山口二郎は2006年9月に小泉純一郎について「『心の問題』を持ち出して靖国参拝を正当化したが、これは攻撃的引きこもりともいうべき状態である。ネット右翼たちは、これを見習って、蛸壺に閉じこもりつつ、気にくわない言説への攻撃に精を出す。政治家の跳ね上がりにお株を奪われた右翼は、より過激な闘いを求めて放火事件を起こす」と主張している。なお、文中の「放火事件」とは同年8月に発生した加藤紘一宅放火事件を指すと思われる。
2009年9月1日、J-CASTニュースで、自民党が選挙で下野した際に、2ちゃんねるにおける自民党支持者が「ネット右翼」として捉えられた。この記事では、「ネット右翼」とは戦後民主主義知識人の伝統（いわゆる「進歩的文化人」）として左寄りの報道を繰り返すマスコミに対して「本当のことを報じていない」とする反発から生まれたものであるとしている。
「ネット右翼」という言葉は1990年代の後半、インターネット上のT-cup掲示板で使われたのが最初である。当初は自称であって、蔑称ではなかった。その頃は「電網右翼」という言い方もあって併用されていた。後に2ちゃんねる（現・5ちゃんねる）ができると「J右翼」という言い方も生まれ、これは2ちゃんねる草創期に使われたが長続きせず「電網右翼」や「J右翼」という言葉は消えていった。この言葉がネット以外の既存マスメディアに登場したのは、佐々木俊尚による2005年5月8日産経新聞のコラム『【断】「ネット右翼」は新保守世論』において紹介されたのが日本の新聞紙上での初めての用例とされている。2006年3月14日にはジャパンタイムズに「Net uyoku」の表記で採り上げられた。2013年4月に産経新聞（大阪本社版）で、インターネット上を主な活動範囲とする、自称右翼団体幹部による傷害事件が「ネット右翼幹部を逮捕」と報じられている。韓国のソウル放送は2012年10月にインターネット上で嫌韓動画や侮辱コメントを流す日本人ユーザーを「ネット右翼」として紹介している。ニューヨーク・タイムズのように、自分たちの生活状況への落胆を外国人排斥へと繋げている青年をネット右翼と捉えているものもあり、朝日新聞は「自分と相いれない考えに、投稿や書き込みを繰り返す人々」をネット右翼と定義し、彼らの意見が概ね右翼的であるためそう呼ばれているのだとしている。
1979年にジャズ・ファンク/フュージョンバンドとして結成。1980年代を通じてイギリスおよび世界中でいくつものヒット曲を飛ばした。デビュー時しばらくは、インスト指向のマニアックな色合いが強かったが、EW&Fのメンバー、ラリー・ダンをプロデューサーに迎えたあたりから、商業的な路線に方向転換を見せる。バンドは1994年に1度解散しているが、マーク・キングのソロプロジェクトという形態で、メンバーを交代して再結成されている。2006年には、オリジナル・メンバーであるマイク・リンダップが復帰し、新作アルバム『Retroglide』をリリースするとともに、ツアーを行うことが決定した。メンバーは、リーダーのマーク・キングに、マイク・リンダップ、リンドン・コナー、ゲイリー・ハズバンド、ネイサン・キング、コーラスのシーン・フリーマン。また、オリジナル・メンバーのブーン・グールドも曲作りに参加しているほか、1曲のみ演奏に参加している。
メンバーはリーダーのマーク・キング（ベース、メインボーカル）、マイク・リンダップ（キーボード、ボーカル）、フィリップ・グールド（ドラムス）、ブーン・グールド（ギター、コーラス）。フィリップとブーンは兄弟であり、アルバム『ラニング・イン・ザ・ファミリー』を最後に脱退した。なお、サポートメンバーにウォーリー・バダルー（キーボード）がおり、初期のヒットに貢献した。5人目のメンバーとしてみなされていたが、正メンバーにはならなかった。他メンバーにアラン・マーフィー、ジャッコ・ジャクスジク（ギター）、ゲイリー・ハズバンド（ドラムス、コーラス）、ネイサン・キング（ギター、ボーカル）、リンドン・コナー（キーボード、ボーカル）、シーン・フリーマン（サックス、コーラス）がいる。
六麓荘最大の特色として「六麓荘町内会」が開発直後から組織されていることが挙げられる。なお、「町内会」を別に「自治会」と称する事もある。町内会は環境保護・景観保護の為に、ある意味においては、治外法権的な役割を果たしており、町の住民は、開発当初から町内会独自の協定を設けて高級住宅街の維持に努めてきた。協定では、建物は一戸建ての個人宅に限り、新築と増改築には町内会の承認が必要である。町内での営業行為は一切禁止しているためマンションや商店、自動販売機は全くない。町内会員により構成される六麓荘町内会（六麓荘土地有限会社）は、道路部分の土地所有権を有している。開発当初は道路を区分所有していたが、管理に限界があり、有限会社を設立することで共有財産とした。しかし、有限会社での自主管理にも限界があったために、芦屋市に無償貸与して市による管理が行われることになった。新規居住者は、入居時に、町内会の入会金を支払いとともにこれとは別に月々の管理費を支払っている。これらの資金は、共有施設がある駐在所兼公会堂施設の維持・管理と町内会の活動経費に充てられている。新規入居者は、計画時に芦屋市から申請の内容が町内会に伝えられ、町内会でこれを承認するという手続きをとっている。セキュリティー面では、1930年（昭和5年）に町内会が無償で建物を提供して、芦屋警察署の六麓荘駐在所が開設された。現在の建築条例（旧建築協定）は敷地面積を400㎡（121坪）以上とし、400㎡未満の面積への分筆も禁止され、用途は2階建以下の一戸建個人専用住宅に限られる。建物の高さは最高10mで、軒の高さは7m以下とし、営業行為も一切禁止で他にも色々な制限がある。上述の厳しい制約から、賃貸契約や会社名義（社宅）としての利用が不可であると勘違いされる事も多いが、建築条例を充たした建物であれば居住形態の制限等は無い。賃貸（借家）住まいや社宅住まいの住人も数多く存在している。