ハッチンソンは自分の家で形式張らない聖書研究と討議を行う集まりを始め、ピューリタン知識層に訴えるものがあった。友達や隣人を招き、当初は皆が女性だった。参加者は自由に宗教的信念について疑問を出し、アメリカインディアンの奴隷化など人種的偏見を非難した。ハッチンソンは聖職者のやり方で聖典をよく研究した。聖典についてピューリタンの伝統的解釈を教えるよりも、独力で聖書を深く掘り下げて研究した。しばしばその精神的解釈はピューリタンの日曜説教から学んだことと律法的な読みを除いてはるかに異なっていた。特にハッチンソンはアダムとイブの話について標準的な解釈に常に異議を唱えた。これはピューリタンにとっての重要な主題であり、原罪の教義に対して鍵となるものだった。しかし、通常は罪の源として特に女性に非難を向けるように引用され、ピューリタン社会の極端な父系構造を正当化するために使われていた。ハッチンソンは女性の権利の欠如とインディアンに対する人種的偏見について強い個人的関心を持っていたので、それら社会的関心にも聖書原理の個人的解釈を適用した。さらに、ピューリタンの道徳や法典のあるもの、また牧師の権威について明け透けに異議を唱えたので、これが後に重荷になった。ハッチンソンの教えが広まり、多くの男性を含む新しい追随者を惹き付けた。彼等の中には、1636年にマサチューセッツ湾植民地総督になったヘンリー・ベイン卿のような男性もいた。家で行う研究集団の参加者は80人にも上り、地元の教会に場所を移さねばならなかった。聖職者達はハッチンソンの集会に反対するようになり、表面上はそのような「非公認」の宗教の集まりが信心深い者達を混乱させるかもしれないと言っていた。しかし、次第にその反対は明け透けに女嫌いの言葉が出るようになった。ハッチンソンは彼女に対する批判に注意を払わなかった。批判者が女性は教会の中では沈黙を保つ必要性を聖書の言葉で引用したとき、彼女はテトス（聖書、テトスへの手紙）が「年取った女性は若い者に教えるべきである」と言った句を引いて答えた。
そのような背景に対して、ハッチンソンはその最も議論を呼ぶ見解の幾つかについて極端に遠慮なく発言した。「神の啓示」と呼ぶものに従って自由に解釈した聖書の熱心な学徒だった。通常はピューリタン正当性の原則に固執した。しかし、女性の平等と権利について桁外れに進歩的で時代の先端を行く考え方であったのは明白であり、ピューリタンや当時通常の文化における態度と対立するものだった。ハッチンソンは率直にかつ説得力を持ってこれら信念を語ったので、確立された英国国教会に対して責任のあるマサチューセッツ湾植民地知事だけでなく、他のピューリタン取り分け牧師とのかなりの緊張関係を作った。
ハッチンソンはその性のために虐げられた可能性がある。多くの批評家は彼女がピューリタン社会における女性の役割を取り巻く当時の道徳的考え方の犠牲になったと指摘してきた。ハッチンソンは発言する女性に慣れていない男性中心の社会の中でその考えを自由に発言した。言い換えれば、彼女は確立された教会や政府に反対する発言をしたことのために迫害された可能性がある。これはピューリタンの牧師であり少し前に植民地から追放されたロジャー・ウィリアムズの場合に似ていた。彼女が迫害された程度は、多くの人々が彼女の言うことに聞き入り、従うことで、それがもたらす脅威を考えたときに、植民地の確立された支配者達が彼女の中に見た脅威におそらくは比例していた。
1955年（昭和30年）からの日本経済は高度経済成長期を迎えた。特に前半の高度成長を支えたのは鉄鋼・石油化学・合繊・自動車・家電・工作機械など製造業の設備投資で、産業構造の高度化が著しく促進された。長銀の貸出額でみると、1956年（昭和31年）3月末の貸出残高は1,039億円であったが、1962年（昭和37年）3月末には4,059億円と4倍に増加、平均伸び率25.7%に達する急成長を遂げた。また、代理貸制度を1958年（昭和33年）には従来の地方銀行に加えて、相互銀行・信用金庫に拡大し、地方の長期資金供給の充実を図った。営業網は1956年（昭和31年）9月に本店を千代田区丸の内の東京ビルに移転。さらに1958年12月に名古屋、1959年（昭和34年）12月に福岡、1962年（昭和37年）3月に仙台、1962年9月に金沢、1964年（昭和39年）3月に高松、1966年（昭和41年）5月に広島に、それぞれ支店を開設して、国内ブロック店舗の整備を完了した。資金調達面では、割引金融債「ワリチョー」や、利付金融債「リッチョー」、「リッチョーワイド」といった長期信用債券を携え、債券（5年物利付金融債、1年物割引金融債）の発行残高は1956年3月末の1,078億円から1962年3月末4,171億円へと貸出同様の伸びをみせた。債券の内訳では、1956年3月末の利付債と割引債の比率10対1が、1962年3月末には3対1と割引債の比重が高まった。貸出面では1962年以降、高度経済成長期には産業金融の分野で一定の役割を果たしたが、重厚長大産業の資金調達が間接金融から直接金融へシフトするにつれ、4重点産業と重化学工業向けの比率が低下する。こうした中、1971年（昭和46年）～1989年まで頭取・会長を務めた杉浦敏介（1958年から取締役、1971年から1978年（昭和53年）は頭取を務め、1989年まで会長）の下、危うくなった存立基盤を補強するため、その他製造業・不動産・流通・サービス等、新興企業に対して積極的な融資を推進し、貸出先が多様化した。また1973年（昭和48年）、経営不振にあったリコー系の日本リースへの役員派遣をきっかけに同社を掌握、1983年（昭和58年）には長銀出身の社長が誕生する。同社は長銀の別働隊として不動産融資に注力し、同じくバブル崩壊後に不良債権を築き上げることになる。杉浦の19年間の頭取・会長在任期間に行員の福利厚生が充実した反面、本部企画部門を中心とする側近政治の弊害を招いたといわれる。