初年は10月28日までの運航予定期間のうち、丘珠線は午前中1往復であったこともあり利用率は34.2 %と低調だった。旭川線は乗客がまったく集まらず、期間中4往復のみの運航で利用客は10名に止まり翌年付で廃止された。4つのコースが設定された遊覧飛行は好調で836名が利用した。翌1967年（昭和42年）は運航時間を調整し、札幌日帰り利用も可能とするダイヤを設定し利用率が向上した。1968年（昭和43年）は運航開始が5月に早まりさらに向上した。1969年（昭和44年）は機材を旅客定員9名のセスナ402Aに変更し、所要時間を50分に短縮した。7月から9月までの夏期は午前と午後の2往復化が実現した。この年は紋別市の助成により、運賃がこれまでの4,800円から国鉄グリーン車並の4,300円へ値下げが行われ、利用率は64.3 %となったが路線収支の改善には至らなかった。横浜訓盲学院は同年7月に航空事業部を分離独立させ横浜航空を設立し、引き続き運航にあたった。1970年（昭和45年）と1971年（昭和46年）も夏期2往復化が行われたが、運賃値上げの影響で利用率は低迷した。1972年（昭和47年）は5月1日より片道女満別経由の三角運航を取り止め、往復とも直行で運航を開始した。同年5月30日、紋別発丘珠行が樺戸郡月形町の山中に墜落する横浜航空そよかぜ号墜落事故が発生し、乗員2名と乗客8名の計10名全員が犠牲となった。横浜航空はこの事故をきっかけに運航停止に追い込まれ、紋別空港は路線がなくなった。
空港は予定通りに完成したものの航空会社の招致は難航した。当初は北日本航空に乗り入れを要請したが、当時航空業界は再編の途にあり、北日本航空は他2社と統合し日本国内航空となった。その日本国内航空からは累積赤字の増大を理由に就航できないとの回答であった。次に稚内 - 利尻の不定期路線や弟子屈を基地とした遊覧飛行の運航を行っていた横浜訓盲学院に打診したところ、北海道での航空事業拡大を計画していたところであったことから要請を快諾した。1966年（昭和41年）5月に丘珠とを70分で結ぶ不定期路線および、紋別を基地とした遊覧飛行の認可を申請した。空港施設はすでに完成していることから早期認可を要請したが、航空局は当時60分を超える路線に小型機の就航を認可した例はないことと、旭川以西が日本国内航空が運航する旭川 - 丘珠と競合するとの見解から、紋別 - 旭川の路線として申請するよう指導があった。しかし紋別市など関係市町村の札幌直通に対する要望は強く、所要時間が60分を超えても機体性能上問題はないことから地元の意向を反映することとし、路線開設審査を経て7月22日に紋別 - 丘珠線（日本国内航空との共同運航）と旭川線、遊覧飛行の就航を認可した。8月10日に開港式を挙行。運輸省航空局のYS-11、北海道航空協会のターボフロップ機、横浜訓盲学院の道内常駐セスナ機4機の計6機が飛来し、セスナ機の編隊飛行で開港を祝った。供用開始から遅れること3週間の8月11日、旅客定員5名のセスナ206Aで運航を開始した。
1952年（昭和27年）に策定された第一次北海道総合開発計画および1956年（昭和31年）に制定された空港整備法により、北海道内でも地方空港が相次いで建設された。交通体系の整備が遅れていた遠紋圏でも道央と直結する航空路線、すなわち空港を建設する機運が高まった。1960年（昭和35年）より関係町村などが、第2次鳩山一郎内閣で北海道開発政務次官を務めた紋別出身の松田鉄蔵の後押しを得て、運輸省航空局や北海道開発庁に必要性を訴えた。この結果、1962年（昭和37年）に策定された第二次北海道総合開発計画で設置が取り上げられ、調査費が計上された。建設地はいくつかの候補が挙げられ、調査の結果1927年（昭和2年）8月に東京飛行機学校の練習機が飛行機の普及目的などで飛来した実績があるコムケ湖とシブノツナイ湖に挟まれた347,986平方メートルの平坦地に決定した。1963年（昭和38年）10月21日に起工式を行い建設を開始した。工事は順調に進み1966年（昭和41年）5月に竣工した。同年7月21日付の運輸省告示第244号により、北海道内11番目の空港として紋別空港の供用が開始された。総事業費は301.70百万円だった。
モルヒネと同様に、ペチジンはμ-オピオイド受容体アゴニストとして作用して鎮痛効果をもたらす。ペチジンはしばしば、麻酔後振戦の治療に用いられる。この抗振戦作用の機序は完全には解明されていないが、κ-オピオイド受容体刺激作用が関係しているものと推定される。ペチジンの構造はアトロピンやトロパンアルカロイド（英語版）に類似しており、それらの効果や副作用をある程度持っていると考えられる。オピオイド作用や抗コリン作用の他にも、ペチジンはナトリウムイオンチャネルとの相互作用による局所麻酔作用がある。ペチジンのin vitro での抗痙攣作用はその局所麻酔作用による。in vivo では抗痙攣作用はない。ペチジンにはドーパミン輸送体（DAT）および ノルアドレナリン輸送体（NET）の阻害作用に基づく刺激作用もある。DAT阻害作用の結果、ペチジンはコカインと生理食塩水を区別する訓練を積んだ動物において、コカインであると錯覚させる。4-フルオロペチジン等、DATおよびNETを阻害する事でモノアミン神経伝達物質（ドーパミンやノルアドレナリン）再取り込みを阻害するペチジンアナログがいくつか合成されている。セロトニン症候群の症例からセロトニン作動性神経との相互作用が示唆されているが、決定打となる実験結果は得られていない。ペチジンはモルヒネよりも脂溶性が高いので、作用発現までの時間が短い。臨床効果の継続時間は120〜150分であるが、通常は4〜6時間間隔で投与される。重症疼痛あるいは体動または咳嗽に伴う疼痛に対するペチジンの有効性は、モルヒネ、ヘロイン、ヒドロモルフォンよりも弱い。他のオピオイド薬と同じ様に、ペチジンは身体的依存または精神的依存を起こす可能性がある。他のオピオイド薬とよりも乱用される様に思われるのは、投与後に効果が発現するまでの時間が短いためであろうか。オキシコドン、ヒドロモルフォン、偽薬と比較すると、ペチジンを健常者のボランティアに投与した場合の幸福感、集中困難、混乱、精神運動機能障害、認識能力低下の程度は一貫して他より大きかった。特に重篤でペチジンに特徴的な副作用は、痙攣、せん妄、不快感、振戦などのセロトニン症候群である。これらの症状は主に、または完全に、代謝物の一つであるノルペチジンにより引き起こされる。