ランゲルハンス細胞とアトピー性皮膚炎とが深く関わっていることが解ってきた。ランゲルハンス細胞は、IgE受容体をもっておりIgE抗体を介してアレルゲンを捕捉しアレルギー反応を加速する。I型アレルギーのみならず、IV型（遅延型）アレルギー反応にも重要な働きを演じていることが判明している。また、近年注目されるようになった病態論として表皮バリア破綻説、即ちバリア機能の欠陥という皮膚の生理学的異常の分子レベルの解明が進んでいる。新しい発見として2005年、ランゲルハンス細胞は病原体の侵入があると免疫系細胞に警戒態勢をとらせると考えられてきたが、それにとどまらず感染や炎症に対する皮膚の反応を弱めていることを、エール大学医学部の研究者たちが明らかにした。2009年　慶應義塾大学医学部久保亮治特別研究講師、天谷雅行教授らの研究グループは、ランゲルハンス細胞の細胞突起が、表皮に形成される皮膚バリアを突き抜けて外界の抗原、異物を取り込むことを発見した。この研究成果は、2009年12月7日　Journal of Experimental Medicine誌電子版に発表され、アトピー性皮膚炎の病態の理解・治療法の開発に結びつく成果を期待されている。2010年には、アミノ酸研究家 小山秀男により、アミノ酸複合体でランゲルハンス細胞を活性化させアトピー性皮膚炎完治の検証結果が、第68回アメリカ皮膚科学会（AMERICAN ACADEMY of DERMATOLOGY：AAD）で、P1308　A unique complex of several amino acids can cure patients with atopic dermatitis として学術発表された。
ジーンズのパッチにも刻印されており、ステュディオ・ダ・ルチザンのトレードマークともされる、2匹のブタがジーンズを引っ張っているデザイン（リーバイスのパロディ）について。2009年、30周年記念Tシャツ企画にて、2匹のブタのキャラクターの名前を募集したところ、「CLIPPER（クリッパー）」と「INDY（インディ）」という名前に決定した。目が×印で、パンツにボタンが2つ付いている方がクリッパーである。クリッパーの好物はナッツ、インディの好物はコーンという設定までされている。
1979年創業。ブランド名の“Studio D'Artisan”とは“職人工房”という意味。ブタのキャラクターとレプリカジーンズの先駆者として知られる。1980年代初頭、日本のジーンズマーケットはケミカルウォッシュなどの加工を施したジーンズが主流となっていった。そんな時代にも関わらず、本藍カセ染めのセルビッチデニム、打ち抜きリベット、バックシンチ等、ヴィンテージジーンズといわれるスタイルで勝負し続けてきたブランド。SD-D01は1986年のデビュー以来、ステュディオ・ダ・ルチザンが守り続けた不変のモデルである。また、シンボルキャラクターのブタがプリントされた、パロディものの衣類も製作している。
途中の嬉野中川町内にある堤防は「桜づつみ」と呼ばれ、桜の名所となっている。絶滅が危惧されている淡水魚ネコギギの生息地として、国の天然記念物に指定されている。ネコギギは種自体も天然記念物である。
靖国神社問題を解決すべく設立された内閣官房長官の諮問機関「追悼・平和祈念のための記念碑等施設の在り方を考える懇談会」の委員として報告書を提出。「追悼・平和祈念を行うための国立の無宗教の恒久的施設が必要と考えるが、最終的には政府の責任で判断されるべきだ」との意見に賛成した（反対委員は坂本多加雄のみ）。河野談話に関して1993年9月2日の『産経新聞』朝刊「正論」欄に寄稿。同年8月23日に細川護熙首相が述べた「日本が侵略戦争を行った」という発言に関して「何と粗雑にして迂闊な発言であろうか」と批判し、細川発言との比較で宮澤改造内閣官房長官河野洋平の従軍慰安婦に関する談話を引き合いに出して「近年、稀にみる名文といってよい。相手方のささくれ立った気をしずめ、同時にこちらとして外せないポイントだけはさりげなく押さえて、見事な和解にこぎつけている」と評価した。
2015年7月に主要６か国（国連常任理事国である米・英・仏・露・中と独）との核合意に達したイランを含め、イスラム教を国教とする中東諸国は、不安定要因を抱えつつも経済的・外交的重要性が高まっているため、イランなどへの進出を検討する日本企業も増えつつあり、それに伴って中東への展開を開始する日本の法律事務所も現れている。しかし、日本の実情としては、 弁護士のアジア展開などの中、中国や東南アジアなどの法制・運用の情報収集・蓄積は進展しているのとは対照的に、中東諸国の法制・運用に関する情報は著しく不足しており、日本企業への法律面での支援が不十分な状況にあるとされている（一方、欧米先進諸国では、中東を専門とする法律事務所が存在している。）。イスラム教を国教とする中東諸国に対する日本の法整備支援としては、イランに対するものが挙げられる。イラン向け法整備支援は、２００４年から開始され、２００８年までのフェーズ１、２００９年～２０１１年までのフェーズ２、２０１３年～２０１６年３月までのフェーズ３と継続されてきた。内容としては、比較的短期間の日本国内での研修を毎年単発で行う程度にとどまっており、ベトナム、カンボジアや同じイスラム系のインドネシア向けのように、日本の法律家を長期専門家として現地派遣することを含めた本格プロジェクトが行われたことはないが、長期専門家を派遣しての協力の可能性は、今後の継続的な検討課題とされている。一方、法整備を含めた国づくりが課題となっているパレスチナ自治政府（パレスチナの法参照）に対しても、日本の法整備支援が行われているとの指摘はあるが、刑事分野に限られている上、他の支援対象国のような規模や体系立ったものとはなっていない。以上のとおり、法分野における日本と中東諸国との協力関係は、未成熟の段階にある一方、イスラム教徒の多い国としては日本と最も地理的に近い国の１つであるインドネシアとの協力関係は、前述のとおり包括的なものへと発展してきている。こういったインドネシアとの連携・経験の蓄積は、イスラムという共通項を有する中東諸国との協力関係構築・発展にとっても重要との指摘がされている。なお、イランの法制で見られるように、イスラム法（シャーリア）を最高法規とする法体系下でも、大陸法系の近代的な民法典・商法典が整備され、存続する例があるが、その背景として、イスラム社会の基礎は、私有財産制と私的自治に置かれており、近代の取引法制と基本的発想において共通するためとの指摘もされている（ただし、サウジアラビアの法制下では、民法典制定への消極論が根強く、国王の積極姿勢に関わらず、未だ制定に至っていない。）。