各プレイヤーのターン始めに、プレイヤーは自分の領土の増援を行う。プレイヤーは自分の支配している領土の数に応じて、自分の支配している大陸の価値に応じて、自分が持っているリスクカードのセットの価値に応じて、援軍を受け取る。領土数に応じた分は、支配している領土数の1/3(端数切り捨て)となっているが、少なくとも3単位の軍隊は受け取れる。アジア全域を支配していれば、これに加えて7単位の軍隊をもらえる。同様に北アメリカとヨーロッパでは5単位、アフリカでは3単位、オーストラリアと南アメリカでは2単位がもらえる。支配している領土に応じた増援の他に、プレイヤーはリスクカードのセットを用いて増援が行える。攻撃フェイズでもしプレイヤーが1つでも新たに占領を行った場合、リスクカードを1枚もらえる。このリスクカードには42の地区のうち1つと、歩兵、騎兵、砲兵のどれかの絵が描かれている。他にワイルドカードが2枚あり、歩兵、騎兵、砲兵全ての絵が描かれているが、領土の図は書かれていない。ワイルドカードは歩兵、騎兵、砲兵の好きなどれかのカードとして扱い、セットを完成することに使える。セットとは、同じ兵のカード3枚(例えば、砲兵が3枚)、もしくはそれぞれのカード1枚ずつ3枚である。リスクカードによって増援される単位は、最初の増援では4単位、次は6単位、その次は8単位、次が10単位、以降15単位、20単位、25単位と、セットをプレイするごとに増加する。さらに、カードをプレイした際にそのカードに描かれている領土を支配していた場合、2単位の増援がその領土に行われる。
リスクを遊ぶ際の準備は他のゲームと比べて若干多い。各プレイヤーはまず軍隊のコマを初期展開のために用意する。コマ数はプレイヤー人数によって異なっており、2人ゲームでは40単位ずつ、3人ゲームでは35単位ずつ、4人ゲームでは30単位ずつ、5人ゲームでは25単位ずつ、6人ゲームでは20単位ずつとなる。サイコロを振って、最初にコマを置くプレイヤーを決める。次に、プレイヤーは時計回りに1単位ずつ、まだ占領されていない領土にコマを置いていき、全ての領土が誰かに占領されるまでこれを続ける。その後、残りのコマを、時計回りに各プレイヤー1つずつ、自分の領土が戦略的に強くなるよう置いていき、全てのコマが置かれるまで続ける。全てのコマが置かれたらゲーム本編の開始であり、もう一度サイコロを振って、プレイ順を決める。もしくは、簡単にゲームを始めるために、ワイルドカードを除いたリスクカードを配って、そこに描いてある領土に各自コマを置く方法もある。この場合は、配られた各領土には各自必ず1つコマを置き、残りのコマは軍備増強として各自好きなように置く。こちらのルールは、当初リスクが発売された時に同梱されたルールでもある。
リスク(Risk)とは、戦略ボードゲームである。パーカー・ブラザーズによって発売された(現在はハズブロの傘下にある)。フランスの映画監督、アルベール・ラモリス(Albert Lamorisse)が考案したもので、最初の版は1957年に、「世界征服」(La Conquête du Monde)という名前で、フランスで発売された。リスクは、2人から6人のプレイヤーで遊ぶターン制のゲームで、ナポレオン時代の政治区分を模して表現された世界地図上でプレイする。この地図は42の領土に分かれており、それぞれは6つの大陸に所属している。プレイヤーは軍隊を指揮し、他のプレイヤーから領地を奪うようにする。目的は全ての領土を奪い取る、つまり"世界征服"であり、他のプレイヤーのコマを盤上からなくすことである。リスクでは軍隊の移動の際、現実にありそうな制限、例えば世界の大きさや、戦役に伴う補給の必要性などは無視する。
県内に民間空港はない。最寄の空港は東京国際空港・成田国際空港（国際線）である。なお、日本の太平洋に面する都道府県で民間空港がないのは、神奈川県と三重県だけである。
少数ながら、ICJ（国際司法裁判所）に付託すべきという意見もあり、2012年9月24日付のシンガポールの『ストレイツ・タイムズ』は「隣国との間の名誉と歴史」と題した論説にて、尖閣諸島問題をめぐる日中両国の袋小路的状況は、両国間の名誉と歴史によるものとし、単に岩（島）を巡る問題ではないという。それゆえにこの問題の包括的解決策を単純なものとして次のように解説した。日本はその戦時中に行われたとする日本の中国に対する残虐行為への謝罪と補償はこれまで適切に行ってきたとする一方で、政治指導者による靖国神社参拝問題やこのような過去の歴史に関する修正主義的教科書が出てくることで、逆に指導者のその謝罪が不誠実なものであるという捉えられ方を受けていると指摘する。同紙はアジアの隣人である中国のニーズに日本はより敏感になるべきであって、尖閣諸島「購入」ではなく、ICJ（国際司法裁判所）のような第三者機関にこの問題を付託すべきであるとした。また、同紙は中国（北京政府）に対しては反日抗議を抑制し理性的対応を求める一方、日本が為してきたこれまでの対中援助や貢献の事実を中国国民に教育すべきであるとし、これらによって中国は日本を歴史的に許す挑戦をすべきと説く。許すことは憎悪と不寛容のサイクルの長期化を打破する重要なことであるとした。『ストレイツ・タイムズ』はこれまでも中国寄りの報道を続けており、「中国のイメージ問題」（2011年6月17日）では、漁船衝突事件について「中国人船長を日本の刑法で起訴しようとするなど、日本領土として尖閣諸島を扱う実績を積もうとした日本政府の行為は、中国には絶対に許せるものではなく、強烈な反応も合理的なものだった」と書いたり、別のコラムでは「野田前政権による沖縄県・尖閣諸島の国有化が日中関係の悪化を招いた」と書いてきた。後者のコラムには、在シンガポール日本大使館が2013年2月21日付で寄稿し、「緊張が高まった原因は国有化（2012年9月）ではなく、（2008年に始まり、2010年9月の漁船衝突事件以降に常態化した）尖閣周辺海域への中国艦船の派遣や領海侵犯にある」と反論した。そして、中国海軍艦船が海上自衛隊護衛艦に射撃管制用レーダーを照射した問題などを取り上げ、「中国が一方的に挑発行為の手段に訴えているのは極めて残念だ」とした。