1636年6月末、もう原住民がいないと思われたラメイ島内で3名の兵士が惨殺された。これを見たオランダ人たちはこれまでの自分達の残虐行為を棚に上げて原住民を「彼らが殺人を好む習性を持つ」蛮族であるとして徹底して原住民を排除する必要があると主張した。7月2日に第三次侵攻が決定され、7日にはリンガ中尉率いるオランダ兵の増援30名に台湾各地の原住民から選抜された300名の協力隊員が島に上陸した。今回は出来るだけ道を切り開いて徹底的に原住民を取り除くことが指示されていた。だが、台湾原住民の協力隊員は土木作業や長期の滞在に不満を抱いたことから、12日には早くも帰還してしまった。それでも原住民30名の首級と捕虜にした青年1名を連れて帰り、またその他の捕虜は協力隊員によって女性や子供も含めて全員処刑されたことが報告された。ところが、その後も原住民の情報が伝えられたために、台湾政庁では力づくの措置のみでは原住民の排除は困難と判断、8月21日に行政長官と評議会は宣撫策への変更を決定した。これはリンガ中尉に少数の護衛と捕虜となった原住民を付けて派遣して身の安全の保障と引き換えに投降を迫ると言うもので、9月9日から実施された。生活・社会基盤を徹底して破壊された原住民は数人が抵抗して殺害された他は、100名以上が投降して、タイオワンに連行されていった。これによって原住民の根こそぎ排除を実現したとして24日には駐留兵を15人に削減した上で撤退した。この年の12月28日付の『東インド事務報告』には554名の原住民を連行し、残り300名余りが殺害されたと記されており、これは11月26日付の『バタヴィア城日誌』の記載とも合致するため、この数字が公式の数字であったと考えられている。もっとも、実際の報告（先の『ゼーランディア城日誌』）などの数字を考慮すれば、死者の数はもっと多かったと考えられている。
1633年11月、オランダ台湾政庁の最高決定機関である台湾評議会が様々な問題を解決するためにラメイ島を攻撃することを決定した。『ゼーランディア城日誌』11月8日条には、300名の白人兵士と現地住民であるシンカン（新港）・サウラン（蕭壠）両社（集落）の人々若干をラメイ島に派遣することを決定し、4日後に彼らは2艘のヤハト船と4艘のジャンク船に分乗してラメイ島に向かった。18日から23日にかけて6隻の船は帰還したものの、兵士数名が原住民に殺害され、交戦したものの、原住民が洞窟に洞窟の奥に逃れてしまったため、やむなく島の集落を焼き払って家畜の豚を殺害したのみで帰還したとの報告が政庁に出された。その後、ラメイ島とも交流があるパングソィヤ（放索仔）社の頭領を仲介者として連れてラメイ島に派遣して和平協議に当たらせようとした。だが、ラメイ島の住民はオランダ人を信用せずに島に上陸しての話し合いを望み、オランダ人側も原住民を恐れて船内での交渉を主張した。両者ともに相手に騙し討ちにされることを恐れて交渉場所に関する譲歩を拒絶したため、交渉に入る前に挫折した。
1989年、女子高生コンクリート詰め殺人事件をきっかけにビデ倫は一部表現に制約を科す。更に宮崎勤事件なども重なり、AVを含めたセックス・メディアに逆風が吹いた。1992年頃には大手製作会社の倒産が相次ぎ、人気女優の裏流出ビデオが大量に出ることとなった。これは1997年まで続く。だがそんな中、1993年以降、レンタルビデオとは違う、そしてビデ倫に加入しないセルビデオ（小売りビデオ）販売店、「ビデオ安売王（日本ビデオ販売株式会社）が拡大していた。1995年にはフランチャイズ1,000店。価格帯はおおよそ2,000 - 3,000円、粗利は50%程度。しかし1996年、海賊版ビデオを販売してしまったことなどにより訴訟に発展、社長は辞任し、ビデオ安売王は崩壊する。だが店舗はフランチャイズであり、まだ残っていた。前述の通り、1,000店という規模である。そのビデオ安売王が築いた市場に、後発の業者が殺到した。セルビデオブームの到来である。ここで業績を伸ばしたのがソフト・オン・デマンド、桃太郎映像出版などである。そしてビデ倫一極体制が崩れ、様々な審査機関が立ち上がることになる。なお、セルビデオはビデ倫を通したものに比べ、陰毛が見える、モザイクが薄いなどのアドバンテージがあるという。前述の通り、モザイクが薄ければ疑似本番では誤魔化し難い。このため疑似本番しかできないビデ倫レンタルさがりの女優は起用できなかった。そもそも、モザイクの薄さはユーザーの満足や売り上げに直結するのである。2000年以降には、モザイクの一辺が1mm以下のものまで登場した。激薄ビデオ。最早丸見えである。ただし、さすがにこのような商品がまともなショップに並ぶことは稀であるようだ。セルビデオは大流行を見せ、90年代後半には販売店は3,000店とも5,000店とも言われる状況となった。AV制作側もセルビデオを歓迎した。村西とおるによれば、レンタルは企画開始から集金まで1年程度を要したものが、ショップ買い取り方式のセルビデオであればすぐにでも売り上げが入ってくるのである。また、日本のAV製作会社が外国向けに販売したものが、日本に逆輸入されて裏ビデオとして販売される場合がある。激薄ビデオも海外に輸出されている。日本の警察は2002年頃から薄消しビデオの摘発に躍起になったことが、販売会社が販売先を海外に移したことが原因ともみられる。2004年頃には、日本人AV女優の出演しているAVが海外サイトで販売されていることは当然といった状態となった。