コスプレをテーマとした番組のプロデューサーを務めることになり、調査のためにコスプレについて調べていると、欧州でコスプレのイベントがあることを知りパリのイベントに参加。現地で日本への強烈な愛情を受け、メディアの一員として日本に知らせなければいけないと考え、グローバルなイベントを日本で開催しようとプロジェクトを立ち上げたのがきっかけだった。
世界コスプレサミットの海外予選の審査委員長や、一般社団法人世界コスプレサミット文化普及協会の理事長を務める。また、地方創生やインバウンド関係の講演活動も行い、名古屋文化短期大学講師、和歌山大学産学連携・研究支援センターのアドバイザリーも務める。
小栗 徳丸（おぐり とくまる、1968年 - ）は、日本の実業家。ジャパンエリアコードTV株式会社代表取締役。株式会社WCS代表取締役。世界コスプレサミット実行委員会実行委員長。一般社団法人世界コスプレサミット文化普及協会理事長。愛知県名古屋市出身。名古屋総合デザイン専門学校卒業。
『ゼノサーガ エピソードII［善悪の彼岸］』の限定プレミアムボックス（18000円）に同梱されたKOS-MOSのフィギュアが異様な外観であったことから話題となり、画像掲示板ふたば☆ちゃんねるにおいてその写真が貼られた際に「邪神モッコス」（じゃしんモッコス）という呼び名が付けられた。当のフィギュア自体は「邪神像」と呼ばれ、それ以降、醜悪な作りと評価を受けたフィギュアのことを「邪神」と呼ぶ人々がインターネット上を中心に見受けられるようになった。初回版と通常版の価格の差を考えると、このフィギュアは実質1万円近い金額ということになる。「もっこす」の名称は、KOS-MOSのアナグラムであり、特に意味は無い。なお、熊本弁で「頑固者」「融通の利かない者」という意味で「肥後もっこす」というのもあるが、関係はない。
KOS-MOSには人脳を模した動的ネットワークを用いた高度な情報処理システムが組み込まれており、これを利用してシステム内部の論理空間に「エンセフェロン」と呼ばれる仮想現実空間を電子的に構築することができる。この中ではKOS-MOSおよびその他の被験者が戦闘演習などを非稼動状態でも実戦さながらにシミュレーションできる他、KOS-MOS自身の稼動時の記憶に基づいてその内容を追体験することもできる。ただし、エンセフェロンの構築状態はKOS-MOSのネットワークシステムの状態に依存するため、何らかの原因でネットワーク状態が不安定になるとエンセフェロンも不安定となる可能性があり、人間がその中に侵入している場合は時として危険を伴うとされる。KOS-MOSの搭載兵装その他の能力に関しては、開発者であるシオン･ウヅキにおいても不明である部分が数々あるとされ、その理由はKOS-MOSの開発経緯とともに未だ劇中では明らかにされていない。
KOS-MOSの性能の維持には定期的なメンテナンスが不可欠であり、そのため調整槽とよばれる装置を必要とする。KOS-MOSはこの中で一時的に休止状態となることにより各部のチェック、調整およびソフトウェアの更新を行うと共に、ヴェクター・インダストリー本社へ活動時に蓄積したデータのフィードバックを行っている。調整槽には推進装置が備えられており、宇宙空間においてもKOS-MOSに随伴しての移動が可能となっている。また、KOS-MOSver.2においては調整槽の機動力向上のため変形機構が搭載され、「タブバイク」と呼ばれるサポートマシンになった。
動力については、劇中では内部コンデンサに何らかのエネルギーを蓄積しており、これが尽きると直接接続による補充を必要とするらしきことが語られている（後半ではリアクター反応炉が搭載されることになる、さらにEP3ではエルデカイザーのリアクター反応炉をダウンサイズした物に換装）。同じく劇中に登場する有人ロボット兵器であるA.G.W.S.では、動力は外部からの空間転送にて供給されるため実質的に活動可能時間に限界はない（供給元の戦艦や基地の動力炉が破壊された場合はこの限りではない）という解説があり、空間転送が可能であるKOS-MOSが動力については何故その恩恵を受けられないのかについては言及されていない。
TrueCryptは、独自の "TrueCrypt License" によってリリースされている。このライセンスは、広く受け入れられているオープンソースライセンスではなく、配布や著作権に関する制限があることからフリーソフトウェア財団に認定されているフリーソフトウェアライセンスでもない。TrueCrypt　7.1aのリリース時点で、TrueCrypt Licenseのバージョンは3.0であった。2013年10月に、Open Source Initiativeのメーリングリスト上での議論で、オープンソースの定義に適合するようTrueCrypt Licenseの修正が進んでいることが示唆されたが、オープンソースソフトウェアであることがはっきりと示されない限り、それが受け入れられる見込みは少ないとされる。OSI代表のSimon Phippsによると、...（TrueCryptが）自らを「オープンソース」だと主張することは全く不適切である。単にOSIが認定していないライセンスだということではなく、問題を抱えていることがわかっているライセンスでリリースするものに「オープンソース」という用語を用いることは受け入れられない。著作権の制限やそのほかの法的問題の状況が不透明であることから、TrueCrypt Licenseは主要なLinuxディストリビューションからはフリーソフトウェアだとはみなされておらず、Debian、Ubuntu、Fedora、openSUSE、Gentooには同梱されていない。このライセンスの利用者に対して、ソフトウェアを改変する権利あるいは他のプロジェクトでそのソフトウェアを使用する権利が認められているのかもはっきりとはしていない。暗号学者であるMatthew D. Greenは「（TrueCryptの開発者には）ライセンスの状況を修正することを含めて、TrueCryptのソースコードを他者が利用しやすくするよう、できることが多くあったはずだ」と述べ、他者が自分たちのソースコードをもとに独自にソフトウェアをビルドすることを認めたくなかったのだろうと推測している。2014年6月16日に、Matthew Greenによるライセンスに関する電子メールでの問い合わせに開発者を名乗る人物から返答があった。それによると、1）TrueCryptのライセンスをオープンソースに適合するものに変更するつもりはない、2）TrueCryptはフォークされるべきではない、3）新しいバージョンを作成したいのであればスクラッチから始めるべきであるとのことであった。