バセットは、メリーランドのドーチェスター郡のロバート・ゴールズボロ判事の下で法律を学び、1770年に法廷弁護士として認められた。ケント郡の法廷がある町、ドーバーに転居し、そこで実務を開始した。農業に従事し宗教的また慈善的な関心ごとに集中ことで、直ぐに地元の郷士の間でも頭角を現し、「もてなしの心や慈善活動で評判を呼んだ」。バセットは独立については躊躇いがあり、ケント郡の隣人シーザー・ロドニーやジョン・ハスレットよりもジョージ・リードの考え方に親近感を持った。それにも拘らず1774年に地元のボストン救済委員会委員に選ばれた。デラウェアの新しい政府が作られたとき、1776年のデラウェア安全委員会で働き、1776年のデラウェア憲法を起草する会議の一員となった。新憲法は1776年9月20日に採択された。続いて最初のデラウェア邦上院に選ばれた保守派の一人となり、1776年/1777年の会期から1779年/1780年の会期まで4期務めた。さらにデラウェア邦下院で1780年/1781年と1781年/1782年の会期を務め、上院に戻って1782年/1783年から1784年/1785年の会期まで3期務めた。デラウェア邦議会での経歴は1786年/1787年の下院会期で終わりとした。これらの議員歴によって独立から1787年の憲法制定会議に至るまでデラウェア邦議会の1期を除いてケント郡の代表ということになった。
バセットは1745年4月2日にメリーランドのセシル郡ボヘミアフェリーで、アーノルドとジュディス・トンプソンのバセット夫妻の息子として生まれた。父は非常勤の酒場所有者で農夫でもあったが、バセットが若い時に家族を棄てた。バセットは1774年にアン・エナルスと結婚し、3人の子供、リチャード・エナルス、アン（ナンシーと呼ばれた）およびメアリーが生まれた。最初の妻が死んだ後で、1796年にベッツィ・ガーネットと結婚した。夫妻はメソジスト教会の活動的な教会員であり、その時間の多くを教会に費やしまた注意を払った。幸いなことに、バセットの母はセシル郡の広大な領地ボヘミア荘園の最初の所有者オーガスティン・ハーマンの曾孫であり遺産相続人であったので、母の家族がバセットを育てた。母の相続権によって最終的にボヘミア荘園の富とプランテーションおよびその他のニューキャッスル郡の資産を継ぐことになった。
リチャード・バセット（英:Richard Bassett、1745年4月2日-1815年8月15日）はアメリカ合衆国デラウェア、ケント郡ドーバー出身の弁護士、政治家である。アメリカ独立戦争に従軍し、アメリカ合衆国憲法制定会議に代議員となり、連邦党の一員であった。デラウェア州議会議員となり、デラウェア州知事、またデラウェア州選出のアメリカ合衆国上院議員を務めた。
前作『SUGAR』でプロボクサーとなった石川凛は、凄まじいまでの才能を見せつけ、世界王者の座を奪取した。しかし、世界戦直後の生放送TV番組の収録中に、世界ライト級王者である立石譲司を殴り、失神させてしまう。凛と譲司の因縁が始まり、ついにリング上で決着をつけることとなる。
現在も北朝鮮は事件への関与を否定しており、韓国による自作自演を主張しているが、この事件の指導と総指揮は、当時既に金日成の後継者に指名されていた朝鮮労働党書記金正日が執ったと言われている。その主な目的は、「大韓航空機の原因不明の空中分解」によって大韓航空のみならず韓国政府の国際社会における信頼低下を引き起こし、その結果として翌年にソウルで行われるソウルオリンピックの妨害を行うことであったと言われている。具体的には北朝鮮の同盟国であった東側社会主義諸国にオリンピックをボイコットさせる動機のひとつにしようというものであった（他にもオリンピックそのものを中止させるためともいわれているが、効果は疑問である）。これはオリンピックのエントリー締切が1988年1月17日であり、妨害するならこの時期が最後の機会であったためである。しかし、金賢姫がハンガリーに北朝鮮パスポートで入国し、そこから日本の偽造パスポートで出国したことから、ハンガリー当局は北朝鮮による謀略があったと判断し、当時の東側陣営の盟主であったソ連へ報告したため、東側社会主義国全体からも「卑劣なテロ国家」として認識されるようになった。そのため、ソウルオリンピック参加を曖昧にしていた、ソビエト社会主義共和国連邦および中華人民共和国は正式に参加表明、他の東欧諸国も追随し参加を表明した。結局参加しなかったのは北朝鮮ぐらいで、目論見は完全に失敗することになった。その後、北朝鮮は米韓合同軍事演習を「戦争の瀬戸際だ」と喧伝し、有事の際の支援を要請したが、中ソ両国から反感を買った。翌年の6月には金日成が中ソ両国を訪問したが、その場で「これ以上オリンピックの妨害工作をするのであれば、北朝鮮が1989年に開催する第13回世界青年学生祭典には参加しない」と、圧力をかけられたという。ソ連のタス通信は当時「事件は事実である」と伝えたうえで、「実行犯の自白のみが証拠であり、韓国当局による捏造説とする見方もある」と報道したが、北朝鮮の主張を全面的に擁護するものではなかった。以上のことから、北朝鮮は当初の目的とは異なり、事件に対して直接的な批判こそされなかったが、建前上は同盟国である他の社会主義国陣営からも顰蹙を買ったといえる。なお、ソ連は事件及びソウルオリンピック後の1990年に、中華人民共和国は1992年に北朝鮮の激しい抗議を無視し、韓国との国交を樹立した。事件後に当事国のみならず世界各国により北朝鮮への非難が巻き起こったものの、北朝鮮が意図した「韓国の信頼低下」という現象は起こらず、翌1988年には殆どの東側諸国や非同盟中立諸国も参加する形でソウルオリンピックが開催された。またテロ事件は日本人や韓国人、レバノン人などに対する拉致問題やラングーン事件に並んで北朝鮮による国家犯罪の典型として一般的に認識され、北朝鮮は逆に世界中から非難や信頼低下を招き、国際的に孤立することになった。