1人の労働者に対し元請け企業から日当15,000円が下請け企業に支払われていると推定されるものの、労働者自身には5,500円しか渡らず、9,500円を下請けがピンハネしていると考えられる事例が紹介される。
日本において原子力発電所（以下「原発」という）の定期点検時には、原発を運転する電力会社の正社員ではなく関電プラントなど原発の保全業務を担当する会社の下請け企業に一時的に雇用された労働者が、点検業務にあたる。ノンフィクションライターである堀江は原子力発電所の「素顔」が見えない事にいらだちを感じ、1978年9月から翌1979年4月にかけて、実際に労働者として原子力発電所での作業に従事した。美浜原発（関西電力）、 福島第一原発（東京電力）、敦賀原発（日本原子力発電）で就労した経験をもとに彼ら労働者をジプシーになぞらえて「原発ジプシー」と呼んだ。1984年には文庫版の発刊に伴い加筆が行われ、2011年には、本文中堀江以外の人物に関する記述の多くを削除し『原発労働記』と改題して発刊された。 なお、1979年に初版を出した現代書館からも、2011年5月『原発ジプシー』〔増補改訂版〕として復刊されているが、こちらはノーカットで収録・加筆されており、さらに、文庫本の『原発労働記』では削除された1984年文庫版への「あとがき」も収録されている。文庫版のあとがきによれば、出版後に反響として300通以上の手紙が寄せられた。また、電力会社が本書では仮名であった登場人物の本名を割り出そうと「血まなこになっている」との後日談が、かつての同僚からもたらされてもいる。
稜線はなだらかになっているが、地質が凝灰岩のために浸食が著しく渓谷は急峻になっている。山名はふもとの高松郷に由来する。かつては「焼山」ともよばれていた。右の写真では、右の避難小屋があるピークが高松岳である。高松岳の左の奥に薄く見える山が栗駒山で、その手前の左にあるピークが小安岳である。山麓には、小安温泉郷や秋ノ宮温泉郷、泥湯温泉や湯ノ又温泉があり、また木地山こけしの里で知られる秋田いこいの村がある木地山高原には、桁倉沼やコケ沼などの景勝地も多い。付近にはキャンプ場や釣り場がありリクレーションの場としての利用者も多い。登山口は複数あり、泥湯温泉や、川原毛地獄の駐車場、湯ノ又温泉などがある。また、高倉沢コースから山伏岳を通って高松岳に至るコースもある。泥湯温泉方面からのコースは、環状になっており、小安岳と山伏岳をあわせて縦走できる。山頂からは、南方に虎毛山までの縦走路があるが、コースが13kmと長く水場も無いので健脚向けとなっている。山頂には避難小屋がある。ただ、周辺に水場はないので注意が必要である。避難小屋の地点が最高地点であるが、南に5分程度移動すると祠がある山頂に至る。ここからは、鳥海山や月山、虎毛山などを望見できる。
第5代セント・オールバンズ公爵オーブリー・ボークラークとキャサリン・ポンソンビーの次男として、1766年12月18日に生まれた。1782年にイギリス海軍に入隊、1788年に海軍大尉に昇進した。1816年2月19日に甥にあたる第7代セント・オールバンズ公爵オーブリー・ボークラークが死去すると、セント・オールバンズ公爵の爵位を継承した。1825年7月17日、セント・ジェームズ・スクエアの自宅で死去した。長男ウィリアム・オーブリーが爵位を継承した。
第8代セント・オールバンズ公爵ウィリアム・ボークラーク（英語: William Beauclerk, 8th Duke of St Albans、1766年12月18日 – 1825年7月17日）は、イギリスの貴族。1787年から1816年までウィリアム・ボークラーク卿の儀礼称号を使用した。
寒河江 善秋（さがえ ぜんしゅう、1920年 – 1977年）は、日本の社会活動家、作家。山形県東置賜郡吉島村（現・川西町）に生まれ、置賜農学校を卒業後に18歳で満州拓殖公社に入社。訓練局訓練課に勤務し満蒙開拓青少年義勇軍の訓練等に従事した。太平洋戦争開戦に伴い1941年に軍属となり、愛知県豊橋市陸軍予備士官学校を経て、少尉としてハルマヘラで従軍し、当地で終戦を迎えた。1946年復員。戦後、生地の吉島村にもどり、1947年に吉島村の青年団長となった。翌1948年にGHQの教育改革部門であるCIEが日本の教育指導者を対象として開催していたIFEL（The Institute for EducationalLeadership）講習会に参加し、グループワーク理論を学び、満州での開拓経験を基に、深刻化していた農村の二・三男の失業対策の一環として、戦後の荒廃した国土を青年の手で復興させるため山形県産業開発青年隊運動を1951年（昭和26年）から行った。貧困にあえぐ農村部の開発推進のため農林省および建設省が協力に乗り出し、1953年（昭和28年）に「国土総合開発促進のため産業開発青年隊導入要綱」を作成。その後20数年にわたり、道府県に青年隊（地方隊）が設置され、戦後日本の農村開発に大きな役割を果たすとともに、後の国際協力機構青年海外協力隊の源流ともなった。なお、青年隊は現在も熊本県、宮崎県、沖縄県に存在する。日本青年団協議会では副会長となった。学生運動にも関わり、藤本敏夫が収監された際には身元引受人となっている。