彼女はクラクフ・ヘレナ・モジェスカ国立スタリー劇場で出演した。1998年に彼女はタレント番組『Szansa na sukces』でグルゼゴルツ・ターナウの「Między ciszą a ciszą」を歌った。2007年に彼女はグジェゴシュ・パセックの『Środa czwartek rano』で映画デビューした。2010年にはヤヌス・コンドラティウクの『Milion dolarów』でヤコブ・ギエルシャウと共演した。2011年に彼女はパヴェウ・パヴリコフスキ監督の『イリュージョン』でイーサン・ホークとクリスティン・スコット・トーマスと共演した。2013年に彼女はマウゴシュカ・シュモフスカ監督映画『ジュリエット・ビノシュ in ラヴァーズ・ダイアリー』への出演によりポーランド映画賞助演女優賞を獲得した。2018年にはパヴェウ・パヴリコフスキのドラマ映画『COLD WAR あの歌、2つの心』での演技が認められ、ヨーロッパ映画賞女優賞とポーランド映画賞主演女優賞を獲得した。2019年にはデイミアン・チャゼル発案によるNetflixのミュージカル・ドラマシリーズ『The Eddy』の撮影に参加している。
ポーランドのマウォポルスカ県クリニツァで生まれる。母は地元幼稚園の給仕、父親は民族詩人であった。彼女はムシンカで4人のきょうだいと共に育った。2000年にクーリクはクラクフはミェチスワフ・カルウォーヴィチ州立音楽学校に通う。2007年にクリニツァ＝ズドルイのフレデリック・ショパン州立音楽学校（ピアノクラス）とクラクフAST国立アカデミー・オブ・シアター・アーツを卒業した。彼女は一家で初めての大卒者であった。
矢沢亮介（大沢）は運動神経抜群の高校生でクラスの人気者。ある日彼の所属するクラスに藤グループの御曹子・藤岡茂（内海）が転校してきた。生まれも育ちも、そして性格も全く違う２人だが、すぐに打ち解け親友になっていく。一高校生ながらアパレル会社の社長でもあった茂はやがて亮介の優れた運動神経と容貌に目をつけ、本人には自分の意向と知られぬようにしつつ自分のプロジェクトのイメージタレントとして売り出そうと計画。亮介をモデルクラブの島朋子にスカウトさせ、それがきっかけで亮介はモデルとして仕事を始め、ついには大手企業のオーディションを受ける事になる。だがそのオーディションが緊張のあまりさんざんな内容だったにも関わらず合格を言い渡された事がきっかけで、亮介は今までのモデルの仕事が全て茂の差し金である事と茂がアパレル会社の社長だった事を知ってしまう。親友と信じてきたはずの茂にいいように利用されたと感じた亮介は彼を殴り飛ばし絶交を宣告、茂の方もこの事で亮介を傷つけてしまった事を悟り、今までの自分の人生が親の七光でしかなかったと自分の弱さに気づく。そして自分を見つめ直すべく外国留学を決意、その事を知らされた亮介は内心許せない気持ちを抱えつつも、「親友」が遠くに行ってしまう事を思ってきちんと別れを告げる事と今度は自分の力でモデルとして一からやり直す事を決意し、ヘリで飛び立つ茂に地面に書いたメッセージを贈って励ます。そしてそれを見た茂も感謝の気持ちを胸に新たな人生へ向かっていった。
黒又川を含む魚野川流域は、新潟県でも屈指の豪雪地帯である。冬季は数メートルに及ぶ積雪があり、六十里越（国道252号）や八十里越（国道289号）は容易に寸断されていた。だがこの雪は春になると大量の雪融け水となり、穀倉地帯である越後平野を潤していた。魚野川流域は山岳地帯が多く、上流部は険しく至る所に落差の大きい渓谷を形作っていた。こうした気候的・地形的背景は水力発電に最も好都合であり、三国山脈を水源とする魚野川流域や只見川流域は明治時代から水力発電計画が練られた。1926年（大正15年）に黒又川に黒又ダムが建設され、魚野川流域でもダムを用いた水力発電が計画された。1939年（昭和14年）の電力管理法によって発足した日本発送電も引き続き魚野川流域の開発を行い、1941年（昭和16年）には破間川に藪神ダム（重力式。23.0メートル）が完成している。戦後、只見川流域の水力発電開発は1947年（昭和22年）に日本発送電東北支店が「只見川筋水力開発計画概要」を発表することで本格化した。また日本発送電関東支店は尾瀬原ダム計画を根幹とし、利根川への分水を目的とした尾瀬分水案を発表。経済安定本部と商工省が中心となって組織した「只見川・尾瀬原・利根川総合開発審議会」において検討対象となった。翌1948年（昭和23年）には東北支店と福島県が只見川本流案を「只見川筋水力開発計画概要」をベースにして策定、只見川流域の一貫開発を基本とした水力発電計画を提示するが、同時期新潟県も独自の水力発電計画案を発表した。これは只見川分流案と呼ばれるもので、只見川本流に計画された奥只見ダムと田子倉ダムからトンネルを通じて信濃川水系に分水するという計画であった。奥只見の水は魚野川支流の佐梨川に、田子倉の水は同じ魚野川支流の破間川に分水して水力発電を行い、発電に使用した水を信濃川に放流することで新規開墾に必要な灌漑（かんがい）用水を供給して当時日本政府が最重要課題としていた食糧増産と電力開発を同時に達成させるというものである。水量の豊富な只見川の河水利用を巡り河川管理者である新潟県は「分流案」、福島県は「本流案」・群馬県は「尾瀬分水案」を推し三つ巴の対立を繰り広げたが、1951年（昭和26年）12月に只見特定地域総合開発計画が策定され政府の依頼を受けたアメリカ合衆国海外技術調査団(OCI)の実地調査が行われた結果、費用対効果など総合的な観点で「本流案」の採用が1953年（昭和28年）に決定した。ところが「分流案」を強力に推進していた岡田正平新潟県知事以下新潟県当局はこの決定に猛反発。裁定を下した第3次吉田内閣に対し揺さぶりを掛けるなど中央政界を巻き込んだ問題に発展した。