1944年12月、主として京浜地方を主とする政治、経済、軍需の中枢を防衛するため編成された。B-29の日本本土空襲に対応して、各地に展開した。1944年11月からのB-29による関東地区の軍事工場などに対する高々度精密爆撃に対しては、九九式八糎高射砲では射撃高度が不足したため、三式12cm高射砲が導入された。1945年5月に、司令部を代官山から上野の東京科学博物館本館（現国立科学博物館日本館）へ移転した。1945年6月ころから、米軍の空襲が地方都市に移ったことに対応するため、一部の自動車化を行った。7月には、宇都宮、前橋、高崎への空襲を想定して、部隊の配備を実施した。1945年7月、東京の久我山高射砲陣地に五式十五糎高射砲が配備され、B-29の空襲に備えた。
前述の通り、同社の源流である御坊市内の路線は、もともと南海電鉄との資本関係を持たない、初代「南海バス」によって運行されていた。後に同社は南海電鉄の資本下におさまり、南海白浜急行バスを経て、再分離後に以前とほぼ変わらない規模の「御坊南海バス」となった経緯がある。南海電鉄より自動車運輸部門が切り離され、2代目「南海バス」が誕生したのは、御坊南海バス誕生から17年後の2001年となってからであった。しかしながら、以前より電鉄の自動車運輸部門は「南海バス」の愛称で呼ばれていた。御坊地区を走る同社と、大阪地区を走る南海バスは、直接的な路線の繋がりが存在しないながらも、現在においては共に南海グループの一員であり、排気ガス規制の厳しいエリアを走行する南海バスより、御坊南海バスへ中古車両を譲渡することも多いのは前述の通りである。また、既に存在しない南海バスの観光部門と、御坊南海バスの貸切バスは、類似した塗装を採用していた。とは言え、両社は共に南海電気鉄道傘下の兄弟会社という間柄であり、南海バスが大阪府内に持つ2つのバス運営子会社(南海ウイングバス南部・南海ウイングバス金岡)と異なり、南海バスとの間に横断的な資本関係は無い。このような関係は南海グループの他の和歌山県内のバス会社(和歌山バスや南海りんかんバスなど)と南海バスとの関係でも同じであるが、同社の場合は南海電鉄の自動車運輸部門の各営業所から発足した会社ですら無く、従って過去に遡っても同一会社であったことは無い。なお、現在でも御坊市内など御坊南海バスの走行エリアにおいては「南海バス」といえば御坊南海バスのことを示している。2016年8月5日から、南海ウイングバス南部が運行している夜行高速バス「ドリーム和歌山号」に参入し、同社と共同運行をしている。
2002年（平成14年）、親会社CSKが、創業者の大川功名誉会長（兼セガ代表取締役会長兼社長、等々）の死去に伴い方針転換し、肥大したグループ企業群の整理に着手。事業者金融（商工ローン）大手の株式会社SFCG（旧商工ファンド）系投資組合の「ヴィーナス・ファンド・ホールディングス」が、CSK・エレクトロニクスに対して公開買付（TOB）を実施し、取得株式82.76%で子会社化（事実上の会社譲渡）され、社名を「株式会社ティー・ゾーン」に再変更した。以降、名義上の株主が転々とし、ティー・ゾーンは実業色を薄めて投資用持株会社の性格を帯びるようになった。2003年（平成15年）3月には、投資子会社の株式会社T・ZONEキャピタル（後の株式会社TZCS）を設立している。これと前後して、不採算店舗の撤退を開始。2002年2月8日に秋葉原本店（PC専門店としては最大の売り場面積を誇り、ラオックスのザ・コンピューター館と並びPCの街秋葉原の象徴的存在だった）をリニューアルしたものの、5月31日には「T-ZONE AKIBA PLACE」へ移転縮小。しかしここも黒字化できぬまま、翌2003年（平成15年）2月に店舗を3分の1に再縮小した末、4月20日に突如閉店。結局、元の「T-ZONE ADO」の業務形態に近い「T-ZONE PC DIY SHOP」だけが残った。2003年（平成15年）8月には会社分割を実施し、パソコンパーツ関連部門は新設子会社の株式会社T・ZONE DIYに移管。株式会社ティー・ゾーンは社名変更して、株式会社T・ZONEホールディングスになり（同じ頃亜土電子工業が登記上消滅した模様）、更に2004年（平成16年）10月、株式会社T・ZONE DIYは同じT・ZONEホールディングス傘下のソフトウェア会社である株式会社ストラテジィと合併して、株式会社T・ZONEストラテジィに改編されている。2007年（平成19年）5月24日、T・ZONEホールディングスが、大島健伸会長の資産管理会社（T・ZONEホールディングスから見た場合に、親会社SFCGのさらに親会社となる）「KEホールディングス」を同年10月1日に吸収合併することを発表。合併すれば、T・ZONEホールディングスがSFCGを傘下に収める形となり、表面上親子関係が逆転する。これについては、T・ZONEホールディングス上場先のジャスダックが「T・ZONEホールディングスが実質的な存続会社でないと認められる」（要は「KEホールディングス」の裏口上場に当たる）と発表していた。この合併は、最終的に9月27日に中止が発表された。2005年（平成17年）から2007年（平成19年）にかけて、投資子会社のT・ZONEキャピタルがグループ外の会社に盛んに投資を行ってきたが、2007年（平成19年）12月に、株式会社TZCS（T・ZONEキャピタルから商号変更）の保有全株式をSFCGに譲渡した。