フランス革命戦争においてピレネー戦線（対スペイン戦）で活躍し、その後五百人会議員に選出され、スペイン大使に就任した。1799年にノヴィの戦いに参加し、負傷して捕虜となった後フランスに召還された。元老院議員となり、最初の元帥のひとりとなった後に、1806年にパルマ・ピアチェンツァの両州の総督（知事）に任命され、1808年にはナポリ総督としてナポリ王ジョアッキーノ1世（ミュラ）のもとにナポリ方面軍を指揮するなど重職を歴任する一方で、軍人としてはノヴィの戦い以降に活躍していない。徐々にブルボン王家に接近し、ついにはその旗の下に走ってしまう。そのためナポレオンの激怒を買い、百日天下においてはワーテルローの戦いの直前に将官名簿から削除され、階級を剥奪された。第二次王政復古の後、ルイ18世によって1816年に元帥杖を授けられ元帥に復帰した。1817年には侯爵に昇叙されている。ナポレオンの元帥としては戦場での活躍ではなく、過去の名声と政治的な配慮によって任命された存在であり、非常に影の薄い元帥の一人と言える。
筑波山南西麓、桜川左岸にある古墳で、前方部を南南東に向ける。うち前方部は遺存状態が悪かったため、1978年（昭和53年）度に推定復元されている。後円部墳頂には八幡社が祀られており、「八幡塚」の名称はこれに因む。墳丘復元に先駆けて茨城大学により発掘調査が行なわれており、墳丘規模や裾部の葺石・埴輪の存在が明らかとなった。墳丘東の八幡池（周堀の一部と推定）からは人物埴輪も出土している。築造時期は、主体部の調査が行なわれていないため正確ではないが、出土埴輪から6世紀前半（古墳時代後期）頃と推定されている。筑波国造の領域では最大規模の古墳であり、初代筑波国造の阿閉色命（あべしこのみこと）の墓とする説がある。古墳域は1937年（昭和12年）に茨城県指定史跡に指定されている。なお、本古墳の西方に横穴式石室を露出する円墳があるほか、筑波山南麓には多くの古墳が分布することが知られる。
海洋底調査の結果、黒潮古陸が想定された南海トラフ付近に大陸地殻の存在を裏付ける証拠は得られなかった。加えてプレートテクトニクスによる日本列島形成論では、西南日本は過去にアジア大陸に接合しその後日本海の拡大によって場所が移動したと考察されるため、オルソクォーツァイトの供給元はアジア大陸で説明が可能になった。南方からもたらされたとされる点は、四万十帯は南方から大陸縁部に付加した海底堆積物であるため、これも無理なく説明でき、南方の大陸を想定する必要はなくなった。
四万十帯の白亜紀、古第三紀のフリッシュ型砕屑性堆積物の堆積学的な解析によると、北方の内帯からの側流または軸流と、南方からの側流を示す古流系も認められている。紀州四万十帯団体研究グループが1970年に提唱した説によると、西南日本外帯南半に四万十帯の堆積域の形成時に存在したとされた。礫岩層から白亜紀酸性火成岩類の他に、より古いオルソクォーツァイト（石英砂岩）礫の存在も報告されていた。このオルソクォーツァイトは長距離移動の間に石英以外の鉱物が風化して形成されるため、大陸にしか存在しないとされる。加えて堆積物が南方からもたらされた痕跡があったことから、日本の南方に大陸が存在した裏付けとみなされた。「古代に太平洋にあった大陸」という点でムー大陸との連想から一般のメディアでも取り上げられることがあり、1972年に刊行された学習研究社の児童向け書籍「ひみつシリーズ」の一つである『コロ助の科学質問箱』（内山安二著）では、研究者に話を聞く形でこの説が紹介されている。
地向斜造山論においては、陸地（山岳）は大陸付近の浅海に堆積した地向斜が変成作用を受けて隆起・陸化するとされた。三波川変成帯など西南日本の南側にある変成帯の元になった大陸地殻として、そのさらに南方である太平洋側に想定された。
黒潮古陸（くろしおこりく）は、紀伊半島の南方にかつて存在したと想定された仮説上の陸地。1960年代から1970年代にかけて、日本の地質学で主流であった地向斜造山論によって日本列島形成を説明するために着想された。1965年頃に、地学団体研究会傘下の紀州四万十帯団体研究グループによって提唱された。陸地が存在したとされる太平洋の海底調査の進展や、1980年代以降のプレートテクトニクスと付加体による日本列島形成理論の構築に伴い、現在では学術的に「過去の仮説」となっている。
影山 正彦（かげやま まさひこ、1963年8月8日 - ）は、日本のレーシングドライバー。神奈川県藤沢市出身。血液型はAB型。同じくレーシングドライバーの影山正美は実弟。
日本の経済発展に伴い、港湾や狭い水道、沿岸域の船舶交通の稠密化が問題となっていた。また原油輸入量の激増と石油タンカーの大型化もあり、タンカー関連海上災害の危険増大が危惧されていた。1960年代には大規模なタンカー関連海上災害が立て続けに発生したこともあり、海上保安庁は自らの消防能力を強化するとともに、民間での防災体制拡充も志向するようになった。1972年5月に海上保安協会内に海上消防委員会が設置され、ひりゆう型消防船の準同型船「おおたき」の運用を担当することとなった。そして1974年12月6日には海上災害防止センターが設置され、1975年7月には2番船「きよたき」も竣工、体制が整備されることになった。しかし1990年代に入ると、これらの消防船も老朽化が指摘されるようになっていた。このことから、まず1996年に1番船「おおたき」が同名船によって更新された。続いて2番船の代船として、これを襲名して建造されたのが本船である。2011年3月11日の東北地方太平洋沖地震により発生したコスモ石油千葉製油所の火災では、僚船の「おおたき」、海上保安庁の「あわなみ」「ひりゆう」、東京消防庁の「みやこどり」、千葉市消防局の「まつかぜ」、横浜市消防局の「まもり」の各船と連携して、海上から警戒監視および冷却散水を実施した。