1942年2月から3月までを休暇として過ごしたルックは4月1日からドイツアフリカ軍団(DAK)に転属し、4月8日にはアフリカにてロンメルとの再会を果たした。転属にあわせて少佐に昇進したルックは第21装甲師団第3装甲偵察大隊に配属された。その後の2ヶ月間、戦闘が小康状態の内にルックはアフリカ戦線で自らの名を知らしめていった。5月24日、トブルクへの攻勢が始まる。5月27日、ガザラ攻撃の支援に当っていたルックの偵察大隊は、グラント中戦車で編成されたアメリカ軍部隊と遭遇する。米軍戦車隊は第3装甲偵察大隊が保有していた5cm対戦車砲の射程外から砲撃を開始した。ルックは配下の将兵に守備位置への移行を命じ、対戦車砲陣地の転換を指揮していたが、その最中に榴散弾の破片を受け右足を負傷してしまう。彼に応急処置を施した軍医はすぐに彼を野戦病院に退避させるべきだと主張した。しかし、この間にも大隊及びDAK全体が英国軍による厳重な包囲下にあった為、ルックは防衛任務を遂行しなければならなかった。ロンメルはガザラ防衛の一環として撤退を決定し、ルックは撤退行の南側側面を防衛する任務を受けていたのである。それから5日の間、ルックは一定量のモルヒネ投与を続けて負傷による苦痛を和らげ、大隊を率いて撤退の支援を続けた。6月1日、DAKは包囲からの脱出に成功。かくしてルックは野戦病院への入院を果たし、ロンメルはガザラ南部の英国軍陣地への攻撃を再開したのである。しかし、その後右足の傷口が感染症を引き起こし、ルックは静養のためドイツ本国へと送還された。
1939年9月1日、ドイツによるポーランド侵攻によって第二次世界大戦が勃発する。第2軽師団も侵攻作戦に参加し、第7装甲偵察大隊は師団の前衛を務めた。師団は瞬く間にキエルツェ、ラドム、ウッチを突破し、9月6日には激しい抵抗に遭遇したものの、9月9日までにワルシャワ郊外へ到達した。しかしワルシャワ市はポーランドにおける組織的抵抗が終結する9月27日まで降伏する事無く抗戦を続け、この中で第2軽師団は多大な犠牲を強いられた。ポーランドにおける作戦を終えた第2軽師団は、第7装甲師団として再編成と再装備を行う為、ドイツ本土へ送還された。1940年2月6日、指揮官としてエルヴィン・ロンメル将軍が着任。第7装甲師団には新型のIII号戦車及びIV号戦車が与えられたのみならず、ルックが所属する第37装甲偵察大隊にも新型のSd Kfz 232装甲偵察車が与えられた。1940年5月頃、目前に控えたフランス侵攻に備えるべく第7装甲師団はアイフェル山地に向けて移動を開始した。
衆議院は全国民を代表する、選挙された衆議院議員で組織される（日本国憲法第43条1項、参議院も同様）。任期は一期4年であるが、衆議院解散の場合にはその期間満了前に任期は終了する（日本国憲法第45条）。なお、衆議院議員総選挙は解散および任期満了に起因するもののみを指し、特定の選挙区における再選挙や補欠選挙は「総選挙」には含まない。日本国憲法下では、衆議院解散による総選挙は、衆議院解散の日から40日以内に総選挙を行う（日本国憲法第54条1項前段、公職選挙法31条3項）。一方、任期満了による総選挙は、任期満了の日から前30日以内に行う（公職選挙法31条1項）。任期満了による総選挙の期間が、国会開会中または国会閉会の日から23日以内にかかる場合においては、国会閉会の日から24日以後30日以内に総選挙を行う（公職選挙法31条2項）。また当規定により、任期満了直前に解散をすることによって、理論上は投票日が任期満了後となることもある。ちなみに、日本国憲法下で任期満了による総選挙を実施したのは、三木内閣時の1976年（昭和51年）12月5日に行われた、第34回だけである（後述）。通常、「総選挙」とは衆議院議員の選挙にのみ用いられる語であり、参議院議員の選挙は3年ごとに必ず実施かつ半数ずつ改選するものであるから「通常選挙」と呼ばれる。公職選挙法31条も、「総選挙」を任期満了あるいは衆議院解散による衆議院議員の選挙を指す語として用いている。ただし、国会議員の選挙の公示について定めた日本国憲法第7条4号の「総選挙」については、同条が「国会議員の総選挙の施行を公示すること」と規定しており、衆参問わず各議院の国会議員を選出する基本的な選挙の公示を天皇の国事行為として定めた趣旨であると解されることから、憲法7条4号の「総選挙」には、参議院議員通常選挙が含まれると解するのが通説である。公職選挙法により、衆議院議員総選挙の期日は少なくとも12日前に公示しなければならないとされている（公職選挙法31条4項）。選挙は投票により行う（公職選挙法35条）。衆議院議員の選挙においては小選挙区選出議員および比例代表選出議員ごとに一人一票を投票する（公職選挙法36条）。衆議院議員総選挙の選挙事務の管理については、特別の定めがある場合を除くほか、小選挙区選出議員の選挙については都道府県の選挙管理委員会が管理し、比例代表選出議員の選挙については中央選挙管理会が管理する（公職選挙法5条）。選挙権・被選挙権・選挙方式の詳細については次節以下参照。参議院議員通常選挙が行われている時期に、衆議院が解散されて衆議院議員総選挙が行われることになった場合は、衆議院選挙と参議院選挙の両方の選挙を同時に行う（衆参同日選挙）。選挙された衆議院議員の任期は4年である（日本国憲法第45条本文、ただし解散あり）。衆議院議員の任期は総選挙の期日から起算するが（公職選挙法256条本文）、任期満了による総選挙が衆議院議員の任期満了の日前に行われたときは、前任者の任期満了の日の翌日から起算する（公職選挙法256条但書）。衆議院解散による衆議院議員総選挙が行われたときは、その選挙の日から30日以内に国会を召集しなければならない（日本国憲法第54条後段）。衆議院解散による総選挙後に召集された国会（日本国憲法第54条により召集された国会）を特別会（特別国会）という（国会法1条3項）。一方、任期満了による衆議院議員総選挙が行われたときは、その任期が始まる日から30日以内に臨時会（臨時国会）を召集しなければならない（国会法2条の3第1項本文）。ただし、その期間内に常会（通常国会）が召集された場合、またはその期間が参議院議員通常選挙を行うべき期間にかかる場合はこの限りでない（国会法2条の3第1項但書）。なお、衆議院議員総選挙の際には同時に最高裁判所裁判官国民審査が行われる（憲法79条2項）。