ロートホルン形の最大の特徴は、前述のカミンズ製エンジンを日本の鉄道車両で初めて採用したことである。ただし、カミンズNT-855シリーズのエンジンは、1990年（平成2年）にJR各社で採用が開始された時点を基準にしても、それより四半世紀近く前に設計されたもので、決して斬新ではなく、どちらかといえば保守的な設計といわれている。ロートホルン形に採用されたエンジンはNT-855L形で、カミンズと技術提携・ライセンス契約を交わしていた小松製作所で製造されたエンジンである。ターボチャージャーを装備することによって省燃費化を図っており、定格出力は355 ps・回転速度は2,100 rpmである。変速機は大井川鉄道では初採用となるトルクコンバーター方式（液体式）で、新潟コンバータ（現・日立ニコトランスミッション）製トルクコンバータ付2速変速機であるTDCN-22-2001A形を採用した。駆動方式は全歯車駆動式で、減速比は1速が12.575、2速が6.147である。制動装置（ブレーキ）はDL14B形空気ブレーキを採用した。それまで井川線で使用されていたAR系空気ブレーキでは、長編成の際の緩解不良が発生、それに伴いフラットが発生することがあったが、このブレーキでは単独緩め扱いなどを可能にすることで解決策としている。最高速度は40 km/hである。
DD100形は凸形車体を有しているが、井川線では急曲線が多いため、前方視野が不良であった。このため、ロートホルン形では両運転台の箱型車体として見通しをよくした。車体材質は普通鋼製である。運転台に出入りする乗務員扉は片側だけに設けられ、運転席横の側窓はユニットサッシの側引き戸を設けた。正面のガラスは1枚ガラスとしており、ワイパーは2連連動式とした。前照灯は上部に固定式のヘッドライト2灯を設けたほか、下部には曲線で自動的に進行方向を向くヘッドライト1灯を設けた。正面下部には空気管・ジャンパ連結器・タイフォンを装備した。
本節では、登場当時の仕様を記述する。変更点については沿革で後述する。ロートホルン形は全長8.7mの車両として製造された液体式ディーゼル機関車である。車両番号については、巻末の車両一覧を参照。それまでの井川線の機関車では重連総括制御ができなかったため、重連での運転の際には運転士が2人乗務する必要があったが、ロートホルン形では重連総括制御を可能とした。単機では客車5両まで、重連であれば客車10両まで牽引可能である。また、井川線だけではなく大井川本線でも速度的に運行が可能な設計としたほか、将来は制御車を連結してプッシュプルトレインを可能にすることも考慮した。これは後述する、アプト式区間を含む路線付け替え後に活用されている。井川線の終点井川駅は海抜700m近い高所であるため、寒冷地対策を十分に行った。ただし、ほとんど降雪がないため、耐雪対策は行われていない。
岡山市北区建部町の中北部に位置しており、旧美作国にあたる。西側を旭川が北から南に流れており、これに誕生寺川が合流する。その北側に形成されている谷底平野やその山麓部、台地上に、野呂東、野呂西、寺下、原の集落が、南側の山麓部に高浜上之町、高浜下之町が位置している。また、吉備高原の一角をなす北部の隆起準平原面上に、野口、赤の田の集落が形成されている。
株式会社日本郵趣出版（にほんゆうしゅしゅっぱん）とは、郵趣を専門とした出版社。月刊誌『郵趣』、月刊誌『スタンプマガジン』、隔月刊誌『郵趣研究』 などの雑誌を編集している他、切手カタログ、切手専門、切手書籍などを出版している。公益財団法人日本郵趣協会の出版部門として、JPSグループに属する。
キャロンは1972年にカナダ外務省に入省して以来、アジアとの貿易畑を中心にキャリアを重ねてきた。最初に配属されたのはカナダ通商部である。1973年から1975年にかけてトルコ大使館で二等書記官（商務担当）として勤務した。1975年から1977年まで横浜の米国日本語研修所で日本語を学び、1977年から1980年までは東京のカナダ大使館で一等書記官（商務担当）を務めた。1980年からはオタワの本省に戻り、インドシナ・東南アジア課次長を務めた。1982年から1984年までトルドー政権下の枢密院事務局に出向し、外務国防担当書記官を務めた。1987年から1989年には2度目の日本勤務を経験し、参事官兼領事の任を果たした。1990年代になると本省の国際経済課長や次官補として主要国首脳会議（G8サミット）やアジア太平洋経済協力(APEC)を担当した。APECでは高級実務者を務め、経済サミットには8回にわたり参加し、カナダ首相出席の一切をとりしきった。2001年からは中国大使（モンゴル、朝鮮民主主義人民共和国の大使も兼務）として北京に赴任した。2005年からは日本大使、2008年からはインド高等弁務官を務め（ネパール、ブータンの大使も兼務）、2010年に外務国際貿易省を退職した。これまでのところ日中印三か国のカナダ大使を務めたのはキャロンだけである。2010年以降は、ジョセフ・キャロン社を設立し、日加間で取引する企業への助言を提供する他、マニュライフ・フィナンシャル社外取締役や、ヒーナンブレイキー法律事務所特別顧問に就任するなど、ビジネスの世界に活動の場を移した。また、ブリティッシュコロンビア大学の名誉教授や政府系シンクタンクのカナダ・アジア太平洋基金でフェローにもなっている。なお、短期間ではあるが、1973年にサイゴンに赴任し、ベトナム国際管理監視委員会に参加して、平和維持活動や停戦監視の実際に触れる。