イギリス系とフランス系が多数を占めるが、イタリア系のコミュニティも多い。先住民の人口も顕著で、都市の近くに3つの先住民居住区がある。多くの人々がオンタリオ州南部の大都市へより良い職を求めて移っているため、都市の人口は減少傾向にある。それでも14歳以下の人口は今もなお65歳以上の人口を上回っている。人口の91.6%がイタリア系やフランス系、イギリス系、スカンジナビア系、南ヨーロッパ系などを含むヨーロッパをルーツに持っている。先住民は7.8%、残りは中国系、アジア系、アフリカ系、フィリピン系など。宗教はキリスト教徒が圧倒的に多く人口の85.9%を占め、その中でもロマン・カトリックが最も大きな勢力である。
街は製鉄が盛んで、アルゴマ製鋼(Algoma Steel)が市内では単独での最大雇用主である。街にはアルゴマ製鋼などの精錬会社を始めとして、クロム鉱山があり、軍や運輸関連の製品を生産する上で重要な存在であった。そのため、1940年代の戦時中、製鉄とクロムの生産は、カナダとアメリカに大きな重要性をもたらした。1960年代初期から1970年代にかけて、スー・セント・マリーは大きく発展した。しかし、製鉄の需要が著しく落ちて以降、製鉄業界は縮小した。アルゴマ製鋼も倒産の憂き目に合い、多くの人員削減が行われた。近年、アルゴマ製鋼は、オンタリオ州政府との合意で無利子のローンを返済することで決着。2004年、アルゴマ製鋼は再び利益が出るまでに回復した。林業も重要な産業であり、業界ではセント・マリー製紙(St.Mary's Paper)が街の最大手。アウトソーシング業務であるコールセンターが街の新しい主要な産業として入っており、市内に入っているコールセンター5つを合わせると街最大の雇用体となっている。他の大きな雇用主は、オンタリオ・ロッテリー・ゲーミング・コーポレーション(Ontario Lottery and Gaming Corporation (OLG))であり、コールセンターとアルゴマ製鋼に続いて、3番目の大きな雇用体である。
このエリアは当初、先住民オジブワ族の言葉で急流な場所を意味する「Baawitigong」と呼ばれ、セント・マリー川で白身魚が獲れる季節にはオジブワ族の拠点となっていた。1623年に訪れた最初のフランス人はこの地をルイ13世の弟、オルレアン公爵ガストン(Gaston, Duke of Orléans)を称え、スー・デ・ガストン(Sault de Gaston)と呼んだ。1668年、イエズス会のフランス人宣教師は、スー・セント・マリー(Sault Sainte Marie)と改名し、川の南側、現在のミシガン州に位置するスー・セント・マリーに入植地を開いた。1887年には町政となり、1912年には市政となった。第二次世界大戦中の1941年、真珠湾攻撃があったことで、船舶の重要な航路にあたるスー・セント・マリーの運河（閘門）への防衛上の関心が高まった。ドイツによる北からの攻撃に備え相当数の駐屯部隊が組織された。空路でノルウェーから街までの距離は、街からニューヨークまでの距離と変わらないため、射程圏の広い爆撃機が開発されたことで、不意に空からの襲撃があるのではないかという恐怖が生まれた。これにより軍の防衛戦略は北極圏へと向けられた。これを契機に「防衛上の永続的な合同委員会(Permanent Joint Board on Defence)」と呼ばれるカナダとアメリカの合同委員会が、運河を守るため、米国空軍(United States Army Air Forces)とカナダ空軍(Royal Canadian Air Force)による対空防衛の重要な拠点を設置するに至った。対空防衛の訓練施設がスー・セント・マリーの北100km、スペリオル湖に面した場所に建設され、 阻塞気球(Barrage balloon)の導入を始めとして、航空機の進入を事前に察知するレーダーが5箇所、オンタリオ州北部に設置された。数年後の1943年、これらの多くの防衛施設は過度なものとして撤去されることになり、防衛の拠点として位置づけは縮小された。
実際に頻繁に投稿活動をおこなっている者の実数がどの程度か分かっていないが、辻大介によれば一般的なネット利用者は『「韓国」「中国」いずれにも親しみを感じない』人が36.8%、『靖国公式参拝・憲法改正等に賛成』の人が6.4%、『政治・社会問題についてネット上で書きこみや議論をした』の人が15.2%であり、全てに該当する者を「ネット右翼的な層」とすれば1.3%となるとしている。また、桜井誠のように初期の活動に匿名掲示板を積極的に利用していたことを公言する右翼活動家もいるが個別事例であり全体像を表しているわけではない。「親韓」だとして抗議された企業の売り上げは落ち、大量の電話による抗議に悩まされた企業もあり、その影響力は無視できないところまで拡大しているとも言われ、『ネット右翼の矛盾 憂国が招く「亡国」』の著者の一人でもある山本一郎は、予備軍も含めると最大120万人はいると推定している。コラムニストの小田嶋隆は2009年に「ネット右翼が多いのか、それとも少数のネット右翼の書き込みが多いのか結局のところ分からない」としていたが、2014年東京都知事選挙の結果を受けて、1980年代には明らかに差別用語であった「オタク」が世紀をまたぐ頃には市民権を得たように、「ネトウヨ」もいずれは市民権を得るだろうとの見立てを示した。立教大学教授の木村忠正は2015年4月の1週間にヤフーニュースが配信した政治や社会など硬派なテーマの記事約1万件と、それに対して投稿されたコメント数十万件を初めて調査した結果として、『各コメントについて、人名や地名など様々な言葉で出現頻度の高い上位三つは「日本」「韓国」「中国」。韓国絡みの言葉を含んだコメントが最も多くて全体の20％近く、中国関連とあわせると25％を占め、その多くに「嫌韓」や「嫌中」の意識が色濃くみられたとしている』『1週間で100回以上コメントを投稿した人が全体の1％おり、この1％の人の投稿で全体のコメントの20％が形成されていたが、その一方で頻繁に投稿しない人のコメントにも嫌韓や嫌中の言葉が含まれていることがあった』と主張している。