1110年の夏、ついにイスラエル沿岸のアッカー港(Akrsborg)(あるいはヤッファ)に到着し、その後陸路でエルサレムを訪れ、統治する十字軍王ボードゥアン1世と面会した。ノルウェー十字軍は暖かく迎え入れられ、ボードゥアンとシグールは共にヨルダン川へと乗馬し再びエルサレムへ戻った。また、多くの宝物やイエスが実際に磔られていたと伝承される聖十字架の破片を含む聖遺物を与えられた。これはノルウェー十字軍にキリスト教布教を継続する気持ちを与え、オーラヴ2世の墓所に持ち帰られた。その後ボードゥアン1世がシリア(シュールランドSýrland)のムスリムの町シドン(セートSætt)へ向かうと、シグールと部下はそれに従ってシドンの包囲を行ったとされる。この町は占領され、シドン卿領が形成された。
ジブラルタル海峡(ノルヴァスドNorfasund)を通過する際に再び海賊に勝利し、さらに地中海(ギリシャ海Griklands hafi)周辺のサラセン人の領土を目指し、バレアレス諸島に到達した。バレアレス諸島は当時キリスト教徒に奴隷売買の中心地、海賊港としてしか知られていなかった。ムスリムの居住するバレアレス諸島にはそれまでにも小さな攻撃は行われていたが、ノルウェー人の攻撃はバレアレス諸島で最初に記録された大規模なキリスト教徒の攻撃であった。ノルウェー十字軍が最初に到着した場所はフォルミンテッラ島で、ここで多数の青い（肌の）男たち（黒人、Blåmenn）やサラセン人(セルクル、Serkir)と遭遇し、彼らが住居とする洞窟を奪った。書物に記載された戦闘の経過は十字軍全体で最も詳細で、恐らくこの小島の歴史で最も有名な歴史的事件である。この戦闘によって、ノルウェー十字軍はそれまでに手に入れたことのないほどの財宝を手に入れた。その後、イビザ島とメノルカ島も襲撃し、そこでも勝利し財宝を手にした。しかし、最大の島であり、当時繁栄しており要塞化のなされたマヨルカ君主国の中心地であったとされるマヨルカ島の攻撃は行わなかったようである。しかし、ノルウェー十字軍の勝利の逸話は1113年から1115年のバレアレス諸島遠征を勇気付けた。
数ヵ月後、ノルウェー十字軍はガリシア王国(Galizuland)のサント・ジェームス(Jakobsland)に到着し、ここで、彼らは地方領主によって冬の間の滞在を許された。しかしながら、冬が来ると食糧が欠乏し、領主は食糧と物品のノルウェー人への売却を拒んだ。このためシグルズは軍を集めて領主の城を攻撃し、できる限りの略奪を行った。その後の道程でガレー船の大海賊船団と遭遇し、シグルズは海賊の船に直進し船を強襲した。その後、海賊を殺し払い船が空になると、海賊の船8隻を奪った。さらにその後、ムスリムのアル・アンダルスにあるシントラ(スィントリエーSintre、こんにちのポルトガルのシントラ。より海岸線に近いコラレスに関連すると考えられる)と呼ばれる城を襲撃し、キリスト教への改宗を拒むすべての人々を殺害した。さらにイベリア半島のキリスト教徒とムスリムの境界であり、半数がクリスチャン、半数が異教徒とされるリスボンへ到着し、ここでも戦闘を行って勝利し、財宝を収奪した。その後、アルカッセ(Alkasse、恐らく現在のアルカセル・ド・サル)の町でも戦闘に勝利し、多数の住民を殺害し、町は無人になったとされている。ここでも多くの財宝を収奪した。
シグルズとその部下は1107年の秋に60隻の船とおおよそ5000人の兵でノルウェーから出航した。秋にノルウェー十字軍はヘンリー1世王統治下のイングランド王国に到着した。シグルズと部下は冬の間イングランドにとどまり、1108年の春に再び西方へと出航した。
実証的には、最低賃金の雇用の縮小の効果が出るような大幅な最低賃金の上昇をした例がないため、雇用の縮小効果は小さく、好影響・悪影響を判断・確認できるような研究ができていない。1994年9月に「アメリカン・エコノミック・レビュー」に掲載されたデービッド・カードとアラン・クルーガーの論文は、ニュージャージー州とペンシルベニア州東部の410のファーストフードレストランを対象に、最低賃金引き上げによる雇用の影響を調査したが、減少が見られなかった。ビル・クリントン政権であった1996年に最低賃金が引き上げられた際に、失業率の上昇はみられず、低所得者層の給料が増加した。オーストラリアでは、トヨタ、フォード、ホールデンなどの撤退が相次いでおり、2017年には自動車の生産拠点が無くなるなど、製造業全体が先細りして雇用が減少しているが、この原因として、経済成長で最低賃金が上昇し、国際的な競争力を失ったためとの意見がある。イギリスでは、1999年の全国最低賃金再導入後、最低賃金の引き上げに対して、経済社会にプラスの影響を及ぼしている。何故なら、全国最低賃金だけでなく、税額控除や職業訓練などの他の政策も用いて、低所得者対策をしたこと、引上げペースを経済状況に応じて調整したからである。その結果、最低賃金が1999年から2019年までの20年間の間に約2.3倍（1999年：3.60ポンド[22歳以上]→2019年：8.21ポンド[25歳以上]）もの引き上げが行われたにもかかわらず、その間の失業率は、2008年のリーマンショックやその後に深刻化した欧州債務危機を除いて、減少している。また、1999年から2018年までの平均経済成長率（名目）は、日本の0.9％を上回る1.9％と高い水準を維持してきている。逆にマイナスの影響を与えた例では、韓国が挙げられる。何故なら、所得分配に偏った政策により、重い企業負担を強いて、企業に経営改善の余地を与えなかったこと、2018年に経済事情を無視した引き上げを行ったことからである。その結果、失業率の上昇という形で実体経済を悪化させた。2019年1月の失業率は、リーマンショックで記録した2010年1月の4.7％に迫る4.4％まで悪化した。また、デービッド・アトキンソン氏によれば、最低賃金額が12％以上の引き上げは、危険な水準であるとされている。韓国の2018年の最低賃金引き上げにおいても、その悪影響が上記のように指摘されている。