ホンダの1983年決算は、売上高前年比13%増の1兆7500億円。経常利益506億円は過去最高となった。一見、勝者の利を享受したように見えるが、実態はアメリカホンダからの配当収入によるものだった。国際的な資金調達を受けるために、1980年にスタンダード&プアーズから受けたコマーシャルペーパー発行体格付けA-1を維持する必要に迫られ、減益は何としても避けなければならなかった。実際には、1982年だけでリベートなどにつぎ込んだ資金は200億円にも上っており、過剰在庫処理と減産体制への移行も余儀なくされた。戦争終結の直前、ホンダは戦線を中型二輪車に拡大する策を準備していたが、最新鋭の2車種は発売目前に小池の宣言を受けてお蔵入りとなった。販売の最前線で指揮を執った吉沢は「宴（HY戦争）は終わった。今どんなに美味しいご馳走（新製品）を出しても、食べる者はいない」と言った。1982年に副社長から会長に就任していた杉浦秀男は、ホンダの情報分析がもっと緻密ならばヤマハ発動機の暴走を食い止められたと反省の言葉を語った。
両社の争いは、国内のスクーター市場だけに収まらなかった。1982年3月、ホンダはプジョー子会社のサイクル・プジョー製自転車の輸入販売を発表した。これにヤマハ発動機は強く反発した。元々プジョーは日本国内での販売パートナーとしてヤマハ発動機へ交渉を持ちかけ、ほぼ締結直前の段階にあった。これが突然反故にされた小池は激怒し、自らフランスに乗り込んだ。また、プジョー社内でもレジャー産業を持つヤマハ発動機を押す声が依然あり、事態は混乱を極めた。アメリカのオートバイ市場も争いの場となった。それまで順調に業績を伸ばしてきたヤマハ発動機は、1981年末の新車予約状況で最高記録を達成し、50%近いシェアを持つホンダ追撃に向けた在庫積み増しを開始した。対抗してホンダは1982年だけで11モデルの新車を発表、その主軸となったGL1100A（ゴールドウイング）は、大型フェアリング、トランクなど豊富な収納スペース、ラジオを標準装備し、オプションでカーオーディオ搭載も可能な贅沢なつくりだった。さらに、水冷V型4気筒750ccエンジンの市販車初投入やターボ車など眼を見張るラインアップを揃えた。しかしこの年アメリカ景気は後退し、主要市場であったブルーカラー層は収入減やクレジット枠の縮小などに見舞われ、両社の販売は不振に終わった。
ホンダ社長の河島喜好は既に腹を据えていた。アメリカホンダ社長の吉沢幸一郎を呼び戻して専務取締役・国内二輪本部長に任命し、販売の陣頭指揮を取らせた。四輪車戦略は変わらず重要事項であったが、河島は「今、頭の中の6割を二輪車が占め、四輪車は4割でしかない」と事ある毎に公言した。「タクト」で先鞭をつけたホンダは、1982年のスクーター販売計画を100万台と定めた。業界見込みによる市場規模が年間160万台のところ、60%以上のシェアを目標に掲げたことになる。そのために、2月には「リード」を発売し、続けて女性向けや高級車などを市場に投入した。さらに、30社程存在していたオートバイ販売代理店の権益を高値で買い取り、メーカー直轄として影響力と営業対応力を高める戦略にも打って出た。これには「人の心を金で買う行為」との非難も上がったが、攻撃に転じたホンダは動じなかった。一方ヤマハ発動機も手綱を緩めず、同年（1982年5月 – 1983年4月期）の全オートバイ販売計画を国内150万台、輸出220万台と策定した。増産に対応するため新たに約1,000人を雇用し、マツダと提携し系列自動車ディーラーを販売網に加えるなど、着々と手を打った。
1980年9月、ヤマハへの反撃に転じたホンダは、その具体策としてスクーター「タクト」を世に送り出した。戦後、富士産業（後の富士重工業 現：SUBARU）の「ラビット」や中日本重工業（現：三菱重工業）の「シルバービジョン」などのスクーターは、手軽な移動手段としてもてはやされたが、四輪車の普及やスーパーカブの登場などに押され、1968年を最後に日本国内で製造するメーカーはなくなった。ところが、女性という新しい購買層はスクーターの良さを再発見し、イタリア、ピアジオ製のベスパが30万円を超える高値であるにもかかわらず年間1,000台以上の販売実績をあげるようになっていた。ホンダはスクーターを有望な武器とみなした。Vベルトを用いた無段変速機を、合成樹脂を多用して軽量化した車体に搭載し、加速や登坂性など機動力を高め、またデザインもベスパよりコンパクトな車体とゆとりのあるステップを確保した形に仕上げた。価格はファミリーバイクより若干高めながら、1台10万8千円と、ベスパの三分の一に抑えた。ヤマハ発動機やスズキも追随する中、先鞭をつけた「タクト」は1981年には年間47万台販売され、ホンダをかろうじて業界首位の座にとどめる役に立った。
美作地方の一揆は1873年5月26日、北条県で起きた。その後、6月1日まで蜂起は続き、大変激しいものとなった。「元魁」筆保卯太郎を中心に、北条県西西条郡貞永寺村から一揆は起こり、苫田（とまた）郡、久米郡、英田（あいだ）郡、勝田郡、真庭郡へと広がった。5月27日には一揆勢は津山まで至り、そして5月30日東部から津山城下への突入をはかった。しかしこれは、県の役人側に負けて失敗に終った。参加者は「徴兵令反対、学校入費反対、穢多非人の称廃止反対」などを叫び、焼打ち、打毀しを行った。その対象は、官員宅・区戸長宅・副区戸長宅・盗賊目付宅・地券懸宅・小学校・被差別部落民宅などで、被害は432軒にものぼり、さらに勝北郡津川原村などの被差別部落では、住民29名が殺傷される事態となった。6月1日、大阪鎮台などの兵が北条県に到着し、やっとこれを鎮圧した。筆保卯太郎は拷問にかけられ、「徴兵・地券・学校・屠牛・斬髪・穢多ノ称呼御廃止等」の撤廃が目的であった、と供述した。また、普段から新政に不満があったとも述べた。有罪とされた人数は26,916名（2,700人あまり、とも）で、懲役刑64人、筆保卯太郎以下15名は死罪となった。