本作のテレビアニメ版は1973年3月2日から同年9月28日まで毎日放送制作、NETテレビ(現・テレビ朝日)系列（中部地区は放映途中に中京テレビ→名古屋テレビへ移行）で毎週金曜日の19時00分 - 19時30分に放送された。30分の1回に2話形式で全31回で合計61話（第25回のみA・Bパート連続）。九州・沖縄地区では福岡県を除き、NET系列局が未開局または他系列優先のクロスネット局だった関係で、鹿児島県以外では現在MBSが属しているTBS系列の放送局で放送された。当初は4月6日放送開始予定だったが前番組の『変身忍者 嵐』が一カ月早く終了したため3月2日からの放送開始となった。本番組の終了後、この放送枠での藤子アニメは1981年に日曜日の放送枠から移転してきた「ドラえもん」が始まるまで8年間は存在しなかった。藤子アニメの中で在阪放送局が製作に関わっている唯一の作品である。
以上のように、長らく絶版の状況が続いていた作品であったが、藤子・F・不二雄大全集（第一期）の一冊として、2010年5月25日に全1巻で発売された。単行本未収録であった作品も含めて一冊にまとめられており、上記のクレームに対しては他の単行本と一律の扱い（巻末に「読者のみなさまへ」という断り書きを掲載）である。巻末解説はアニメ版で黒べえの声を担当した肝付兼太。告知チラシでは著作権上の問題などで絶版状態だった『オバケのQ太郎』と共に黒べえが目立つ位置に描かれ、復刻をアピールしていた。
1989年7月に黒人差別をなくす会が、同じく藤子作品である『オバケのQ太郎』の「国際オバケ連合」の回の描写が黒人差別であると指摘。これを受けて、藤子プロ、単行本を出版していた小学館、中央公論社は、『オバケのQ太郎』の当該エピソードが収録された単行本を増版中止・回収措置をとったが、この際に余波や後難を避けるため、抗議や指摘がなかった本作を同時に自主回収したと見られている。その後、本作を「封印」扱いにし、単行本は絶版、『バケルくん』第2巻に収録された一部エピソードや藤子不二雄の漫画百科なども別作品に差し替え、アニメ版は放送を自粛し、事実上闇に葬られてしまった作品となった。また、この後1999年に発売された「東京ムービー アニメ大全史」（辰巳出版）でも、冒頭の「東京ムービー テレビアニメ作品年表」や巻末の「サブタイトル・リスト」では、放送期間や全サブタイトルが紹介されているものの、作品自体は紹介されていない。なお、自主回収について出版社による公式な説明はなされておらず、公には単なる「販売元品切れで重版は未定」として扱われている。本作の出版がなされなくなった経過についてライターの安藤健二が取材を行い、『国際オバケ連合の抗議を受けた出版元が「黒人差別をなくす会」の背景に部落解放同盟などの同和団体があると思い込んで萎縮し、自主回収の形で葬ったようである』との結論に至ったが、関係者の証言を得て事情を明らかにするまでには至らず、依然詳細は不明のままである。
漫画連載はアニメ版に合わせて1973年3月から同年12月まで、小学館の学習雑誌（『よいこ』、『幼稚園』、『小学一年生』 - 『小学五年生』）と毎日新聞（大阪版夕刊）に連載されたが、長らく単行本は発売されず、同じ藤子・F・不二雄原作のギャグ漫画『バケルくん』第2巻の巻末に一部が同時収録されたに過ぎなかった。1988年に中央公論社より発刊された藤子不二雄の作品集藤子不二雄ランド第175巻として1冊に収録されて出版。
1972年4月、解放教育への取り組みを部落解放同盟大阪府連合会光明町支部に誓約して大阪府吹田市立第二中学校に新規採用された女性教諭が解放教育に疑問を感じるに至り、部落解放同盟から離反したことに始まる。部落解放同盟は、信頼関係を損なったとして同教諭ならびにそれを支援する教員たちの解雇を要求して数十名から百数十名に及ぶ支部員らを動員し、同校を約2週間にわたり連日包囲。この間、教諭たちが光明町支部長を含む十数名から集団暴行を受けて拉致されそうになり、同校は授業をおこなうことが不可能な状態となった。吹田市教育委員会は同教諭を含む5名の教員を年度途中で市内の他校に配転。教諭たちはこの処分に異を唱え、共産党系団体の支援のもと、行政訴訟を起こした。1976年6月21日、大阪地裁は原告の請求を棄却。光明町支部長らの暴力行為の事実は認めつつ、「部落差別意識は、広く国民感情の中に根強く残って」いるから、部落解放同盟による集団暴行も「一概に非難することは当たらない」という判決であった。1980年2月、大阪高等裁判所が「光明町支部の法的秩序を破る不当不法な行為にもとづく大混乱」から「市教委及び校長としては、学校教育を守り、生徒及び教師を守る立場から、毅然として解同支部に学校からの退去を求め、厳重に抗議すべきもの」と述べ、「それが聞かれないときは警察力の導入を要請しても対処すべきであった」「市教委のとった態度には非難さるべきものがある」と、転任処分の違法性を認定。しかし1986年10月、最高裁判所は高裁判決の「市教委のとった態度には非難さるべきものがある」との判断を「首肯できないものではない」と認めつつも、この転任処分を「同一市内で不利益を伴わないから、訴訟提起の法的利益がない」と述べて原告教諭たちの訴えを退け、高裁判決を覆し、教師たちの敗訴に終わった。ただし上記の判決は民事上の話であって、刑事裁判では最高裁で光明町支部長らの有罪判決が確定している。