富山県小矢部市出身。少年時代は筒井康隆や安部公房などの文学に親しむ。高校では囲碁を始めて初段、富山県男子県代表も経験した。東京大学に進学し、上京。教養課程では麻雀に打ち込み、進振りでは工学部精密機械工学科に配属される。
『ロケットパンチ! MUSIC DELIVERY』は、1998年4月から1999年9月までにフジテレビ系列で月曜深夜に放送されていた音楽トーク番組。企画・制作はイザワオフィス。略称は『ロケットパンチ!』『ロケパン』。
大船観音は1929年（昭和4年）、地元有志の発起により、護国観音として築造が開始され、1934年（昭和9年）には輪郭が出来上がっていたが、戦局の悪化により、築造は中断。その後、20年以上放置される。第二次世界大戦後、財団法人大船観音協会が設立され、1960年（昭和35年）4月に完成した。観音本体は地上に見えている部分のみの半身像であり、下半身のある立像が山の中に埋まっているものではない。また内部にはサロン風の展示室が整備されており、縮小版の観音像や写真パネル等を見ることができる。現在、大船観音は大船のシンボルとして位置付けられ、夜間にはライトアップされるなど、観光名所となっている。ライトアップの色は、2006年（平成18年）より、それまでの緑色からオレンジ色に変更された。さらに観音像へは、日本人ばかりではなく、東南アジア（特に華僑・上座部仏教信者）などからの参拝客も多く、奉納された灯籠には多国籍な名前が並ぶ。こうしたアジアからの参拝客の増加を受け、1999年（平成11年）より台湾やスリランカなどから僧を招き、法要を行い、各国の民族舞踊を奉納する「ゆめ観音in大船」という祭りが開催されるようになった。2009年、正力松太郎賞を受賞。なお、NHKとtvkの大船観音中継局は、大船観音寺境内地内（ましてや観音像の頭上）に設置されているのではなく、道路を挟んだ南側の別の山の上に設置されている。
護国観音を建立するために1927年（昭和2年）2月護国大観音建立会の趣意書を作成。 1954年（昭和29年）11月2日、護国大観音建立会が消滅し、財団法人・大船観音協会を設立。なお、大船観音協会には、曹洞宗管長の高階瓏仙（たかしな ろうせん）や、東京急行電鉄の初代社長・五島慶太の名前を始め、各界の著名人の名が見える。 1979年（昭和54年）12月25日大船観音協会の解散と宗教法人への移行を決定、財団法人・大船観音協会は、1981年（昭和56年）11月30日に解散し曹洞宗の包括下にある大船観音寺として、1981年（昭和56年）11月20日に宗教法人となった。
全長約25mの巨大白衣観音像（大船観音）で知られる。JR大船駅西口より徒歩10分程度。シンボルともなっている大船観音の他にも、原子爆弾による犠牲者を弔う「原爆被災祈念碑」・「戦没慰霊碑」など第二次世界大戦による犠牲者を弔う碑や、地蔵尊などが立ち並ぶ。
2005年11月29日、ユトレヒトの自宅で、ベッドの上で心肺停止状態になっているのが発見され、そのまま死亡が確認された。2005年12月1日、FCユトレヒトのホームスタジアムでお別れ会が開かれ、サポーター14,000人が詰めかけた。ユトレヒトとスダンはディ・トマソがそれぞれのクラブで着用していた背番号「4」と「29」を永久欠番にすると発表した。2007年3月、モナコ時代のチームメイトで親友だったガエル・ジヴェとセバスティアン・スキラシが中心になってチャリティーセールを開催。収益金は全額ディ・トマソの妻と息子に渡された。
U-17とU-21の代表歴があり、1996年にUEFA U-17欧州選手権（当時はU-16）、2002年にUEFA U-21欧州選手権に参加した。
取り調べを担当した6人の検察官（林谷浩二、國井弘樹及び遠藤裕介の各検事並びに坂口英雄、高橋和男及び牧野善憲の各副検事）が、2009年2月から2010年3月にかけて取り調べの際のメモを破棄していた問題。村木の裁判では、取り調べメモを「取り調べのメモは、取り調べ時の状況を認定するについての有用な資料」とする一方で、破棄自体は直ちに違法ではないとしたが、検察側に有利な捜査供述と被疑者側に有利な公判証言が出てそれぞれ食い違った際に、被疑者側が「被疑者ノート」など公判証言を支える補強証拠を出してきた場合、検察側が作成した検察官面前調書を補強する証拠がない場合は、被疑者ノートを重視して被疑者に有利に判断するとした。なお報道によれば、取り調べメモについては、最高裁判所が2007年12月、警察官の備忘録について「個人的メモの域を超えた公文書」として証拠開示の対象になるとの判断を示したため、最高検察庁は2008年7月及び10月に、同庁刑事部長名で取り調べメモの取り扱いについて各地検に通知し、取り調べ状況が将来争いになる可能性があると捜査担当検事が判断した場合は、取り調べメモを公判担当検事に引き継ぐことや、公判担当検事は取り調べメモを一定期間保管することを求めていたため、取り調べメモの廃棄は最高検の通知に反するものだったとされる。6人の検察官は証拠隠滅罪で、監督責任のある検察幹部10人は犯人隠避罪でそれぞれ告発され、検察は16人を不起訴処分としたが、2011年10月29日に検察審査会は不起訴不当の議決をした。