所属無記名は担当時TVQアナウンサー。対戦相手球団は系列局からアナウンサーを派遣。なお、TVQでは経費削減のためアナウンサーを減らしており、人手不足になるときはビジター球場当該地域のTXN系アナが担当することもあった。2015年時点ではTVQのスポーツ担当のアナウンサーが結城1人であったため、多くの試合でリポートをフリーアナウンサーの信川が担当していた（信川がアビスパ福岡のスタジアムDJを務める関係上、同日にアビスパのホームゲームが非開催の試合に限定される）。またビジター側の地元局との2局ネットとなる場合には信川を起用せず、ビジター局から実況担当のアナウンサーも派遣する事が多かった。なお、クライマックスシリーズ等両サイドのリポーターを必要とする試合に於いて信川と系列局アナウンサーがいずれも起用できない場合にはフリーアナウンサーがスポット出演する。一例として、2017年10月22日の対楽天戦では一塁側リポーターを山本が、三塁側を結城の実父に当たる結城哲郎（元毎日放送）が担当する。
放送は基本的にTVQ単独だが、一部試合はBSテレビ東京（旧：BSジャパン）でも同時放送（BSテレビ東京・テレビ東京も、対阪神戦はテレビ大阪も制作に参加）することがある（試合開始から終了まで放送）。また、BS単独放送時はテレビ東京主導制作となる。クライマックスシリーズや日本シリーズにホークスが進出した場合は、これに加えて系列各局でも同時ネットされる（全国放送時はテレビ東京が制作を担当し、TVQは「制作協力」となる）。このほか、セ・パ交流戦の対阪神戦はテレビ大阪や近隣の広域圏独立民放、対巨人戦はテレビ東京、対西武戦はびわ湖放送、対中日戦はテレビ愛知、などの放送がされる。ただし、その場合は土曜スペシャルなどのレギュラー番組を休止して放送する。
2013年（平成25年）から2014年（平成26年）にかけてTOKYO MXなどで放映されたP.A.WORKS制作のテレビアニメ『凪のあすから』は、波田須町から新鹿町、二木島町にかけての地域や北牟婁郡紀北町（旧紀伊長島町）の風景をモデルとして描写している。作中に登場するカット数では新鹿町が最も多くメインの舞台であると言えるが、波田須町の天女座に巡礼ノートが置かれ、ファンのイベントを開くなど聖地巡礼の拠点は波田須町となっている。アニメ公開当初、制作会社はどこをモデルとしたかについては公表しておらず、2014年（平成26年）2月に京都府在住の男性が波田須駅がモデルであることを発見し、ブログに書き込んだところ、アニメファンに知られるようになった。作品の世界観であるファンタジー要素を壊さないようにするため、制作側は聖地を公表してこなかったが、2017年（平成29年）3月にtwitter上で熊野市をモデルとしたことを公式に認めた。なお、モデルとなった熊野市内で『凪のあすから』の地上波放送は行われていない。
2014年（平成26年）の経済センサスによると、新鹿町の全事業所数は39事業所、従業者数は119人である。具体的には卸売業・小売業が9、サービス業が5、生活関連サービス業・娯楽業が6、宿泊業・飲食サービス業が5、建設業と医療・福祉がそれぞれ3、教育・学習支援業と公務がそれぞれ2、製造業、運輸業・郵便業、不動産業・物品賃貸業、複合サービス事業がそれぞれ1事業所となっている。全39事業所のうち34事業所が従業員4人以下の小規模事業所である。新鹿町の特徴的な第三次産業として観光業がある。地域住民は民宿や渡船を営み、夏季には海の家を兼業する人もいる。新鹿町は海水浴場や釣り場を擁する観光地であり、2000年代の新鹿海水浴場の海水浴客は1日平均230人であった。しかし観光業は苦戦気味であり、1987年（昭和62年）と1997年（平成9年）に海から景色を楽しむ遊覧船を就航したが現在は運航しておらず、白いコテージが特徴であった「あたしか温泉」も現在は休止中である。
春闘ベースアップ（ベア）が1972年16％、1973年21.7％と高水準で推移していた中、1973年秋に第一次オイルショックが起こり、インフレーションが急速に進んだ。その影響を受けた翌1974年は32.9％という史上最高水準を記録した。戦後初めて実質マイナス成長となった（高度経済成長が終焉した）こともあり、日本経済の行方に危機感を覚えた櫻田は1974年5月に「大幅賃上げの行方研究委員会」を日経連内に設置し、有識者を交え議論を尽くした。その結論は、急速なインフレ進行の原因は、実質経済成長率が低下しているにも関わらず、大幅な賃上げが実施されていることであるとし、生産性の範囲内で賃上げを実施する必要性を宣言し労使に大幅な賃上げ自粛を求め、ベースアップ率を1975年は経過措置として15％以下で、1976年以降は1桁台とするガイドラインを設定した。その結果、1975年の春闘ベースアップは13.1％に急降下、1976年には8.8％の1桁台となり、急速なインフレは終息し日本経済の混乱は避けられた。これらは「日経連に桜田会長あり」を印象づけた。その後、「大幅賃上げの行方研究委員会」は「賃金問題研究会」→「労働問題研究委員会」→「経営労働政策委員会」（日本経団連）と引き継がれ今日まで存続、毎年発行される報告書は日本経済の諸課題、企業の課題を踏まえた経営のあり方を示す指針として広く読まれている。