シニア男子10000mおよびシニア女子6000mの歴代優勝者記録である。2002年第16回大会までのシニア女子は5000mで実施されていた。ジェフ・シーブラー（Jeff Schiebler）はアトランタ・シドニーの10000mに出場した選手である。日本ではNEC、後に富士通に所属し、各陸上競技大会や全日本実業団対抗駅伝競走大会などで活躍した。2005年の優勝者であるメセレト・デファーは、前年のアテネオリンピック女子5000m金メダリストである。サムエル・カビル、サムエル・ワンジル、ミカ・ジェル、絹川愛、ポール・クイラはいずれも仙台育英学園高等学校に属するジュニア選手であったが、シニアの部に出場して優勝を飾っている。
選手権としてシニア男女・ジュニア男女の4種目が実施され、その他にジュニア男女・中学生駅伝男女の4種目が行なわれる。各種目の出場選手数はシニアが60人程度、ジュニアは300人を超える規模を持つ。高さ6mの急坂があり、曲率が大きいコーナーが設けられた形状の、長さ2000mのコースを周回して競技が実施される。主催は日本陸上競技連盟、国営海の中道海浜公園、福岡市、RKB毎日放送、TBSテレビである。大会の模様はRKB毎日放送が収録を行ない、TBS系列28局ネットで開催当日の夕方に84分枠にて録画放送される。
自社バス事業の分離による子会社が数社あったが、再合併により全て消滅した。系列下のバス事業者としてはほかに壱岐交通（長崎県壱岐市）があった。そのほか福岡昭和タクシー、トヨタレンタリース福岡、福岡トヨタ自動車、トヨタカローラ福岡、ネッツトヨタ福岡、西九州トヨタ自動車、ネッツトヨタ佐賀、トヨタレンタリース佐賀、トヨタL&F福岡、昭和商事石油、壱岐海運、昭和トラベラーズクラブ、唐津シーサイドホテル、昭和幼稚園、九州西濃運輸（旧・昭和西濃運輸）などのグループ会社・団体があった。また、日本マクドナルドのフランチャイジーとして運営する昭和フードや、同社企画開発事業部において、TSUTAYAのフランチャイジーとしてレンタル店事業、前原セントラルホテルの運営を行っている。2010年代頃から事業の見直しを進めており、上記のうち長崎県壱岐市の事業からは撤退し、これにより壱岐交通・壱岐海運は2015年現在グループを離れている。また、唐津シーサイドホテル・昭和商事石油についても経営譲渡を行っている。なお、昭和グループはグループ会社を含め、基本的に金子一族（創業者：金子道雄⇒現：金子宜嗣オーナー他）の同族経営で運営されている。また九州朝日放送の大株主でもある。
唐津市・玄海町・多久市・糸島市に営業所を持つ。2012年12月1日に子会社の昭和タクシーを合併し、2015年4月1日に同じく子会社の福岡昭和タクシーの糸島市でのタクシー事業を移管したことで自社でタクシー事業を行うようになった。なお、福岡昭和タクシーの事業のうち、福岡市でのタクシー・ハイヤー事業は同社運営のままである。
郵便車仕様の軽1BOXバン（ダイハツ・ハイゼット）及び2t~4tトラック（アルミバンタイプ。2t車がいすゞ・エルフ、4t車がいすゞ・フォワード）を保有しており、唐津郵便局所管区域の郵便ポスト収集業務及び同局と他の郵便局との間の郵便物逓送業務を行っている。
各JA・連合会の総合指導、農業政策の取り組みなど、JAグループを通じて、日本の農業の推進を行っている。組織は1954年（昭和29年）に設立。1955年（昭和30年）に前身組織の全国指導農業協同組合連合会に替わって国際協同組合同盟（ICA）に加盟した。活動内容には、自由民主党の支持母体として政府に対する農業政策の立案・協議、農作物が台風など災害にあった際の対策協議や、JAグループの内部統制整備、組織整備、経営指導、農産物貿易交渉（WTOやEPA・FTA）に関する対応等、幅広い活動を行いつつ、農業を総合的にサポートするJAグループ全体の調整や戦略の策定を実施している。2015年まで農業協同組合法第37条の2では、JA全中には信用事業に関する事業を行う農協及び農協連合会への会計監査権が明記されており、この権限によって全国の農協へ事実上の指導権を有する構図になっていた。食料と農業に関するファクトブックを発行。食料供給の問題や、食に関連した情報を提供する。また、『月刊JA』という冊子も発行。2013年12月号では、JA支店等を拠点としたJA地域くらし戦略の展開について特集した。また「JA歳時記」として、メディア・一般消費者に向けて、全国の食料・農業・農村・地域・JAなどに関する情報を検索できるサイトを掲載している。JAグループでは、日本人にとってのよい食をみんなで考える「みんなのよい食プロジェクト」に取り組んでおり、JA全中では、食や農に関わる情報を発信する多目的スペース「農業・農村ギャラリー」（JAビル4階）を運営している。また「全国高校生みんなDE笑顔プロジェクト」、「ごはん・お米とわたし作文・図画コンクール（農業協同組合・都道府県農業協同組合中央会共催）」を主催している。本部（JAビル）は、農業・貿易政策において意見を異にすることが多い日本経済団体連合会事務局（経団連会館、東隣）や、日本経済新聞東京本社（日経ビル、西隣）に隣接している。2019年5月、ベンチャー企業や大学などと連携する拠点「AgVenture Lab」（アグベンチャーラボ）を開設した。2015年（平成27年）の農協法改正により中央会に関する規定は廃止され、2019年（令和元年）9月30日付で一般社団法人に移行した。ただし、移行後も「中央会」の名称を引き続き使用する。