アイスランド語が公用語であり、アイスランド語が話されている。一方で、英語とデンマーク語を小学校から習うため、国民の大半はトライリンガルである。また、識字率が99パーセント以上と高水準である。
アイスランドは地理的に孤立していることもあり、ここ100年の人口推移はわずかな移民と世代交代による増加があるのみ。2016年時点の出生率は11.9‰、死亡率は7.0‰。平均寿命は男性80.9歳、女性85.3歳であり、世界第6位である。世界経済フォーラムが経済や政治などの分野について男女平等の度合いを指数化する調査で、アイスランドは5年連続で1位。
金融サービスなどが盛んになってきている。観光も拡大し続けており、エコツーリズム、ホエールウオッチングなどが流行している。2003年には日本からチャーターでの直行便が就航され、年間日本人観光客数は就航前の約3倍となった。クレジット機能つきIDカードやインターネットバンキングなどの普及により、現金決済が著しく少ない（GDP比1パーセント以下）。背景には1980年代に経済の中心が漁業で、水産物の価格に振り回され物価がインフレーションとなったため、決済が不足気味の現金から小切手へ切り替わっていったことが挙げられている。首都圏大レイキャヴィークに属するセルチャルトナルネースには、スタートアップインキュベーション施設Innovation Houseがあり、IT系のVivaldi Technologiesのなど20を超える企業がオフィスを構えている。
近年、工業の多様化に努め、ソフトウェア産業やバイオテクノロジー（医薬品の輸出が盛ん）のほか、水力発電によって産み出される安価な電力を利用したアルミニウム精錬産業が盛んである。さらに天然資源の加工品としてコンクリートがあり、非常に高価な輸入木材に代わってほとんどの建築に利用されている。
アイスランド本島には多くの温泉が存在するが、この温泉を活用した暖房設備などが整備されたり、お茶を沸かすにも温泉が使用されたりするなど、化石燃料を使うことが少なくなっているため、首都レイキャヴィクは世界的にも「空気のきれいな都市」とされている。また国内の電力供給は、その約73.8パーセントを水力、約26.2パーセントを地熱から得ている。地熱発電の割合が多いのが特徴として挙げられるが、アイスランド本島は大西洋中央海嶺上にあるだけに、地熱発電の熱源には事欠かない。さらに、特に島の南部は西岸海洋性気候に属するため、年間を通じて降雨があり水力も使いやすい。1990年代後半からは安価な電力を使いアルミニウムの精錬（融解塩電解を行うために大量の電力を必要とする）事業も活発になった。事業用のほか、一般家庭の電力やシャワーを温めるエネルギーをすべて地熱発電でまかなったり、発電所の温排水をパイプラインで引き込んでそのままお湯として利用できたりする家や施設もある。バスや空港で水素燃料電池の導入実験を行うなど、新エネルギー導入に積極的な施策を打ち出している。こうした1980年代から再生可能エネルギー発電への切り替えを1980年代から推し進めており、エネルギー政策先進国として世界から注目を浴びている。現在では国内の電力供給の約80パーセントを水力、約20パーセントを地熱から得ており、火力・原子力発電所は一切ない。2050年までには化石燃料に頼らない水素エネルギー社会を確立することを標榜しており、すでに燃料電池自動車のバスの運行、水素ガス供給ステーションの建設が始まっている。
アイスランド本島付近では、北大西洋海流（暖流）と北極方向からの寒流がぶつかり潮目を形成しているため、この付近の海域は世界有数の漁場となっている。このため漁業は、古くからアイスランドの基幹産業であり続けた。現在でも漁業は盛んであり、漁業が雇用の8パーセントをまかなっている。漁獲量は多いが、近年はタラなどの漁獲量が減少している。そのため市場に出回る魚の価格は上昇を続けており、国民が魚を口にする機会は昔に比べると減っている。アロンガ、ハドック、カレイ、ヒラメなどが獲れる。日本は大量のカラフトシシャモを輸入している。漁業資源の統制を失うことへの懸念から、EUへの加盟を拒否し続けている。また、捕鯨国であることもEU加盟を遠のかせている。
1794年2月、マハーダージーは死亡し、彼の養子でありトゥコージー・ラーオの孫ダウラト・ラーオ・シンディアが当主位を継承した。ダウラト・ラーオは幼少であったが、同年のうちにムガル帝国の皇帝シャー・アーラム2世から帝国軍の副摂政と軍総司令官に任命されている。1797年、ホールカル家で当主位をめぐる内紛が起こると、ダウラト・ラーオはこれに介入し、当主カーシー・ラーオ・ホールカルに肩入れし、9月にその弟で敵対者マルハール・ラーオ・ホールカルを殺害した。だが、翌カーシー・ラーオの弟ヤシュワント・ラーオ・ホールカルがマルハール・ラーオの息子カンデー・ラーオ・ホールカルを当主位に擁立すると、シンディア家の優位は徐々に崩れていった。シンディア家とホールカル家は争い続けたが、1801年7月にウッジャインの戦いで敗れたばかりか、1802年10月25日にはプネーにおいてシンディア家と宰相バージー・ラーオ2世の軍勢がホールカル家に破られた（プネーの戦い）。ところが、同年12月31日にバージー・ラーオ2世がイギリスと軍事保護条約バセイン条約を締結すると、状況が一変する。シンディア家はイギリスがマラーター同盟の争いに干渉することに脅威を感じ、ホールカル家、およびナーグプルのボーンスレー家と同盟を結んだ。1803年8月、第二次マラーター戦争が勃発し、シンディア家はボーンスレー家と共闘したが、デリーを失ったばかりか（デリーの戦い）、ラースワリーやアッサイェなど各地で敗北した。同年12月、ボーンスレー家がイギリスと講和を結ぶと、シンディア家もスールジー・アンジャンガーオン条約を結んで講和し、デリー・アーグラ地域などの領土を割譲した。