ロバート・ベリーが作った曲が半数を占めているが、それらはメロディ重視のポップ・ロックが基本で、そこにキース・エマーソン流のシンセサイザーを主体としたアレンジがなされている。キース・エマーソンが作曲した作品もあるが、ELPらしいアクロバット感覚の速弾き演奏やモーグ・シンセサイザー独特のサウンドは無く、映画音楽に用いていた曲想が大半を占めている。
台車も廃車発生品の金属バネ台車を使用しているが、ブレーキシリンダを従来より車体中心寄りに配置しているため、台車枠と基礎ブレーキ装置に小改造を施した、DT22G（動台車）・TR51E（付随台車）を装着している。また、ブレーキ装置もキハ58系まで採用されていたものと同一仕様のDA1自動空気ブレーキを流用装備しており、最高速度は95km/hに制限されている。なお、勾配走行時の空転防止のために砂撒き装置を設置できるよう準備工事がされ、一部車両では本設とされている。このように、変速機やブレーキ機器が旧型気動車の流用品であり、在来一般形気動車との併結運転が可能な構造となっている。
エンジンはキハ37形で採用された新潟鐵工所製の直噴式DMF13Sを横型に設計変更したDMF13HS形（250PS/1900rpm）を1基搭載している。液体変速機は従来車の廃車発生品のTC2AおよびDF115Aをはずみ車室およびクラッチを強化して再利用している。このように、エンジンの250PS化と車体の短縮やステンレス化などの軽量化により性能向上が図られており、キハ31形2両編成（編成500PS）でキハ58形＋キハ28形の2両編成（編成540PS）とほぼ同等（低速時のみわずかに下回る）の加速性能を有している。
1987年（昭和62年）の国鉄分割民営化に先立ち、九州地区の老朽車両の取替えを促進し、経営基盤の整備を図る目的で製造された。車体はメンテナンスフリーで軽量なオールステンレス車体とし、台車・変速機・ブレーキ装置などの部品には廃車発生品を多用してコストダウンを図り、またドアや冷房装置・暖房装置等にはバス用汎用品を採用して、軽量化・コストダウンを進めている。さらにワンマン運転にも対応し、ワンマン運転用機器が容易に取り付けられるような構造としている。1986年（昭和61年）末から1987年初頭にかけて、20両（1 - 20）が新潟鐵工所および富士重工業で製造された。1987年（昭和62年）2月15日から営業運転を開始した。全車がJR九州に承継された後、1988年（昭和63年）3月に3両（21 - 23）が追加製造されている。2019年（平成31年）3月ダイヤ改正で、最後まで運用されていた三角線および筑豊本線（原田線）での運用が終了している。
2017年現在はF-15が7個飛行隊、F-2が3個飛行隊、F-4が2個飛行隊の計12個飛行隊がある。F-2を運用する飛行隊は支援戦闘任務も行う。防衛計画の大綱（防衛大綱）の別表には過去に「要撃戦闘機部隊」と「支援戦闘機部隊」の区分があったが、戦闘機のマルチロール化が進んできたことから、2004年（平成16年）12月10日に閣議決定された16大綱で廃止されるとともに「戦闘機部隊」の区分が新設された。飛行隊の番号は編成時の配備機種による。1から11番はF-86F、100番台がF-86D、F-104は200番台、F-4EJが300番台である。その後の機種更新で現在は番号による機種分けは行われていないが、F-86Fを配備していた飛行隊のうち第3、第6、第8飛行隊は支援戦闘機飛行隊に指定されていたことから、支援戦闘機として開発されたF-1とF-2は1桁の飛行隊に配備された。
昭和天皇は1930年（昭和5年）6月に八丁池までの往復を歩き、この際に使用した登山道を御幸歩道と呼ぶようになった。八丁池にはこの登山を記念して「天蹕留蹤碑 （てんひつりゅうしゅうのひ）」と刻まれた記念碑が残っている。なお、昭和天皇は1981年（昭和56年）6月にも登山している。また、昭和天皇の孫である徳仁親王（後の今上天皇）も1982年（昭和57年）7月に天城山の縦走を行い、万二郎岳から万三郎岳、八丁池を抜けるコースを歩いた。
第二次世界大戦において、日本は枢軸国として参戦した。しかし、戦況は連合国が有利な立場となり、1943年に米国、英国、中華民国、ソ連の首脳が集まってカイロ会談が開かれ、台湾の主権を中華民国に返還することが首脳間で取り決められた。中華民国政府は1945年の日本敗戦後、連合軍の委託を受けて台湾に軍を進駐させた。そして、カイロ会談での取り決めを根拠として台湾を自国領に編入した。さらに1947年には二・二八事件を契機に台湾省を設置することで、台湾の統治体制をより強固なものとしていった。但し、1951年に日本が連合国側諸国と締結した平和条約（サンフランシスコ平和条約）では日本の「台湾・澎湖諸島における権利、権利名義と要求の放棄」（第2条第2項）しか取り決められておらず、更には日華平和条約においても「台湾における日本の領土権の放棄」（第2条）しか明記されていない。その為、現在に至るまで国際法的には台湾の主権移転対象（帰属先）については不明確な状態にあり、これを根拠に台湾の国際的地位はまだ決まっていないとする「台湾地位未定論」も唱えられている。