以下は、WFCの基準であるWHOガイドラインに記載された教育基準を満たしたカイロプラクターの説明である。海外の正規開業資格を得た者(D.C.)も含まれる。WFCの日本代表団体である日本カイロプラクターズ協会（JAC）は、上記のWFCの基準を実践し、カイロプラクターの法制化を目指している。JACは、WFCの基準を満たす者に対して「正規」カイロプラクターという呼称は使用していない。WFCの基準を満たすカイロプラクターは日本に約800名存在し、推定2万名前後ともいわれる全カイロプラクティック業者の5％程度と言われる。日本カイロプラクティック登録機構（JCR）では、WHOガイドラインに基づいたWFC基準の(2)を満たす教育を修了し登録している者について、登録者名簿を公開している。日本政府が認定するカイロプラクティックの学位は存在しないので、日本において(2)の基準を満たす者は、各地域のカイロプラクティック教育評議会（CCE）認定の学位もしくは修了証を取得した者ということになる。この学位は国外では正式な学位と認めている国もあるが、日本の学校教育法で認められた学位ではない。
日本では、カイロプラクターの公的な資格が存在しないため、法的な意味でのカイロプラクターは存在しない。厚生労働省はカイロプラクティック療法は法的資格制度のない医業類似行為とされ、職業としてはその他の保健医療もしくはサービス業として分類されている 。日本は誰でもカイロプラクターと名乗ることが可能で、開業者の9割以上は短期養成学校や週末セミナー等でしか学んでおらず、カイロプラクティックとは言えない様な施術をする所もあり、矯正などの施術を受ける側は注意が必要である。矯正を行わない店舗も存在するがその方が安全と言える。また、「あなたも先生になりませんか？｣と誘う資格商法をしている所もある。 またこのように開業している者が広告やＨＰなどで治療などと謳っている場合があるが、法律がないためカイロプラクターの治療行為は合法であるとも違法であるともいえない。
世界保健機関 (WHO) は、2005年に、国がカイロプラクターの試験や免許制度を設ける際のガイドラインについて定めた『カイロプラクティックの基礎教育と安全性に関するガイドライン』 (WHO guidelines on basic training and safety in chiropractic) を作成し、公表しており、この基準に適合した資格制度を設けている国が多数ある。2006年に和訳の『カイロプラクティックの基礎教育と安全性に関するガイドライン』 が発行された。
アメリカやヨーロッパでは、カイロプラクターの資格制度が法制化されており、国際カイロプラクティック教育評議会加盟の評価機関から認証を受けた4~5年制のカイロプラクティック専門の大学を卒業後、国や地域が指定する資格試験に合格することでカイロプラクターの資格を取得する。無資格のものがカイロプラクターを名乗って開業することは規制されている。日本ではこのような教育や資格を規制する法律が無いため、誰もがカイロプラクターを自称できる状況にある。
カイロプラクター（英語: Chiropractor）とは、カイロプラクティックを業務として行なう施術者を指す。国家資格のある国ではドクター・オブ・カイロプラクティック（英語: Doctor of Chiropractic）とも呼ばれる。
2人の兄も世界大会に出場経験を持つ陸上一家。7歳年上のシモン・キトゥールは1984年ロサンゼルスオリンピックと1988年ソウルオリンピックの400mハードルセミファイナリスト。4歳年上のデイヴィッド・キトゥールは1987年ローマ世界選手権の400mと4×400mリレーのファイナリストである。1992年バルセロナオリンピック4×400mリレー予選では、デイヴィッドが1走、サムソンが2走を務めて2分59秒63のケニア記録を樹立している。
吉野 壮児（よしの そうじ、1933年4月28日 - 1993年）は、日本の翻訳家。吉野秀雄の次男として神奈川県に生まれる。東京大学仏文科卒。リーダーズ・ダイジェスト社勤務。1968年川端康成の序文を得て『歌びとの家』を刊行。その後翻訳を出し、森珠樹の筆名も用いた。
1842年（天保13年）6月6日、土佐国高知南新町（現在の高知市）にて土佐藩士西山嘉蔵の三男に生まれた。同藩士平井真隆の次女加尾と結婚して平井家へ婿養子にはいるが、1878年（明治11年）3月、妻とともに西山家に復籍した。文学を市川彬斎や徳永千規に、武芸を武市瑞山や吉村頼平に致道館に学ぶ。のちに土佐勤王党に参加し、平井収二郎が罪に問われた際は土佐への護送、瑞山の下獄に当たっては藩に免罪を願い出た。1868年（慶応4年）、板垣退助率いる土佐迅衝隊に加わり戊辰戦争に従軍し、功を立てた。1870年（明治3年）兵部省に出仕して翌年には御親兵一等士官になるが、1873年（明治6年）征韓論争では辞職する。1874年（明治7年）大蔵省に出任するも、再び辞職して帰郷する。板垣退助を助けて立志社、愛国社、土佐民会の設立に尽力をする。1878年（明治11年）立志社副社長、1880年（明治13年）愛国社の副議長となり、欠席の片岡健吉に代わって国会開設の歎願の議論をまとめた。1883年（明治16年）土陽新聞社長。1887年（明治20年）言論、出版、集会の自由を建白するため上京するも保安条例によって投獄される。1889年（明治22年）帰郷。1890年（明治23年）自由党幹事となる。翌年同志と自由倶楽部を組織し、1892年（明治25年）2月の第2回衆議院議員総選挙で高知県第三区から出馬し代議士に当選。以後、1893年（明治31年）3月の第5回総選挙まで連続4回当選。また、第9回総選挙の補欠選挙で当選し、通算5回の当選を果した。1898年（明治31年）第1次大隈重信内閣では警視総監を務めた。1911年（明治44年）5月27日没。享年70。