水上温泉郷への観光客輸送のため、1957年から優等列車の運転が行われた。上越新幹線の開業後は、東京近郊の通勤輸送の一端を担ったほか、水上駅・沼田駅・渋川駅など上越新幹線が経由しない上越線主要駅の利用客を拾う役割もある。「水上」の名称で運転が開始されたのは1997年のことで、1982年に運転が開始された新特急「谷川」の名称を上越新幹線東京駅 - 高崎駅・越後湯沢駅間の「たにがわ」の名称としたために、「水上」に変更したものである。しかし新幹線や関越自動車道の利用に押され、利用者の減少により、2010年12月3日で定期列車としての運行を終了し、翌12月4日からは臨時列車として運転されている。
条約派（じょうやくは）とは、大日本帝国海軍内の派閥の一つ。ロンドン海軍軍縮条約締結により、「条約妥結やむなし」とする条約派（海軍省側）とこれに反対する艦隊派（軍令部側）という対立構造が生まれ、後に統帥権干犯問題に発展した。具体的には、財部彪、谷口尚真、山梨勝之進、左近司政三、寺島健、堀悌吉、下村正助等をさす。これらの条約派本来の顔触れは、艦隊派の要求に屈した大角岑生によって、条約締結後数年の間に軒並み予備役に編入された（大角人事）。ただし、鎮守府長官で政治的判断の立場にない米内光政や、政治的には微力だが、海軍省に対して軍令部を強化する「軍令部条例並に省部事務互渉規定」改定に頑強に抵抗した井上成美を条約派に含める事もある。定義によっては日独伊三国同盟反対派や対米避戦派など、軍縮会議以降の対立で生じた派閥のメンバーを含める事もある（古賀峯一・長谷川清など）。この様に「条約派」・「艦隊派」の名は広く知られているものの、明確な定義はない。山本五十六は戦後、三国同盟反対・対米避戦の主張や米内・井上との盟友関係から条約派とされることが多いが、海軍の次席随員として参加したロンドン軍縮会議では最も強硬に対米7割を主張して若槻禮次郎全権を困らせ、艦隊派に近いと見られていた。他に条約派とされる者に坂野常善、岩村清一、杉山六蔵、小林仁がいる。
岩崎 日出俊（いわさき ひでとし、1953年 - ）は投資銀行出身の経営コンサルタント・投資家。東京都出身。日本興業銀行や、多くの外資系投資銀行での産業再編に立ち会った経験を活かし、数冊の本も著している。
中央大学卒業後、岐阜地方裁判所判事補、静岡地方裁判所沼津支部判事補、東京地方裁判所判事、青森地方裁判所部総括判事、札幌高等裁判所判事、札幌地方裁判所岩見沢支部長、東京高等裁判所判事、札幌地方裁判所部総括判事、東京家庭裁判所部総括判事等を経て、2013年山形地方裁判所所長、山形家庭裁判所所長。2014年仙台高等裁判所部総括判事。
嶋原 文雄（しまばら ふみお、1953年10月26日 - ）は、日本の裁判官。山形地方裁判所所長等を経て、仙台高等裁判所部総括判事を務めた。
2005年12月31日に一部区間（大木橋路 - 宜山路 - 藍村路間）が開業。当時の営業距離は27km。3号線が片乗り入れという形で一部区間の路線を共有している。大木橋路駅－西蔵南路駅 - 藍村路駅間は工事事故のため開業が遅れた。幸い、この事故で死者は出さなかったものの被害が大きく、一時は経路を変えてほかのトンネルを建設する修復プランさえ出た。また、この事故のため、中国全土での地下鉄建設ラッシュが見直され、中国国務院の地下鉄建設許可が一時中断された。2007年12月29日に全線が開業。環状運転となり、全線全時間帯にて5.5分間隔で運行する。
当初、バールソンは逃亡を阻止した英雄として扱われた。収容所に勤務するある将校は、2人の射殺に用いられたシェルを記念品として回収し、バールソンに「これは勲章にも相当する」と語ったという。一方、陸軍ではこの事件を重く受け止め、すぐに捜査を開始した。その結果、バールソンは故意かつ法に基づく殺人について起訴を受けることとなり、テキサス州フォート・ブリスの第8軍司令部にて彼を裁く為の軍法会議が設置された。しかし、囚人が逃げようとしていたことと彼が命令に従ったのみである点を考慮し、軍法会議では彼に無罪の判決を与えた。全ての人が軍法会議の判断を受け入れたわけではなかった。国務省にて残された覚書には、「銃撃事件に関する陸軍の報告書を読むと、陸軍の銃撃に関する規定においては、ジュネーブ条約第54条が脱走未遂の罰則として定めた拘束30日よりも、むしろ射殺を良しとしているかのような印象を受ける」という内容が記されている。送還された元抑留者からこの事件についての情報を得た大日本帝国政府は、アメリカ合衆国政府に対する公的な抗議を行っている。この抗議の中では「歩くこともままならない高齢の病人が軍の監視下に置かれつつも脱走を企てるとは考えられない」と述べられている。抑留者のセマツ・イシザキ（Sematsu Ishizaki）は、収容所所長クライド・ランディ大佐（Clyde Lundy）がコバタとイソムラの射殺を命じたと主張した。イシザキによれば、彼ら2人は収容所における労働環境への抗議を行っており、ランディは彼らを「見せしめ」にしようとしたのだという。また、イシザキは銃撃事件の直後から収容所における「強制労働」が再開された点を指摘している。抑留者らは自分たちに課された労働がジュネーブ条約への違反だと把握しており、正当な扱いを求めて抗議を行っていた。彼らの訴えはやがて第8軍司令部まで届き、ランディの退役とキャンプ・ローズバーグの閉鎖をもたらした。そして、抑留者たちはキャンプ・サンタ・フェへ送られることとなる。現在、キャンプ・ローズバーグ跡地には史跡としていくつかの建物が残されている。