1998年に実施されたベンチマークテストでは、大半のアプリケーションがRDRAMでは低速に動作した。RDRAMはUMAではSDRAM製品よりわずかに高速であったものの、Intel 820はローエンドの製品ではなく、またRIMMを使用するローエンド製品は開発されなかった。このため、この利点はエンドユーザーにとっては無意味だった。1999年、Intel 840・Intel 820・Intel 440BXを使ったベンチマークでは、ラムバスチップセットを用いたことにより得られる性能の向上（もしあればだが）は、ワークステーションの用途を除き、440BXチップセットとPC-133 SDRAMに対して大幅に高い値段を正当化できるものではなかった。後に2002年、シングルチャンネルのDDR SDRAMモジュールがSiS648と組み合わせた場合、実際のアプリケーションではデュアルチャンネルの1066MHz RDRAM構成のIntel 850Eと拮抗することが示された。さらに、デュアルチャンネルDDR400 SDRAMモジュールを使用可能なチップセットが登場しようとしていた。
現代の他のメモリ規格と比較して、ラムバスには若干のレイテンシの増加と、発熱、製造上の複雑さとコストの高さがある。RDRAMの大きなダイサイズを批判する者もおり、16Mビットで10-20パーセント、64Mで約5パーセントのインターフェイスのためのペナルティが必要である。PC-800 RDRAMは45ナノ秒のレイテンシで動作するが、これはその時点での対抗する他のDRAM技術より高いレイテンシであった。RDRAMのメモリチップはSDRAMのチップよりかなり大きな熱を排出し、すべてのRIMMにヒートスプレッダを必要とした。RDRAMはそれぞれのメモリチップにコントローラーを内蔵しており、ノースブリッジ上に配置された単一のメモリコントローラを使用するSDRAMに対して製造上大幅に複雑であった。RDRAMは、高い製造コストとライセンス料のためPC-133 SDRAMと比べ2-3倍の価格であった。2000年に登場したPC-2100 DDR SDRAMはクロック速度133MHzで動作し、184ピンのDIMMフォームファクタを用いた64ビットバスで2100MB/sの性能を提供した。複数のRIMMを一つのメモリチャンネルに装着する場合、パフォーマンス上の影響はSDRAMの設計より大きく、SDRAMのマザーモードでは経路が1〜2チップであるのに対して、RDRAMでは遠いメモリモジュール上のチップはメモリコントローラの近くに物理的に配置されたすべてのメモリチップ上を通らなければならない。ごく一般的なラムバスメモリコントローラの設計では、メモリモジュールを2本をセットとして装着することが前提となる。残った未使用のメモリスロットは、CRIMMを装着しなければならない。CRIMMモジュールはメモリの容量を増やすものではなく、マザーボード上で信号が反射する終端が生じないよう、終端抵抗に対する信号を伝達するためだけに働く。(SCSIのターミネーターに相当するものである。)右の画像はCRIMMモジュールを示す。Intel 840 (Pentium III)、Intel 850 (Pentium 4)、Intel 860 (Pentium 4 Xeon) チップセットの登場に伴い、インテルはバス幅を32ビットに増やすことで転送速度を2倍にしたデュアルチャンネルのPC-800 RDRAMのサポートを追加した。その後、i850Eチップセットでは PC-1066 RDRAMが導入され、デュアルチャンネル時の合計転送速度を4200MB/sに拡大した。2002年に、インテルはE7205 Granitebayチップセットを発表した。デュアルチャンネルのDDRを導入し、対抗するRDRAMより若干低いレイテンシで4200MB/sの合計転送速度で提供している。RDRAMで800MHzの速度を達成するためには、64ビットのバス幅を持つ現代のSDRAM DIMMとは異なり、メモリモジュールは16ビットバスでしか動作できない。さらに、インテル820の登場した当時のRDRAMモジュールは、すべての製品が800MHzでは動作できず、遅いクロックでしか動作しないものもあった。
全国を席巻した打ちこわしの基点となった大坂では、打ちこわしが大坂全域に広まった天明7年5月12日（1787年6月27日）夜に、大坂町奉行所から困窮者に対して施行を実施するよう町触が出され、町触を受けて翌天明7年5月13日（1787年6月28日）から大坂各所で困窮者に対する米の安価での販売など、施行が開始された。施行にかかる費用は主に大商人や両替店などが負担した。また大坂では大坂外への米の搬出を原則禁止とし、止むを得ない場合には申し出るように指示する他所売積差略令を天明7年5月25日（1787年7月10日）に公布した。同様の命令は兵庫でも天明7年5月28日（1787年7月13日）に出されており、これは米の搬出を差し止めることによって大坂、兵庫での米の絶対量確保を図ったものであったが、大坂からの米の供給に頼っていた畿内各地にとって、他所売積差略令は死活問題であった。特に大坂に近くしかも米の多くを大坂市場に依存していた京都の危機感は強く、京都、伏見への米の搬出は他所売積差略令の例外とするように再三申し入れがなされ、まず京都、伏見への米の搬出は天明7年6月7日（1787年7月21日）に少々であれば認めることとなった。しかし後述の御所千度参りの発生と高揚、それに伴う朝廷から幕府に対する困窮者救援の申し入れ、更には京都以外の畿内各所での米の流通不足による危機感の高まりによって、天明7年7月25日（1787年9月6日）、大坂から各地への米麦以外の雑穀の搬出を自由化し、天明7年8月19日（1787年9月30日）には米麦の搬出も自由化された。替わって天明7年7月27日（1787年9月8日）、幕府は大坂城代に対して酒造を三分の一に制限する命令を出し、米を消費する酒造を制限することで米の絶対量を確保する方策を採ることとなった。また大坂では天明7年7月6日（1787年8月18日）に、老中から貧困者を対象とした支給を認める旨の指示が出され、実際天明7年8月17日（天明7年8月17日）に大坂町奉行所は極度の貧困状態に追い込まれている29564人に対し、総計約500石の米の支給を行った。このような対策は駿府などでも老中の指示で実施に移されていた。これは全国で同時多発的に発生した打ちこわしを受けて、幕府としても遅ればせながら困窮に追い込まれた庶民に対する具体的な救援に乗り出したことを示している。