2004年シーズン終了後マーク・レッドマン、アーサー・ローズと2対1のトレードでオークランド・アスレチックスへ移籍した。パイレーツ時代、捕手としてジョージ・ギブソンが1906年から1915年まで10年連続開幕戦で捕手として出場したのに次ぐ球団史上2番目の長さとなる9年連続で開幕戦で捕手として出場した。アスレチックス移籍1年目の2005年は、150試合に出場し、捕手として147試合に出場。打撃面で苦しみ、長打が28二塁打、1三塁打の計29で長打率が.321とメジャーワースト2位のウィリー・タベラスより2分低かった。守備では101回盗塁を許し、阻止率が15.1%でメジャー史上ワースト2位となった。2006年は、1番打者として打率.301・出塁率.373をマークし、攻守の要としてチームを牽引。メジャー11年目にして初のプレーオフ進出を果たすとともに、捕手としてはゲイリー・カーターを上回り史上最多となる9度目の140試合出場を達成。同年5月30日、ジョエル・ペラルタから247試合ぶり、961打席ぶりとなる本塁打を放った。オールスター開催までの前半戦は打率.264と低調だったものの、8月は打率.358を記録して持ち直し、打率.295でシーズンを終えた。2007年も開幕から正捕手としてマスクを被ったが、キャリアワーストの打撃不振に陥ってしまった。
1962年改選の議員の任期満了に伴って実施された選挙である。この選挙の特徴として、知名度の高いタレント候補が多数出馬して当選したことが挙げられる。石原慎太郎や青島幸男、横山ノックなど新人タレント候補5名の得票は670万票を超え、中でも石原は301万票を突破し、青島も120万票を超える得票を得た。もう一つの特徴はテレビを利用した選挙戦が本格的に行われたことである。政党によるテレビCMが多数放映され、テレビによる政党討論会が従来より増やされた他、立ち会い演説会の中継も29県の地方区で行われた。また民放の毎日放送では候補者にアンケート調査を実施し、その回答結果を有権者の判断材料として「近畿の顔」で放送した。そして開票速報においてNHKとTBS、フジテレビの3局がコンピューターを初めて用いたことも特徴として挙げられる。1970年には2年後の沖縄復帰を見込み、沖縄住民の国政参加特別措置法により沖縄県選挙区で国政参加選挙が実施されている
サバリマラ寺院（サバリマラじいん Sabarimara, サンスクリット語:शबरीमलै）は、インド南部、ケーララ州の山間部にあるヒンドゥー教寺院。シヴァの3番目の息子であるアイヤッパが主神の寺院。このためサバリマラ・アイヤッパ寺院とも言う。一般には、4月および11月から1月にかけ例祭の期間のみ公開され、この期間は300万人から400万人といった規模の巡礼者が詰めかける。2011年1月14日には、寺院から帰る巡礼者が将棋倒しとなり、102人が死亡する事故が起きた。入場者のカースト制限は無いが、10歳から50歳の女性は、月経期間で不浄であるとの考えから、入場が制限を受けてきた。なお2018年9月にインド最高裁判所が入場禁止を覆す判決を出した。その後、参拝しようとする女性と、反対するヒンズー教保守派の対立が続いた。2019年1月2日、警官に護衛された女性2人が足を踏み入れたことで、地元や首都ニューデリーにある州事務所周辺で暴動が発生した。この参拝は、インド共産党が与党の州政府の支援を受けて行われたが、事後もヒンズー教保守派の反発は強く、女性2人は警察の保護下に置かれた。
バブル景気が崩壊すると、東京相和銀行も経営不安がささやかれるようになり、1997年より2年の計3回、総額950億円に及ぶ増資を行った。しかしその3割は、取引のある消費者金融業者に増資分を経由させて、関連会社3社に迂回融資したものであり、後に裁判において架空増資との判決に至る。ただし、融資には何れも実態のある担保が設定されていたことが裁判で明らかにされている。弁護側は、「検察側が債務の帳消しを餌に消費者金融業者に見せ掛け融資であったとの偽証をそそのかした」と主張。弁護側証人となった消費者金融の社長は、供述調書を全面撤回し、涙ながら担保を入れた実態融資であったと証言しており、本事件がバブル崩壊後に金融監督庁が検察庁と手を組んで実施した国策捜査の1つとの見方もある。1998年に入り長田と個人的なつながりがあった三井埠頭、ヤオハン等が相次いで破綻。その後の金融監督庁の金融検査の結果、1998年9月期で1189億円もの債務超過が公表された。株価下落に加え、経営不安から2000億円近い預金流出が止まらず、増資手段も力尽きていた。1999年6月12日、金融再生委員会が東京相和銀行に金融整理管財人による業務及び財産の管理を命じ破綻認定した。時同じくして国民銀行、幸福銀行、新潟中央銀行といった、オーナー色の強い第二地方銀行が相次いで破綻しており、「ワンマン経営の結果、不良債権が積み上がる」マイナス面を印象づけた。2000年5月11日警視庁・東京地検は経営破綻した不正増資疑惑で長田ら旧経営陣6人を逮捕。2003年2月、東京地裁は長田に、懲役3年・執行猶予5年の有罪判決を言い渡した。翌04年、長田は弁護士の助言によって、東京高裁への控訴を取り下げ、一審判決が確定した。2000年6月27日、米国のアジア・リカバリー・ファンドが中心となって組成の（仮称）「日本さわやかパートナーズ社」が創設する銀行持株会社傘下の新設銀行子会社の一つに同行の営業譲渡を行う基本合意書が締結された。2001年6月11日、アメリカの投資ファンド会社であるローンスターが設立した、株式会社東京スター銀行に営業譲渡した。同年7月23日付で金融機能の再生のための緊急措置に関する法律第22条に基づく裁判所の許可決定により解散、以後は清算会社となり、清算に9年近くもの歳月を要した末、2010年3月11日付で清算が終了し、完全消滅している。なお、東京相和銀行の破綻処理には金銭贈与や債権買い取りで約8000億円の公的資金が使われている。2001年には、実質子会社の東総（旧・相和不動産）が自己破産した。