日本語における幼児用乗用玩具のキックバイクとは別に、キックスケーターと同様の原理で、サドルはなく、立ったまま足で地面を蹴って進む成人用の二輪車をこう呼ぶ場合もあるが、こちらは1994年にフィンランドで開発された製品の商標「Kickbike」に由来する。
もともと、バランスバイクは、金属製のものばかりではなく木製もあった。日本でも多くのキックバイクはアルミニウムなど軽量金属で作られているが、2009年から木製のキックバイクの製造も行なわれており、さらに、段ボール製のキックバイクの組み立てキットも販売されている。
キックバイクの対象年齢は、2歳から5歳ないし6歳くらいまでの未就学児とされており、この年齢を対象としたレースイベントも開催されている。さらに1歳半からの使用を想定した製品もある。キックバイクにはクランクがなく、道路交通法の上でも自転車のような軽車両扱いにはならず、あくまでも遊具、玩具であり、公道の走行は認められていない。消費者庁は、ペダル、クランク、チェーンがなく、幼児の握力では操作が難しいことからブレーキも備えられていないことを踏まえた注意喚起を出し、道路での使用禁止、ヘルメットの着用、使用時の大人の立ち会いの3点を呼びかけている。国民生活センターは、4銘柄の商品テストを行なった結果から、以上3点に加え、「坂道を滑走してしまった場合、傾斜によっては短い距離でも大人が追いつけない速度」が出ることを指摘し、坂道での使用禁止を呼びかけている。なお、機種によっては、後付けでペダルなどを取り付けて自転車として使用できるものもある。キックバイクは、起伏のあるパンプトラックの走行にも適しているとされる。また、スキーアタッチメントを付けて、雪上を滑走できるようにしたものをスノーキックバイクなどと称し、レースイベントも開かれている。
製薬業界ではヘルスケアという表現は、ドリンク剤や市販薬などのカテゴリ、すなわち消費者が医師に頼らずに自分で健康を維持したり増進したりするために用いる商品群を指していることがある。
健康の維持や増進はもともとは東洋医学が得意としている分野である。東洋には病気になる前の状態を呼ぶための「未病」という表現がある。そして中国には昔から「上工治未病（上工は未病を治す）」という言葉がある。つまり良い医者というのは、発病してからではなく未病の段階で異常を察知し対処するものだ、ということを言っている。それに対して西洋医学では、未病を見過ごしてしまい、発病してからはじめて治療に取り掛かる。西洋においては医療の役割というのは怪我をしたり疾病になってしまった後に事後的に治療するものなのだと考えられがちである。病気を火事に喩えて言えば、中国医学が火事になりそうな危険な場所をあらかじめ点検したり、燃えそうな建材をあらかじめ不燃材にして無事に防ぐのに対し、西洋医学では火事が起きてしまってから対処しよう、という考え方である。西洋の医療ではヘルスケアはなおざりにされてきたのである。西洋医学のように発病するまで放置しておいて発病してから対処するという考え方は得策とは言えず、伝統中国医学のように、未病の段階でそれを的確に察知し、自己治癒力を高めることで早めに対処しておこうとする考え方のほうが適切であり重要である。
19歳のとき北海道から第43回（2011年1月）JUMPトレジャー新人漫画賞（審査員：椎橋寛）に『IBIS』を投稿し、佳作を受賞した。第10回金未来杯にエントリー作品として読切『幻獣医トテク』を『週刊少年ジャンプ』（同社刊）2015年39号に掲載、金未来杯を受賞する。『ポロの留学記』を同誌の2017年12号から29号まで連載する。『夜桜さんちの大作戦』を同誌2019年39号より連載中。
1983年（昭和58年）10月、浦添市民会館（現、浦添市てだこホール）において、日本本土に散存していた秀逸な琉球漆器を一堂に会した「琉球漆器の美」展が開催された。これを機に沖縄の伝統工芸の一つである琉球漆器の素晴らしさが多くの沖縄県民に再認識され、沖縄の美を沖縄に一括して収蔵する美術館を求める声が高まったが、相当量の漆器を専門的に保存、展示できる施設は浦添市にも沖縄県にも存在しなかった。これらを受けて浦添市は翌年、市工芸美術館建設計画を策定し、約7年をかけて沖縄県初の公立美術館、日本初の漆芸専門美術館が建設された。
人権教育においては、「人権」およびそれが不当に制約を受ける場面（人権問題）について話を聞いた上で、それをどのようにより良いものにしていくかを学習者が考える、という構成のものがしばしば想定される。実際には、学習者に考えさせた上で感想文やレポート、プレゼンテーションなどを実施するケースもある一方、ただ話を聞かせて終わる（学習者が考えたことについて立ち入らない）ケースもある。現行の人権教育の指針は、国際連合から提示された「国連人権教育10年」（1995年～2004年）、「人権教育のための世界計画」（2005年～）などの公式文章に準拠している。そのため、人権教育においては文部科学省に加えて法務省も関与している。なお、日本では、従来より同和教育などで人権教育に相当する実践が行われてきており、その実践を継承する形で取り組んでいるところも少なくない。なお、ウィーン宣言及び行動計画の第2部のD.（第78項から第82項）においては、教育が「人格の自由な発展と人権と基本的自由の尊重の強化」を目標にすべきことが説かれ、その目標のために国際人権法や国際人道法、民主政治、法の支配、社会正義を全ての、正規または非正規の教育課程の教科に取り入れることを求めている。