2000年現在の国勢調査で、この郡は33,698人、12,207世帯、及び9,008家族が暮らしている。人口密度は3/km² （7/mi²）で、1/km² （3/mi²）の平均的な密度に13,288軒の住居が建っている。この郡の人種的構成は白人96.06%、アフリカン・アメリカン0.15%、先住民0.93%、アジア系0.32%、太平洋諸島系0.09%、その他の人種1.12%、及び混血1.34%で、人口の3.53%がヒスパニックまたはラテン系である。人口のうち30.3%がドイツ系、11.4%がイングランド系、11.0%がアイルランド系、8.5%がアメリカ系、6.2%がノルウェー系移民の子孫である。12,207世帯のうち、43.10%は18歳未満の子供と暮らしており、59.80%は夫婦で生活している。8.80%は未婚の女性が世帯主であり、26.20%は家族以外の住人と同居している。20.20%は独身の居住者が住んでおり、3.90%は65歳以上で独居である。785世帯は未婚の恋人と同棲していて、そのうち675世帯は異性愛者、52世帯は男性の同性愛者、58世帯は女性の同性愛者同士で住んでいる。1世帯あたりの平均人数は2.73人であり、家庭の場合は3.16人である。郡内の住民は31.00%が18歳未満の未成年、18歳以上24歳以下が9.50%、25歳以上44歳以下が32.30%、45歳以上64歳以下が21.90%、及び65歳以上が5.30%にわたっている。中央値年齢は32歳である。女性100人ごとに対して男性は105.60 人いて、18歳以上の女性100人ごとに対して男性は104.10人いる。この郡の世帯ごとの平均的な収入は49,536米ドルであり、家族ごとでは53,927米ドルである。男性の41,814米ドルに対して女性は21,914米ドルの平均的な収入がある。この郡の一人当たりの収入（per capita income）は20,063米ドルである。人口の7.60%及び家族の5.60%は貧困線以下である。18歳未満の7.70%及び65歳以上の12.40%は貧困線以下の生活を送っている。
アメリカ合衆国国勢調査局によると、この郡は総面積12,436 km² （4,802 mi²）である。このうち12,424 km² （4,797 mi²）が陸地で、12 km² （5 mi²）が水地域である。総面積の0.10%が水地域となっている。
単式ホーム1面1線、島式ホーム1面2線の、合計2面3線のホームを有する列車交換可能な地上駅。互いのホームは跨線橋で連絡している。駅舎は1950年（昭和25年）に完成した硬質コンクリートブロック造2階建て、延べ床面積1,291平方メートルである。駅舎1階にはみどりの窓口（営業時間：6時 - 22時）、タッチパネル式自動券売機、NEWDAYSがある。2階には保線区の事務所だったところを改造した、JR東日本ホテルズの「フォルクローロ遠野」がかつて入っていたが、2015年3月14日限りで営業を終了した。北上駅が管理し、JR東日本東北総合サービスが受託する業務委託駅。2018年5月31日までは駅長・総括助役が配置される管理駅として、岩根橋駅 - 足ヶ瀬駅間の各駅を管理していた。
1996年12月20日、アップルがNeXT社を4億ドルで買収することに合意、次期OSの基盤技術としてNEXTSTEPを採用すると発表した。ジョブズはアップルに非常勤顧問という形で復帰した。この際、アメリオからプレゼントされた20周年記念Macintosh（Spartacus。当初の販売価格7,499ドルという代物）を窓から投げ捨てたという噂があったが、真偽は定かではない。1997年2月、正式にNeXT買収が完了した。アップルに復帰する際、買収代金の一部として、6か月先まで売却できないとの条件で150万株の株式を譲渡されていたが、アップルの復活を半ば諦めていたこともあり、期日が来るなり、またしても1株を残して即座に売却した。ジョブズは経営の実権を奪取すべく、社内で隠密に行動を開始し、アメリオを追い出すための画策を講じる。そして「アメリオはいまだにアップルの業績を向上させられない」として、すべての役員を味方につけアメリオをCEOから引きずり下ろすことに成功した。7月にアメリオが退社すると、経営陣はジョブズにCEO就任を要請したが、ジョブズは多忙を理由に断った。ジョブズはアップルの士気をあげるため、従業員のストックオプションの引き下げを役員に株主提案をしたが、役員のほぼ全員がこれを否定すると、当時筆頭株主であった立場を利用して役員たちに辞任を迫る。結局、マイク・マークラを含む経営陣はほとんどが辞任し、その後任としてエリソンや、ジョブズと縁のある人物が就任した。8月に、ボストンで開催されたMacworld Conference & Expoでは、議決権のない株式譲渡と技術提携（特許裁判をしないための条件）という名目を条件に、マイクロソフトから1億5,000万ドルの資金提供と、Mac版のMicrosoft OfficeとInternet Explorer for Macの提供を受けることを柱とした業務提携を発表する。最大のライバルとされたビル・ゲイツがエキスポのゲストとしてスクリーンに登場すると、何も知らなかった観客にはブーイングする者も多かった。しかし、この提携が一定の役割を果たしたのは事実で、その後もPDAのニュートン事業の清算をはじめ、いくつかプロジェクトを中止、アップル社内のレイオフを進め大規模なリストラを行った。前後して、パワー・コンピューティングを買収してインターネット直売事業への参入 （Apple Online Store）を行い、Macintosh互換機メーカーへのMac OSライセンスを停止、利益率の高いPowerPC G3搭載機種を市場に独占投入。こうした矢継ぎ早の改革により、アップルの再建を軌道に乗せた。1998年には、iMacを市場に投入、それまでの「アイボリーの箱」というMacの印象から大きく離れた同シリーズは大ヒットとなり、トランスルーセント（日本では和製英語のスケルトン）、のスタイリングは当時あらゆる分野に影響を及ぼした。このヒットはアップルの復活を人々に強く印象づけた。