オリジナリティ・グラフィック・音楽・熱中度など、あらかじめ用意された5項目内で、0～5点の間で点数をつける。基準点は3点であり、オール3点の場合は60点となる。また、0点（最低点）と5点（最高点）は特別な点とされ、その点を付すに至ったより詳しいレビューが必要とされる。またそれ以外の点でもレビュー内容に矛盾が含まれてはならない。難易度のみ基準点は2点であり、得点には加算されない。それらの点数の総合点によりランクが決まるが、ランクが付されるためにはそのタイトルへのレビューが5件以上掲載されていることが条件となっており、各レビューの総合点を中央値で算出した点数と投稿数に基づいて付される独特の方法を採用している。　ランクの基準は高い方から順に「S・A・B・C・D・E・F・X」となっている。基準点の「60点=C」の評価としているため、CやD評価は決して低評価ではないとされる（ソフトの大半は、Cまたはその前後のランクである）。
一般ゲーム雑誌やゲーム紹介サイトのように、（自称）ゲーム専門家やスタッフなどごく少人数で主観の混じったレビューをするのではなく、ソフトをプレイした、全国の一般プレイヤーが自ら参加・執筆しレビューを行う。大本営発表やメーカーによる介入などが発生しやすい、企業によるレビューよりも多数のユーザーが実際にプレイし、レビューを行うシステムや恣意的・悪意が見られるレビューを排除するなど極力中立的かつ多角度から見ることができるシステムが評価され、一部ソフトのパッケージやポスターなどの販促物の他、雑誌広告にこのサイトの評価が印字されていたケースがある。
アマチュア無線では、不特定のアマチュア局に対しての通信の呼掛け（CQ呼出しまたは一般呼出しと呼ばれる）として用いられる。「誰でもよいので交信する相手を探しています」というような意味合いである。呼び出す側は、電信ではDE（フランス語で「〜から」の意）、電話では「こちらは（This is）」の後に自局のコールサインをつけることで表す。CQ呼出しは、CQ DX（遠く離れた（又は外国の）全ての局の呼出し）のように文字を追加することで、またコールサインのプリフィックスをつけることで（例えばCQ VKはオーストラリアの局の呼出し）、呼び出す局を限定することができる。アマチュア無線では、慣用的にCQの後に周波数帯を周波数または波長表記でつけることがある。アマチュア無線のデジタル通信モード（例：WSJT）では、電文短縮のため、DE（〜から）を省き、CQ 自局のコールサインという構文とし、特定の局との交信段階では、相手識別符号　自局識別符号　電文（何デシベル、TMO形式による信号報告）という最低限度の電文によって交信され。なお、TMO形式とは、耳では聴こえない信号を報告する方法の一つであって、T（一つの長点）=電文が少しも解読されない、M（二つの長点）=一部の電文が解読される、O（三つの長点）=すべての電文が解読できると区分して、EME（地球、月、地球）という月面反射通信及び地上の微弱電波通信の場合に利用される。
逓信省が無線電報サービスを創業したため、これまで海軍省の無線電信所（陸上）と艦船（海上）の間で交わされてきた無線電報の中で、官報の送信など軍用通信には当てはまらないものは、通常電報として逓信省の海岸局が有料で扱うことに決まった。逓信省と海軍省間で電報が交換されるため、1908年10月28日に、海軍省でも『海軍無線電報取扱規約』を定め両省で規則を統一した。海軍省はその第8条に探呼略符号 ・― ― ― ・・・（EOS）を規定した。このように逓信省の略符号と反転させたものを制定したことで、SOEが聞こえれば逓信省の「全局呼び出し」、EOSが聞こえれば海軍省の「全局呼び出し」であると簡単に区別がついた。
VTB は2012年も海外進出に積極的であった。ブラックストーン系の投資銀行エヴァコア（Evercore Partners）と組んで、マイケル・ミルケンのドレクセルがやったような「ビッグビジネス」をロシア・北米間で取引しようとした。ブラジルのBTG（BTG Pactual）とも同様の提携関係に合意した。バンカメ出身の副社長のリカード（Riccardo Orcel）が一連のビジネス外交を指揮した。VTBを極東の大都市へ売り込むために、メリルリンチやゴールドマン・サックスやスイスのUBSなどからオールスターを結成した。しかし、香港・シンガポール・上海・北京での営業圏強化は欧米との経済摩擦を引き起こした。2013年、VTBが新株を発行した。結果として議決権株の連邦保有分は60.93％に減ったが、普通株もふくめると85.27％を維持した。VTBは高所得者向けのサービスに傾注した。また、レト銀行（Leto Bank）を買収してから個人客にもサービスを拡充してゆく中期計画が立てられた。しかし、これが翌年仇となってしまうのである。VTBは2014年ウクライナ騒乱の後、アメリカ人への新規融資を禁じた。アメリカ合衆国財務省は7月に報復として制裁措置に出た。英米はロシアを国際銀行間通信協会から追い出そうとし、ロシア側はスウィフトネットの代替システムを作ると公言、啖呵を切った。しかし協会が脱退措置に難色を示すなどして、現在この件は沙汰やみとなっている。VTB24は制裁措置が痛手となったことを認め、2015年に55以上の事務所をたたむと発表した。リテール部門も国が住宅ローンを保証しなければモーゲージ債発行額を60％減らすと述べた。VTB本体は、政府から2140億ルーブル（34億ドル）を借り受けてバランスシートを支える一方、国家福祉基金（Russian National Wealth Fund）からも1000億ルーブル（16億ドル）を借りて金融投資業務に振り向けた。これら社債のうち大部分の3070億ルーブル（46億ドル）が優先株に交換された。2016年、VTBのデータセンター（MultiCarta Ltd.）がApple PayとSamsung Payのサービス開始。同年5月、VTBがモスクワ銀行を完全吸収。9月19日、VTBとVTBキャピタルが反競争的な架空ブロック取引を行ったとして、アメリカのCFTC（Commodity Futures Trading Commission）が民事賠償として連帯債務500万ドルを課した。12月にVTBが三井住友銀行と業務提携を調整していることが明らかとなった。2017年1月に中央銀行がブロックチェーン導入へ向けて具体的に動き出し、同行のフィンテック協会にアルファ銀行やVTBが在籍した。3月VTBはインドから撤退。10月VTBキャピタルがヴィラコッポス国際空港の買収を計画していることが分かった。