1950年、目黒製作所に取締役として在籍していた阿部理八が独立し、東京都目黒区唐ヶ崎にエーブモーターとして創業した。名前は阿部の英語読みとして付けた。当初は小型車エーブスターA1を目黒製作所に発注して製造させていた。1952年にオートバイ製造を始め、エーブスターCV350を送り出した。4本フォーク、Vツインエンジンなど当時のクラス最高級モデルであった。1954年10月に一度倒産してしまうが、1955年に名古屋の小林モータースが東京都目黒区目黒1丁目においてエーブ自動車工業を設立した。1957年に休業し、小林モータースがブランドを引き継ぎエーブFKを生産したが、1959年伊勢湾台風で工場が水害に遭い廃業した。
プリマハムFCくノ一でプレー。サッカー日本女子代表では、1997年6月15日、中国代表との試合でデビューした。12月の1997 AFC女子選手権にも選出され、2試合に出場、3位となった。1998年まで通算で4試合に出場した。
田辺西バイパス（たなべにしバイパス）は、和歌山県田辺市稲成町（いなりちょう）から田辺市芳養町（はやちょう）に至る、総延長 3.8kmの国道42号バイパスである。中央分離帯を備えた道路である。2014年3月15日現在、稲成ランプ - 阪和自動車道・南紀田辺IC - 田辺市芳養町清地路間(2.2km)が開通済み。
清戸迫横穴は覆屋の中に保存されており、維持管理の問題のため限られた日のみの公開となっていた。公開日は4月・5月・7月・10月の第2日曜日で、時間は9:00-12:00、13:00-15:00となっていた。福島第一原子力発電所事故以降は、警戒区域（後に帰還困難区域）内に位置するため立ち入りができない状態に置かれている。
同横穴墓は、南東を開口部とし、残存の全長約2.6メートル、入口から奥壁まで3.15メートル、高さは1.56メートル、奥壁の横幅は2.34～2.8メートルの平面は隅丸方形である。壁画に描かれているものは、正面左側の人物は冠帽や美豆良が見られ、袴を着用し靴を履いている。正面中央には7重の右回り渦巻文が描かれているが、これが何を象徴しているのかはまだ不明である。渦巻文右側の人物は兜をかぶって左手を挙げており、その左側に馬を従えている。その他、弓矢を射ている人物をはじめ、イノシシ、鹿、犬などが描かれている。
2005年頃からソマリア沖やアデン湾では、海賊による航行船舶に対する海賊行為が相次いでいた。2008年中頃から海賊被害は急増し、各国政府は現地に海軍艦船を派遣し航行船舶に対する護衛を開始した。一方、日本関係船舶は同海域の年間通航量のおよそ1割を占めていたが、これらの船舶の護衛は外国任せの状況であった。このような状況で、日本も国際社会の中の責任ある国家として、ソマリア沖海賊の対策部隊派遣を実行する必要性が高まった。しかし、海上保安官や海上警備行動下の自衛官の、職務執行時の武器使用基準を定めた警察官職務執行法7条では、正当防衛や緊急避難や重大犯罪容疑者（懲役3年以上）が逮捕時に抵抗・逃亡する場合を除いて、武器を使用して容疑者に危害を与えることが禁止されていた。このため、仮に海賊が警告を無視して海賊行為をしようと航行船舶に海賊船を接近させるだけでは懲役3年以上の重大犯罪ではないため、海上保安官は危害を与える恐れのある海賊船への船体射撃ができないでいた。また、海賊の定義も定められておらず、国内に対応した海上警備行動では海賊から外国船舶を護衛できなかったため、実効力のある取り締まり活動は不可能であった。そこで、2009年1月に政府は海賊対策プロジェクトチームを発足させ、同月20日に報告案をまとめ、海賊対処法の制定に向けた検討を決定した。同月28日には、海賊対処法の制定を待たずに閣議決定に基づき防衛大臣が海上自衛隊に対し自衛隊法第82条に基づく海上警備行動を発令し、これを根拠法として護衛艦の派遣を決定し、取調べなどの司法警察活動は護衛艦に同乗した海上保安官が実施することも決定した。こうして2009年3月14日から護衛艦の派遣が開始されたが、派遣当初は海賊対処法が未施行で海上警備行動下での取り締まり活動であったため、海賊対策水上部隊が行う射撃は正当防衛射撃などに限って認められ、外国船舶の救難要請に対しては、船員法14条を根拠に救援していた。第171回国会で本法案の審議が長引き、国会会期期限の6月3日を超えたが、同月11日に与野党が本法案を同月19日にまでに成立するよう調整し、同月19日に本法案は成立した。本法は同月24日に公布、30日後の7月24日に施行され、同日に既に派遣されていた部隊が活動するための根拠法が海上警備行動から海賊対処法に変わった。成立した本法の第6条において、警職法第7条の要件の他に、海賊行為をする目的で接近・付きまとい・進路妨害する海賊船を停船させるために海上保安官が武器を使用できることを明文化したことで、警告を無視して接近する海賊船の船体に武器を使用して海賊の身体に危害を与えても海上保安官の違法性阻却事由が成立することが明定された。これにより海上保安官は、護衛する航行船舶に接近する海賊船への船体射撃を容易にできるようになり、さらに外国船舶も護衛できるようになったことから、実効性のある海賊取締りが可能になった。