初期のJava仮想マシンはバイトコードのインタプリタであり、このことが性能に対する大きな足かせ（平均的なアプリケーションで、Java対Cで10〜20倍程度）になっていた。Java 1.1で JIT コンパイラが導入された。Java 1.2でHotSpotと呼ばれる技術が導入された。これは、Java仮想マシンがプログラムの頻繁に実行される箇所、「ホットスポット」の性能解析を実行中に実行し続けるもので、解析した情報は最適化に利用して、他のパフォーマンスに影響のないコードには余分な負荷をかけることなく、性能を向上させることができる。Java 1.3でHotSpotが標準で用いられるようになった。HotSpot技術により、コードはまずインタプリタ実行され、「ホットスポット」が動的にコンパイルされる。Javaの性能測定においてベンチマークをとる前にプログラムを数回実行させる必要があるのはこのためである。HotSpotによるコンパイルではインライン展開、ループ展開、境界チェックの省略、アーキテクチャ固有のレジスタ割り付けなどの様々な最適化手法が用いられる。ベンチマークによってはこうした手法により10倍の性能向上が見られる。
様々な最適化技術によりJava仮想マシンの性能は徐々に向上してきたが、Javaはいくつかの最適化技術を実装した最初の仮想機械であることも多く、そうした技術は類似のプラットフォームでも使用されている。
1958年（昭和33年）に入ると、こうした状況にも変化が見られた。この年の4月、地方自治法が改正され、同年9月末までに申請した場合に限り、市制施行の要件が人口5万人以上から3万人以上に緩和されることになった。5月に阿南市が成立したことも刺激となり、県内各自治体で合併の機運が高まった。下板地域でも、5町村でもよいから市制を実現しよう、という意見が出始め、県も5町村合併を勧告した。堀江町、板東町以外は公式には5町村案に反対の意向を変えていなかったが、北島町が「他町村の出方によっては5町村も検討の余地がある」、応神村が「4町村まで広げるなら5町村でも大した違いがない」とするなど、軟化の兆しも見られた。6月10日には県行政係長が各町村を訪ね、説得を試みた。この時点では、新市の名称は仮に「下板市」と呼ばれていた。県は勧告対象地区に対する指導を9月末で終了する方針であったことから、7月に入るとさらに各自治体への働きかけを強めた。これに応じ、松茂村、応神村は公聴会を開いて住民の意向を確認することにした。応神村の公聴会では、初回の古川地区が「4町村が無理なら5町村もやむを得ない」として大半が5町村案に賛成したほか、全村でも7割が賛成した。松茂村の住民は大半が「組み合わせについては村に一任する」との意向を示した。8月7日、4町村で構成される合併促進協議会は、板東町を加えた5町村での合併を決めた。この頃実施された堀江町長選挙では合併が既定の方針として織り込まれ、合併すれば短い任期で終わることから低調な選挙が予想されていたが結局選挙戦となり、広域合併を主張した橋野達雄が再選された。ようやく受け入れられた形となった板東町は8月11日に合併への参加を決め、18日、合併協議会は板東町を加えた5町村により再結成された。新体制で25日に第一回の、31日に第二回の合併協議会が開催され、庁舎は北島町に置く、対等合併とする、といった点では一致をみたものの、最初に問題となったのは新市の名称であった。堀江町で町民から公募した結果では「北島市」「下板市」のほか、「吉野川市」「水都市」のように土地柄を反映したもの、「日出市」「末広市」といった瑞祥名、5町村合併に由来する「五宝市」「五協市」など、さまざまな名称が集まった。一方北島町では、北島が新市の中心となることから「北島市」とするのが当然という姿勢であった。応神村とともに「新鮮味のある地名を付けたい」と主張していた松茂村はこれに反発、9月5日の市名処理委員会で「対等合併である以上は旧町名以外でなければならない」と主張した。委員会は8日にいったん延期されたものの合意の見込みはなく、再延期された。対立する両者を除いた3町村で14日に協議することになったものの結論が出ず、17日に市名を原菊太郎徳島県知事に一任することが決まった。原は地元板野郡選出の三木武夫経済企画庁長官にこれを取り次いだ。24日、三木は新市名を「日出市」と決め、26日の合併協議会は満場一致でこの新市名を承認した。住民からは「おかしな名前」と批判もあったものの、名称問題はひとまず決着した。しかしこれで対立が解消したわけではなく、次に問題となったのは課税方式の違いであった。それまで北島町は第一課税方式、ほかの4町村は第二課税方式を取っていた。9月28日の合併協議会では北島町が新市の旧北島町域のみを第一課税方式とする不均一課税を採用するよう主張したが、他町村が反対したため、課税方式については小委員会で検討し、29日の合併議決を目指すことになった。しかし28日夜の小委員会でも意見の一致が見られず、北島町議会が29日朝に開催した全員協議でも結論が出なかったため、小委員会は県に北島町を説得させることを決めただけに終わった。30日朝、県から地方課長、行政係長が北島町を訪問し説得を試みたが、北島町議会は合併とは無関係な教育委員の改選を審議中で、時間だけが経過した。同日昼から副知事も加わって北島町を説得、北島町の主張通り不均一課税を採用することで決着し、他町村もこれを承認した。5町村が県に合併申請書を提出したのは9月30日の午後7時であり、申請期限切れの直前であった。議会を招集した合併議決はできず、後で議会の議決を得ることを前提に各町村長が専決処分した。