地名は、池袋駅の東側に位置することに由来する。元々は大半が北豊島郡雑司ヶ谷村に属しており、本来の池袋村とは関係が薄い。かつては雑司ヶ谷の名の通り雑木林に覆われた土地であった。この現在の東池袋および南池袋一帯は、江戸時代には旗本三千石中西公の拝領地であったために「中西の森」と呼ばれ、明治時代に根津嘉一郎が土地を買収すると「根津山」と呼ばれるようになった。「根津山」とは現在の豊島岡女子学園中学校・高等学校辺りにあった小さな丘のことだが、この周辺一帯の地名として使われた。太平洋戦争中は大規模な防空壕があり付近の避難場所ともなった。
住宅地の地価は、2017年（平成29年）1月1日の公示地価によれば、東池袋2-12-9の地点で57万4000円/m²となっている。
池袋駅東口北側の地域で、日本有数の繁華街池袋の中心である。町域は概ねJR山手線環内に入り、国道254号（春日通り、川越街道）の南側、グリーン大通り（旧称：市電通り）の北側に一丁目から五丁目まで存在し、北側に上池袋、北大塚、東側に南大塚、文京区大塚、南側に南池袋、西側に西池袋と接している。豊島区役所や、サンシャインシティ、60階通り、サンシャイン通りなどがあり、飲食店や商業施設がひしめいている。南池袋に向かっては寺社が多数あり喧騒なイメージと異なった静寂さが広がっている。副都心の商業集積地区と昭和時代の古い猥雑さとが同居しているが、全体に高台で神田川に向けて緩やかに下っているので、住宅地としても良好である。また、各種学校・大学も置かれ池袋駅東口の豊かな一面をのぞかせる。ただし、西武百貨店本店や池袋パルコ、東口地下街の池袋ショッピングパーク (ISP) は南池袋に当たる。都電軌道より都心側は一部文京区大塚になり護国寺も近い。また都電沿線の商店街は今も活況を呈しており、建物も歴史を感じさせるものと新しいものとが混在している。
20歳のときスカウトをきっかけに芸能界に入る。以降映画女優を目指し、2003年「烈風Action!?」でヒロインに抜擢されスクリーンデビューを果たす。その後、演技のメソッドが確立されているアメリカで学びたい想いが募り、2004年単身ニューヨークに渡る。New York Film Academyにて演技、16mm映画製作を学び、主演・監督を含め30本以上の映画製作に参加。帰国後2006年から現在所属しているパシフィックボイスに所属。ニューヨークでの経験を生かし、女優業に留まらず、脚本家、監督としての活動の幅を広げている。
1951年（昭和26年）、在日朝鮮人の生活を扱った小説「特殊部落」を京都市九条保健所職員が杉山清一の筆名で雑誌『オール・ロマンス』に発表し、問題となった（オールロマンス事件）。設定上の舞台である「特殊部落」は京都市内に実在する被差別部落であるが、登場するのはすべて在日朝鮮人、その「特殊部落」に住んでいれば「部落者」と呼ばれ差別されるが地域を離れればそうでなくなるという、地域の実情や差別の様態とは懸け離れた内容で、地域の住民たちは事実を歪めて興味本位に書いた差別小説として京都市に対して抗議を行った。京都市役所内部に形成されていた左翼グループはこの問題を部落に対する行政上の措置の不十分さから起きた事件として扱うよう図り、水平社運動と融和運動の活動家が大同団結して結成された部落解放全国委員会京都府連は彼らと連携して、「小説は京都市が放置してきた被差別部落の実態を反映したものだ」として行政を批判した。翌年、京都市は前年比5.8倍の同和問題対策予算を計上し、被差別部落のインフラの改善を積極的に推進した。これ以降、部落差別撤廃のための行政闘争が活発化していった。部落解放同盟（部落解放全国委員会から1955年（昭和30年）に改称）や全日本同和会（旧融和運動系の活動家が解放同盟から離脱して結成された運動団体、保守系）の働きかけと自民党と日本社会党との間で合意が形成された結果として、1969年（昭和44年）に同和対策事業特別措置法が10年間（後に3年間延長）の時限立法で制定された。また、1982年（昭和57年）には地域改善対策特別措置法が5年間の時限立法で制定された。このように、部落解放同盟を始めとする各運動団体は行政に強く働きかけ、同和地区のインフラストラクチャーの改善、精神的な部分での差別を解消するための教育などを推進していった。「同和地区」と呼ばれる地域が出てくるのはこれ以降であるが、運動が盛んでない村では指定によりさらに差別を招くのではという恐れから、地区指定を受けずに同和対策事業を受けなかった例も多い。教育や社会基盤の格差の是正のための各種同和対策事業については、「部落以外の人に比べ優遇されている」（逆差別）と主張されるが、これらの措置はアメリカで女性や黒人、先住民などの雇用や教育に適用されている積極的差別是正措置とも捉えることが出来るが、アメリカにおける人種差別と本邦における部落問題を同列化して語ることの正当性について議論が呈されている。一連の同和対策事業の一部は1987年（昭和62年）3月31日に新たな時限立法「地域改善対策特定事業に係る国の財政上の特別措置に関する法律」などにより延長されたが、2002年（平成14年）にそれらが期限を迎え、国による同和対策関連事業は終了した。