スペイン北西部のガリシア地方南部はポルトガルと国境を接しており、国境を挟んで南側のミーニョ地方はポルトガル有数の白ワイン・ロゼワインの生産地域である。降水量と海風が特徴であり、酸味の強い白ワインを多く生産している。大西洋沿岸部のリアス・バイシャス (DO)は大衆向けワインを生産する期間が長かったが、1980年代半ば以降にアルバリーニョ種を用いた白ワインが国内外で評価を高め、スペイン有数の白ワイン生産地域となった。リアス・バイシャスの栽培面積の9割はアルバリーニョ種であり、果実味と心地よい酸味が称賛されている。リアス・バイシャスのほかには、大西洋からミーニョ川を100kmほど遡った地域にあるリベイロ (DO)なども名醸地として知られている。シトー修道会によってブドウが栽培されたリベイロは、ヘレスより早く国際的に名を知られたワイン産地であり、1588年にスペインがアルマダの海戦に敗れるまでは、その多くがイギリスに輸出されていた。フィロキセラの蔓延後に植えられた土着品種で評価を落とし、1980年代以降にはリアス・バイシャスに主役の座を奪われた。ガリシア地方北部・アストゥリアス地方・カンタブリア地方・バスク地方を含むイベリア半島北岸部、エスパーニャ・ベルデ（緑のスペイン）と呼ばれる地域は、降水量が多いうえに日照時間が短く、ブドウの栽培にあまり適していないとされている。それでも、この地域はキリスト教徒によるレコンキスタがもっともはやく完了した地域であり、歴史的には多くの土地がブドウ栽培に充てられた。1889年にはスペイン北西部の11県に計14万5000ヘクタールのブドウ畑があり、スペイン南部よりもはるかに多くのワインを生産していたが、19世紀末のフィロキセラ蔓延後にはほとんどのブドウ畑が再興されなかった。カンタブリア地方では1857年に2,225ヘクタールあったブドウ畑が1922年には61ヘクタールにまで減少していたが、2000年代になって緩やかに回復し、2009年には130ヘクタールとなっている。カンタブリア地方とアストゥリアス地方にあるDO産地は合わせて1つだけであり、アストゥリアス地方ではワインよりもシードラ（リンゴ酒）が優勢である。
バスク地方は大西洋のビスケー湾に面し、スペインでも降水量の多い地域のひとつである。バスク地方のチャコリは微発泡性の白ワインであり、アルコール度数が低く酸味が強い。1970年代以降にバスク料理が脚光を浴びたことで、チャコリもまた知名度を向上させた。過去20-30年でチャコリの生産量は著しく増えており、特にビスカヤ県では2012年までの15年間でブドウ栽培面積が6倍に増えている。白ワインはオンダラビ・スリ種が、赤ワインはオンダラビ・ベルツァ種が多く、いずれもバスク地方の固有種である。ナバーラ地方はリオハに隣接しており、大陸性気候ではあるが適度な降水量と湿度を持つ。ナバーラ (DO)では1973年以降にはカベルネ・ソーヴィニヨン種などの外来品種が承認され、国内自給的だったワイン業界に自由化の動きを起こした。それ以後はテンプラニーリョ種などの在来品種と外来品種を組み合わせたワインを生産するようになり、1980年代から1990年代にかけてイギリスのワイン雑誌に絶賛された。しかし、外来品種を用いたことでオーストラリアワインやチリワインなどとの競争にさらされ、またスペイン国内では常にリオハの廉価版とのイメージが付きまとっている。かつてはロゼワインの産地として有名だったが、現在は総生産量に占める赤ワインの割合が70%、ロゼワインの割合が25%である。
石油精製・販売大手の新日本石油株式会社（現・JXTGエネルギー株式会社）と新日鉱ホールディングス株式会社（現・JX金属株式会社）が、経営統合することを目的として共同で株式移転を実施し、設立された。経営統合の背景には、金融危機による景気後退や環境問題に端を発する石油製品の需要減といった当時の状況があり、規模拡大による生産力・販売力の強化が不可欠と判断されたためである。国内石油卸1位の新日本石油と同6位の新日鉱ホールディングスとの経営統合は、業界内では1999年に日本石油と三菱石油とが合併して以来約10年ぶりの大型再編であった。両社合わせたガソリンスタンド数は1万3千で2位のエクソンモービル（当時）の2倍以上、燃料油販売量の国内占有率も約34%という圧倒的シェアとなった。また統合後の売上高約12兆円は国内産業界では日立製作所と肩を並べ、トヨタ自動車や三菱商事等に次ぐ日本有数の大企業誕生となり、石油会社としても世界で売上高第8位を確保した（順位および金額はいずれも当時）。なお、経営統合に伴う人事では、初代会長に新日石の西尾進路が、初代社長には新日鉱の高萩光紀がそれぞれ就任し、新日石の渡文明会長と新日鉱の清水康行会長は相談役に退いている。2012年6月には、新日鉱出身でJXエネルギー副社長（旧ジャパンエナジー社長）の松下功夫がHD社長に就任し、新日石出身でJXエネルギー社長の木村康が代表権のあるJXエネルギー会長を兼務する形で、HDの代表権のある会長に就任。これにより、たすきがけどころか、社長は新日鉱側、会長が新日石側という構図は崩れなかった。これは、経営統合から8年間たった2018年6月に新日石出身でJXエネルギー社長の杉森務がHD社長に就任するまで不変であった。中核の事業3社については、いずれも3代続けて、JXTGエネルギーは会長・社長ともが新日石側、JX石油開発が新日石側、JX金属が新日鉱出身者が就任している。石油会社としては規模的に大きく優っていた新日石と、非鉄金属メーカーから石油事業に進出した来歴を持つ新日鉱側で事業部門を棲み分けしつつ、ホールディングスにおいては新日鉱の伝統に若干考慮したトップ配分となっている。また、2018年時点においては、旧三菱石油出身者はホールディングスの役員には一人も就いておらず、新日石誕生時に期待された財閥ブランドの力は、鮎川（日産・日立）財閥の本家でもあった新日鉱との再合併によって希釈される結果となった。当社は新日本石油の前身会社の一つである三菱石油の流れから三菱グループに属し三菱金曜会並びに三菱広報委員会の会員会社であるとともに、新日鉱ホールディングスの流れから、旧日産系（日立・日産系）の会社から構成される春光懇話会のメンバーでもある。2017年4月1日付で、東燃ゼネラル石油との間で株式交換を実施して完全子会社化の上で、子会社のJXエネルギーが東燃ゼネラルを吸収合併。株式交換比率は、東燃ゼネラル1株に対してJXエネルギーの株式を2.55株割り当てる形となる。これに伴い、HDの社名はJXTGホールディングスに、JXエネルギーの社名は、JXTGエネルギーに改称された。常勤役員は、2019年4月現在、新日石出身者が社長以下3人（全員が日本石油出身）、新日鉱出身者が会長以下2人、東燃ゼネラル出身者が副社長以下2人となっている。これによって同社は売上高でコノコフィリップスを抜いて世界第6位となり、スーパーメジャーに匹敵する石油会社になる。