広島県立広島商業高等学校では野球部に在籍。二番手投手として、1982年に行われた第64回全国高等学校野球選手権大会に出場し、決勝の徳島県立池田高等学校との戦いでは、2-12で敗れたが、その試合で3回を投げて無失点に抑えた。さらに、同年の国民体育大会では優勝を経験。高校卒業後、日本競輪学校に技能試験で合格。在校成績は1着34回で13位。1985年5月2日、岸和田競輪場でデビュー（6着）。初勝利は翌3日。1987年、全日本新人王戦で決勝に進出（5着）。鋭い捲りに加え、強引な位置取りを主張する強気の走法が光り、1989年の日本選手権競輪（花月園競輪場）で決勝に駒を進め、小川博美に次いで2着に入った一戦をきっかけに、続く高松宮杯競輪（大津びわこ競輪場、落車棄権）、全日本選抜競輪（前橋競輪場、6着）と、3大会連続で特別競輪（現在のGI）の決勝戦へ進出したことにより、同年のKEIRINグランプリ'89への出場権を得た。しかし、日本競輪選手会のストライキ行使により、同年のグランプリは中止となってしまった。その後、KEIRINグランプリには一度も出場していない（同期の郡山久二も同様に、引退するまでKEIRINグランプリ'89以外でKEIRINグランプリには出場していない）。また、同年の全日本選抜競輪以降、度重なる落車禍が影響し、その後一度もGI、GIIの決勝戦には進出していない。2017年1月時点で、A級3班にランクされている。
工 正信（たくみ まさのぶ、1963年8月18日 - ）は、競輪選手。日本競輪学校第55期卒業。日本競輪選手会広島支部に在籍。師匠は木村一利（同39期）。ホームバンクは広島競輪場。実弟である工義房（次男・第60期生）、工義則（三男・第58期生）もともに元競輪選手。
大阪市教育委員会は2006年11月に、児童・生徒の新規受け入れを停止し、在校生が卒業次第廃校にする方針を発表した。方針を受けて、2007年度より新規受け入れを停止した。療養、教育の多様化や、大阪市の財政難によるものとみられる。一部の保護者や教職員は廃校方針に反対し、「貝塚養護学校の子どもと教育を守る会」を結成して廃校撤回を求める取り組みをすすめてきた。一方で新規受け入れ停止方針発表後も転入希望者が相次ぎ、2007年4月以降少なくとも3人が、大阪市に対して転入を認めるよう求める訴訟を起こした。裁判所は2007年に1人（大阪地裁）、2008年に2人（大阪地裁で1人・大阪高裁で1人）に対して、転入を仮に義務付ける決定をおこなった。大阪市会は2008年9月18日の定例会で、貝塚養護学校を2009年3月限りで閉校し、同年4月より大阪市立光陽養護学校へ機能を移管する条例案を可決した。一方で生徒や保護者らは2008年9月19日、廃止取り消しを求める訴えを大阪地裁に提訴した。しかし大阪地裁は2009年1月30日、「抗告訴訟の対象となる行政処分に当たらない」として訴えを却下した。
小児結核に罹患した子どもが学業を中断することなく療養できることを実現するために設置された大阪市立少年保養所内に、1948年に付設貝塚学園を設置したことが学校のはじまりとなった。付設貝塚学園は大阪市立大宝小学校および大阪市立南中学校の分校として教育活動をおこなっていたが、1951年に大阪市立郊外貝塚小中学校として独立した。さらに1958年に大阪市立貝塚養護学校に改称している。1967年には、泉大津市にあった小児喘息など病弱児対象の養護学校・大阪市立助松養護学校を統合した。これに伴い、大阪市立少年保養所に喘息児病棟を設置した。なお旧助松養護学校敷地は、泉大津市立小津中学校の敷地になっている。1973年以降生活習慣病や心身障害を持つ生徒の受け入れを開始し、また1993年には大阪市内の病院へ訪問教育を開始した。しかし学校を取り巻く状況の変化により廃校問題（後述）が持ち上がり、2009年3月限りの廃校と大阪市立光陽特別支援学校への機能移管が決定した。
市内の殆んどの可動橋（オランダ鉄道所轄や私有地・私有水路を除く）はGVBの管轄であり、水路交通管制も行っている。従って船舶の通航時に自転車に乗ってやってくる「跳ね橋のおじさん」はGVB職員である。
アムステルダム市営交通会社（アムステルダムしえいこうつうがいしゃ、オランダ語：Gemeentevervoerbedrijf, GVB）はオランダのアムステルダムで交通機関を運営する、アムステルダム市100%出資の企業。前身であるアムステルダム公営交通（Gemeentetram Amsterdam, GTA）が1900年に設立され、既存の民営トラムを買収して事業を開始した。1925年にはバス事業を開始し、1943年には現在の市営交通会社（GVB）に経営形態を変更した。1977年にはメトロ路線を開業している。
自転車道法制化の動きは国会でも具体化し、超党派の「自転車道路建設推進議員連盟」が結成され、1969年7月に議員立法による「自転車道の整備等に関する法律案」の提出に漕ぎ着けた。その審議過程では、特にオランダ、デンマーク、スウェーデンでは自転車道は完備に近く、イギリス、アメリカ、フランス、ドイツといった諸国でも自転車道の整備が進んでいるとの認識が示された。この法案は、自衛隊法・防衛庁設置法改正案や大学臨時措置法などの上程による影響で、ほかの20あまりの生活関連法案とともに審議未了となるといった紆余曲折を経て、翌1970年の3月に成立、4月に公布された。1970年には、「交通戦争」ともいわれた交通事故多発の対策として、道路・交通関連の法令の新規制定や改正が相次いだ。まず前述のように「自転車道の整備等に関する法律」が成立した。また道路交通法と道路構造令に「自転車道」などの規定が加わり、「交通安全施設等整備事業に関する緊急措置法」に自転車道の整備に関する規定が盛り込まれた。これらの新規定により自転車を自動車交通から分離する方向性が固まった。道交法改正に伴い「道路標識、区画線及び道路標示に関する命令」が改正され、「自転車専用」（325の2）と「自転車及び歩行者専用」（325の3）の道路標識が定められた。翌1971年には道路法改正により自転車専用道路、自転車歩行者専用道路の規定が加わる。1980年には、「自転車の安全利用の促進及び自転車駐車場の整備に関する法律」（旧自転車法）が公布され、自転車道・自転車歩行者道の整備、自転車専用車両通行帯の設置など「良好な自転車交通網の形成」を図る規定が盛り込まれた。