2001年6月1日、ネパール王族殺害事件でビレンドラが殺害されると、甥の王太子ディペンドラは意識不明のまま国王に即位し、地方にいて難を逃れたギャネンドラが摂政となった。6月4日、ディペンドラ国王の死去に伴ってギャネンドラが即位し、同日に国家評議会によって即位が認められた。ディペンドラの即位を発表したケーシャル・ジャンガ・ラヤマジ枢密院議長がギャネンドラの戴冠式を支援した。ギャネンドラが事件当日不在だったことや、彼の家族が事件現場にいたにもかかわらず全員無事だったことなど不審な部分も多く、事件は「親印派のギャネンドラがアメリカ、インドの後押しを受けて、親中のビレンドラ及びディペンドラらを抹殺した宮廷クーデター」との見方もあった。だが、その後は反印的政策、チベット難民事務所閉鎖・追放などチベット独立派の弾圧を行っている。ギャネンドラは兄ビレンドラが唱えていた民主化に最後まで反対していたことに加え、政権が目まぐるしく変わったことから民主主義を批判し続けていた。また、反政府ゲリラである毛沢東派（マオイスト）にも強権的な姿勢をとり、国軍の投入も考えていた（ビレンドラは国軍の投入には慎重であった）。そのうえ、ギャネンドラはビレンドラとは対照的にもともと国民に不人気であった。さらに長男のパラスも麻薬常習者との噂があり、また自動車によるひき逃げ事件を起こしたりするなど不祥事を多く起こしている。ディペンドラ王太子とは対照的に彼にも人望はなく、国民に嫌われていることもギャネンドラの不人気の一因と言われる。
1972年、父マヘンドラが死去し、兄ビレンドラが国王に即位すると、王弟として兄の名代などを務めるようになった。1989年2月、ギャネンドラは国王の名代として昭和天皇の大喪の礼に参列している。
1947年7月7日、ネパール王（当時はまだ王太子）マヘンドラ・ビール・ビクラム・シャハの次男として生まれた。1950年11月、祖父トリブバン国王は父や兄を連れてインドへ亡命した。その際、母方の実家に取り残された4歳のギャネンドラは王家に代わって独裁的権力を握っていたラナ宰相家によって、議員258名の署名を得て国王に祭り上げられ、即位式も行われた。しかし、インド政府はこの即位を認めず、アメリカ、イギリスもこれに同調した。その後、トリブバンが翌年2月に帰国して復位し、ギャネンドラは廃位された（ネパールの王政復古）。このような事情から、一度目の即位はカウントしない場合もあり、佐伯和彦は「即位は幻に終わった」と述べている。
父の影響で幼少の頃より長唄に親しみ、杵屋巳太郎に入門。また、東音福田克也にも師事し、舞踊会、歌舞伎、演奏会に出演する他、箏曲グループのCDや演奏会に参加、前衛舞踏家とミュージシャンとのセッションなどを行っている。
1973年に日暮泰文が創刊したブルース専門誌「ザ・ブルース」が前身。1981年に現在の誌名に変更。以後、幅広いサウンドを取り上げ、黒人音楽の総合誌的な内容となった。1993年、12月号より誌面をリニューアル。翌年6月に同誌増刊号としてブルースとソウルの専門誌「ブルース&ソウル・レコーズ」（BSR）が創刊されると、bmrはブルース、ディープ・ソウル、ゴスペルなどの色が薄まり、より新しい黒人音楽に注力するようになっていった。1999年11月号で再びリニューアルが行われた。A5からB5へとサイズがひとまわり大きくなり、略称「bmr」が前面に押し出されるようになった。（但し正式な雑誌名は変更されていない。）また、このリニューアル以降、基本的にブルースは取り上げなくなり、BSR誌とほぼ完全に棲み分けがされるようになった。2003年には、日本国内のヒップホップ、R&Bを扱っていた増刊『SPARKLE』を本誌に統合。2007年にも誌面のリニューアルを行った。2011年10月、スペースシャワーネットワークがブルース・インターアクションズの全事業を譲受。同社出版事業本部（スペースシャワーパブリッシング）が担当した。2011年11月発売の12月号をもって月刊での発行を終了した。以降はウェブサイト「bmr.jp」の運営に切り替わった。2012年12月、ウェブサイトをシンプルに「bmr」と改名した。2019年4月より運営と所有は「スペーシャワーネットワーク」から、編集長の丸屋九兵衛へと切り替わった。
メインフレームの明確な定義は存在せず、複数のコンピュータ・アーキテクチャのコンピュータの総称であり、観点により複数の呼称がある（詳細は「呼称」を参照）。大企業や大組織向けの信頼性・安定性・容量や、シリーズ間の互換性を保持し、ミニコンピュータやオフィスコンピュータより大型で、特定用途の特化型スーパーコンピュータ・組み込みコンピュータなどと異なり汎用性があり、オープンシステムと異なり各メーカーによる独自設計（CPUやOS、ネットワークなど）の比率が高い。世界初のメインフレームは、世界初の商用コンピュータである1951年のUNIVAC Iとされる。また1964年のIBM System/360はアーキテクチャ（命令セットアーキテクチャとチャネル制御言語）を統一して「汎用コンピュータファミリ」との概念が確立され、以後のメインフレームの主流となった。オペレーティングシステム、マルチタスク、仮想記憶、仮想機械、キャッシュメモリ、分岐予測、ハードディスク、フロッピーディスク、データベース管理システム、オンラインシステムなどの技術はメインフレームから生まれ、後に他のコンピュータにも採用されていった。メインフレームは1980年代迄は全盛期であったが、1990年代にはオープンシステムの台頭によるダウンサイジングの波により「レガシー（過去の負の遺産）」「滅びゆく恐竜」とも批評された。しかし長年の設計・運用を含めた信頼性と、一部メインフレームでの各種のオープン標準の取り入れ、2000年代以降のインターネットに代表される新しい集中処理などの潮流もあり、2010年代からはクラウド・システムとの連携というオプションも進められている。このように、業務ミッションによって柔軟性の高いオープンシステムと、堅牢性・信頼性のメインフレームを組み合わせるなど、ハイブリッドなシステム形態が見直されるようになった。メインフレームは2017年現在でも基幹業務用に使用されている。現在もメインフレームを製造・販売しているメーカーは、IBM、富士通、日立製作所、日本電気、ユニシス、Bullである（詳細は「種類」を参照）。2015年では、IBMが世界シェアの80％と圧倒地位を占めており、富士通、ユニシスがそれに続く。2015年の市場規模は世界全体で約5000億円で、2000年の約1兆円規模から半減している。なお日本での売り上げは世界市場の20%ほどを占める。かつては、日本が世界全体の売り上げの30〜40％と最大の市場であったこと、サーバ市場におけるメインフレームの比率が高かったこと、メーカーの数も世界で6社中3社と多いことから世界有数の「メインフレーム大国」とも呼ばれていた。