JEDECは、EIAとアメリカ電機工業会(NEMA)の、半導体素子の標準規格を創設するための共同事業として1958年に設立された（NEMAは1979年に離脱した)。JEDECの初期の作業は、60年代に多く出回っていた電子部品の命名規則であった。たとえば、1N4001整流ダイオードや 2N2222トランジスタの部品番号はJEDEC由来のものである。これらの部品番号は今日でもよく用いられている。JEDECは後に集積回路の命名規則も策定したが、こちらは半導体業界から受け入れられなかった。
JEDEC 半導体技術協会（英: JEDEC Solid State Technology Association）は半導体技術の標準化を行うための Electronic Industries Alliance (EIA) の機関で、電子技術業界のあらゆる領域を代表する事業者団体である。以前は「Joint Electron Device Engineering Council」あるいは「Joint Electron Device Engineering Councils」(電子機器技術評議会)と呼ばれた、
国際標準音楽作品コード（こくさいひょうじゅんおんがくさくひんコード 、英語: International Standard Musical Work Code、ISWC)とはISBNのような単一識別子で音楽作品に適用される。国際標準であるISO 15707として採用されており、国際標準の責任を負っているISO小委員会はTC 46/SC 9である。
1955年頃、各地の大学合気道部同士の横のつながりが無いことを憂いた田中茂穂（明治神宮武道場「至誠館」初代館長）が、「道場の違いに左右されず、学校同士で横の連絡を取り合い、相互の親睦を図る」ために連盟の結成を提唱し、これに共鳴した亀井静香（当時東京大学合気道部主将）らが中心となり、1959年5月に学生合気道連盟準備会が発足した。しかし、会長の人選を巡り大学同士の対立が起こり、双方合意に至らないまま、1961年6月26日、工藤昭四郎を会長、亀井静香を委員長とする全日本学生合気道連盟が発足。一方、連盟を離脱した合気会系の部は同年関東学生合気道連盟（後の全国学生合気道連盟）を結成した。現在は毎年10月上旬に日本武道館にて開催される全日本学生合気道演武大会や、3月に日本武道館研修センターで行われる通称「勝浦合宿」を通じて交流している。以上の経緯により、全日本学生合気道連盟に加盟する合気道部の殆どは、至誠館、養神館、日本合気道協会、昭道館のいずれかに属する道場である。
京都市都心部の人口減少に伴い、5つの小学校が統合されて開校した。母体となった旧5校は、いずれも明治時代初期の番組小学校まで遡る長い歴史を有する。当校は母体校のひとつ、京都市立豊園小学校のほぼ跡地に建てられている。5校もの統合だったため、概ね北は四条通、南は五条通、東は鴨川、西は堀川通を境とする広範囲の校区となった。2008年度現在、20学級、児童数543名を有する。新築された地上4階・地下1階建校舎は、普通教室に通路側壁を設けずオープンスペースへ誘う構造など、開放的な造りとなっている。校庭は人工芝。
2004年、ヨーロッパ選手権に出場するも1回戦敗退。17歳でアテネオリンピックボクシングライト級に出場（イギリス代表はカーン1人だけであった）し、決勝でオリンピック連覇を狙うマリオ・キンデラン（キューバ）に判定負けを喫し銀メダルを獲得した。オリンピック前に開催されたプレ・オリンピック大会でもマリオ・キンデランに敗北している。2005年5月、故郷・ボルトンでマリオ・キンデランと対戦し、判定勝ち。34歳のキンデランはこの試合を最後に引退した。
エルンスト・レームは、貴族やユンカーが幹部を占める今の正規軍「国軍（Reichswehr）」では、ヴェルサイユ条約を打破して再軍備がかなったとしても結局、旧プロイセン王国的な旧式軍隊にしかならず、近代戦争に対応できる軍隊にはならないと考えていた。彼が理想とするのは国民軍の形態であった。突撃隊は5つの突撃隊上級集団（軍隊の「軍団」に相当）と18の突撃隊集団（「師団」相当）で構成され、国軍の5倍にあたる兵力を保持し、軍隊と同等の規律を有し、その指揮官達は元将校たちで占められていた。いつでも国軍（Reichswehr）に取って代わることができる状態であった。軍部は突撃隊を警戒しつつも初めは利用を考えた。国防省軍務局長ヴァルター・フォン・ライヒェナウ少将は突撃隊を東部の国境警備の民兵にしたり、国軍の予備戦力にしたりするため、突撃隊と接触し、1933年5月には突撃隊と国軍はその旨の協定を結んでいる。協定では突撃隊は国軍の管轄下になるはずであったが、レームはやがて東部国境での独立的な指揮権と武器庫監督権を主張するようになり、国軍と対立を深めた。1934年2月にレームは国防省に覚書を送ったが、内容があまりに過激であったため、国防相ヴェルナー・フォン・ブロンベルク上級大将は、司令官会議の席上「レームが全国の国防組織をSAの傘下に入れ、国軍をただの訓練機関にしようとしている。」と結論するに至った。このためブロンベルクはついにヒトラーの裁可を仰ぐこととした。ヒトラーとしても、軍との連携を必要不可欠と考えており、そのためにもレームとSAの処遇を決定する必要があったが、レームの粛清に乗り気でないヒトラーは、まずは国軍と突撃隊を和解させようと試みた。1934年2月28日、ヒトラーは、ブロンベルク以下国防省幹部とレーム以下突撃隊幹部を国防省に集め、両者に和解を求めた。二人はヒトラーを前にして「ドイツの唯一の武装兵力は国軍（Reichswehr）であり、突撃隊（SA）は軍事活動の準備や補修訓練にあたる」ことで合意し、一応握手をした。しかしレーム達突撃隊幹部が協定を守る様子はなく、引き続き国軍と突撃隊の睨み合いが続いた。以降ライヒェナウなどの国軍幹部は突撃隊の粛清を企む親衛隊（SS）に接近して粛清の準備に協力することとなる。