『痴愚神礼讃』や旅行記『新世界』に触発され、1515-1516年にラテン語で『ユートピア』を執筆した（1516年刊行）。ユートピア（Utopia）はモアの造語で、「どこにも無い場所」に「善き場所」という意味が加味された言葉で、古くは「理想郷」あるいは「無何有郷（むかうのさと）」などとも訳されている。ヒュトロダエウスなる人物の見聞を聞く、という設定で、第1巻でイングランドの現状を批判し、第2巻で赤道の南にあるというユートピア国の制度・習慣を描いている。アメリゴ・ヴェスプッチがカナリア諸島からアメリカ大陸までを旅行した記録『新世界』を深い関心を持って読んだモアは、自然に従って生き、私有財産を持たない共同社会が実在しうる事を確信した。自然法と自然状態が善である証明として書かれたその主著は、ユートピアという架空の国を舞台に、自由、平等で戦争のない共産主義的な理想社会を描いたものである。また、イングランドでは地主や長老がフランドルとの羊毛取引のために農場を囲い込んで羊を飼い、村落共同体を破壊し、農民たちを放逐する現状を深く慨嘆し、「羊はおとなしい動物だが（イングランドでは）人間を食べつくしてしまう」（『ユートピア』第1巻）という意味の言葉を残している（カール・マルクスは『資本論』にモアを引用し、本源的蓄積について論じているが、かなり誇張された表現だという指摘もある。囲い込みの項を参照）。
モアはフィチーノの著作に影響を受けた人文主義者であり、神学者ジョン・コレットとは友人であった。また1499年以降、デジデリウス・エラスムスとも親交があった。エラスムスの『痴愚神礼讃』は1509年、モア宅で執筆された。モアはマルティン・ルターの福音主義を否定し、カトリック教会による平和主義と社会正義を求めた。
1935年にカトリック教会の殉教者としてトマス・モアと同じ1535年の6月22日に処刑されたジョン・フィッシャーとともに死後400年で列聖されており、記念日は6月22日である。政治家と弁護士の守護聖人となっている。
日本で販売される商品名としての「モンゴル岩塩」には、上記の岩塩のほかに、湖塩がある。湖塩の「モンゴル岩塩」は、モンゴル国東部のドルノド県 (Dornod Aimag)、および中国の内モンゴル自治区西部のアルシャー盟（阿拉善盟）ジランタイ（吉蘭泰）にある塩湖から、それぞれ産出される。湖塩は正確には岩塩ではない。しかし、結晶の形状や「モンゴル」という産地の地名上の共通性から、モンゴルの岩塩とうたわれ、販売されている。
モンゴル岩塩はモンゴル国で健康に良い塩として、食用や、うがい、湿布など、さまざまな用途に用いられる。岩塩から少量採取される単結晶は塩の目 (Davsin Nud) と呼ばれ、うがい用などに珍重される。また、塊状の岩塩を家畜にあたえることもある。日本では1990年代後半から食用、観賞用として輸入され、現在ではモンゴル国の主要な対日本輸出品目のひとつになっている。食用のモンゴル岩塩のうち高品質なものは、採掘後のトリミングと空気洗浄によって不純物を除去した後、直接粉砕する。（一般の食用岩塩は、水で溶解し再結晶させることで不純物を除去する。）不純物の除去とその後の検査に手間のかかる製造工程だが、再結晶によらない岩塩の風味の保持を目的としている。モンゴル国ではソビエト連邦の時代から、ヨード化塩 (ヨードを添加した食塩) の普及が奨励されているが、近年はグルメ用の塩として、モンゴル岩塩が百貨店などで販売されている。
モンゴル岩塩（モンゴルがんえん）は、モンゴル国の北西部、ウヴス県 (Uvs Aimag) のウヴス・ヌール盆地 (Uvs Nuur Basin) に位置する岩塩鉱床より採掘される岩塩である。モンゴルでは、この岩塩鉱床で採掘される岩塩のみを限定して、ジャムツ・ダウス (Jamts Davs) と呼ばれる。桃白色、白色、灰白色の岩塩で、その形成期間は約3億5千万年である。
各人の住所の決定の基準には、本籍や住民登録といった形式上の条件を基準として住所を定める形式主義と、各人が実質的に生活の中心としている場所を住所とする実質主義がある。日本の旧民法人事編262条は形式主義を採用していた（「本籍地」を民法上の住所としていた）。これに対してフランス民法などは実質主義を採用している。現行の日本の民法も「各人の生活の本拠をその者の住所とする」（民法第22条）として実質主義を採用している。住民基本台帳法（旧・住民登録法）では各人は転居届や転入届を提出する際に住所を届け出るものとされており（住民基本台帳法第22条・第23条）、各人の住所は住民基本台帳に記載されることになる（住民基本台帳法第7条第7号）。ただし、住民票の記載・消除・修正などは各人の届出または市町村長等の職権で行うものとされている（住民基本台帳法第8条）ため、現実には届出などにより住民票に記載された場所と、実質的に生活の本拠となっている場所（民法上の住所）とが一致しない場合がある。したがって、住民基本台帳法（旧・住民登録法）による住民票の住所は、民法上の住所との関係では「ただ事実推測のため一応の資料となり得るにすぎない」ものと考えられている。判例も転出届の事実があっても実質的な生活の本拠の移転がなければ民法上の住所が移転したものとすることはできないとしている（最判 1997年8月25日 判例時報 1616号52頁）。