造血細胞は若い段階ほど分裂増殖が盛んであると思われているが、骨髄芽球の細胞分裂周期はおよそ24時間であり、後の段階の前骨髄球・骨髄球に比べて、細胞周期は短い。
「東北地方」という語が、現在の東北6県を指す言葉として一般に使われ始めた時期は、戊辰戦争以後である。明治政府による中央集権体制の下で、仙台市に置かれた政府の出先機関が管轄する地域として、政治的・行政的に定義された。一方、「北東北」「南東北」という分類は、そのような国家機関の管轄範囲による定義ではない。1990年代以降の東北地方における陸上交通の再編によって生じた、経済圏の形成や各県の政治の流れによって、政治や経済の枠組みとして多用されるようになってきた地域区分である。それまでの東北地方は、奥羽山脈によって東西に分断され、冬は雪の影響で各所で通行止めとなるため、首都・東京との関係から、南北の幹線を整備して一年を通じた安定交通路の形成や高速化を主眼に開発がされてきた（常磐線・東北本線・奥羽本線・羽越本線・東北自動車道・東北新幹線など）。1990年代に入ると、東北地方内の東西の連絡高速道路（秋田自動車道・山形自動車道・磐越自動車道）や山形新幹線・秋田新幹線などが建設・供用開始され、東西交通の高速化をもたらして東西関係が密接になるようになった（東西高速道路は、冬でも安定した交通路）。特に、岩手県と秋田県は政治的に、宮城県と山形県は経済的に繋がりを深める事態になった。この流れに巻き込まれる形で、北東北3県（青森・岩手・秋田）、南東北3県（宮城・山形・福島）という枠組みが作られていった。「南東北」においては、1990年代後半から高速道路の発達や高速バス路線の発達による陸上交通の再編が起き、仙台都市圏の小売商圏である「仙台経済圏」が膨張していった。その過程において、仙台経済圏が山形市・福島市という隣県の県庁所在地を包含していったため、「仙台経済圏」という代わりに「南東北」というようになった。そのため、「南東北」という語は、経済用語としての意味合いが強い。ただ、「同じ東北地方でも、殊更に『南側』として分類上で差別化し主張したい。」というモチベーションを、メンタリティ面から論ずるならば、各種インフラ整備の発展だけでは到底説明不足である。即ち、戊辰戦争以来続いている「負のイメージとしての『東北地方』からの脱却」「より首都圏に近しい地方」という意識であり、これを端的に象徴する語が「脱東北」である。このメンタリティは、実際に関東地方（＝事実上「首都圏」と同一視される地域）と地理的に隣接する、福島県磐越東線沿線（中通り中南部、浜通り夜ノ森以南）において特に強い。1990年代から2000年代前半にかけて、当時の佐藤栄佐久・福島県知事が、福島空港の活用を主柱とした開発案を栃木県と茨城県に持ち掛けて「FIT構想」を打ち出し、共同で開発計画を策定、これを東京政府に対して積極提案した結果、いわゆる首都機能移転の最終候補地への指定に成功した事例が、その最たる証左であろう。「FIT構想」に関連する動きで、「東京時代」という語を生み出した川勝平太も、「那須・阿武隈地域に新首都を」と提唱している。政治的には、（1）佐藤栄佐久・前福島県知事が道州制反対論者であり、「どこかの市にバキュームのように吸い寄せられる国土づくりを止めるべきだ」などと発言していたことや、（2）浅野史郎・前宮城県知事が、山形県知事選で高橋和雄前知事の対立候補の応援演説をしたことなどから、南東北では県同士の政治連合は形成されなかった。ただし、仙台経済圏の中枢部において「南とうほくSUNプラン」という名称の市町村同士の政治連合があり、また、仙台・山形の都市圏連合、三県都の共同プロジェクトなど、県単位以下での枠組みはある。「南東北」は経済的な枠組みの意味合いが強いため、政経両面で仙台市の影響力が強くなっている。2011年3月11日に発生した、女川沖と鹿嶋沖を震源とする東日本大震災によって、宮城県と福島県の沿岸地域が壊滅的な被害を受けた他、南東北の経済やインフラに多大な損害を与えた。特に、浜通りの大熊に立地する東京電力福島第一原子力発電所の爆発事故（略称：福島原発事故）による放射性物質の漏れの拡大に対する懸念から、福島第一原発周辺の地域が放射能警戒区域に指定されるなどして住民は退去を強制され、浜通りと隣接する太平洋沿岸の宮城県と茨城県を筆頭に、中通り、会津地方、下越地方、山形県、埼玉県、東京都などの各地域が、警戒区域の住民を受け入れた。しかし、浜通りは元々は「磐前県」という独立した県であり、中通り（1876年以前の福島県）との間に阿武隈山地が立ちはだかっている為に、中通りとの交流は浅く、同じ太平洋沿岸同士の宮城県南部（亘理、仙台など）や茨城県北部（日立、水戸など）との交流が深い地域である。2011年7月6日現在の警察庁発表資料によると、東日本大震災での死者数（行方不明者数）は、宮城県で9295人（4613人）、福島県で1600人（302人）、山形県で2人（0人）となっており、南東北でも太平洋に面していない山形県や、福島県でも日本海側水系・日本海側気候の会津地方では被害は小さかったといえる。大震災で甚大な被害を受けた宮城県、福島県、岩手県の3県では、様々な面で復興に向けた協力体制が取られると予想され、北東北3県、南東北3県といった枠組みや連携に変化が出てくることも考えられる。