1934年、日活を退社して第一映画社を創立し、自前のスタジオにて映画を製作している。1936年、同社が解散する際には従業員を前に泣きながら解散の弁を語ったとされる。その後は松竹の大谷竹次郎の知遇を得て、俳優達を引き連れて大谷が経営する新興キネマの京都撮影所長となるのが表の履歴である。しかし、竹中労の『聞書き アラカン一代』によると撮影所所長の職は第一映画社を解散する前に約束されており、そもそも第一映画社の投下資本は「松竹」の出資であったとしている。大谷の実弟である白井信太郎（新興キネマ）をバックにつけて、日活の分裂に動いた永田がそのまま大谷の傘の下に入ったとしており、引き抜きや労務管理の汚れ仕事を受け持つ別働隊であったと暴露している。永田の泣きの芝居の一週間前には東宝から金を引き出していた日活の堀久作常務（当時。後に社長）が逮捕され、日活と東宝の提携が調印後、壊されている。何もかも日活配給網を得んとする松竹の野望から始まり、小林一三（阪急阪神東宝グループ創業者）の「大東宝」構想との衝突が根本にあったとされる。1942年、政府の勧奨で映画会社が統合される際に、業界を東宝ブロックと松竹ブロックに二分する動きがあるのを察知すると、当局に掛け合って新興キネマと日活を軸とした第三勢力による統合を認めさせ、「大日本映画製作（大映）」の成立に成功。この立案をした情報局第五部の第二課長に贈賄をしたという噂は当時から残っている。成立と同時に作家の菊池寛を同社社長に担ぎ出し、自らは専務に就任。1947年には社長となる。翌年1月公職追放となるが、間もなく追放解除となり社長に復帰した。
家を追われた永田はマキノ兄弟との縁から1925年、日本活動写真（現・日活）京都撮影所に入所し、映画人としての道を歩む。無声映画時代の映画のロケ現場は見物客からおひねりが飛び交い、それ自体が興行のようなものだった。永田はこのおひねりを拾い集め、撮影仲間と女郎屋へ繰り出すという毎日だったという。駆け出しの永田は便利屋として働き、持ち前の雄弁さと、人を外らさぬ社交術で、藤村義朗や浅岡信夫、望月圭介らに可愛がられ政界への足場を築く。戦後、河野一郎や岸信介との交流から、一時政界のフィクサーとなっていた時期があった。特に警職法改正で閣内が分裂した際に当時の岸首相が大野伴睦に対してされたとする政権禅譲の密約を交わした際に萩原吉太郎、児玉誉士夫とともに立会人になったとされている。
1923年9月1日、関東大震災が発生した。永田は青年団の一員として整理によく働いた。その月の18日には避難民を送る長崎丸に便乗を許されて神戸に行き、京都に帰ることができた。青年多感の永田は、英雄主義的な気持ちから次第に社会主義にかぶれていった。それゆえに特高に絶えず尾行されたにもかかわらず、いろいろなデモや集会に参加した。一時は京都のヤクザ「千本組（皇民党事件の荒寅千本組はその流れを汲む）」に籍をおいた。永田によれば「私の仲間に二条駅で貨物の荷役を請負っていた千本組の元締笹井三左衛門の息子の末三郎というのがいた。この笹井というのは京都でも十番目ぐらいの多額納税者で、一部の子分はともかく、オヤジそのものは決してヤクザではない。」という。永田は、警察官に夜となく昼となく尾行される身の上になっていき、これを嘆いた母からは父の位牌を膝の前にして折檻され、家を追放された。
満13歳、小学校卒業と同時に、青雲の志を抱いて上京した。当時東京証券交換所で常務をしていた親戚を頼って「小僧にしてくれ」といったが、小僧になるのにも中学くらいの学歴が必要だった。そこで補欠試験をうけて大倉商業（現・東京経済大学）に入った。しかし、学業半ばで父が47歳をもって脳出血で突如急死したために「両親健在のうちに永田家を復興させたい」という念願は挫折し、その失意も手伝ってか大倉商業を4年で中退した。
京都府京都市中京区三条通油小路下ルで生まれた。父・永田芳太郎、母・紀美の長男。生家は染料と友禅の問屋であった。父は熊本県の阿蘇出身、母は東京出身。雅一が3つぐらいのときから家運が傾きはじめた。工場が火事になったり、女中と小僧が金を持って駆け落ちしたりで転落に拍車をかけた。やむなく両親は同じ中京区の御池通神泉苑町に小さい家を建てて引越し、商売を縮小したのだが、父が友人の借金の保証をして破産の憂目を見ることになった。それで再び転居し、同じ町内で新しく借家住いの境涯になった。
1977年（昭和52年）に発足した全日本スパーグループは当初、「ボランタリーチェーン」として、生鮮食料品を中心に扱う小型スーパーマーケット形態の店舗を展開していた。一方、サニーマート（1982年（昭和57年）に四国スパー本部としてスパー1号店を開店）や、寿屋（同年に全日本スパー本部に加盟）、平和堂は、展開し始めた当初からスパーをコンビニエンスストアとして出店していた。1985年（昭和60年）3月、関東地域スパー本部（後のココストアイースト）がコンビニエンスストア業態のホットスパー1号店を開業させ、同年11月に北陸スパー本部（現在のアルビス）が日本海酒販と共に北陸ホットスパーを設立してからは、コンビニエンスストア業態の店舗はホットスパーブランドとして展開されるようになっていった。1986年（昭和61年）8月には、沖縄スパー本部株式会社がコンビニエンスストア・ホットスパーの1号店を開業。1984年（昭和59年）6月に株式会社ベルセンター（ジョイスの関連会社）によって設立された東北スパー株式会社もコンビニエンスストア業態を中心に展開し、宮城地区スパー本部株式会社も同様にコンビニエンスストア業態で展開したほか、東海地域スパー本部もスーパーマーケット業態と並行してコンビニエンスストアも出店した。1993年（平成5年）4月1日にはコンビニエンスストア47店で加盟店売上高60億円を上げた。1996年（平成8年）6月には、従来スーパーマーケット業態のみを展開してきた甲信越地域スパー本部が新たにコンビニエンスストア事業部を設け、長野市に1号店をオープンさせた。このように、コンビニエンスストア業態で日本国内でのスパーの出店の中心的業態となっていき、1996年（平成8年）6月期の時点で、コンビニエンスストアは12地域本部合計2,236店（期中250店増）のうち78.3%を占めていた。なお、サッカーイングランド・プレミアリーグのトッテナム・ホットスパーFCとの関係は一切ない。