日本語を活字で印字しようとしたのは16世紀、イエズス会がグーテンベルク系の印刷機を持ち込み、教育や伝道に用いる書物を印刷した（キリシタン版と呼ばれる）のに始まる。また、豊臣秀吉が朝鮮へ出兵した際（文禄2年、1593年）に朝鮮の金属活字を日本に持ち込み、後陽成天皇に献上したとされるが、これで印刷されたものは知られていない。いずれにせよ、これらの環境によって、木活字による印行を活発にし、古活字版と通称される書籍群を生み、出版文化の基礎を築いた。その代表例が、慶長勅版（慶長2-4年）、伏見版（慶長6-11年）などである。伏見版で使われた木活字の一部は、開版の地であった円光寺に今もって保存されている（重要文化財）。古活字版は市場に対応できず、整版に譲って、印行部数も少なく写本と同じ扱いであった。キリシタン版及び嵯峨版は、連綿させた複数の字で一つの活字のブロックを作ったもの（連綿活字）を多用しているが、それ以降は散見されるのみであった。。
初期のコウルズ委員会において一般均衡理論に関して研究を行なった当時アメリカに拠点を置いていた経済学者としては、インテマ、オスカー・ランゲ、ジェイコブ・モサクといった人々が挙げられる。この時期の研究をまとめたモノグラフとして代表的なのは、ランゲのPrice Flexibility and Employment(『価格伸縮性と雇用』、1944年)とモサクのGeneral Equilibrium Theory in International Trade(『国際貿易における一般均衡理論』、1944年)である。また委員会は最初期からヨーロッパの経済学者と交流があり、上述した亡命学者以外にもラグナー・フリッシュやロンドン・スクール・オブ・エコノミクス(LSE)のアバ・ラーナー、R・G・D・アレンらが参加している。1940年代にはヨーロッパからクープマンス、マルシャックの他レオニード・ハーヴィッツやニコラス・ジョージェスク＝レーゲンがコウルズ委員会に籍を置いた。続いてフランスからはジェラール・ドブリュー、エドマン・マランヴォーが参加し、特にブルバキストとして数学の教育を受けたドブリューは公理主義のアプローチによる一般均衡理論の再構成に尽力した。アメリカ国内からもケネス・アロー、ハーバート・サイモン、ライオネル・マッケンジー、デイヴィッド・ゲールらが委員会に加わった。上述のように1940年代には多くの優秀な経済学者がコウルズ委員会に集結したが、その中でまず議論されたのが活動分析と資源配分の問題への線形計画法の応用であった。これはジョン・フォン・ノイマンやワルドの研究に刺激されたものであり、当初は生産サイドに力点を置いていた。後に活動分析は需要サイドにも拡張され、これらの研究の成果はクープマンスを編者とした論文集Activity Analysis of Production and Allocation(『生産と配分の活動分析』、1951年)にまとめられた。同じ1951年にはコウルズ委員会のモノグラフの1つとしてアローのSocial Choice and Individual Values(『社会的選択と個人的評価』)が出版され、社会選択理論が確立された。これと前後してロイ・ラドナー、フランコ・モディリアーニ、ハリー・マーコウィッツらが委員会に参加し、後にコウルズ委員会の研究プログラムに新たな方向性を与えることになる。ところで1950年代には一般均衡理論の発展にとって重要な業績が相次いで発表された。中でも一般均衡(競争均衡)の存在と安定性が証明されたことは、分析手法としての一般均衡理論の確立につながった。このような一般均衡理論の確立に最も重要な役割を果たしたのはアロー、ドブリュー、マッケンジーといったコウルズ委員会のメンバーであった。一般均衡理論の分野でコウルズ委員会の研究が達成した成果は、ドブリューの著書Theory of Value: An Axiomatic Analysis of Economic Equilibrium(『価値の理論―経済均衡の公理的分析』、1959年)にまとめられている。イェール大学に移転後にはさらに多くの、また異なる背景を持った経済学者がコウルズ委員会に参加することとなった。後に委員長を務めることになるジェームズ・トービン、ハーバート・スカーフ、マーティン・シュービックはいずれもイェール移転後のメンバーである。またエドモンド・フェルプスやジョゼフ・スティグリッツも委員会の活動に携わっている。1950年代末以降のコウルズ委員会の研究プログラムは、一般均衡理論が一応の完成をみたこともあって、一般均衡理論を拡張することや一般均衡とエッジワースが想定したような交換経済の帰結との関係を考えることに焦点が当てられるようになった。その1つの方向が一般均衡理論に不確実性を導入することであり、そのためにアローとドブリューはアロー＝ドブリュー証券を考案した。これと関連して投資や金融市場、資産市場にも関心が向けられファイナンス理論への貢献も目立ち始めた。ドブリューの『価値の理論』が出版されたのと同じ1959年にはマーコウィッツの手によるPortfolio Selection(『ポートフォリオ選択』)が刊行された。これは資産選択や安全資産と危険資産の最適保有率に関するマーコウィッツの先駆的な研究をまとめたものである。モディリアーニ＝ミラー定理をはじめとするモディリアーニの金融市場における企業の資金調達に関する分析や、トービンによる「トービンのq」に代表される投資理論への貢献もこの流れに位置づけられる。1967年にはトービンとドナルド・ヘスターの編集により不確実性のある場合の選択、もしくはファイナンス理論に関する3本のモノグラフが刊行された。競争均衡とエッジワースのコアとの関係についてはドブリューとスカーフが研究を行い、交換経済においてエージェントを増やすにつれてコアの資源配分の集合は縮小して競争均衡の資源配分の集合に近づき極限においては(エージェントの数を無限にすると)両者は一致するとする極限定理を証明した。またシュービックは同時期に同じような研究を行ったロイド・シャープレーらと独立に協力ゲーム理論を用いてエッジワースの交換経済を定式化した。他にも1972年に出版されたマルシャックとラドナーのEconomic Theory of Termsでは一般均衡体系の動学化が検討されている。さらにスカーフは一般均衡理論にコンピュータによる数値計算の手法を持ち込み、応用一般均衡モデルの方法論を確立した。スカーフの成果はComputation of Economic Equilibria(1973年)に集約されている。