健康の維持増進、病状の改善、ニンニクやスッポンなど滋養強壮、痩身、様々な効能効果が強調される。2004年の「健康食品に係る制度のあり方に関する検討会」では、表示への規制も強く曖昧な表示や誇大広告も増えているとされ、こうした情報提供の歪みを是正し食品の機能を十分に理解できるような信頼できる正確な情報提供が求められるという方向性が示された。また、表示のための科学的根拠のレベルが高すぎることについても「条件付き特定保健用食品」の制度が示された。厳格な科学的証拠がある場合にしか表示ができないことも、曖昧な表示が氾濫する一因であるとされた。そして、食品の機能に関する表示の信頼性が高まっていくことによって、国民の健康づくりに寄与されることが期待されるという方向性が示された。さらに、食育の観点から、食品の機能や用法に関するデータベースが活用されるべきであるとされ、厚生労働科学研究費補助金によって国立健康・栄養研究所が健康食品に関するデータベースを公開している。健康食品に関するデータベースを作り国民に広く普及させるという意見に基づいて、消費者の立場に立った科学的な根拠のある情報の公開がなされている。2006年、OTOで「消費者にとってより判り易いサプリメントに係る情報提供の推進」として国立健康・栄養研究所のデータベースの紙媒体等への情報提供手段を整備することが決定された。
一般的に、通常の飲食物の形態をとるほか、粉末や錠剤やカプセルなど医薬品と似た形態のものも多い。ビタミンなどの栄養素や動植物の抽出物を補給するものはサプリメントとも呼ばれる。錠剤やカプセルなど医薬品類似形態のものは1971年より販売が禁止されていたが、2001年、「医薬品の範囲に関する基準の改正について（医薬発第243号平成13年3月27日）」で基準が緩和され、食品であることを明記すれば販売が容認される事になった。
日本の法律である医薬品医療機器等法と食品衛生法では、「健康食品」という分類は存在せず、口に入る物は食品か薬のどちらかであり、健康食品は法律上の「食品」として扱われる。(詳細は#分類）2003年から2004年にかけて13回行なわれた行政による「健康食品に係る制度のあり方に関する検討会」においての定義は「広く、健康の保持増進に資する食品として販売・利用されるもの全般」とされている。この検討会では、健康食品から保健機能食品を除いたものを、「いわゆる健康食品」と表現している。独立行政法人である国立健康・栄養研究所では、「健康食品の安全性・有効性情報」というデータベースを公開し情報の提供の役割を担っている。2007年2月には、国立健康・栄養研究所の監修で『健康食品データベース』という書籍が翻訳され発行されているが、英語の原題中の Natural medicines の和訳が健康食品である。
健康食品（けんこうしょくひん）とは、日本の法律上は単なる食品であり、医薬品成分を含まない健康の保持増進に寄与するとされる食品全般のことである。本項目で一緒に解説する法律において承認されているもの以外の、俗に健康食品と呼ばれている食品のことである。成分を補給するものはサプリメントとも呼ばれる。法律で承認されているものは、1991年に保健機能食品の制度が定められ、国の定めた規格や基準を満たす食品において保健機能を表示できることとなった。この制度は、科学的研究を実施し承認された特定保健用食品（トクホ）の制度と共に出発し、2001年より特定の栄養素を含んでいるという栄養機能食品、2015年より他で実施された科学的根拠をもとに表示ができる機能性表示食品と拡充してきた。中にはトクホの根拠となった研究の参加者が6人と少数であったり、含有される成分が足りなかったなど、その信頼性について議論を生じてきた。アメリカでは、1994年に栄養補助食品健康教育法によって根拠により効能表示が可能となった。1999年には条件付き効能表示により、弱い科学的根拠がある場合にも但し書きした上で表示できるようになった。
全米映画俳優組合賞男優賞・コメディシリーズ部門（Screen Actors Guild Award for Outstanding Performance by a Male Actor in a Comedy Series）は、コメディ・テレビシリーズで優れた演技を披露した男優対し映画俳優組合が贈る賞である。
中山書房佛書林 （なかやましょぼうぶっしょりん）は、東京都文京区湯島にある、仏教書の書店・古書店・出版社。仏教書総目録刊行会幹事会社。
レイランド・ナショナルの輸出仕様は標準仕様と同様に製造されたが、後輪車軸までの長い窓とそれより後方の短い窓を持つことからハイブリッド型と呼ばれる車両もあった。これにより標準型の10.3と11.3 mに対し全長は10.9 mとなっていた。非常に簡易に左ハンドル車が製造できるように設計されており、注文に応じて生産がされた。しかし、レイランド・ナショナルは輸出市場では大成功を収めたとは言えず、最大の受注は1975年6月のベネズエラのカラカス向けの450台であった。1972年から1974年にかけて約125台のナショナルがブリティッシュ・エレクトリック・トラクション社（British Electric Traction）の子会社であるジャマイカのジャマイカ・オムニバス・サービス社（Jamaica Omnibus Services）で運行されるためにキングストンへ向けて出荷された。40台は国営バス会社で使用されるためにトリニダード・トバゴへ輸出された。何台かがオランダへ販売され、前面ガラスの反射が問題となったため元のガラスが取り外されて別の形式の前面ガラスが取り付けられたが、それ以上は輸出されなかった。フランスのサン＝テティエンヌもナショナルを購入した。オーストラリアではキャンベラのACTIONバスが70台のレイランド・ナショナルを運行した。この全70台は1974年11月から1975年10月にかけて導入され、内16台は完成車としてイギリスから持ち込まれ、残りの54台はオーストラリア国内で組み立てられた。最後の1台は1990年代初めに退役した。1975年にブリスベーン市交通局（Brisbane City Council's transport department）が7台のナショナルを購入し、1985年まで使用した。1975年にメルボルン首都圏トラム交通局（Melbourne and Metropolitan Tramways Board）も10台を購入した。タスマニア州ではメトロポリタン・トランスポート・トラスト（Metropolitan Transport Trust：MTT、現在はMetro Tasmaniaとして）が1975年から1976年にかけて63台のナショナルを首都のホバートでの運行用に購入した。これらは全て全長10.3 mモデルであったが、1台はMTTに受領を拒否されて10.9 mモデルに交換された。