大阪府出身。関西学院大学社会学部卒業後、アミューズに入社しサザンオールスターズ、H2O、宮崎ますみなどのマネージャーを歴任。その後、ニッポン放送のアナウンサーに転身。『ジャジャ馬BaBeのハロームービー』（1987年10月から約1年間）などに出演、ディレクターとして泉谷しげるの番組や『激突!あごはずしショー』を担当したほか、『寺内たけしのオールナイトニッポン』（1987年10月から1年間火曜2部DJ、1989年10月から約1年3か月間は同じく月曜2部DJ）のDJを務めた。オールナイトニッポンでは『私が寺内たけしです』と書かれた大きな看板を持ってリスナーと学校へ行ったり、番組内でバンドを組んでセッションをしたりと遊び感覚にあふれた放送を展開していた。火曜2部時代には『あごはずしショー』で人気を得た伊集院光が笑い役（壁と呼ばれる）として出演していた。ディレクターは元日本テレビのプロデューサーで、現在は日テレ編成局の局次長でもある安岡喜郎だった。1991年、日本テレビに制作スタッフとして再度転職。主に音楽番組を担当する。2007年7月、編成部に異動。2011年12月、情報エンターテインメント局に異動。2012年12月、情報カルチャー局に改組。2014年6月、総務局ファシリティ推進部兼社長室麹町再開発事務局に異動。
ファーストアルバム『humming』から7ヶ月半ぶりのリリースとなるシングルで、2005年唯一のリリース作品。TiAの作品としては2度目となるアニメソングである。本作と、次作「ずっと ずっと…」との間でTiAは芸名をTIAに改名している。
展望台から遠からずの所にモスクワ川を跨ぐルージキニ橋があり、橋は２階建てで、上は道路、下はモスクワ地下鉄1号線のヴォロビヨーヴイ・ゴールィ駅になっている。道路はモスクワ3号環状道路またはレーニンスキー大通りからコスイギン通りへ。モスクワ川遊覧クルーズで来ることもできる。
2日前、通産省の担当者は、安中公害弁護団に対し、国会議員から圧力があったことを明らかにしていた
なお、鉱山施設の認可取り消しは、これが日本初である
同年5月14日、前橋地裁で東邦亜鉛と幹部2名に有罪の判決がおりる
東邦亜鉛に対しては、求刑罰金10万円のところ、最高刑である罰金20万円が、幹部らには執行猶予付きの懲役刑が言い渡された
この事件は公害を裁くものではないが公害が背景にあると裁判長がわざわざ明言した上での判決であった
同年7月7日、現地産の米からカドミウムが検出され、出荷が停止される
該当住民には、カドミウム米と交換で米が配給された
カドミウム汚染地はその後さらに拡大した
同年7月22日、東邦亜鉛は公害防止協定を結ぶ確認書を取り交わすが、1971年12月16日、東邦亜鉛側がこれを破棄
裁判で争われることになった
1972年3月31日、住民ら108名が6億2445万円の賠償を求め、提訴するために前橋地方裁判所に赴いたところ、前橋地方裁判所が原告全員が裁判所内に立ち入ることを認めずにロックアウトを行い、住民らの提訴を拒否した
翌4月1日、再び住民らが提訴のため前橋地方裁判所を訪れるが、裁判所側は再び代表住民以外が裁判所内に立ち入ることを拒否
ロックアウトが行われたまま、原告全員の立ち入りを求める原告らと押し問答となる
10時過ぎ、中で用があった関係ない第三者が、外に出るために何も知らずに内側から鍵を開けて外に出ると、同時に原告らは裁判所内に入った
しかし、訴状提出するための4階からは反応がなく、住民らは5分だけ待つと宣言し、その15分後に階段にいた裁判所員らを押しのけ、4階に向かった
4階で、住民らは閉められた訴訟受付窓口の小窓をこじ開けて訴状を提出
すぐに突き返されるが、そのままねじこんで逆に小窓を閉める形で11時2分、訴訟の受付が完了した
窓口側はさらに訴状を突き返すが、原告らはこれには触れなかった
同日12時30分、受付番号が原告・弁護団に通知された
この間、訴状は窓口の外に放置され続けた
原告らの中には、訴訟費用を持たない困窮したものが多くいたため、原告・弁護団は国が訴訟費用を肩代わりする訴訟救助を同時に求めたが、9月18日、前橋地裁では却下されたため、9月22日、東京高等裁判所に抗告を行った
1973年9月27日、55名の訴訟救助が東京高裁で決定
人数は減らされたが、原告らはこれに同意、ようやく裁判が開始された
裁判の第1回口頭弁論は、11月24日に行われ、1980年12月16日、第54回口頭弁論で結審
1982年3月30日に、東邦亜鉛の故意責任を認め、賠償額を要求額15億5478万円（提訴時より増額されている）の5%の7993万円とする判決がおりた
この間、裁判長は5回交代した
同日、住民らは東邦亜鉛と公害防止協定についての協議を開始するが、翌3月31日に決裂
裁判は上級審で争われることになった
4月12日、99世帯が控訴
14億120万円を東邦亜鉛側に求めた
数が減っているのは、1審途中で死亡した者がいたためである
7名は控訴を行わなかった
1985年5月24日、東京高裁による和解勧告が出、両者は協議に移った
公害防止協定締結を巡る思惑から、協議は難航したが、賠償については裁判の和解勧告内で交渉し、公害防止協定については、裁判外で別に交渉することにして協議が続けられた
1986年9月22日、東邦亜鉛が住民らに4億5000万円を支払うことで、和解が成立した
同日、「安中製錬所の公害防止に関する協定書」が成立
協定に含まれていた住民らによる立ち入り調査は、1987年4月26日に第1回が行われた
1991年4月14日、旧公害防止協定を解消し、期限を3年とする新協定が締結された
この協定は、同内容のまま1994年、1997年、2000年、2003年にそれぞれ3年を期限として延長された
現在でも、3年ごとに延長されている