滋賀県甲賀郡（現：湖南市）石部町に生まれる。研究者として、古代・中世日本仏教文化史、宗教民俗学専攻研究し、その視点からの念仏教団の展開・浄土宗史研究に新たな面を開拓した。日本民俗学会評議員、日本宗教学会評議員、滋賀県文化財保護審議会委員などにも就いていた。宗内においても、多くの浄土宗関連の資料・著作編纂にあたった。息子の伊藤真昭も中世仏教史学者である。実弟には仏教学者で中井真孝佛教大学名誉教授・元学長がいる。
伊藤 唯真（いとう ゆいしん、別表記：伊藤 唯眞、1931年（昭和6年）3月14日 - ）は、日本の仏教学者、浄土宗僧侶（浄土門主・総本山知恩院第88世門跡）、佛教大学名誉教授。
全静脈麻酔（total intravenous anesthesia ：TIVA）は全身麻酔を静脈麻酔薬のみで行う麻酔であるが、広義では揮発性麻酔薬やガス麻酔薬を用いない方法ととらえられており、硬膜外麻酔などの神経ブロックを併用することも含まれている。TIVAはプロポフォールとフェンタニルの組み合わせで行われてきたが、超短時間作用型オピオイドであるレミフェンタニルや、蓄積性のよりすくない非脱分極性筋弛緩薬であるロクロニウムの登場により、施行頻度は上昇している。TIVAにもちいられる鎮静・鎮痛・筋弛緩薬はいずれも作用発現が速く、持続時間が短いことに加え、強力な作用を有していることから、全身麻酔薬の調節性が向上した。TIVAの利点は揮発性麻酔薬などによるオゾン層破壊といった地球環境への影響がないことと、亜酸化窒素使用に伴う腸管膨大作用や閉鎖腔の問題を回避できることなどがある。
全身麻酔の3要素として、鎮痛・鎮静・筋弛緩（有害反射の抑制を含めると4要素）があげられる。かつて用いられていたエーテルのような麻酔薬では、単一薬物で３要素を満たしているように考えられてきた。このため、麻酔深度という一言で麻酔レベルが表現されてきた。しかし、現在の全身麻酔薬は導入・覚醒が速い一方、麻酔の要素のいずれかを持たないか、持っていても弱いことが多い。したがって、単一で全身麻酔の３要素を満たすことは現実的ではない。さらに、深いレベルの鎮静によって手術侵襲に対する循環系の亢進が抑制されていても、サイトカインやカテコラミンなどで表される神経内分泌反応は抑制できないことが判明している。そこで、現在は３要素のそれぞれが至適レベルになるよう鎮静・鎮痛・筋弛緩薬を投与するバランス麻酔が主流になっている。なお、硬膜外麻酔などの神経ブロックを併用することによって強力な鎮痛や筋弛緩を得ることも可能であることから、薬物だけではなく局所麻酔法を併用することもバランス麻酔に含まれている。なお、麻酔薬を併用する場合には薬物相互作用を考慮する必要がある。揮発性麻酔薬に亜酸化窒素を併用する場合にはMACは相加的であるが、異なる受容体に作用する薬物の併用時、例えばプロポフォールとオピオイドなどにおいては相乗的に働く。
麻酔薬を止め、意識が回復し、筋弛緩作用からの回復も十分で、一回換気量、呼吸回数、従命可能であるなどの条件を満たせば気管チューブを抜くことができる。これを抜管（ばっかん）という。ただし、この状態でも筋弛緩薬の効果はある程度残っているため、アセチルコリンエステラーゼ阻害薬であるネオスチグミンと、ムスカリン作用を抑制するための硫酸アトロピンを投与し、筋弛緩薬のリバース（拮抗）をおこなう。リバースを行う場合、筋弛緩薬がある程度自然に消退していないと、再筋弛緩が発生するため危険である。抜管後、患者を観察し問題なければ帰室させる。
前頭部から導出された脳波を利用することが多い。その理由としては、前頭部から導出された脳波は麻酔によって臨機応変に変化し、髪の毛がなく電極を配置しやすいから、などがあげられる。
麻酔中は熱喪失の増大と熱産生の低下、および体温調節機構の閾値低下により低体温症になりやすい。周術期における低体温はよくみられる症状であるが、36℃以下になると、出血量・輸液量増加、止血・凝固系の異常、術創部感染率増加(免疫能低下)、心筋虚血発生率の有意な増加などをもたらす。例外として、急激な血圧低下時などでの低体温は脳保護的に作用するが、極めて限定的である。また、体温をモニターすることで、悪性高熱症を発症した場合、迅速に処置できる。
外国との交易をめぐり、広州を管理する粤海関（1685年設置）は、閩海関の管轄下の厦門、浙海関の管轄下の寧波と競争関係にあった。18世紀半ばには、各地の物産が多く集まる江南を後背地とする上、取引高の大きい対日本交易を担った寧波が優位に立つ。浙海関は寧波の行政区内になる舟山群島の定海に、西洋の船舶が寄港する区域を設けたため、英国商人たちが定海に赴いて、生糸・茶などを買い付けるようになると、広州の衰退は目に見えてきた。そのため、広州に利権をもつ満洲旗人や官僚などが朝廷に働きかけ、乾隆22年（1757年）に乾隆帝は、西洋人との交易の窓口を広州に限定するようにと上諭を出したのである。。貿易港が広州だけに制限された理由は、西洋船を広州に集中させることで、利益は広東だけにとどまらず、江西省など広範囲に及ぶことも上諭のなかで理由の一つに挙げられている。当時、江南はすでに日本との交易（長崎貿易）をほぼ独占しており、それに加えて西洋人までも寧波に集中すれば、華南が取り残され国全体のバランスが崩れる可能性があったためである。