『少年の魔法の角笛』以前に、ドイツには民衆詩についての全般的な論争があった。特にハイデルベルクのロマン主義者とヨハン・ハインリヒ・フォスの間の論争が注目される。芸術性をもった民衆詩というものは可能かどうか、そのような詩の純粋な模範というものは提示しうるのかどうかが論争になった。『角笛』はこのような状況の中に、芸術的な民衆詩を提示するものとして登場した。これに対してフォスは1808年、本を刊行し、「ロマン主義者のパロディ」と痛撃を与えた。編者2人の間にも争いがあった。ブレンターノは、アルニムが集めた詩を芸術的に書き直したことを非難した。ここには原詩の純粋さを保つべきであり、技巧を加えるべきではないとする要求と、詩はできる限り芸術的でなければならず、収集者が推敲（すいこう）を加え、その詩が本来蔵している美的な可能性を引き出すべきであるとする要求の対立がある。同じような論争は、自然詩と芸術詩の間の論争としてグリム兄弟の間でも展開された。ゲーテは第1巻に接し、好意的な批評を発表した。ゲーテがとくにほめたのは、詩集の素朴な側面であった。『角笛』のドイツ文学史における評価には今日でも、ある種のゆれがある。民衆の詩を集めたものとして評価される一方、アルニムの改作には否定的な態度をとる論者が多い。
安全保障の面から沖縄県にアメリカ軍基地を置くことの重要性を唱え、「自由は"無料"ではないことを理解して欲しい」と述べている。一方で、基地に対して不満を抱いている沖縄県民がいることも認めており、今後の基地返還や米軍部隊の移転を通して事態は改善していくと考えていた。在日米軍司令部参謀長時代には日米合同委員会でアメリカ局長の大河原良雄と米兵による犯罪行為について度々協議を行っていた。大半の犯罪行為については日米地位協定に基き在日米軍が処罰を行ったが、スノーデンによると日本側に裁判権があると感じる事件もあったという。
太平洋戦争で日本軍と戦った経験から日本に対しては憎悪の感情を抱いていたが、朝鮮戦争の際に軍需物資調達任務を任された際に日本の政府・財界人・軍人（保安隊）と接する中で憎悪の感情が薄れていき、晩年には「今となってはそんな感情を抱く意味は何もない」と語っていた。退役後の1985年から旧日本軍人との交流活動を始め、1995年には硫黄島の戦いの日本軍守備隊司令官栗林忠道の妻から「きのうの敵は、きょうの友」というメッセージを受け、「戦争を二度と繰り返さないように、共に協力せねばならない」との想いを強くした。硫黄島の戦いから50年を迎えた同年には、戦闘に参加した両国の退役軍人の再会の場を作ることを呼びかけた。2015年4月30日には、内閣総理大臣安倍晋三がアメリカ合衆国議会合同会議で演説した際に、日米の和解の象徴として栗林の孫である新藤義孝と握手を交わし、議場の出席者から喝采を浴びた。また、硫黄島で開催する日米合同慰霊祭にも頻繁に出席しており、「硫黄島には、勝利を祝うため行ったのではない、行っているのでもない。その厳かなる目的は、双方の戦死者を追悼し、栄誉を称えることだ」と語っていた。
2003年に妻マーサと死別している。2015年にはフロリダ州の退役軍人の殿堂入りを果たした。2016年3月に国家公務員功労勲章と海軍功労勲章を授与された。また、同年には回顧録『Snowden’s Story』を出版している。2017年1月にタラハシーの新聞タラハシー・デモクラットの「パーソン・オブ・ザ・イヤー」に選ばれている。2月18日にタラハシーで死去した。享年95。同年4月には、国防長官ジェームズ・マティスとアメリカ海兵隊総司令官ロバート・ネラーからスノーデンの遺族に対し、彼の貢献を称えて海兵隊旗が贈られた。
公共サービスの提供や公共投資である社会資本の整備は、国・地方自治体がそれぞれ分担して行っている。そのために必要な資金は、国民からの税金・社会保険料で賄うのが原則である。政府は、集めた税金を、公共の利益のために使う。道路・公園・ダムなどの社会資本の整備をしたり、警察・消防などの公共サービスを提供し治安を維持したり、生活保護・失業保険・公的年金などを提供し社会厚生を向上させたりしている。政府が公共サービスを供給するためには、その財源を確保するため徴税を行う。国民に提供するサービスの費用を賄うには、国は国民から徴税する以外に方法はない。国が提供するサービスの費用を負担するのは国ではなく納税者である。納税者は、税金を他人に転換しようとするが、税金の転換が起きても国のサービスの費用を国民が負担することに変わりはない。政府が国債を発行して国が提供するサービスの費用を賄う場合も、それは徴税を先延ばしにしているに過ぎず、最終的にはその費用を税金によって賄うしかない。ただし、国のサービスの費用の負担者がそのサービスの受益者とは限らず、むしろサービスの受益者が費用を負担しないケースが多い。あるいは、サービスの受益者が負担する場合でもサービスにかかる費用の一部だけであったりする。サービスの受益者がその費用を負担することを受益者負担の原則という。経済学者の井堀利宏は、政府による公共サービスを望む者も、また税金の徴収が不可欠であることを理解する者も、税の自己負担が増加することに抵抗を持つとしている。その大きな理由は、公共サービスに「受益者負担の原則」が適用できないことにあり、その結果受益と負担が乖離するためである。自分が税金を払わなくても他人が払えば自分は得をすることとなり、他人が負担する税金は「良い税金」であり、自分が負担する税金は「悪い税金」となる。井堀は、こういったただ乗り現象（フリーライダー）の克服が、税金のあり方を考える上で最も重要な論点となるとしている。公的負担に対する不満・不公平感は常に存在するが、これが世代をまたがった負担として認識されることがある。一つは、現在の世代と将来の世代の間の負担であり、もう一つは現在の世代の現役世代と高齢者世代の間の負担である。