チベット高原の東側では、深く折り畳まれた1,000m～3,000m級の山脈が四川盆地に向かって広がっている。この地域の平均標高は約500mで、中国の中で最も人口が集中している地域の一つとなっている。四川盆地は、北部では崑崙山脈、秦嶺山脈、大巴山脈付近まで広がっている。秦嶺山脈と大巴山脈は中国本土を南北に分割する主要な山脈である。チベット高原の南東で四川盆地の南には中国南西部の大部分を占める雲貴高原がある。この高原は、平均標高が約2,000mあり、カルスト地形の景観が有名である。長江の南の景観は山西省の北部のように、より険しくなる。湖南省と江西省はそれぞれ山脈に囲まれた盆地に省都がある。武陵山脈が湖南省から貴州省まで分けるようにそびえ立っている。羅霄山脈や井崗山が武夷山によって福建省から離れた湖南省と江西省を分ける。南東部の沿岸にある浙江省、福建省、広東省などは低地や山間部が合わさった険しい海岸を有する。広東省北東部を東西に横断する南嶺山脈は広東省から湖南省と江西省を塞いでいる。
太行山脈は華北平原の西側を形成する。東は太平洋、南西には黄河がある。この平野は北を北京、南東を上海、南西を宜昌とした三角形で形成されている。この沖積平野は黄河と長江によって作られ、中国の中で最も人口が集中している地域の一つとなっている。この平野のにある山は山東省の台山と、安徽省の太別山脈だけである。北端にある北京は、太行山脈と燕山山脈に囲まれている。さらに北には遊牧民が暮らす乾燥した草原がある内蒙古高原がある。南部には伝統的に稲作を行っている家が多い農業地域がある。万里の長城は内蒙古高原の南端にある山脈に沿って建設された。明代に建てられた壁は渤海沿岸の上海から甘粛省の河西回廊まで東西約2,000 km以上に走っている。
上海の北東には広大な東北平原に広がる平坦な沿岸地帯がある。平原は北部にある大興安嶺山脈や小興安嶺山脈の近くの「中国の鶏」の王冠と称される地域にまで広がっている。東にある白頭山が北朝鮮との国境である。比較的生活しやすい気候と地形のため多くの中国人が住んでいる。
中国は地誌学上、政府が決めた中国東部(東北平原、華北平原、南丘)、新疆-モンゴル、チベット高原の5つの地域に細分化される。そのなかには、広大な盆地、高原、台地、丘陵地帯、様々な地理的特徴を持った砂丘等の多数の地形が見られる。一般的に、西高東低の地形である。山地(33%)、台地(26%)、丘陵地(10%) で中国の国土のほぼ7割を占める。流域の一部が砂漠となっているが、耕作可能な土地と人口のほとんどは低地平野(12%)と川沿いの盆地 (19%)に集中している。国土の険しい地形は陸上輸送のインフラ建設や広範囲の農業を維持するときの問題点となっているが、林業、鉱物、水力等の資源と、観光に活用している。
サービスエリアである徳山・新南陽地区は、山口県の瀬戸内海沿岸の中でもテレビの区域外（広島、福岡波）受信が困難な地域である。更に県内でも早くからビルの高層化が進んだことに加え、1975年に開通した山陽新幹線の高架により電波障害が発生した。この為、小規模な共同受信施設が各所に設けられた。これを1985年10月周南ケーブルサービス、1989年5月にはメディアリンクと2社が先述施設の統廃合を進めつつ、多チャンネルケーブルテレビのサービスを開始した。ところが2社とも、区域外再放送をする際に必要な山口放送等地元民放の許可が得られず、当時の郵政省の正式許可の無いままサービスを展開。ついには徳山・新南陽両地区の約半数の世帯が2社のいずれかに加入する事態になった。事態を重く見た市議会や郵政省は正常化に向けて動いたが纏まらず、ついに地元財界と民放が中心になって当社が設立され、1996年7月1日正式に開局した。しかし当初は加入世帯が伸びず苦戦を強いられた。が、前述2社からの移行費用の無料化や正常化交渉の結果、1999年4月に周南ケーブルサービスの全加入世帯を統合することに合意。周南ケーブルサービスはその業務を委譲した。2003年旧徳山市・新南陽市・鹿野町・熊毛町とが合併し周南市が誕生。旧熊毛町をサービスエリアに含めるＫビジョンと住み分けをする形で、他の旧2市1町を対象エリアに拡張を行う。旧鹿野町、また旧徳山市北部(旧都濃郡都濃町)エリアでは、新世代ケーブルテレビ補助事業の対象事業として、全国初のFTTH方式での整備を行い、全国の事業者から大きな注目を集めた。また2005年には同方式で人間魚雷「回天」の基地で知られる同市大津島に、全国初の自社所有海底ケーブルを敷設。離島への通信網整備に向けた施設整備を図っている。競合となる「メディアリンク」は格安の価格設定を継続、1994年2月第3者より山口地方裁判所徳山支部（現・周南支部）会社更生法の申し立てにより財産保全命令が出されたが、審査の結果、申立てが不当との判断により開始とならず、2003年新たな電気通信役務利用法の制度による登録を行い、設備はFTTHにより新設、併せて画期的な「STBレス」システムとし、財政難を克服、エリア内で2社が存在する状態が続いている。