特にジャマイカでは、レゲエの歌詞はジャマイカの公用語である英語ではなく、ジャマイカ・クレオール語（パトワ）で歌唱されることが多い。これについて、ダブポエットのオク・オヌオラ (en) は「パトワとレゲエは同じリディムを持っている。人々のリディムだ。英語をレゲエのビートに乗せたとしても上手くいかない。そのときはリディムが変わってしまうだろう」と発言している。日本のNAHKIや、ドイツのジェントルマン、イタリアのアルボロジー (en) ら、ジャマイカ出身やジャマイカ系でないアーティストがパトワで歌唱するケースも少なくない。一方で、パトワは英語を母語としている者にとっても聴き取りが難しいため、シャギーなどはジャマイカ人であっても、国際的市場を意識し主に英語で歌唱している。また、しばしば「アイヤリック (Iyaric)」などと呼称されるラスタファリアン特有の語彙が使用される。
後述するように、ジャマイカの音楽はサウンド・システムでダブ・プレートというそのサウンド・システム独自のレコードをかけ、互いに競い合う文化がある。そのため自分のサウンドを称えたり、相手のサウンドをけなしたりする曲が古くはレゲエ以前の時代からリリースされていた。そのような曲のことを「サウンド・チューン (sound tune)」、または「サウンド・アンセム (sound anthem)」と呼ぶ。最古のサウンド・チューンはプリンス・バスターによる「Three Against One」や「The King, The Duke And The Sir」（ともに1963年発表のスカ楽曲）である。しかし、それ以前から各サウンドシステムはアメリカ合衆国産のレコードをサウンド・チューンとしてプレイしていた。例えばコクソン・ドッドのサー・コクソンズ・ダウンビート (Sir Coxsone's Downbeat)は、アメリカ合衆国のリズムアンドブルースグループ、ウィリス・ジャクソン楽団が1951年に発表した「レイター・フォー・ザ・ゲイター (Later For the 'Gator)」を「コクソン・ホップ (Coxsone Hop)」と勝手に改名した上で島内で独占的にプレイし、1950年代の間人気を博していた。
レゲエの歌詞には「ルードボーイ」、「ラガマフィン」、「ギャングスタ」、「バッドマン (en)」など不良や悪漢を意味する語がしばしば現れる。ルードボーイとラスタは必ずしも対立する概念ではなく、実際には多くのアーティストがルードボーイであり同時にラスタでもあるが、そのような非一貫性はレゲエの歌詞に頻出する主題の一つである。例えばジミー・クリフの楽曲「ザ・ハーダー・ゼイ・カム (en)」では、曲の前半で生ある内の救済を希求しながら、後半ではむしろ死による救済を願う内容になっている。また、ボブ・マーリーはあらゆる人種間の平和を願う「ワン・ラヴ/ピープル・ゲット・レディ」と同じ黒人であってもラスタファリアンでないものを非難する「クレイジー・ボールドヘッド (Crazy Baldhead)」という相反する内容の楽曲を発表している。しかしながら、アフリカン・ディアスポラと植民地時代の奴隷経験によって培われたこの非一貫性、二重性は必ずしも（特にジャマイカの）レゲエアーティストの中で矛盾として受け取られておらず、レゲエの歌詞の特徴の一つとなっている。
ラスタファリ運動がジャマイカで流行した1960年代末以降、大麻はレゲエの歌詞の中で頻繁に取り上げられる主題の一つである。ジャマイカにおける大麻は19世紀半ば以降プランテーションでの人手不足を補うため導入されたインド系移民によってもたらされた。ジャマイカでは大麻は「ガンジャ」や「ハーブ」などと呼称され、「ガンジャ・チューン (ganja tune)」などと称される大麻による効能や瞑想、または大麻が非合法とされているが故の苦難をテーマとした楽曲が多く発表されている。最も古いガンジャ・チューンは1966年のドン・ドラモンドによる器楽曲「クール・スモーク (Cool Smoke)」などである。ウェイラーズ『キャッチ・ア・ファイア』（1972年）のマーリーがガンジャのジョイントをくゆらすジャケットや、ピーター・トッシュ『解禁せよ (en)』（1976年）などの作品群のヒットによって、レゲエと大麻の結びつきはジャマイカ以外の国々においても有名なものとなった。しかし一方で、ジャマイカには1913年より施行された危険薬物法 (Dangerous Drugs Act) があり、大麻の所持、売買、喫煙にはそれぞれに応じた罰金刑、懲役刑が科されている。トッシュ、ブジュ・バントン、ニンジャマンらレゲエアーティストもこの法律を根拠に科刑された経験がある。
2018年3月、東京都足立区立中学校の授業が不適切だとする東京都議会質問が波紋を広げた。性交、避妊、中絶は中学の学習指導要領で扱っていないが、3年生を対象にした授業で「産み育てられる状況になるまで性交は避けるべき」と強調し、避妊や人工妊娠中絶についても教え、考えさせる内容を行った。また授業前のアンケートで「2人が合意すれば、高校生になればセックスをしてもよいと思うか」や、正しいと思う避妊方法などを問う項目が含まれており、「学習指導要領に記載のない性交、避妊、中絶といった言葉を使っていた」「かえって性交を助長する」と問題視され、足立区教育委員会を指導するに至った。発端の都議会質問は、七生養護学校を非難・処分し最高裁で敗訴した古賀俊昭で、「結婚するまで性交渉を控えるという純潔教育や自己抑制教育が必要だ」「そもそも『結婚する・しない』を自己決定するという戦後の価値観が問題だ。『結婚・出産・子育て』は社会貢献だとしっかり教育すれば、安易な性交渉にはおのずと抑制的になる」などと主張した。この批判に対し、NPO法人ピルコン理事長の染矢明日香らが中心となり、教育者や専門家による反対署名を開始した。「10代を取り巻く妊娠・性感染症や若年妊娠による貧困をはじめとした、性に関する深刻な現状を踏まえ、健康と安全のために不可欠な人権教育としての包括的な性の教育の推進と、学習指導要領の見直しを求める」とし、2019年2月時点で19,430人の賛同を得た。署名活動は現在も続いている。Yahoo!ニュースのアンケート（2018/5/15〜5/25）では、25,063票中、性教育が必要は90.5%（22,674票）、不必要は9.5%（2,389票）だった。2019年2月26日に行われた東京都議会では、中学校での性教育について、都教育委員会の中井敬三教育長は「児童生徒が正しい知識を身に付け、適切に意思決定や行動選択ができるよう、区市町村教委などと連携して各学校を支援する」と答弁した。小池百合子東京都知事は、犯罪の被害者を支援するための犯罪被害者支援条例を制定する方針を明らかにした。