2006年、かつてアンカラ大学やガジ大学の傘下だった大学、学校、研究所などが合同でカスタモヌ大学を設立した。この他にも、カスタモヌにはカスタモヌ・リセシとカスタモヌ・ムスタファ・カヤ・リセシの2つの高等教育機関が置かれている。カスタモヌ・リセシはオスマン帝国末期にアナトリア半島で初めて設立された高校で、カスタモヌ・ムスタファ・カヤ・リセシはイスタンブール、イズミル、アンカラ以外ではトルコで最も成功している高校である。
この都市は紀元前18世紀に建設されたと信じられている。ローマ時代はティモニオン（Timonion）として知られていた。県内のタシュケプリにローマ人はパフラゴニア を築き、現代でもニンニクの生産で知られている。バシレイオス2世から本領を受けたイサキオス1世コムネノスは、この地にKastra Komneniという要塞を築いた。地名はこの頃にカストラ・コムネノン（Kastra Komnenon）へと変わり、後にトルコ語でカスタモヌと呼ばれるようになった。1925年8月23日、ケマル・アタテュルクはこの地から「ドレスコード革命」を起こした。同年、アタテュルクがこの地の共和人民党の建物で行った「帽子とドレスの革命」に関する演説は彼のスピーチのなかでもよく知られている。その建物は現在、考古博物館となっているが、カスタモヌでアタテュルクが使った物品も同じく展示されている。
保守党所属の政治家ジョナサン・アイトケンとの熱愛が報じられるも、1979年の総選挙で同党が躍進した直後に破局した。破局はアイトケンが大臣職を忌避したためとされており、母でもあるサッチャー首相が閣僚に「キャロルを泣かせる」男に仕事を与えるのであれば、悲惨な目に遭うと伝えたからともという。1992年以降はスイスのスキー・インストラクターであるマルコ・グラスと交際している。同国のスキーリゾート地であるクロスタースとロンドンとを往復する生活を送っている。未婚であり、「私は永遠に独身でいたい。その方が私に合っている」とまで述べている。
リアリティ番組『100%イギリス人』が2006年11月13日にDNA調査を実施した。ベドウィンの血を引くか、祖先が古代メソポタミアかアッシリアの砂漠にて農業を営んでおり、その後イラク全土や現在のトルコやシリア、イランの大部分へと足を伸ばしたのではないかとの結果が放映された。
2005年11月、ITVのリアリティ番組『私はセレブ。ここから出して!』第5シリーズに仲間のセレブリティ多数と出演した。同番組はオーストラリアの熱帯雨林で少なくとも1週間、最低限の食料のみで過ごすというものであった。密林滞在中は昆虫やカンガルーの睾丸を口にせざるを得なかったものの、勝者となり第2代「密林の女王」の名を得る。
2006年から2009年までBBC1の『ザ・ワン・ショー』に出演した。2009年2月3日、同年の全豪オープンにて、アフリカ系フランス人プロテニス選手のジョー＝ウィルフリード・ツォンガに対する差別発言が国内のメディアで報じられる。『タイムズ』の記事によると、ツォンガのことを「ゴリウォーグのハーフ」や「ゴリウォーグのカエル野郎」と詰ったという。発言時プレゼンテーターのアドリアン・チルズや女性コメディアンのジョー・バンドの他、ジャーナリストやゲストが数名居合わせている。事態を重く見たBBCは、当該発言を謝罪しなければ同番組の降板もあり得ると発表した。しかしキャロルは謝罪を拒否し、番組降板を余儀無くされた。
1977年から1979年までシドニー・モーニング・ヘラルドに勤務する傍ら、シドニーのテレビ局にレポーターとして番組出演する。イギリス帰国後もLBCやBBCラジオ4、テレビamでプレゼンテーターを務めた他、デイリー・テレグラフで旅行記を寄せている。しかし母が首相ということもあり、署名入り記事は一切載せなかった。1983年に処女作『ある選挙の日記 キャンペーン中のマーガレット・サッチャーと共に』を刊行、次いで3年後の1986年には女子プロテニス選手クリス・エバートとの共著『ロイドの上のロイド』を世に出す。後者は初のベストセラーとなった。ベストセラーを記録した著書としては、この他に父デニスの伝記『胸壁の下で』（1996年）がある。2003年、チャンネル4でデニスについてのドキュメント番組『マギーと結婚して』を手掛けた。また、デニスの生涯唯一のインタビューも行っており、放映直後にデニスが死去した。母マーガレットに関しては、2008年9月4日に『金魚鉢の中でもがきながら ある追想録』を上梓、健康状態の悪化や認知症初期にあることを明らかにしている。このように新聞・雑誌のみならず、テレビ出演などフリーランスのジャーナリストとして多方面で活躍した。
1990年代以降、国民の間で財政再建の機運やインフレを嫌う傾向が高まったことにより、政府は公共事業などの適切な財政政策や市場への資金供給などの適切な金融政策が行えず、消費の低迷や国内への投資を喚起できなかった。しかし2003年、小泉政権において大規模な為替介入が行われたことにより円相場の実質実効為替レートは低下傾向を示した。結果、輸出系企業は国内に積極的な投資を行った。この間、輸出系企業は米国およびBRICS、NEXT11などの新興国、また、中東・オーストラリアをはじめとした資源国など、特に経済成長が著しい国家を主要販売先として、外需依存型の経営を行なっていた。しかし、海外で好調であっても、国内ではインフレが起きなかったため、2000年代の雇用報酬は伸び悩んだ。また、失業率や有効求人倍率は改善したが、退職給与引当金の損金繰り入れが廃止されたことや、非正規雇用の規制緩和などにより、企業が正社員よりも低賃金・低待遇ですむ非正規雇用者の採用を進めたこともあり、個人消費は伸び悩んだ。そして企業がバブル崩壊後の借金経営に対する批判から、大規模な借金によるレバレッジ投資を控え、儲けた利益の範囲内で投資を行ったため、雇用報酬も伸び悩んだ。これらの現象は「実感なき経済回復」と総称された。