熱した油を使う揚げ物は、火傷や火事の原因になることが多い。火および加熱した油の管理を怠った結果、子供や病人が火傷をしたり、小火騒ぎ（ぼやさわぎ）になるなどといった事故は珍しくもなく、建物が全焼してしまうような惨事もたまにニュースになる。2019年（平成31年）3月27日、東京都足立区の荒川の水上で開業準備中の屋形船（当時の日本最大級、全長30メートルの大型新造屋形船で、最大乗船人数は76人）が全焼したが、芋の天ぷらを1人で揚げていた従業員が火を止めずに数分間現場を離れたために起こった油の異常加熱が原因であった。適正温度を超えて加熱され続ける油は数分で気化し始め、やがて発火し、軽く天井に届くような大きな火柱が立ち上がる。日本では揚げ物の中でもとりわけ天ぷら調理中の火災が多いのか（※当局が『揚げ物』でなく『天ぷら』に絞り込んでいる理由は確認できない。個別の記事を読む限り、天ぷらに代表させているだけで、本意は揚げ物全般の危険性を訴えている）、消防庁・消防団・地方自治体・調理器具関連企業・消火器具関連企業などは「天ぷら油火災」「天ぷら火災」の危険性を周知徹底させようと盛んに啓蒙する。
使い終わった油は油こしで天かすや細かいかすをこして、油自体の酸化が進まないように冷暗所で保管すれば2 - 3回は繰り返して使用可能である。熱いままの天かすをゴミ袋等に集積すると、天かす自体の持つ熱が逃げず、油の酸化反応が次第に加速し発火するため、火災発生の原因となる。従って、確実に室温まで冷えた状態になるまでは廃棄してはならない。天かすは多孔質であり、空気に触れる面積が大きいため、天かすの油の酸化反応は急激に進行する。例えば、500グラム程度の天かすでも、熱を持った状態で集積すればほぼ確実に発火する程度である。揚げ物の廃油をそのまま捨てると排水管の内側にこびりついて詰まりの原因となる上、生活排水として水系を汚染する。家庭における少量の油は、なるべく炒め物などで使い切る。捨てる場合は、冷めてから新聞紙やキッチンペーパーに染みこませて牛乳パックなどに詰めて捨てる。市販の廃油凝固剤（油固剤ともいい、投入することで廃油を固めて捨てやすくする薬剤で、ヒマシ油誘導体などが成分）や吸収剤が利用されることもある。また、界面活性剤で乳化して廃棄させる製品や、オルトケイ酸ナトリウム、ケイ酸ナトリウム、オルトケイ酸カリウム（液状）を主成分とし、石けんとして利用できるようにする製品もある。大量の廃油を出す飲食店や事業所などでは廃油が下水に流れないよう、グリストラップ（廃油槽）を設置し、定期的に専門の産廃業者に油を回収させることが昭和51年の建設省告示で義務化されている。自治体や地域コミュニティーによっては、廃油の回収を呼びかけ、工業用脂肪酸、塗料樹脂の原料、ゴム添加剤、石鹸原料などにリサイクルをしている例もある。大規模な例としては、東京国際空港（羽田空港）では2008年より施設内の食堂街から出た廃油を処理し、貨物運搬車の燃料として用いている。
揚げ油として使用される油は、料理・地域・嗜好によって異なる。ごま油、米油、サラダ油、綿実油、白絞油、椿油、ショートニングなどの植物性油脂や、ラード、バターなどの動物性油脂など、様々な食用油が利用される。また、業務用として販売されている「天ぷら油」は白絞油が多く使用されるが、こだわる料理店ではごま油や綿実油をベースにブレンドして使用することがある。ドーナツ、フライドポテトなどの、さくっとした食感を重視するものには、ショートニングなど、軟化点の高い油脂が使われる場合がある。深めの鍋を使い油をたっぷり使うことが上手く揚げるコツである。油の量が少なすぎると温度管理が難しくなる。温度調節機能付きのコンロでは、最低でも200mL以上の油で調理することが推奨されている。
揚げ物に用いられる器具としては鍋・フライヤーがある。「天ぷら鍋」には銅製、鉄製、アルミ製、ステンレス製などがある。調理した揚げ物をのせて油を切るための半円形の天ぷら網を鍋にかけて用いることも多い。油の温度を計測するための温度計が用いられることもあり、鍋に付属している製品もある。フライヤーには電気式とガス式がある。このうち電気式の卓上型フライヤー（蓋付きタイプ）は、温度調節が的確、持ち運びが容易、油が周囲に飛び散る心配がないといった利点がある。
デジタル放送の日の制定国民視聴者のデジタルテレビ放送に対する理解を深めるとともに、デジタルテレビ放送の普及促進及び発展を図ることを目的として「デジタル放送の日」を設ける。デジタル放送の日は12月1日とし、今後はその前後の期間において関係者が連携して、テレビの情報番組やスポット広告を中心とした地上デジタルテレビ放送の魅力を伝えるためのキャンペーンや地上デジタルテレビ放送の受信方法についての普及啓発活動等を重点的に行う。また、同期間にBSデジタルテレビ放送の普及啓発活動等も重点的に行う。我が国の地上デジタルテレビ放送は、去る平成15年（2003年）12月1日に東名阪の三大広域圏から開始された。以来、まる三年を経た本日、全国都道府県において、テレビジョン放送事業者全社が、地上デジタルテレビ放送を開始するに至った。 また、衛星デジタル放送は、平成12年（2000年）12月1日に開始して7年目に入る。平成23年（2011年）には、地上アナログテレビ放送・BSアナログテレビ放送がともに終了し、デジタル放送に全面移行することになる。これに向け、我々は今、地上・衛星デジタルテレビ放送を最大限普及させ、未来の世代の大きな財産とすべく、我が国の放送の歴史における新たなスタートラインに立ったと考える。こうした認識に立ち、我々は、国民視聴者のデジタル放送に対する理解を深めるとともに、デジタル放送の普及促進及び発展を図るため、 この12月1日を「デジタル放送の日」と定め、ここに宣言する。平成18年（2006年）12月1日　地上デジタル推進全国会議　議長 山口信夫12月1日が「デジタル放送の日」に選ばれた背景には、全国会議の宣言文にもあるとおり2000年（平成12年）12月1日のBSデジタル放送の開始、2003年（平成15年）12月1日の東京・名古屋・大阪（東名阪）の地上デジタル放送の開始、そして2006年12月1日には全国の都道府県で地上デジタル放送の開始に至った経緯がある。2011年にアナログ放送は廃止される予定だったところ、現実には2015年春まで「デジアナ変換」方式を用い、ケーブルテレビ回線で地上波アナログテレビの視聴は可能だった。