発泡ポリスチレン製の機体は、弾力性があり、衝突事故を起こしても被害を与えず、壊れることも無い。様々な商品名で販売されている。1980年代末に、アメリカのUSエアコア社が、巧妙に作られた市販のポリスチレン2層材を使った模型機シリーズを発売した。この素材は「コレックス」、「コロプラスト」などの商品名で、板材の形で入手でき、印刷やダイカット加工が可能である。これを使った模型機は塗装済のARTF形式（後述）で、切り込み同士を組み合わせてコンタクト接着剤で固めるだけで簡単に作れる。動力源はカートリッジ交換式マウントの電動モーターであるが、強力な40級（6.6CC）エンジンも付けられる。エアコア社は2000年頃に姿を消したが、入れ替わりにMUGIが同素材を使った小型で丈夫なデルタ・グライダーを開発した。設計図はインターネットを通じて無料で発表され、世界的に普及した。機体の大きさに応じて、様々なグレード・厚さの素材が使われているが、厚さ2mm、密度350gsmのものが最適。更に近年、コルゲート・プラスティック材の模型機SPADシリーズが開発され、バルサ製の模型機より重く、外観も荒っぽいが、安くて簡単に作れるので普及した。
風の無い室内で飛ばす機種に使われる。バルサ材の骨組みに、ドープ塗料を水面に滴下して作ったフィルムや、回折で虹のように色が変わるほど薄いプラスティックフィルムを張ったもの。また、発泡材や、それを金型に射出成型して作った量産品、更にはそれをカーボンファイバーで補強したものなどはそのまま使える。
縦通材と胴枠で胴体を作り、スパーとリブで翼を組むのが通常。より簡素な、板材から削り出すものもある。発泡ポリスチレン材の翼の表面をオビチ材（硬木）の薄板で被覆した合成構造もあるが、通常の構造よりも重くなるので、グライダーには向かず、動力機に使われる。
RG模型機を製作・組み立て法には、難易度、費用、必要な技術や経験に対応して様々で、多種のキットが店頭にある。材質も、バルサ材、プラスティックス材など様々。
3チャンネルのRC機は、内2チャンネルをエレベーターとスロットルに充て、残りの1つをラダーかエルロンのいずれかに使う。エルロンに充てた場合は、直接、機体を左右に傾ける操作が出来る。ラダーに充てた場合は、上反角効果が強めに発揮するように機体が設計されていて、ラダー操作が起こした横滑りが、同じ方向へのロールをひき起こす。上反角が大きいほど、横滑りでおきるロールは大きい。練習機・パーク用RC機・グライダーは、以上のような仕組みで旋回する。トイ級RC機は舵面がない。翼に並んで付いている2つのモーターの推力に差を付けると、弱いほうに曲がる。（トイ級RC模型機項参照）
4チャンネル機は、実機と同じ正則な旋回をすることが出来る。エルロンがはじめに機体を旋回方向に傾け、ラダーはそれに「合わせる」。つまり、ロール中に横滑りがゼロになるようにラダーを操作する。ラダーを使わないときは、アドバース・ヨーが生ずる。発信機の中に、エルロンによるロールに合わせて自動的に適当なラダー操作をさせるプログラムが、組み込まれている場合もある。機体をバンク（傾き）させて旋回飛行しているときは、高度が下がらないように上げ舵を切る。水平直線飛行中は揚力のベクトルが真上を向いていて、機体の重量を支えているが、旋回に入るとバンクで内側に向く揚力の分力を発生しなければならないので、真上を向く力が目減りをする。さらに、バンクと円周飛行によって水平尾翼に当たる気流が上向きに偏れるので、機首を下げる。水平旋回を続けるには目減りの揚力を補い、気流の上向きの偏れるのを補正するために、上げ舵とエンジン出力の増加を必要とする。
実機や上級（4チャンネル以上）のRC機は、3舵（ラダー、エルロン、エレベーター）とスロットルを全て使って旋回操作を行なうが、入門機など簡略な機体では省略された操作で旋回を行なう。
「中翼」は、主翼が胴体の上下方向の中央近くについている形式である。主翼と重心位置が接近しているので、旋回に対しても横転に対してもモーメントアームが極小で運動性がよく、曲技機・スポーツ機・ジェット機などの模型機には大きな利点になる。他方、高翼式のように自然に定常姿勢に戻る性質が無いので、飛ばすことは難しく、初心者向きではない。中翼機は空力特性を上下対称にするために上反角をつけない。そのためクセが背面などの姿勢でも変らない。
代ゼミでは2014年8月25日、2015年度より全国規模で実施される模試を廃止する方針を表明した。廃止対象となっているのは、特定大学個別の入試を想定しない形で実施される「全国センター模試」、「センター試験プレテスト」、「（国公立2次・私大）全国総合模試」、医学部志望者を対象とする模試──などとなっている。一方、「東大入試プレ」を初めとする特定大学個別の入試を想定した模試や、高校1・2年生を対象とする全国模試については、2015年度以降も存続させる方針であることも表明している。模試廃止表明の2日前にあたる同年8月23日には、同じく2015年度以降、現有校舎（2014年8月時点）の約7割について閉鎖する方針を明らかにしており、この大幅な校舎削減によって全国規模での模試実施や分析が困難となり効果的な集計が出来なくなることを模試廃止の理由に挙げている。校舎削減と、これに伴う模試廃止といった代ゼミによる一連のリストラ策に関して、教育情報会社・大学通信の安田賢治常務取締役は「全国展開の予備校ならではの、信頼度の高いレベル判定で生徒募集につなげてきたが、規模縮小（校舎削減）によって実施するメリットが失われたのだろう」とコメントしている。