1975年竣工。鉄筋コンクリート3階建て。内野スタンドはバックネット裏上部は個別タイプのシート、その他の内野席はベンチシート。外野席は芝生席。バックネット裏には放送席・記者席、僅かながら屋根がある。内野スタンド下にブルペン、シャワー室、場内放送席、審判控室などが配置されている。外野席が非常に狭い。内野スタンド下は観客用コンコースはなく、スタンドへのアクセスは個別に設けられた階段。スコアボードはLED式の4色で表示される電光掲示板となっており、選手名部分はフリーボードとなる。通常、スコア・選手名・審判名は橙色で表示される。国際基準のBSO表示、球速表示も可能。照明塔は4基設置され、ナイトゲームも可能だが、プロ野球基準の照度は満たしていないため、照明設備は主に社会人野球などの試合で使用されている。
久留米市合川町に位置し、陸上競技場や久留米アリーナなどが併設される久留米総合スポーツセンター内に同球場がある。福岡県青少年科学館や久留米市鳥類センターが近隣にある。3塁側スタンド脇には国道210号が通り、その向こう側には久留米百年公園がある。同球場から東に約200m程の距離にゆめタウン久留米がある。筑後川にも程近い。西鉄バスや西鉄天神大牟田線でのアクセスが可能で、台数は制限あるものの駐車場もあり。近隣にはゆめタウン久留米をはじめ、コンビニエンスストアやファストフード店もある。球場の外野後方には民家が広がり、レフトスタンド後方には高良大社がある高良山を望むことが出来る。春になると外野席を囲むように植えられた木々が桜を咲かせ、外野席は桜色に染まる。
西川 勢津子（にしかわ せつこ、1922年9月13日 - ）は、日本の家事評論家。筆名・山田のぶ、東山花子、桑井いね。奈良県出身。日本女子大学校卒。掃除、洗濯、料理、家族関係まで多岐にわたる家事評論で活躍。1961年西武百貨店池袋店の家庭用品コンサルタントとなる。桑井いねの筆名で書いた『おばあさんの知恵袋』がロングセラーとなった。洗濯科学協会理事。
前代表取締役社長である福山義人は慶應義塾大学商学部を1972年（昭和47年）に卒業後、同年コンピューターサービス株式会社（現:株式会社CSK）に入社し、大川の鞄持ちとして仕え、主に人事畑での経験を買われて社長となった。しかしながら、2008年（平成20年）以降の経営不振の責任をとって辞任。後任には、システム運用分野で主に活躍してきた京都コンピュータ学院卒の中西毅が就任した。一方、1970年（昭和45年）に一橋大学経済学部を卒業後、野村総合研究所常務取締役を経て1997年にCSKへ入社しホールディングス代表取締役や情報サービス産業協会 (JISA) 副会長も務めた有賀貞一は、2008年6月19日突然代表取締役を辞し、翌6月20日、三枝匡が社長を務めるミスミグループ本社代表取締役副社長に就任した。
創業者は大川功（おおかわ いさお）。「CSK」とは、創業時の商号であるコンピューターサービス株式会社の英訳表記「Computer Service Kabushiki-Kaisha」の略。本業はコンピュータシステムの開発会社である。社是は、「サービスこそ我が社の命なり」とし、社会への奉仕活動を第一の経営方針とした。2005年（平成17年）10月にホールディングス体制に移行したこともあり、システム開発・アウトソーシング・金融サービスを軸とした企業体質は安定期に入っていたかに見えた。しかし急激な金融サービス事業、とくに不動産投資事業への資本集中が2008年（平成20年）以降のサブプライムローン破綻、リーマンショックなどの経済環境悪化の影響も受け、グループ全体を窮地に追いやることとなった。結果的に、グループの不動産証券化事業の不振で111億円にも及ぶ評価損が発生し、その影響から経営を立て直すために、2009年（平成21年）9月30日に、ACA株式会社（旧・アント・コーポレートアドバイザリー）から資本増強を受けるとともに、不動産投資事業のコントロールタワーであったCSKファイナンスなどの金融サービス事業を担う子会社を次々と譲渡・売却、グループから切り離す。同時に、取引銀行4行からの借り入れを、株式化（デット・エクイティ・スワップ）および長期借入債務に借り換えを行うこととなった。
近江盆地は有数の穀倉地帯であるにも拘らず琵琶湖に流入する多くの河川は天井川の傾向が強く、このためしばしば水不足に陥り多くの地域で凄惨な水争いが頻発していた。野洲川は琵琶湖に流入する河川では最大規模であるが同様の状況が続き、本河川中流や石部狭窄部以下流へ安定した農業用水を供給することは流域農民の悲願でもあった。1939年（昭和14年）野洲川普通水利組合は滋賀県に対し野洲川流域の根本的な灌漑整備を求め、陳情した。この結果滋賀県は同年より現地点に農業用貯水ダムの建設を計画し、建設に入ったが1944年（昭和19年）、戦争の激化に伴い事業は中断を余儀なくされた。戦後の混乱期、極めて厳しい食糧需給状況は餓死者を生む悲惨な状態であった。こうした切迫した状況を改善するため農林省（現・農林水産省近畿農政局）は全国4水系・流域において「国営農業水利事業」を発足させた。水系を一貫して開発し、系統的な農業用水整備を行うことで食糧増産を図るのが目的であり、農林省版「河川総合開発事業」とも言えるものである。1947年（昭和22年）より開始された事業の対象として大井川・九頭竜川・加古川水系そして野洲川が選定され、同年から「国営野洲川農業水利事業」が施工された。この根幹施設として野洲川ダムは着目され、事業は滋賀県から農林省へ移管された。建設工事は再開され、1951年（昭和26年）完成し流域の悲願が実現した。