Force.com は、クラウドコンピューティングモデルのアプリケーションを開発するためのプラットフォーム。インフラ、データベース、インテグレーション、ロジック、ユーザーインターフェースといった、クラウドコンピューティングモデルのアプリケーション開発に必要とされる要素を備えている。Sales Cloud、Service Cloud、Community Cloud も Force.com 上に構築されたアプリケーションで、この Force.com の各機能を利用することで、カスタマイズや他のアプリケーションとの統合も可能。高度なアプリケーション開発には、Java に良く似た Apex（エイペックス）という独自のプログラミング言語を利用する。ユーザーインターフェース開発に用いられる Visualforce は、Java Server Faces に似た構文で、HTML、Ajax、Adobe Flex に対応している。Google App Engine、Amazon Web Service、Facebook など、クラウドコンピューティングモデルで提供されるプラットフォームとの連携もサポートしている。
Commerce Cloudは、セールスフォース・ドットコムが買収したデマンドウェアの製品を基盤とした製品であり、Web、モバイル、ソーシャル、店舗など、さまざまなチャネルで買い物をする一人ひとりの顧客に最適化されたショッピング体験を提供することを可能にする。Apple Payによるワンタッチ決済など最先端の技術に対応し、人工知能の機能も有している。
セールスフォース・ドットコムのサービスは、すべてインターネット経由で提供されるクラウドコンピューティングモデルである。そのサービスは、大きく分けて SaaS 型アプリケーションの「Sales Cloud」「Service Cloud」「Marketing Cloud」「Community Cloud」と、PaaS と呼ばれる「Force.com」「Heroku」の2つに分けられる。尚、PaaS という言葉を最初に提唱したのはセールスフォース・ドットコムである。Marketing Cloud を除くセールスフォース・ドットコムのサービスは、大規模マルチテナント型のアーキテクチャに基づくシステムで提供されている。数千社単位の企業が同一のインフラを共有し、論理的にデータやアクセス権限を分ける形で利用する形態を取っているため、シングルテナント型ないし小規模なマルチテナント型のクラウドサービスと比べて製品開発やセキュリティに対する投資効率性が極めて高い（規模の経済）とされる。経済産業省のような政府機関、日本郵政や損保ジャパンのような金融機関、トヨタ自動車のような大企業が既に採用・実証済の稼働環境に後から相乗りする形となるため、小規模企業ないし大企業での部門単位での小規模フロントシステムとしても採用ハードルが低い。また、製品は1年に3回無償でバージョンアップ（機能追加）されるため、顧客は追加コストなしに新機能を利用できるようになる。すべての追加機能が無償ではなく、Service Cloud の Live Agent（チャットサポート）など、新ジャンルないし大幅な付加価値がつくものについては別途利用にオプションライセンスを要するものもある。サポートはウェブでの問合せ、ナレッジベースでのFAQ利用が可能なベーシック・サポート（無償）、電話サポートや専任担当者による定着支援（有償）、Premier Succes Plan の内容に加え、顧客の提示した要件に基づく各種設定変更等まで代行するPremier + Success Plan（有償）がある。
日本法人である株式会社セールスフォース・ドットコムは、2000年4月に設立。拠点は、東京本社と大阪および名古屋の3箇所。企業向けクラウドコンピューティング・サービスの提供事業者として、日本国内でも多くの企業への導入実績を持つ。特に2007年の郵便局会社（当時は日本郵政公社）での導入は話題を呼んだ。日本国内における導入企業数などは原則公開していないが、2009年10月時点で2,200社67万ユーザー、2012年1月には約5,000社に利用されていると幹部が語っている。その後2012年12月に開催されたプライベートイベントで、「国内5,400社が採用」「世界全体に占める売上げの割合が8%」と発表している。他にも、トヨタ自動車、KDDI、みずほフィナンシャルグループ、三菱UFJフィナンシャル・グループ、損害保険ジャパン、日立グループ、ジョンソン・エンド・ジョンソン、ファーストリテイリング、ローソン、株式会社日本総合研究所、小田急電鉄、楽天など、規模・業種を問わず多数。2009年には環境省・経済産業省・総務省が所管するエコポイントのインターネット申請システムとして採用された。経済危機対策として実施された本件では、経済産業省から打診を受けてからわずか3週間でシステム開発を完了・稼働させ、同社サービスの信頼性や開発生産性の高さを示す事例となった。また、山梨県甲府市も定額給付金支給に当たって事務負担の軽減を図って導入している。
小倉高校では1965年の第37回選抜高等学校野球大会に出場。1回戦で、この大会で準優勝する市和歌山商の岡本喜平と投げ合い惜敗。同年の春季九州大会は決勝に進出、佐伯鶴城高の山中正竹と投げ合うが敗退。夏の福岡大会でも準決勝に進むが、三池工の上田卓三に完封を喫する。三池工は第47回全国高等学校野球選手権大会で優勝。高校卒業後は早稲田大学教育学部へ進学。東京六大学リーグでは1968年秋季リーグの優勝に貢献。リーグ通算18試合に登板し4勝2敗。早大時代は同期の小坂敏彦に次ぐ二番手に甘んじた。他の大学同期に谷沢健一、荒川堯、小田義人らがおり、安田も含め7人がプロ入りしている。小田とともに社会人野球の大昭和製紙に進み頭角を現わす。リリーフの切札として1970年の第41回都市対抗野球大会に出場。順調に勝ち進み、準決勝では高校時に不覚をとった住友金属の山中、岡本と投げ合い、この大会3勝目をあげる。決勝では三菱重工神戸と対戦、引き分け再試合の末に優勝を飾る。この試合では7回に山根政明をリリーフし好投、最優秀選手の橋戸賞を受賞した。なおこの大会の予選はぎりぎりの通過だった。本選出場まで1ヶ月しかない間に、大学の先輩である長倉春生捕手からアドバイスを受け、安田は遅いボールのマスターに取り組み60キロほどの超スローボールをものにした。この球を武器に全試合ロングリリーフに立ち、チームを優勝に導く。この都市対抗が野球人生のターニングポイントになったと語っている。翌1971年も第42回都市対抗野球大会に連続出場を果たすが、電電近畿との1回戦で先発の加藤初が先制を許し、その後は安田がリリーフするものの、よもやの敗戦を喫した。