『週刊ザ・プレイステーション』の読者コーナー「箱崎えれめんつ」には、不定期連載で設定資料集にも載っていない原画（掲載レベルに達しない線画にデジタル修正をかけたとの事）や設定などが掲載されることもあった。また雑誌『電撃PlayStation』にも設定資料集に掲載されていない設定が載ることがあった。公式との線引きが曖昧なものとして、嵯峨栗生(Clio Saga、田中香、嵯峨空哉)による同人誌やウェブページ（閉鎖・移転に伴いコンテンツ消滅）に、ゲームや設定資料集であまり補足されていないキャラクターの話や詳細設定が掲載されたこともある（シグルドの母シャリーマやビリーの母ラケルの描写、シタンの死んだ兄弟たち、メイソン卿の経歴など）。また、『ゼノギアス』のストーリーには、元々『FFVII』製作初期段階に複数存在していたストーリー原案のうちの一つの要素を含んでいる。高橋哲哉の案をボツにした坂口博信は高橋哲哉に、『FFVII』ではなく別のゲームを開発するように勧めた。開発チームは既に『クロノ・トリガー2』チームとして発足していたチームだったが、高橋哲哉の『FFVII』案を採用した開発コードネーム「Project“NOAH”」（後のゼノギアス）に変更され、開発担当には当初のスクウェア開発旧3部（聖剣伝説シリーズなど）や開発旧4部（クロノ・トリガーなど）から参加したスタッフの他に、当時『FFVII』を開発中だったスクウェア開発1部からもプログラム2本柱のうちの1本やグラフィックチームの温存戦力が開発チームに参加した。ゼノギアス開発終了後、加藤正人の希望により製作された『クロノ・クロス』との多くの類似はスタッフの重複だけでなく当初は『クロノ・トリガー2』だった事も関係している。初期案では牧歌的な内容であり、またその後、500年前を舞台にしたストーリー（エピソードIV）と今作のストーリー（エピソードV）の2本立てが考えられていた時期もあった。
発売元が任天堂に変わったため、ストーリーの関連性はないとされているが、世界の成り立ちに関しては含みを持たせている。クラウスという科学者がゲート（ゾハルに類似した物体）を利用した相転移実験を行った結果、元の世界は破壊され、一部は新たに作られた別次元に飛ばされた。クラウス自身も半身は別次元に飛ばされ記憶を失う。それぞれのクラウスが創造主となって再構成したのが『ゼノブレイド』『ゼノブレイド2』の世界（『2』の方が元の世界）となっている。前提知識を持たないプレイヤーでも楽しめるようにという任天堂の意向もあり、過去の「ゼノ」シリーズにあった用語の使用は控えめになっている。
エルドリッジ墜落から約6,000年後、本編から約4,000年前のエピソード3にあたる時代。エルドリッジの遺跡の発掘・解析が進んで高度に発達していた文明。文明としてはピークに達してはいたが、ゼボイムのヒトには遺伝子的欠陥が蔓延しており、平均寿命は30代、先天的に子を為す能力がないヒトも多かった。また、世界情勢的にもいつかは勝手に滅びる可能性も高かった。デウス復活の材料に不適と判断したミァンが核戦争を引き起こし、全人口の90%の命を奪って文明を滅ぼした。そのため、地殻変動が発生し、海底プレートが大きく動いた他、逃走した実験動物の繁殖により、チュチュをはじめとするヒト亜種の母体が誕生する。ミァンがヒトを滅亡させてふるいにかけ生き残りから再スタートさせるのはこれが3度目（1度目は原初の人種、2度目はゼボイムの前の文明だが具体的なことは不明）。
エルドリッジ墜落後の十数年間。1万年前のエピソード2にあたる物語の時代。カインたちアニムス原体はヒト原種を生み出し、ヒトは幾何級数的・爆発的に産み増えていき、カインは自らを神として崇めさせ、ヒトを支配した。
福島県ではラジオ福島（RFC）が1957年（昭和32年）にテレビ予備免許（コールサインJOWR-TV）を取得するものの、1958年（昭和33年）に失効してしまった。全国的にラジオ単営局がテレビ放送も開始してラテ兼営局になる傾向（ひいてはTBS（JNN）系列か日本テレビ（NNN）系列への加入）があり、RFCも兼営局となるところであったが、増資などの折り合いが付かずにその道が閉ざされた。次に同名ながら全くの別会社である「株式会社福島テレビ」（ちなみに現在のFTVは俗に言う「あとかぶ」の「福島テレビ株式会社」）が1960年（昭和35年）に予備免許を取得（コールサインも現在のFTVと同じJOPX-TV）したが、1961年（昭和36年）3月1日をもって免許が失効となり、開局できずに終わった。この度重なる開局延期劇の背景には、福島民報・福島民友という地元2大新聞間の確執やその背後にある〔民報-毎日新聞-TBS〕と〔民友-読売新聞-日本テレビ〕の関係、またこれらとは別の福島市対郡山市といった対立関係もあり、こうした福島県特有の事情のため調整が難航していたからである。この争いに終止符を打つべく、県が自ら調整に乗り出して誕生した放送局が本局であり、1962年（昭和37年）、県および県議会がテレビ免許割当に対する競願者の間に調停に入り、県が主導した上で、福島テレビ株式会社（当社）を設立。翌年開局している。当時、全国的に1県1局が通常で、1967年の「テレビ放送用周波数割当計画表」修正までUHF波の親局送信所使用が解禁されなかった事情があったとはいえ、広域圏の中核都府県を除く府県や隣県の電波の関係でVHF波のテレビ親局送信所設置が困難だった佐賀県（民放テレビ局第1局は1969年開局のUHF局のサガテレビ）を除けば、民放テレビ第1局としては、最後発での開局となった。