過去80年間、アメリカは一貫して情報通信技術に確固とした基盤を築いてきた。例えば、AT&Tのベル研究所はLED、トランジスター、C言語およびUNIXなど一連の新規開発でアメリカの技術革新の先頭を走ってきた。シリコンバレーのSRIインターナショナル、ゼロックスのパロアルト研究所はパーソナルコンピュータを生み出し、ARPAとNASAはARPANETとインターネットの開発に貢献した。
20世紀、合衆国議会、工業製造者、大学の研究室および、軍事組織が複合的に結束し、技術の進歩の速度が上がった。この関係は一般に「軍事＝産業複合」として知られており、軍隊固有の技術需要、資本の集中、大規模な適用および高度に集中化された管理によって技術革新を生む主流となった。医学、物理学、化学、電子計算、航空学、物質科学、造船学および金属学などの基本的な進展は軍事目的の基礎研究と応用研究に負うところが大きい。
この時代に要求された大規模事業の資金を手当てするために、株式会社が実業組織の形態として主流になった。会社はトラストを組むことで拡がり、競合する会社が一つになる、いわゆるモノポリで拡大した。実業界の指導者は自由放任主義の政府政策を応援した。高い関税はアメリカの工場と労働者を外国の競争者から守った。鉄道に対する連邦政府の補助金は投資家、農夫および鉄道の労働者を豊かにし、無数の町や都市を造った。アンドリュー・カーネギー、ジョン・ロックフェラーおよびジェイ・グールドのような強力な工業資本家は、集合的に「泥棒男爵」とも言われ、巨大な富と権力を保持した。
1865年から1920年までの期間は、都市部で人口、政治力および経済活動が集中するようになったことで特徴付けられる。1860年、人口10万人以上の都市は9つに過ぎなかったが、1910年には50市になった。これら新しい大都市は、従来のニューヨーク、ボストンおよびフィラデルフィアのような港湾市ではなく、内陸にあって新しい輸送経路にあった（デンバー、シカゴおよびクリーブランド）。アメリカ合衆国の最初の12人の大統領はすべて農業社会から出てきていたが、1865年から1912年までの大統領は実業界や都市を代表する経歴があった。工業化と都市化は互いに補い合い、都市域は次第に混雑してきた。不衛生な生活環境の結果として、コレラ、赤痢および腸チフスのような疫病が拡がる頻度が上がった。都市は道路を舗装し、下水道を造り、水を浄化し、家を建て、公共交通機関を作った。
南北戦争後の時代は、工業化の程度と範囲が急速に拡がり、それに付帯して鉄道、電信・電話、内燃機関のような技術の進歩がおこり、アメリカ合衆国の場合は、辺境と産業や財政及び政治の中心であった東部とを繋ぐことで、西部への拡張と経済発展が促された。アメリカ人は鉄道、電力および電気通信システムなどの基幹施設を経済と社会の活動に無くてはならないものとするようになっていった。
アメリカの工業化はその特徴有る地形的、社会的および経済的要因の集中で促進された。独立後のアメリカはヨーロッパに比較して人口が少ないままであり、手作業による労働の必要性から労働集約的作業の機械化の強い動機が生まれた。アメリカ合衆国の東海岸には無数の川が大西洋に流れ込んでおり、工場や初期工業化に必要な基幹施設を造るために潜在的に可能な場所が多くあった。さらにアメリカ合衆国は永続的に労働力の供給を制限しており、天然資源が多く供給されたためにヨーロッパの国々にあった工業化の主要障壁が排除された。1783年の独立戦争終戦の後、新政府は強い財産権と固定されない階級構造を造った。特許を発行するという考え方は17、8世紀に移住したイギリス、フランスおよびオランダの人々によって北アメリカにもたらされ、アメリカ合衆国憲法第1条第8節に取り込まれて、議会が「一定期間、著者と発明者にその著作や発見について排他的権利を与えることで、科学と有益な芸術の発展を促進する」ことを承認した。
植民地の職人技は、アメリカにおける厳しい旅行や生活条件のために、ヨーロッパの熟練した技能者が大西洋を越えて技術や道具をもたらすことを躊躇わせたので、ゆっくりとした発展であった。しかし、このためにアメリカの技能者は、ヨーロッパのギルドのような様々な長期間の忠誠といった束縛から解き放たれ、その自給自足経済の中から静かな技術進歩を遂げていった。アメリカの職人技は若者の教育と雇用のために独特の徒弟奉公制度を発展させた。重商主義的な輸出に頼った経済が活気のある自立経済の出現を損なったのも事実だが、これらの職人や商人がその交易のために相互依存性を高めていった。18世紀の中頃、イギリスが課税という手段で植民地を従わせ管理しようとしたことが、ボストン、ニューヨーク、およびフィラデルフィアなど都市部の職人や商人の間の不満を強め、イギリス支配からの独立の声を高めていくようになった。
日活ロマンポルノは、人材・作風などから、大蔵映画などのピンク映画とそれなりに関連性があるが、ほぼ別物と言って良い。ロマンポルノは予算がピンク映画に比べて潤沢であり、日活社有のスタジオが利用でき、俳優・監督なども事実上の日活専属が多かった事から、ピンク映画とは大幅にカラーが異なるものであった。また中小のピンク映画会社の女優や監督など、優秀な人材が日活にヘッドハンティングされる事もあり、決して対等・良好な関係とは言えなかった。ただ、アダルトビデオが普及し始めた1980年代後半以降、諸般の事情からロマンポルノにピンク映画出身の監督が次々に進出するようになり、垣根は取り払われていった。加えて、早くから行われていたピンク映画買い取り作品も、当初の丸投げから末期には共同制作に近い形になっており、今日では多くが日活に著作権が移ってロマンポルノとしてビデオ化などがされているため、区別が困難になっている。いちおう、マークに「日活配給」と出る作品が外部作品（内部作品は日活製作配給）とされており、日活撮影所も一切使用されていないといわれるが、再末期作品には、日活専属のカメラマンや照明技師の名がクレジットされているものもある。また、れっきとした日活撮影所での内部作品に招かれたピンク出身監督としては中村幻児がいる。