ミュージック・ビデオでは序盤から中盤にかけてはメンバーが眼鏡をかけて各メンバーが異なる衣装を着ているシーンとアーティスト写真・ジャケットと同じメイク・衣装で歌いながらキレのあるダンスを行い、10代の揺れ動く感情を表現しているシーンがある。終盤は「生まれたそのカラダ」シーンとなる。志田友美が着ているアーティスト写真・ジャケットと同じ衣装がバラバラに砕けて後方へ飛び散り（手ブラ・腕ブラをしている）、セミヌードになる。次に各メンバーの頭部からセミヌードの肩が映る。これは、ファッションモデルなどで活躍する各メンバーが衣装を何も着用せず、生まれたのままの姿を披露し、自分自身の可能性、そして今を生きる自分自身の存在を「証明」している。最後は凛とした全メンバーが後方を向いて佇み、後頭部からセミヌードの背中が映り、メンバーのリーダーシップも感じさせるようになっている。
証明ティンエイジャー同様、agehaspringsプロデュースによる楽曲。 1公演につき8曲程度披露される定期公演『YUMELIVE』でも高い頻度で披露される人気曲となっている。ライブの際、1番のAメロの部分の荻野可鈴が自身の担当のソロパートで、ウインクをする。また、その直後の志田友美はソロパートで、ビートたけしのギャグのコマネチのようなポーズをとる事がある。
前作から引き続き、agehaspringsプロデュースによる楽曲で、10代（プレティーン・ティーンエイジャー）の女性の揺れ動く心情を歌っている。アーティスト写真とジャケットではメンバーは大人っぽさを感じさせるメイクとし、今回の衣装は担当カラーを廃し、全員が同じ衣装を身にまとっている。
2008年12月に『空母決戦』を発表し、2009年3月に発売。その後は戦国時代、源平時代のWindowsゲームを発売した後、アナログゲームへ進出。こちらはソリティアシステムという一人プレイのゲームシステムで展開した。このシリーズは、デジタル化（アプリ移植）を前提とするシリーズであるとされているが、2014年12月現在、『信玄上洛』のみがデジタル化されている。このアナログ版がサイフォンボードゲーム、デジタル版はサイフォンデジタルアプリというシリーズ名で展開している。その他にムックの制作も独自展開しており、これとの抱き合わせ商材も販売している。また過去には、復刻された鈴木銀一郎氏のアナログゲーム『日本機動部隊』(国際通信社)とのバンドル商材『空母決戦〜発売一周年記念特別限定版〜』も販売した。こうしたアナログ業界との繋がりが、非常に強いデジタルゲームのブランドであると言える。2014年からは国際通信社の中黒靖氏、及び、同社が持つコマンドマガジンと共に、こまあぷというシリーズを展開している。こちらは上記サイフォンボードゲームとサイフォンデジタルアプリを小型化した形を採用している。
日本の国産ガソリン自動車は1907年（明治40年）に初めて製造されたが性能が悪く、日本で利用されていたガソリン自動車はほとんどが輸入車か外国資本との合弁会社のものであった。1929年（昭和4年）に発生した世界恐慌の影響により各国は産業統制政策を取るようになり、日本も1931年（昭和6年）7月公布の重要産業統制法など国家による産業保護政策に舵を切っていた。満州事変での戦訓などから、軍用自動車の重要性は日本陸軍でも強く認識されるようになっていた。日本陸軍は、国家総力戦を想定した軍用自動車の戦時量産体制確立を求め、1934年（昭和9年）初頭から商工省へと新たな保護立法を要望しはじめた。同年6月には「内地自動車工業確立方策」という陸軍案が作成され、許可制導入が提言された。当時の日本の自動車産業では、アメリカ資本の影響が強かった。1925年（大正14年）に日本フォードが設立され、1927年（昭和2年）には日本ゼネラル・モータース（日本GM）も操業開始、大量生産方式によるノックダウン生産で急激に日本市場を席巻した。性能的にもフォードトラックや日本GMのシボレートラックは優秀で、軍用自動車としても熱河作戦などで活躍していた。日本政府も古くは1918年（大正7年）に軍用自動車補助法を制定して国産軍用車の製造促進を図っており、1931年（昭和6年）には商工省が中級トラック・バスを対象に「標準車」試作を民間委託した結果、九四式六輪自動貨車のようなそれなりの質の製品は生まれたものの、そもそも商工省標準車はフォードやGMの主力である大衆車との競合は避けた車種であり、製造台数では遠く及ばなかった。むしろアメリカ資本との提携の動きが盛んで、1933年（昭和8年）には日産自動車と日本GMの合併計画が浮上していた。商工省は、当初は外国系企業との提携による技術導入を支持して陸軍と対立したが、1935年（昭和10年）4月に工務局長へ岸信介・工政課長に小金義照が就任すると態度を一変させた。岸と小金は、総合産業である自動車製造をてこに、産業全体の振興を図る意図だった。岸は、ナチス・ドイツ流の統制経済による産業合理化が有効だと考えていた。1935年（昭和10年）8月9日、岡田啓介内閣は「自動車工業法要綱」を閣議決定、事業許可制の導入や日本フォードの工場拡張阻止といった方針を明確にした。これに対してアメリカ政府は工場所有を含む製造業や販売業などについて内国民待遇を保障した日米通商航海条約1条違反であるとの抗議を行ったが、日本側は単なる産業保護政策ではなく国防目的であるので同条約に違反しないと反論した。1936年（昭和11年）1月には、日産コンツェルン総帥である鮎川義介個人への圧力など陸軍の強い干渉により、日産自動車と日本GMの合併計画が破棄に追い込まれた。1936年（昭和11年）5月19日に自動車製造事業法案は国会に上程され、10日間のスピード審議を経て5月29日に成立、即日公布された。