脇を固める俳優達に従来のドラマのような人気俳優などではなく、小劇団出身者を多く配していることが特徴。松本基弘は「舞台出身の実力派が多いだけに短時間の出演でも強いインパクトを残してくれる」とコメントしている。他にも“トリオ・ザ・捜一”の一人・伊丹役の川原和久は『相棒』の成功の要因にこうしたキャスティングを理由に挙げており、「出番が少なかったり、出てこないことがあっても、右京と薫やゲストの話を中心に濃密な構成が出来る」とコメントし、「失敗しているドラマは有名な俳優を多く配置し、それぞれの見せ場を見せている内に話が細くなるのに対し、『相棒』は幹の太い話を展開できる」とも分析している。また後述のように本作の世界の中でのリアリティを理由に薫を卒業させたのに対して、捜査一課らの面子が変わらないことについて松本は、「相棒としてドラマを背負っている薫と違い、ドラマを背負ったわけではなく、例えば角田のポジションを別の演者がやっても面白くならないかもしれないリスクを冒してまで変更する必要はない」と語っている。ただし、その中でも何人かは降板したりすることがあり、その影響で何人かの主要の登場人物が入れ替わり立ち替わりで変わったり、劇中の人物の役を務めた俳優が亡くなったりした際は別の俳優が代役で登板することもある。また一度ゲストで登場した俳優が同じ役で再出演したり、反対に別の役で出演することもある。その中で、前沢保美は唯一同じ役である遠山ちず役を含め、計8回と役を替えての最多出演を果たしている。他にも2011年1月1日放送のseason9 第10話「聖戦」で、本作ファンの漫画家・青山剛昌がカメオ出演（取材の誘いを受けて、現場を訪れたことが出演のきっかけだという）、2012年2月15日放送のseason10 第16話「宣誓」で、映画監督の三池崇史が特別出演 した。三池と交流のある和泉聖治監督からのオファーによるもの。また、以前のエピソードでゲストとして出演していた俳優が、メインキャストとして登板することもある。
土曜ワイド劇場枠で、水谷豊が主演していた『探偵事務所』シリーズの原作が残り一本になった時点で、同作のプロデューサー松本基弘により、水谷主演の新シリーズというコンセプトで企画が立ち上がった。その時点で松本に明確なアイディアは全く浮かんでいなかったが、たまたま目にした明石家さんま主演のテレビドラマ（『恋のバカンス』(1997年、日本テレビ)だったかと回想している）の面白さに感銘を受け、そのドラマの脚本を務めた輿水泰弘にコンタクトを取り、輿水も了承したが、輿水のスケジュールが1年先まで埋まっており、水谷も納得した上で撮影開始まで1年半待つことになった。そしてまもなく土曜ワイド劇場枠で同じく松本がプロデュースしていたシリーズの主演を務めていた寺脇康文と松本が打ち合わせした際に寺脇が水谷に憧れている話をし、水谷との共演を希望したことから、まもなく水谷と寺脇のコンビものという企画に決定する。当初は輿水が「名探偵もの」、松本が「警視庁の刑事もの」と基本設定の方向性が分かれ、素人探偵では事件に取り組むプロセスが必要となるため、ダイレクトに事件に関われるように設定を刑事にし、所轄と異なり扱う事件が多岐に渡るという点から所属を警視庁へと決定した。なお、番組タイトルは当初「黄金刑事（ゴールデンコップス）」という候補があった。しかし、なかなかスタッフ全員が納得のいくタイトルがないがために仮タイトルという扱いになり、その後スタッフが中華料理屋で食事中に偶然出てきた『相棒』と言うフレーズがタイトルに決まった。
日本初の公営駐輪場は1973年（昭和48年）に小岩駅の高架下に完成した。日本の自転車の保有台数は2000年（平成12年）まで急増し、1970年代後半から都市部の駅前などに自転車があふれて、社会問題化した。そのため1980年（昭和55年）に「自転車の安全利用の促進及び自転車駐車場の整備に関する法律」（旧自転車法）、1994年（平成6年）には「自転車の安全利用の促進及び自転車等の駐車対策の総合的推進に関する法律」（自転車法）が作られた。駅前の駐輪場は市区町村が中心になって整備を進め、2009年の収容能力は30年前の約7倍（約432万台）に達した。一方で商店街などの駅前施設に隣接する駐輪場の整備は遅れており、放置自転車の一因になっている。また既存の駐輪場も「位置が駅から遠い、一台あたりのスペースや二段式ラックなど自転車の出し入れが難しい、（高架下など）暗くひと気が少ないために防犯上不安、営業時間が短い（夜間は利用不可）」などの不満から、料金支払いに抵抗が生じることもある。駐輪場は市区町村が附置義務条例を定めれば、鉄道事業者（鉄道駅）や官公署・学校等の教育施設・百貨店、スーパーマーケット、その他の商業施設など「大量の駐車需要を生じさせる施設」に対して強制的に作らせることが出来る。しかし都心部では地価が高く、建設用地の確保が困難であったり、建設は出来たとしても、大規模な駐輪場は年間の運営費が1台あたり数万円かかるなどの多くの問題も出てきている。。2003年には豊島区が鉄道事業者に対して条例で課税（目的税）して費用の原因者負担を求めるという施策を行ったが、同税は後に廃止されている。1977年（昭和52年）頃は駐輪場の収容台数（約60万台）より放置自転車の数（約68万台）の方が多く、駐輪場不足が深刻だった。問題を早急に解消するために、駅から多少離れていても高架下などに空き地があれば、駐輪場を建設したが、あまり距離があると利用され難いため、都心部や駅前の限られた土地を有効活用できる地下式や機械式、歩道スペースを利用した路上駐輪場など新しいタイプの駐輪場が近年登場してきている。特に2000年代後半は規制緩和が進んで、駅前広場の地下などに機械式駐輪場を建設できるようになった。一方、受益者負担の観点から駐輪場の有料化も進んでいる。