が比例して増えている事から「経団連の言いなりになればなるほど献金額が増えている」「官邸が経団連に直接支配されている」と批判している。元民主党代表の岡田克也も、「政策の合致度によって、献金額を決めるのは贈収賄の問題になりかねない、かなりきわどい問題だ」「経団連という1つの経済界の団体が、そういう形で各企業の政党に対する献金について、いわば介入をするというやり方が、決して良いとは思わない」と批判している。2010年3月8日、この“政策評価に基づく献金”を取り止め、各企業ごとの自主的判断に任せる旨の声明を出した一方で、アメリカ合衆国などを参考に、個人献金の拡大策を検討し、政府に働きかける意向を示した。しかし前述の通り、2014年9月に再び政策評価に基づく献金を再開すると発表した。