Fonagy、Batemanと同僚らは、境界性パーソナリティー障害（BPD）へのMBTの有効性を実証する大規模な効果研究を行っている。1999年に発表された初のランダム化比較試験では、部分入院構造でMBTが提供された。結果は、BPDに効果があるとされる他の治療法と比較して、臨床的に有意に有効なものであった。2003年に発表されたフォローアップ研究では、MBTが費用対効果でも優れていることが示された。さらに有力な結果がもたらされたのは18ヶ月調査においてであった。そこでは、参加者が外来MBT（介入群）と構造化されたマネジメント治療SCM（対象群）に無作為に振り分けられ比較された 。8年にわたる後追い研究の結果、MBTは対照群に比較し、効果が持続することが示された。同研究において、MBT群は少ない投薬必要性、少ない入院、長い就労持続性を示した。主にヨーロッパ諸国の研究者によって当該研究の再現性が確認された。研究者はBPDに止まらず、思春期のものに対するMBTの有効性や、集団精神療法のみでのMBTの有効性を示している。
治療者との安全な愛着関係が、クライエントが他者の心について安全に探求するための関係性の器を作り出す。FonagyとBatemanは近年、MBTや他の裏付けのある治療法は、認識的信用 (epistemic trust) をもたらす、直示手がかり（ostensive cues）を提供することによって機能していると提言している。治療場面においてクライエントがメンタライズ能力に焦点を当てることと共に、認識的信用 (epistemic trust) の高まりが、治療場面外つまり日々の社会生活においてよりオープンでいることによる変容を促進しているものと考えられる。
MBTは集団療法のセッションと個人セッションを交互に行うことで、合計週に2回のセッションを提供している。セッション中、治療者はメンタライジング能力を刺激しまたそれを育むことをことに終始する。必要に応じて、情動を適切に抑制あるいは喚起するために独特の技法が用いられる。クライアントがメンタライズ不全である時に話しを中断することや、様々な視点を柔軟に取り入れることなどがそれにあたる。メンタライゼーションの活性化は、現在の愛着関係を入念に組み立てること、治療者に対するクライエントの信頼関係を育み調整すること、そして、治療グループのメンバーとの信頼関係が醸成されるようにセラピストが試みることなどが挙げられる。
MBTの実践において際立っているのは、メンタライジング能力の洗練それ自体が治療の焦点となっていることである。治療の目的は洞察を深めることではなく、メンタライジング能力を回復させることである。治療では主に現在に焦点が当てられており、過去の出来事を持ち出すのは、その出来事が現在のクライエントに影響している場合でのみである。この療法の核となる他の要素には、興味という姿勢、専門家然とした役割というよりもパートナーであること、感情興奮をモニターし制御すること、注意が当たっている情動を同定することなどが挙げられる。従来の意味での転移という用語はMBTモデルには含まれていない。MBTが重視するのはクライエントー治療者の関係性であるが、それを過去現在の他者との関係に過度に一般化することはない。
MBTの主たる目標は 1) より良い行動の統制、2) 情動調整の増進、3) より親密で、十全な人間関係、4) 人生の目的に邁進する能力である。これらはメンタライジング能力の増進によって、クライアントの自己感が安定することや、情動や対人関係の安定が促進されることによって達成させると考えられている。
2006年3月から、OISEYER Inc.により開発されたソフトウェアである。長い間無料で公開していたが、2012年11月1日から資金状況の変化からシェアウェアとなった。苫米地英人がCEOを務めるコグニティブリサーチラボに日本国内のライセンス契約販売を委託している。地上デジタル放送難視聴問題解決技術の実証として、2007年5月24日から7月28日まで在京キー局のアナログ電波区域外再放送の実験が行われた（テレビ東京のみデジアナ変換で再送信していた）。現在は終了しているが、今後も個人としての配信は可能である。ただし、無料の地上波やBS放送も放送事業者の自動公衆送信権および送信可能化権を損害する行為であり、配信者が著作権を持つ番組に限定されている。各キー局の協力によるテレビ映像配信期間限定テストについては既に終了しているため、これらと同等の行為を行うことは、著作権侵害・放送権侵害あるいは放送法に触れる場合がある。再送信については放送事業者は総務大臣に届け出、許可を得る必要がある。アメリカでは地上波の放送内容をインターネット上で流す事を違法とする判決が出ている。韓国ではインターネットマルチメディア放送事業法のIPTV特別法により地上波放送をインターネット上で流せるよう商用化を行っているが、CATV事業者が反発している。有料放送（スカパー!、WOWOWなど）もしくは、視聴契約の必要なNHKの地上放送・BS放送や、無料放送を除くBS・CS放送を配信すると視聴契約違反になる。ビデオソフトなど製品として市場に出回っているものを配信すると著作権（公衆送信権）の侵害になる。ワンセグチューナーなしで全世界で日本の個人配信・ラジオ・アナログ放送テレビ番組が視聴でき、ダウンロード数は200万ダウンロードを超えているとされる。現在、システム運用は国外でなされており、全世界に対して配信されている。また、無料放送に関しても、明確に著作権および著作隣接権を侵害する行為であり、運用元は、再送信を厳しく禁止するとしている。コグニティブリサーチラボの苫米地代表によれば、「MPEG2やワンセグのMPEG4のエンコードは2秒以上かかり、地震速報など有事の際に2011年にアナログ放送が終了すると、日本国民にとっては大きなリスクとなる。KeyHoleTVで利用されている独自CODECでは、ほぼリアルタイムのエンコードが可能であり地上デジタル放送よりもほぼ2秒はやく送信可能であり、これにより有事の際のリスクが大きく下がり、その為の技術を全世界に無償で配布している」ということである。現在、希望者にiPhone用のアプリを配布している（OISEYER Inc.が2009年に開発）。ただし、インストールにはiOSのJailbreakが必要になる。元々はキー局の番組配信を前提に製作されたアプリだが、一時期はこれを逆手にとって関西の民放、準キー局が放送する関西ローカルの番組や各地方・各県の番組を配信しているケースが多く見られた。また、無料公開の頃はこのシステムを利用して独自の番組配信を行う者が多くいた。前述のシェアウェア化により、音が途切れ途切れで聞こえる・一定時間で映像が止まるといった強力な制限がかかるようになった。制限を解除するにはプレミアムモジュールキーの購入が必要となる。