古から伝えられて来たさまざまな信仰が、人々の間で失われようとしている現代。人と長く共存していた「もののけ」は、そのために出来てしまった人との埋めがたい溝に苦しみ、破滅的な行動に出る者も少なくなかった。そんな中、狐娘・涼子は「みんな忘れているだけ、きっと思い出せる」と人間を信じ、さまざまな悲しい事件や切ない結末に巻き込まれながらも、それをなすことの出来る者を探し続けている……。
「もののけ」と呼ばれる存在である狐娘・涼子（すずね）と、その周りで起こる事件を描くファンタジー物で、みやさかの代表作として現在「ななみまっしぐら」とともに双璧を成す作品である。当初バンダイ出版課の『サイバーコミックス』に不定期連載されたが、4回で同誌が休刊。のちラポートのアンソロジーコミック『バトルエンジェルス』で1回、『コミックWill』で3回連載されたが、いずれも休刊となり連載が中絶した。現在も未完であり、単行本も2巻まで出たまま途絶した状態となっている。話数は雑誌掲載された数としては6話であるが、単行本収録の際の描き直しと話の調整により2話付け加えられ8話となっている。以下の節では全て単行本の話数によって述べる。
もののけPRESENT（もののけプレゼント）は、みやさかたかしによる漫画作品。1992年2-8月・1994年7月-1995年7月にかけ、『サイバーコミックス』『バトルエンジェルス』『コミックWill』に不定期連載された。
シュトゥットガルト近郊に生誕した。小さい頃から、神学に親しみテュービンゲン大学に進学するも、ここの大学の哲学の教授にひかれることがなかったが、フリードリッヒ・シュライエルマッハーの哲学に親しんだ。1830年には聖職者のアシスタントになり、ついでマウルブロンの中等教育機関でヘブライ語とラテン語・歴史の教職の資格を得た。翌年には、シュライエルマッハーとヘーゲル哲学を聞くために、ベルリンへ向かった。しかし、シュトラウスの到着と同じ時期にヘーゲルが死去したため、シュライエルマッハーの哲学を聴講することとなる。シュラエルマッハーの姿勢が後の『イエスの生涯』にも反映されることとなる。1832年には補助教師として大学の教壇に立つことができ、哲学教師として成功を収めた。そして27歳にして、センセーションを起こした大著『イエスの生涯』を著す。神学者などの批評の中には、これはいわば「ユダの裏切りのような、我々にとって一番有害な本だ」という酷評もあったように、シュトラウスはこの著でキリスト教的な歴史主義を批判し、ヘーゲルの歴史哲学を発展させ、福音書の中における奇跡を否定し、これを「神話」として捉えてその史実性を否定し、またキリストをイエスという個人によってではなく、人類全体によって実現することによって、真のキリスト教のあり方を理解できると説いた。その後、この著に対する批判を応えるためにいくつかの答弁書を出し、神学者たちの不満を一応は抑えた。そして、2年後に『キリスト教の教説』を記した後、20年間神学の論壇からは離れる。生涯において『イエスの生涯』に対する批判のため、大学の教職に就くことはできず、著述家として過ごすに留まった。晩年は、また神学に関する著作を再開。無神論者とまではならなかったが、進化論に立脚した汎神論的な思想を展開し、当時の青年ヘーゲル派の哲学者にはもちろんの事、実存主義の哲学にも間接的に影響を与えたといえる。また、現在国内においては『イエスの生涯』に対しての批判は、各種ヘーゲル関係の研究書のほか、ドイツの著名な哲学者のなかにはニーチェやシュヴァイツァーなどの研究において見ることができる。
2007年（平成19年）　放送法改正により、認定放送持株会社が認められた。同時に電波法も改正され、第7条第2項第4号が「総務省令で定める放送による表現の自由享有基準（放送をすることができる機会をできるだけ多くの者に対し確保することにより、放送による表現の自由ができるだけ多くの者によつて享有されるようにするため、申請者に関し必要な事項を定める基準をいう。）に合致すること。」と改正された。翌2008年（平成20年）に、これを受け本省令が制定された。また、マスメディア集中排除原則を規定していた総務省令放送局の開設の根本的基準（現基幹放送局の開設の根本的基準）第9条「放送の普及」は削除され、放送局に係る表現の自由享有基準が制定されて、マスメディア集中排除原則が単独の総務省令となった。本省令を含むこれら改正電波法令・放送法令は4月1日に施行された。2010年（平成22年）　電波法改正によりマスメディア集中排除原則を規定していた第7条第2項第4号が削除された。同時に放送法改正により、第93条が追加され、第1項が「基幹放送の業務を行おうとする者（電波法の規定により当該基幹放送の業務に用いられる特定地上基幹放送局の免許を受けようとする者又は受けた者を除く。）は、次に掲げる要件のいずれにも該当することについて、総務大臣の認定を受けなければならない。」と、同項第4号に「当該業務を行おうとする者が次のいずれにも該当しないこと。ただし、当該業務に係る放送の種類、放送対象地域その他の事項に照らして基幹放送による表現の自由ができるだけ多くの者によつて享有されることが妨げられないと認められる場合として総務省令で定める場合は、この限りでない。」と規定された。マスメディア集中排除原則の根拠法が電波法から放送法に移行することになる。翌2011年（平成23年）にこれを受け基幹放送の業務に係る表現の自由享有基準に関する省令と基幹放送の業務に係る表現の自由享有基準に関する省令の認定放送持株会社の子会社に関する特例を定める省令が制定され、6月30日に改正電波法・放送法とともに施行された。同時に放送局に係る表現の自由享有基準と本省令は廃止された。