テレビ番組のワイドショーで今や国民の敵とも言うべき元法務大臣で衆議院議員である田金清造が取り上げられているのを観ていた京都にある三塚法律事務所の弁護士である一ツ木唯と所長弁護士（ボス弁）の三塚文則。事務所には唯の夫であり、法律事務アシスタントの一ツ木隆司や、三塚のパートナーを巡って唯に対抗心を抱いている弁護士の箭内光太郎もいて、同じようにテレビ番組のワイドショーを観ていた。連日、田金に関するニュースが世間を騒がせている中、田金が社会福祉法人「辰波福祉会」を国有地に売却した際に不当な払い下げを行ったのではとの疑惑が浮上する。更に田金がその社会福祉法人の名誉顧問を務めていたことが発覚し、世間からは猛烈な反発が沸き起こった。その余波を受けて大阪地検特捜部は捜査に乗り出し、田金及び田金の秘書が逮捕されるが、2人とも不起訴の処分を受ける。ニュースを聞いた京都地検特別刑事部の橘真二と特別刑事部長の白井逸雄は苦虫を嚙み潰したような表情を浮かべる。検察にとって不名誉な報せが届く中、唯は京都弁護士会所属の弁護士である神林京子から指定弁護士の誘いを受ける。その相手が不起訴処分になったばかりの田金であることを知った唯は自らの手で田金を起訴することができれば弁護士としての名が上がり、三塚にパートナーとして認められるかもしれないと考え、指定弁護士の依頼を引き受ける。しかし、それは唯が所属する三塚法律事務所の方針に背くものであった。
キャラクターソングなどを中心に歌手活動していたため、本作が原田ひとみ名義でのデビューシングルとなった。デビューの話を知らされた時は、あまり実感がわかなかったが、今までのあくまで作品を伝えるために裏方として支えるキャラクターソングではなく、今回は自分のシングルとして制作段階から関わり続けることで、大きな心境の変化があったと原田は語っている。また、現場での変更に柔軟に対応できるよう過度な練習は控えるよう忠告されていたため、ほぼぶっつけ本番で収録に臨んだという。なお、ジャケット及びテレビCM撮影時の状況は『声優グランプリ』2011年8月号（主婦の友社）に掲載された。また同誌内では「柔軟な気持ちから生まれた芯の通ったサウンドインパクト」と評されている。
表題曲は、テレビアニメ『いつか天魔の黒ウサギ』のオープニングテーマとして使用された。本作の発売を記念し、アニメイトにて7月30日から31日まで1日店長やお渡し会を含んだ発売記念記念イベントが開催され、また、7月1日から31日まで秋葉原UDXビジョンに、時刻毎に変わるメッセージ付きの時報が放映された。
1993年鉄道法の結果として、イギリス国鉄の民営化が行われた。鉄道施設の所有は「レールトラック」に受け継がれ、旅客輸送業務は民間の列車運行会社（Train Operating Companies、当初25社）に、また貨物輸送業務は即時民間に売却された（分割売却用の6社中5社は一つの会社に売却された）。政府は分割民営化は旅客サービスの向上につながると表明。乗客数はその後1950年代後半のレベルまで上昇した。しかし分割民営化後、時速185キロで走行中の高速列車が脱線するハットフィールド事故などの大事故が頻発して、鉄道の安全性・信頼性が大きく損なわれた。安全対策に要する支出などによってレールトラック社の経営は破綻し、2002年より政府の支援を受けた「ネットワーク・レール」に改組された。
現代のマクロ経済学は、ケインズが1936年に著した『雇用・利子および貨幣の一般理論』から始まるといわれる。ケインズは流動性選好の概念を拡充し、経済メカニズムに関する一般理論を構築した。ケインズの理論は、貨幣要因と実体経済要因の双方を初めて一緒に扱い、失業を説明し、経済安定化政策を提唱した。ケインズは経済の産出量と貨幣の流通速度の間に正の相関があると論じた。ケインズはこの相関を流動性選好の変化で説明した。経済が悪化すると人々は支出を減らして貨幣保有を増やす。そうすると経済がさらに悪化する。これを倹約のパラドックスという。各個人が不景気を切り抜けようと倹約すれば不景気がさらに悪化する結果にしかならないのである。貨幣需要が増えると貨幣流通速度が遅くなる。経済活動が減速すると、市場がクリアせず、余った財が無駄になり、生産能力が遊休化する。ケインズは貨幣数量説を念頭におきつつ、市場は価格を変えるよりむしろ数量を変えると主張した。ケインズは、安定的な流通速度を仮定せず、固定的な価格水準を仮定した。支出が減っても物価が下がらなければ、財が余り、求人が減り、失業が増える。古典派経済学者たちは労働市場にセイの法則を適用し、働く意思さえあれば誰でも一般的な賃金で雇用されると想定したため、非自発的失業や不況を説明できなかった。ケインズのモデルでは、消費と投資の合計である総需要につられて雇用や産出量が変動する。消費は安定しているため、総需要の変動の大部分は投資から生じる。投資を動かす要因は期待や「アニマル・スピリット」や利子率などである。ケインズは総需要の変動を財政政策で抑えられると主張した。景気後退時は政府が支出を増やし余剰財を購入し遊休労働を雇用できる。このような政府支出の効果は乗数効果によって増幅される。新たに雇用される労働者が収入を得て支出を増やし、その効果が経済全体に広がり、そして企業が需要増加に対応して投資を増やす。強力な公共投資を勧めるケインズの処方箋は、不確実性に対するケインズの関心と関係がある。ケインズは、主要な経済研究を行う数年前の1921年に『確率論』を著し、統計的推論に関して独自の見解を示していた。ケインズは、景気変動の不確実性が経済に与える悪影響に対して、強力な公共投資と財政政策で対処できると考えた。ケインズの継承者はケインズの確率論研究にほとんど注意を払わなかったが、『一般理論』では投資と流動性選好に関して不確実性が中心的な役割を果たしていたかもしれない。ケインズの研究の正確な意味は長らく議論されてきた。失業対策の処方箋はケインズの『一般理論』の中でも比較的明解な部分であるが、その解釈でさえも議論の対象であった。経済学者や経済思想史研究者は、ケインズの提言が深刻な問題に対処するための政策の大転換を意図したものなのか、それとも小さな問題を処理するための適度に保守的な解決策を意図したものなのかを議論している。