Every Little Thing結成以前の1993年に持田かおり名義でリリースした「もう一度」、2004年に持田香織 produced by 井上陽水名義でリリースした「いつのまにか少女は」に続いて3作目となるソロ・シングル。初回限定盤は「雨のワルツ」のビデオクリップが収録されたDVD付き。
伝統的な製法では、具材を出汁で煮た後にカレー粉とかえしを加えて調味し、最後に水溶き片栗粉でとろみを付けて仕上げるが、店や地域によっては作り置きのカレーやカレールーをそばつゆで伸ばしただけのものを供する例も多い。店によっては、そばつゆで延ばしていない普通のカレーを丼によそった物をカレー丼として出す場合もある一方で、カレー丼とカレーライスをまったくの別物としてメニューに並べている例もある。また浅草「河金」の河金丼（カツカレー）のように、カレー丼のソースを他の料理に応用する例も散見される。
カレー丼（カレーどん、カレーどんぶり）とは、丼物の一種。主として蕎麦屋やうどん屋で供される。カレー南蛮を起源に持ち、それらに用いられるカレー味のあんを丼飯にかけたものである。一見するとカレーライスと同じだが、ルウに出汁や割下を用いた和風の味付けで、具材には鶏肉、豚肉、牛肉のいずれかと、ネギまたはタマネギが用いられる。仕上げにグリーンピースが散らされることも多い。京都などでは肉ではなく油揚げを用いたカレー丼を出す店もある。1909年（明治42年）、東京都目黒区の蕎麦屋「朝松庵」の主人が、洋食屋に取られた客を呼び戻すべく発明したものという。タマネギではなくネギが使われることが多いのが、蕎麦屋生まれならではの特徴である。
分子の官能基は、官能基の種類によってそれぞれ異なる波長の近赤外光を吸収する性質を持っていることを利用したものである。この原理を食品に応用して、近赤外光を食品に照射して近赤外吸収スペクトルを分析することによって、食品の成分を測定することが行われるようなってきている。果実ジュース、ビスケット、サトウキビではショ糖の分析のために使われる例があり、また、モモ、トマト、ナシ、リンゴ、温州みかんなどの果実では糖度（ブリックス値）の推定のための利用例がある。　この方法は 非破壊測定であり、食品を壊すことなく測定できるというメリットがある。例えば、屈折糖度計による果実の糖度分析では果汁を絞る必要がありサンプル検査しかできなかったが、この方法では果実を破壊することなく糖度（ブリックス値）推定に使用でき、全数検査も可能である。たとえば、メロンの糖度(Brix値)を近赤外分光法により知る方法も開発されている。　分光装置の発展から、携帯可能なサイズにまで小型化が進んでいる。
ショ糖に光を通すとその光を右に回転させる性質（旋光性）を利用したもの。試料液を通過した光の旋光度を測定することで、ショ糖濃度を算出するという手法である。　甘しゃ糖の品質管理のために従来旋光糖度計が使用されてきたが、近赤外分光分析計による方法が開発され利用され始めている。
朝鮮戦争による火砲や防弾鋼板といった軍事製品の需要に応えるために、日本製鋼所は設備と人員の増強を行ったが、朝鮮戦争後の軍需の落ち込みや鉄鋼業界の不況により増強した設備や人員が余剰となる問題を生じた。そのため、1954年6月18日に、全社合計1246名（うち室蘭の組合員915名、非組合員95名、室蘭以外の組合員61名、非組合員175名）の希望退職を募る人員整理案を発表した。この案では50歳以上など9項目を基準として提示した。この人員整理に対し労組側は反発し、日鋼労連が主体となってストライキを実施した。しかしながら、室蘭を除く製作所・作業所では対象人数が少なく、7月上旬までに希望退職者が人数に達したため、争議は室蘭のみとなった（争議権は7月13日に日鋼労連より日鋼室蘭労組に返還）。7月8日には会社側による指名解雇が行われたが、労組側は被解雇者の強行就労を行い、7月21日には会社側はロックアウトの仮処分を執行するなど混迷の度を深めていった。8月24日の交渉により、組合側は解雇者を116名減らす案を引き出し、執行部は受諾した。しかし9月6日の全員大会で否決されたため、争議は長期化することになる。組合は48時間反復無期限ストライキを行っていったが、9月23日には、会社の倒産（尼崎製鋼所争議では7月に会社が倒産している）を恐れた新労（第二組合）の結成により、室蘭労組は新労と旧労に分裂した。新労と旧労の分裂と対立は労働者のみならず双方の家族を巻き込んで争いを起こすことになった。強行就労に対する嫌がらせはもちろん、双方の社宅に汚物を蒔くなどの嫌がらせや、時には暴力沙汰や自殺者を出すに至った。このような事態に至り、北海道知事は地方労働委員会に斡旋を要請したが不調に終わった。そのため総評が中央労働委員会に斡旋を要請し、12月18日には「整理該当者および一般従業員の中より希望退職者を募り、その数によって100人から155人の解雇を取り消す」ことを要旨とする斡旋案が提示された。12月27日に組合の全員大会で受諾し、日鋼室蘭争議は妥結した。争議は224日に及び、実際に解雇された人数は662名、うち希望退職者は38名であった。また、分裂した組合は1964年（昭和39年）に統一され現在に至る。