ロシア連邦軍の前身であるソ連軍は兵力約522.7万人を持ちアメリカ合衆国軍と並ぶ世界最強の軍隊と言われてきたが、ソ連末期には装備の老朽化と軍規の乱れなどで脆弱となった。それらの問題はソ連軍から発足時に約282万人の兵力を引き継いだロシア連邦軍にも持ち越され、1994年のチェチェン紛争においてその弱体振りが国内外に露呈することになった。その後も、主に予算難から大幅な減員を余儀なくされ、兵器の調達も激減した。5個あった軍種も空軍と防空軍 (PVO) の1998年の合併や戦略ロケット軍が2001年に独立兵科になったことに伴い一般的な3軍種となっている。また連邦鉄道部隊局が管轄していた鉄道部隊も国防省の管轄とされた。1997年7月16日にエリツィン政権は大統領令にて1999年1月1日から兵力定数を120万人にまで削減することを定めた。2000年に発足したプーチン政権はロシア軍の再建に乗り出し、軍需産業を振興する一方、士官候補生養成の寄宿制の学校を各地に設立し「強固な愛国心によってロシアを守る人材」の育成に乗り出した。プーチン政権ではすべての兵力を「強固な愛国心のある志願兵」から構成することを目標に掲げている。2001年にプーチン政権は「2005年までの軍建設計画」を承認し、同年3月24日の大統領令で兵力定数を100万人に定めたが、これは実施されなかった。2003年には、当時のイワノフ国防相が改革プラン（いわゆる「イワノフ・ドクトリン」）を発表した。同文書では、戦略的抑止力の維持、常時即応部隊の増加と統合部隊の設立、作戦訓練の改善、軍の一部を徴兵制から契約軍人に転換、装備の近代化、兵站及び技術支援の改善、教育・研究活動の発展が改革のための施策として挙げられたが、多くは実現しなかった。
ロシアは過去3世紀に渡り徴兵制度を採用していて、2009年現在では、18-27歳の男性が1年間の兵役に就くことが求められており、徴募に応じる義務がある。なお大学生は兵役を遅らせることが許可されているほか、ロシアの大学には軍事教練が存在し、これが徴兵制度を補っている。2002年6月28日、ロシア下院は、代替奉仕に関する法案（代替文民勤務法）を採択し、良心的兵役拒否が実質的・制度的に明文化された。ソ連崩壊後の1993年に制定された新憲法は、宗教や他の信条を理由に兵役拒否する人に対し、代替奉仕の可能性を保障している。しかし、代替奉仕に関する具体的取り決めを定めた法律は、それまで存在しておらず、軍隊からの脱走の多発や、兵役拒否するための賄賂等、汚職原因となっていた。2002年に可決された法案によると、兵役の替わりに、民間施設で3年半、又は軍事施設で3年間の代替奉仕を選択することができる。また、大卒の場合、奉仕期間は半分ですむ。ただし、徴兵委員会が代替奉仕者の任地を決めるため、自宅や家族の近くで働ける可能性は低い。この法律は2004年1月1日から発効した。ロシア軍では、軍内でのいじめ、殺人などの犯罪行為が後を絶たず、ロシアの徴兵制はロシア国民の間で非常に評判が悪く、若者の間では兵役逃れが蔓延している。2004年には徴兵忌避率が90%以上に達したとイワノフ国防相が発言したなど、ロシアの徴兵制は形骸化が進み、もはや破綻寸前であるという評価もある。徴兵制度の機能不全や少子化のため、2014年度は100万人の定数に対して77万人（充足率77%）まで落ちていたが、段階的な兵力削減により2017年には90万人の定数に対して83.7万人（充足率93%）まで回復した。またと志願制主体への移行を進めており、全体の職業軍人数は38万4千人、下士官は100％が志願制となった。2020年には兵士の3分の2が、給与を受け取りながら2～3年ほど軍で働く契約軍人になるとの予測もある。
ナーヤカの歴史は古く、カーカティーヤ朝のプラターパルドラ2世が王国を77の地区に分けたとき、ナーヤカに治めさせ、ホイサラ朝にも同様のナーヤカと呼ばれる領主がいた。14世紀初頭、カーカティーヤ朝とホイサラ朝が、デリー・スルタン朝のトゥグルク朝に攻撃されたのち、南インドにはヴィジャヤナガル王国が建国された。15世紀までのヴィジャヤナガル王国支配は、中央から派遣された官吏を通じて直接の支配を目指したが、のちにナーヤカが自己の領域を確保して、そこを支配するという形が一般的となっていった。15世紀末にサールヴァ朝の統治期になると、自分の領地を知行地して改めて与え徴税や世襲などの特権を認めるかわり、忠誠や納税などの義務を負わせる「ナーヤカ制」が成立しはじめた。その次に成立したトゥルヴァ朝で、16世紀前半の王クリシュナ・デーヴァ・ラーヤ（在位1509 - 1529）は、税収の安定をはかるために「ナーヤカ制」を確立しようとし、これを積極的に行った。それまで、ヴィジャヤナガル王国では、各地の領主であるナーヤカが徴税し国庫に納税していたが、このナーヤカ制は徹底されていなかった。ひとたび国内が不安定になると、ナーヤカの中には納税を拒否するものが現れ、大幅な国庫の減収につながった。つまり、クリシュナ・デーヴァ・ラーヤは、ナーヤカが本来行うべきである義務を再確認し、税収の安定をはかるとともに、国内の安定をもはかろうとしたと考えられる（この点からすると、ナーヤカ制は西欧の封建制と似ている）。クリシュナ・デーヴァ・ラーヤの治世に王国の領土は広がり、それら征服地にもナーヤカを配置したが、ナーヤカが領地に土着しないよう、カルナータカ地方とタミル地方では、かなり頻繁にナーヤカの領地替えをおこなった。また、ナーヤカのなかには、領地に住んで税を払う者もいれば、自身は首都ヴィジャヤナガルに住んで宮廷に出仕し、代官に自分の領地を任せていた者もいた。このように、ヴィジャヤナガル王国の地方行政はナーヤカに任され、王国の4分の3はナーヤカの知行地にあてられていたとされており、ナーヤカは王国を支える重要な存在となった。