当アニメのスポンサーであるバンダイからは、アニメに登場する聖闘士と彼らが装着する聖衣（クロス）を再現したフィギュアシリーズ「聖闘士聖衣大系」が主力商品として展開され、その他にもプラモデルやファミリーコンピュータ用ゲームソフトなどが発売された。「聖衣大系」が好セールスを記録し、アニメも好評だったことからバンダイは素体となるフィギュアにプロテクターを装着させる同様コンセプトの商品に「クロス」という呼称を用いて様々な商品展開を行った。『ガンダムシリーズ』のキャラクターに彼らの乗機として登場したモビルスーツの装甲を装着させる「ガンダムクロス」や、同時期に放映されていたアニメ『ビックリマン』では「ビックリクロス」が発売されている。このほか、『ウルトラシリーズ』や『仮面ライダーシリーズ』、『機動警察パトレイバー』のキャラクターを用いた「ディフォルメクロスシリーズ」、『世界忍者戦ジライヤ』では「マグネクロス」を発売している。同じくバンダイがスポンサーとなり、登場するメカなどの商品を発売している「スーパー戦隊シリーズ」の『超獣戦隊ライブマン』では、合体可能なロボット玩具を開発する過程で本作の聖衣装着のシークエンスを参考としており、素体となる1号ロボに2号ロボがパーツ単位で合体するスーパーライブロボが登場した。このスーパー合体は以降の同シリーズでは定番となっている。テレビアニメ放映終了後も2003年11月から「聖衣大系」のコンセプトを受け継ぐ「聖闘士聖衣神話」で商品展開が行われている。また、バンダイは『聖闘士星矢』関連のフィギュアシリーズとは別に「アーマープラス」を立ち上げ、放映当時はスポンサーでなかったために関連商品を発売しなかった『サムライトルーパー』の商品展開も行うなど、この「聖衣神話」で培ったノウハウは他の商品にも活かされている。
本作のヒットをきっかけに、“バトルスーツもの”“装着もの”などと呼ばれる、特殊能力を伴うバトルスーツを装着した若者たちが戦うテレビアニメ、OVAが相次いで制作された。1980年代後半、本作成功の影響下で制作された“バトルスーツもの”作品の代表的なものとしては『鎧伝サムライトルーパー』『天空戦記シュラト』などがある。本作品は“美少年アニメ”と称されることもある。美形キャラクターが多数登場するため、メインターゲットを小学生の男子児童層に置いた作品ながらも、実際に放映してみると10代から20代の女性の中にもファンとなる者がいた。これら女性ファンの支持も成功の原動力の一つとなる。主に美形キャラクターなど担当しない声優が、この作品の美形キャラクターで出演した結果、普段は来ない層からのファンレター等が来たというケースもあった。本作はその嚆矢となった作品であり、特に一部の女性ファンにより"やおい同人誌"なども制作され、これらは1990年代の同人アンソロジーコミックやボーイズラブジャンルが隆盛する礎となった。当時の同人活動に参加していたことを明かしている著名人に高河ゆんがいる。ヨーロッパを中心とした日本国外でも人気があり、世界的なヒット作品となった。現在でも輸出アニメの主力作品のひとつである。主題歌も国際的に人気が高く、国外においても日本語のまま歌われることがある。
都道府県及び市区町村の選挙管理委員会並びに参議院合同選挙区選挙管理委員会が管理する国会議員の選挙等の執行について国が負担する経費の基準を定めることを目的としている。具体的には各地方自治体の投開票所経費や選挙公報発行費について国が負担する経費の基準について規定している。
1997年（平成9年）4月1日、村山内閣で内定していた消費税等の税率引き上げと地方消費税の導入（4%→地方消費税1%を合わせて5%）を橋本内閣が実施。産経新聞の田村秀男編集委員は、記事「カンノミクスの勘違い」の中で橋本が消費増税を実行したせいで、増税実施の翌年から、日本は長期デフレーション（平成不況・失われた20年）に突入したと評している。田村編集委員は、消費増税を実施した1997年度（平成9年度）においては、消費税収が約4兆円増えたが、2年後の1999年度（平成11年度）には、1997年度比で、所得税収と法人税収の合計額が6兆5千億もの税収減にとなったと指摘し、消費増税の効果が「たちまち吹っ飛んで現在に至る」と評している。さらに、「橋本元首相は財務省官僚の言いなりになった事を、亡くなる間際まで悔いていたと聞く。」と述べている。2001年自由民主党総裁選挙に出馬した際も、橋本が自身の公式ホームページにて、財政再建を急ぐあまり経済の実態を十分に把握しないまま消費税増税に踏み切り、結果として不況に陥らせたことを謝罪している。橋本は生前「私は平成9年から10年にかけて緊縮財政をやり、国民に迷惑をかけた。私の友人も自殺した。本当に国民に申し訳なかった。これを深くお詫びしたい」「財政再建のタイミングを早まって経済低迷をもたらした」との自責の念も示している。所得税収、法人税収はそれぞれ1998年度、1999年度と減少し続けているが、法人税は両年にわたって、所得税は1999年度に減税が実行されている。他の先進国の基準にあわせる方向で、所得税は高所得者の負担が軽減、法人税は税率が引き下げられているため、減税による税収減も含まれている。その額は、所得税・住民税の定率減税（3兆5000億円）と最高税率の引下げ（5000億円）、法人税・法人事業税の税率引下げ（2兆5000億円）など。この三つの合計は6兆5千億となり、上の指摘の額と同じになる。つまり、税収の減収額は、減税の額と同じになり、消費税導入の効果は中立的であったことになる。1997年の消費税増税、健康保険の自己負担率引き上げ、特別減税廃止など、総額約10兆円の緊縮財政の影響や金融不況の影響もあり、1998年度には名目GDPは、前年度比マイナス2％の503兆円まで約10兆円縮小し、GDPデフレーターはマイナス0.5％に落ち込んで、深刻な就職氷河期、デフレーション経済が蔓延する結果になった。