革命はイングランドではほとんど無血で成功したものの、やがてスコットランド貴族のダンディー子爵ジョン・グラハムがジェームズ2世に忠誠を誓って反乱を起こした。さらにジェームズ2世がフランスのルイ14世の支援を受け、フランス軍を率いてアイルランドに上陸すると、カトリックのアイルランド人がこれに同調、ウィリアマイト戦争が始まった。ジェームズ2世とその男系の子孫の復位を求める支持者をジャコバイト（ジェームズ党の意）と呼ぶ。スコットランドとアイルランドの反乱を鎮圧させるために多くの血が流れたが、1690年7月1日にアイルランドのボイン川の戦いでイングランド軍はジェームズ2世率いるフランス・アイルランド連合軍を破り、反乱は終息した。ジェームズ2世は再びフランスに逃れ、イングランドとスコットランドの王位はウィリアム3世夫妻に帰す。革命は終結したがジェームズ2世は退位を良しとせず、フランスの干渉もあり、反フランスの立場をとるウィリアム3世の政策によりイングランドは1690年に大同盟戦争へなだれ込むことになった。
不利を悟ったジェームズ2世は、重臣のハリファックス侯ジョージ・サヴィルとゴドルフィン男爵シドニー・ゴドルフィン・ノッティンガム伯ダニエル・フィンチの3人をウィレム3世の元へ派遣、交渉による妥協を見出そうとした。一方で12月20日（12月10日）にまず王妃と王子をフランスに亡命させ、翌日の12月21日（11日）に自らも亡命に走ったが、ケントで捕らえられた。王が何の抵抗もせず亡命に走って捕らえられたことは議会側には思いもかけない展開であったが、議会はメアリーの立場を重んじて王を処刑せずそのまま留め置いた（処刑すれば殉教者として同情が集まるという判断もあった）。ジェームズ2世不在のロンドンは不穏な空気に包まれ、ジェームズ2世の義弟（メアリーとコーンベリーの叔父）に当たるロチェスター伯ローレンス・ハイドがロンドンに貴族・聖職者を集めて暫定政権を発足、抵抗する拠点にはオランダ軍との交戦を禁じる通達を送り、ウィレム3世の宣言通りに自由な議会を開くことを約束、ウィレム3世の到着までに治安維持に務めた。ウィレム3世と交渉した3人は21日にロンドンへ戻り暫定政権に加わり、ハリファックスが議長となり引き続き事態の収拾に努め、ウィンザーまで進軍したウィレム3世との交渉を経てジェームズ2世の再度の亡命を認めた。12月22日（12月12日）、ジェームズ2世の側近である近衛騎兵隊長のフェヴァシャム伯ルイス・ド・デュラスはジェームズ2世の命令を受けて軍隊を解散させたが、武装解除していなかったためかえって不穏な状態となり、暫定政権は兵に復員を呼びかけねばならなかった。一方、イングランド艦隊司令官のダートマス男爵ジョージ・レッグは12月24日（12月14日）に暫定政権の指示を受け取り交戦を停止、陸海軍は両方共オランダ軍への抵抗を止めた。ジェームズ2世は12月26日（12月16日）にロンドンへ帰還、ウィレム3世とロンドンでの会見を提案したが、ウィレム3世とその支持者達はおろか暫定政権も中途半端な妥協は認めない姿勢を取り、ジェームズ2世の手紙をウィレム3世に渡したフェヴァシャムは一時ウィンザーで捕えられている。そして、ジェームズ2世は12月28日（12月18日）にウィレム3世の要請でロンドンを退去、5日後の1689年1月2日（12月23日）にフランスへ亡命、ウィレム3世は28日にジェームズ2世退去後のロンドンへ入った。
1936年（昭和11年）に時の内閣が打ち出した電力国家管理の方針は日中戦争下で具体化され、1938年（昭和13年）4月、電力管理法ほか3法が公布されるに至った。電力の国家管理を担う国策会社日本発送電株式会社（日発）は翌1939年（昭和14年）4月1日付で設立されたが、これに先立つ1938年8月、大同電力は一部電力設備の出資命令を受けた。この時点での出資範囲は主要火力発電設備および送電線のみで水力発電設備・配電設備は含まれていなかったが、出資を命令された設備は固定資産の4割を占めていた。加えて、大同電力は電力供給の9割が他の電気事業者への卸売りであり、国家管理実施の上はその大部分が日発への卸売りとなって料金が低く抑えられる予定であったため、大同電力は営業の大部分を失い存続が困難となった。政府から残余資産の出資を推奨されたこともあり、大同電力では1938年12月事業および資産・負債一切の日発への移譲を決定し、日発発足翌日の1939年4月2日付で解散した。日発設立の準備が進んでいた1930年代末には業界の長老とみなされていた増田は、電力国家管理案に当初反対していたものの、大同電力が全資産の日発への出資を決定した後は日発設立に協力する立場となった。これらに加え、当時の内閣総理大臣平沼騏一郎や逓信大臣塩野季彦とも司法保護事業を通じて旧知の間柄であったため、日発の総裁職引き受けを依頼された。1939年4月1日、日発は創立総会を開催し発足、増田を初代総裁に任命した。電力を低廉豊富に供給すると謳って発足した日発であったが、発足早々に近畿・中国地方での異常渇水に見舞われ水力発電が麻痺する事態に直面する。これを補給する火力発電も石炭不足で機能不全となり、送電の休止まで至ったため近畿地方を中心に工業地帯の生産活動に支障を来す結果となった。この事態の責任をとり、1941年（昭和16年）1月、増田は日発の総裁を辞任した。後任には日本電力の池尾芳蔵が任命された。日発辞任後は小閑を得たが、1941年11月に台湾総督長谷川清に依頼されて台湾の電力会社台湾電力株式会社（台電）の社長に就任した。12月、南日本製糖の常務として渡航して以来30年ぶりに台湾へ到着。専任の社長として同社を経営し、大甲渓での電源開発や台湾島内の電力統合などに携わった。1945年（昭和20年）1月、長谷川の台湾総督解任にあわせて社長を辞職し、台湾から引き上げた。第二次世界大戦後の1951年（昭和26年）1月14日、東京都渋谷区上智町にて死去。満82歳没。