空気イオンの生理学的研究には、1937年に出版された『内科診療の実際』において、空気陰イオンには鎮静作用が、空気陽イオンには興奮作用があり、血圧、脈拍、呼吸、血糖値、白血球など多くの生理学作用の増減報告がなされている。1930年代にもいくつかの例を示せば、血液酵素アミラーゼが陰イオンにより増強され陽イオンは阻害する、マイナスイオン療法は活性酵素を抑制しモルヒネ受容体と結合するため関節炎・打撲・骨折などの炎症を緩和し機能回復を促進する、陰イオンは特に糖尿病患者の血糖値を抑制するといった1930年代（昭和5年ごろ）の研究論文がある。マイナスイオンの用語は、『空気マイナスイオン応用事典』の一覧からは日本の1996年以降の文献に見られる。多くの日本人研究者がマイナスイオンの用語にて、生体・生物学的影響に関する研究発表を国内の学会で発表した。論文検索を用いて、題名に「マイナスイオン」を含み、かつ、生体・生物学的影響に関する国内学会発表を検索すると、少なくとも29学会で計56件の発表を確認できる。筆頭発表者の所属を見ると、大学が37件、その他が19件であった。産学共同の状況では56件中14件が大学と企業との共同研究であった。発表年別集計では、1994年が1件、1995-1999年が8件、2000-2004年に46件と大きく増加したが、2005年以降が1件と激減している。この検索の中に、査読付き原著論文（国内誌）は、過去2件ある。共に、渡部一郎北大助教授（当時）によるものである。なお、医療書でも論文でもなく単に事典であるが定義で前述の『科学大事典第2版』の「マイナスイオン」の解説では、「人体への好影響が言われているが詳細は不明である」との記述がある。
2002年まででも、海外に1470文献、日本でも290文献が示されている。2003年に国民生活センターが実施したアンケートに対して、マイナスイオン推進側の中江茂は「人体への効果との因果関係については、1970年以降400編近い論文が発表されている。ただ、分子レベルのメカニズムが解明されていないが、その大部分は効果ありとする論文であり、客観的には有益であると考える」と述べた。一方、懐疑側の安井至は「無効とする論文も多く、マイナスイオンと人体への効果との因果関係は十分に究明されていない。オゾンや湿度などの効果ではないという検証も不足している上に絶対量があまりにも少ない」と主張している。
東京都生活文化局は、2006年11月、「マイナスイオン商品」に対する注意を喚起し、「マイナスイオンの効果を謳う商品の表示」に関する科学的検証結果を公表した。これによると、景品表示法の観点から、マイナスイオン商品のインターネット表示8件を科学的に検証した結果、マイナスイオン発生量に関する表示には客観的実証が認められず、情報・根拠の表示も不十分であると指摘した。さらに、マイナスイオンの存在自体を否定したり、すべてのマイナスイオン商品の効果・性能を否定するものではないと断った上で、調査対象の8件の商品について、マイナスイオンの効果や性能に関する表示に客観的実証が認められない点を指摘した。対象となった事業者に対して景品表示法の遵守を指導すると共に、通信販売・訪問販売の関係業界に対して客観的事実と根拠に基づく表示の適正化等を要請した。
特許庁は、平成17年度特許出願技術動向調査報告書「多機能空気調和機」において、空気調和機の4つの基盤技術の一つに「オゾンやイオン発生などの電気技術」を挙げ、物質富化機能としてマイナスイオンに関する特許が多いことを指摘している。また、工業所有権情報・研修館は、2004年3月にマイナスイオン発生器の技術動向等を解説した特許流通支援チャート「マイナスイオン発生機」を作成し、マイナスイオン技術の概要、企業等の特許情報等を公開している。この中で、市場への商品投入後に学術研究が追いかけているのが現状であり、「マイナスイオン発生器の効果については、科学的に完全に解明されていない状況の下で社会的に注目されてきたことにも留意する必要がある」ことを指摘している。
フッサールの息子ゲアハルトはキール大学で1933年に休職処分を受けて、1933年4月7日の公務員職再建帝国法(Gesetz zur Wiederherstellung des Berufsbeamtentums)により免職されている。この法令は定年退職者も対象となっており、すでに1928年に退官していたエドムント・フッサールも、ハイデッガーが学長になる前の1933年4月14日に休職処分をうけ、フッサールは第一次世界大戦時には家族全員でドイツ国民としての信条を持っていたのにこうした措置を受けたことは「生涯で最も大きな侮辱」と述べている。1935年に制定された帝国国民法(帝国市民法、Reichsbürgergesetz)(ニュルンベルク法)によってフッサールは1936年に教育権限を剥奪され、フライブルク大学講義要綱からも名前が消された。これに関して「ハイデッガーが師のフッサールに対して大学や大学図書館への立入り禁止をした」という俗説がある。1946年初め、ハンナ・アーレントはパルチザンレビューで「実存哲学とは何か」を発表し、脚注でフッサールの追放にハイデッガーが関わったと書いた。ヤスパースがこの俗説は正確ではないと訂正を行い、職務上の指示に署名したので、職務上の指示に署名したのではないかと述べると、アーレントはハイデッガーは「潜在的犯罪者」であると主張した。しかしヤスパースとの書簡でのやりとりを経てアレントによるハイデッガーへの攻撃は軟化していった。ハイデッガーは1945年秋の弁明書においてこのフッサールへの立入り禁止という俗説は「はなはだ卑劣な中傷であります。私はフッサール先生に対する感謝と尊敬の念を忘れたことはありませんでした。ただ、哲学上の仕事ではしばしばフッサールと立場を異にするようになり」、1933年以前には疎遠になったこと、フッサール死去の際にはハイデッガーも病に倒れていたこと、しかし回復後も手紙を出さなかったことは怠慢であったと述べた。また1933年5月にフッサール家へ届いたエルフリーデ・ハイデッガーからの書簡では、フッサール夫妻が第一次世界大戦後にハイデッガー家へ好意と友情を示してくれたことを忘れることはないし、フッサールの息子ゲアハルトが休職処分が受けたことには大変驚いたとともに下級役所の一時的措置にすぎないことを願うと書かれていた。フーゴ・オットによれば、ハイデッガーは学長として大学図書館への立入り禁止をした事実はなく、禁止したという非難は間違った非難であるとしている。フッサールとハイデッガーはナチス登場以前に仲違いをしており、1923年7月14日にハイデッガーはヤスパースへの書簡でフッサールは自分を「ドイツの指導者Praeceptor Germaniaeとでも考えているようです」と批判し、1926年12月26日の書簡では『存在と時間』はフッサール批判でもあると述べている。フッサールも1931年1月6日のアレクサンダー・プフェンダー宛書簡で、1928年にハイデッガーは学問的な対話を避けたし、またハイデッガーによるフッサール哲学への批判は誤解に基づくもので、10年間親友であったがこの関係は終わったと述べ、1933年5月4日の手紙では人柄を信頼していたハイデッガーには「一番つらい思いをさせられた」と述べ、ハイデッガーが入党したことに深い失望を覚えたとマーンケ宛書簡で述べている