伝送線路の特性インピーダンスは、「単一の」電圧波形の振幅と電流波形の振幅の比を表している。ほとんどの伝送線路では反射波が存在するため、一般に、特性インピーダンスはその線路を測定したことによるインピーダンスと「異なっている」。損失の存在しない伝送線路においては、負荷インピーダンスの際、負荷からの位置にある測定されたインピーダンスは以下の形で表される。ただし、は波数である。ただし、で、nが整数（伝送線路が、半波長の定数倍に近いことを示している）であるような特別の場合、全てのに対して、この式はとなるように負荷インピーダンスまで減少する。これは、の場合を含み、この場合は、伝送線路の長さが波長の1/100以下である場合である。これは、伝送線路を無視することができる（すなわち、配線として扱える）ことを示している。他の特殊な例として、負荷インピーダンスが伝送線路の特性インピーダンスと等しい場合（すなわち、「整合状態」）がある。この場合、伝送線路のインピーダンスは全ての とに対してに減少する。を計算する場合、伝送線路内の波長は真空中内の波長と異なっており、伝送線路の材質の速度の定数が計算において必要となる。
ほとんどの電気回路において、素子に接続される配線の長さはほとんどの場合無視される。これは、ある時刻における、配線における電圧が全ての点で同一であると仮定することができるためである。しかし、電圧が信号が配線を伝達するためにかかる時間と同じくらいの時間で変化する場合、配線長は重要となり、その配線は伝送経路とみなす必要がある。別の言葉で言うなら、配線長に相当する波長に相当する周波数の利用を行う場合、配線長が重要となる。経験則（インピーダンスの章に記載）では、ケーブルや配線の長さが波長の100分の1を超える場合、これを伝送線路とみなさないといけない。この長さでは、位相の遅延や配線における反射や干渉も重要となり、伝送線路の理論を用いて慎重に設計されていない系の振る舞いを予測不能とする。
伝送線路の数学的な解析は、ジェームズ・クラーク・マクスウェル、ウィリアム・トムソン、オリヴァー・ヘヴィサイドらによる研究から始まった。ウィリアム・トムソン（後のケルヴィン卿）は海底ケーブルの拡散モデルの伝播モデルを構築した。モデルは、1885年に大西洋を横切る電信用海底ケーブルの性能の問題を正確に予測した。1885年に、ヘヴィサイドは電信方程式のケーブルと新たな形の解析を記載した最初の論文を公開した。1887年には装荷コイルを付加した装荷ケーブルを提案した。1932年に、松前重義が、無装荷ケーブルを利用した長距離伝送を可能とするシステム（松前重義#無装荷ケーブル）を提案した。
2006年の新しい歴史教科書をつくる会内紛で、会長を解任され次期会長含みで副会長に復帰していた八木秀次らを排除することを目指した理事の藤岡信勝は、八木らが抜けた後の理事として、ひそかに小林に就任を要請。4月30日の理事会で八木や会長の種子島経らが辞任・退会すると同時に、小林は理事に就任（藤岡は副会長に復帰）。会長は空席だったが、6月21日の理事会で小林が就任。当初は藤岡と同一歩調を取っていたが、すぐに藤岡の手法に疑問を覚え、八木らと連携して広範な国民の支持を得ることが必要だとして、八木が理事長となって10月22日に結成された日本教育再生機構の代表委員に就任した。教科書発行について同機構や発行元の扶桑社と協議を続けていたが、藤岡がこれに猛反発し多数派工作が行われた。2007年5月30日の理事会で小林は、それに先立つ評議会が激論となり取りまとめが不可能だったため延期を宣言して退席したが、欠席裁判で会長を解任され、藤岡が会長に就任。つくる会は扶桑社と決別した。つくる会は、小林が一連の経緯を記して神奈川県支部の会員に配布した文書が「本会の名誉を著しく傷つけ、本会の活動を混乱させています」として撤回を要求。小林はこれを拒み、8月1日付で会員を除名された。除名処分はつくる会初だった。現在は日本教育再生機構代表委員、教科書改善の会の賛同者など。
東京高商卒業後は東京海上保険に入社し、社長各務鎌吉の秘書として2年間勤務する。父民義が各務に頼んで入社させたという。1917年（大正6年）9月、株式会社電気製鋼所の取締役兼支配人となった。同社は1916年8月に名古屋の電力会社名古屋電灯の製鋼部が独立することで発足した企業で、フェロアロイ（合金鉄）や特殊鋼を製造していた。名古屋電灯の常務（のち副社長）であった父民義が初代社長を務めていたが、相談役に退くのと入れ替わりで義雄が支配人に就任。電気製鋼所では社長の福澤桃介が仕事をほとんど常務の寒川恒貞に任せていたので義雄は寒川とともに仕事に携わるが、実際には寒川がほとんど全責任を負っており、義雄はまだ28歳の青年に過ぎず支配人とはいえ見習いや使い歩きであった。電気製鋼所の事業の中で、常務の寒川恒貞は製鋼用電極の自給を考案し、東海電極製造株式会社（現・東海カーボン）の設立に動き始める。設立に際し義雄は名古屋の青年実業家の間を回って株式の募集を手伝い、1918年（大正7年）4月に同社が設立をみると初代社長寒川の下で常務取締役に就任した。東海電極製造の常務は1919年11月まで務めた（取締役には留任）。翌1920年（大正9年）7月には電気製鋼所支配人も辞任した（同じく取締役には留任）。その後電気製鋼所は大同電力から独立した大同製鋼（初代）と統合することとなり、1922年（大正11年）7月製鋼事業を大同製鋼へと移管、兼業の電気事業のみを残して木曽川電力に社名を変更した。電気製鋼所の製鋼事業を統合した大同製鋼は株式会社大同電気製鋼所となったが、義雄はこの時点では同社に関与していない。また電気製鋼所で勤める傍ら、1920年春の戦後恐慌で苦境に陥っていた近藤繁八経営の名古屋紡績株式会社の整理を引き受け、同年10月専務取締役に就任した。同社の経営は初め順調であったが、最終的には素人の手には負えず失敗に終わる。同社は1924年（大正13年）に父民義が社長に就任し、後に日東紡績へ合併した。