孤児院・「たんぽぽ園」出身の少女・黒鉄はやて。彼女はとある事情から、「天地学園」の「剣技特待生」（剣待生）に選ばれながらも怪我のリハビリのため通学出来ないでいた双子の姉・黒鉄ナギになりすまし、天地学園に剣待生として入学することになる。無事に入学後、はやては寮で同室の吉備桃香から、剣待生は「刃友」と呼ばれるパートナーを作って「星奪り」と呼ばれる試合へ参加すべきであること、そしてその試合には賞金が出ることを教わるが、はやてはナギの身代わりとして平穏無事にやり過ごしたい考えており、星奪りに対しては関心を持てないでいた。しかし、たんぽぽ園が多額の借金を抱えて借金取りから嫌がらせを受けているという事実を知ったはやては、借金返済のために星奪りへの参加を決意する。刃友を持っていない状態では星奪りに参加しても賞金が出ないと知ったはやては、剣の腕は立つものの刃友を作ろうとしない少女・無道綾那に目をつけ、刃友になってくれるよう頼み込む。しつこく付きまとうはやてを鬱陶しく思う綾那だったが、真剣に孤児院を思うはやての気持ちにほだされ、また、かつて大切な刃友を傷つけてしまった自身の過去に向き合うため、はやての刃友となり星奪りへの復帰を決意する。はやてと綾那のペアは快進撃を続け、その中で友人と呼べる存在や倒すべき目標とも出会っていく。その様子を期待を持って見守る天地学園の生徒会長天地ひつぎ、そしてそんなひつぎを倒そうと策や研鑽を重ねていく生徒会の面々。はやてはナギの代わりではなく「はやて」として学園に馴染み、天地学園の中ではやてを中心とした輪が広がっていった。
「剣技特待生」という特殊な制度を持つ架空の女子校「天地学園」を舞台に、剣に青春を賭けた少女達の日々をコミカルに、時にシリアスも織り交ぜながら描いた作品。公式サイトや単行本の帯で多用されるキャッチコピーは「女だらけの剣劇（チャンバラ）コメディ」と「攻めるも乙女、受けるも乙女」。林家志弦の作品の特徴であるコミカルな百合描写は本作でも多用されており、「刃友」と呼ばれるパートナー制度と「星奪り」と呼ばれる試合を通して、少女たちの様々な関係が描かれている。当初は『月刊コミック電撃大王』（メディアワークス）にて連載されていたが、諸般の事情により集英社発行の『ウルトラジャンプ』へと移籍。単行本はメディアワークスより第8巻まで刊行、掲載誌移籍後は集英社より描き下ろしや絵・台詞等の一部修正を加えた新装版が第8巻まで刊行された上で、第9巻以後も同様に継続して刊行されている。また、ウルトラジャンプ連載分の話数が雑誌掲載時にはリセットされ第1話からカウントされているが、単行本では電撃大王時代からの通し番号に直され、第50話（通算第100話）からは雑誌掲載分も統一されるようになった。メディアミックス展開としては『月刊コミック電撃大王』2006年3月号にてミニドラマCDが付録として作成されたほか、2006年から2013年にかけて複数のドラマCDが発売されている。このほか、メディアワークス版の単行本6巻は通常とは異なるカバーのアニメイト限定版も発売された。また、日本国外では台湾（発売：東立出版社、タイトル『星空學園』）や大韓民国（発売：鶴山文化社）において、翻訳されたコミックが発売されている。
1945年（昭和20年）8月15日の第二次世界大戦終戦後、日本では連合国から原子力に関する研究が全面的に禁止された。しかし、1952年（昭和27年）4月28日に日本国との平和条約（サンフランシスコ講和条約）が発効し、1953年にドワイト・D・アイゼンハワー大統領が国連総会で「平和のための原子力」演説を行ったことも契機となって再開されることとなった。日本における原子力発電は、1954年（昭和29年）3月に当時改進党に所属していた中曽根康弘、稲葉修、齋藤憲三、川崎秀二により原子力研究開発予算が国会に提出されたことがその起点とされている。この時の予算2億3500万円は、ウラン235にちなんだものであった。1955年（昭和30年）12月19日に原子力基本法が成立し、原子力利用の大綱が定められた。この時に定められた方針が「民主・自主・公開」の「原子力三原則」であった。そして基本法成立を受けて1956年（昭和31年）1月1日に原子力委員会が設置された。初代の委員長は、読売新聞社社主でもあった正力松太郎である。正力は翌1957年（昭和32年）4月29日に原子力平和利用懇談会を立ち上げ、さらに同年5月19日に発足した科学技術庁の初代長官となり、原子力の日本への導入に大きな影響力を発揮した。このことから正力は、日本の「原子力の父」とも呼ばれている。有馬哲夫によると、正力の影響力の背後にはCIAの関与があったとする情報もある。この時原子力委員であった日本人初のノーベル賞受賞者である湯川秀樹は、体調不良を理由に委員を辞任した。1956年（昭和31年）6月に特殊法人日本原子力研究所（現・国立研究開発法人日本原子力研究開発機構）が設立され、研究所が茨城県那珂郡東海村に設置された。これ以降、東海村は日本の原子力研究の中心地となっていく。1957年（昭和32年）11月1日には、電気事業連合会加盟の9電力会社および電源開発の出資により日本原子力発電株式会社が設立された。日本で最初の原子力発電が行われたのは1963年（昭和38年）10月26日で、東海村に建設された動力試験炉であるJPDRが初発電を行った。これを記念して毎年10月26日は原子力の日となっている。日本に初めて設立された商用原子力発電所は同じく東海村に建設された東海発電所であり、運営主体は日本原子力発電である。原子炉の種類は英国のコールダーホール原子力発電所で世界最初に実用化された黒鉛減速炭酸ガス冷却型原子炉であった。しかし経済性等の問題によりガス冷却炉はこれ1基にとどまり、後に導入される商用発電炉はすべて軽水炉であった。1974年（昭和49年）には電源三法（電源開発促進税法、電源開発促進対策特別会計法、発電用施設周辺地域整備法）が成立し、原発をつくるごとに交付金が出てくる仕組みができる。日本の原子力発電は、工業用・産業用電源を安価に安定的に供給することを目的として導入された。