多様な祈願がなされるが、1995年（平成7年）度の祈願内容の半数以上は家内安全であった。以下、交通安全、商売繁盛、厄除け・方位除、七五三と続き、本来の御利益である雷・風除けは8番目である。雷・風除けの祈願者は農家だけでなく、電力会社による「落雷鎮火祈願」も行われている。個人祈願者は、茨城県・栃木県・千葉県・埼玉県・東京都・神奈川県・長野県・愛知県の1都7県であるが、茨城県から参拝に来た者が全体の85.2%を占めている。氏子地域はつくば市豊里地区の上郷・手子生（てごまる）・野畑・角内・木俣の5大字。個人祈願者の34%が元日に祈願を行う。
近代地震学における初期の地震危険度として、河角広やアリン・コーネル(C. Allin Cornell)によるものが挙げられる。河角は1951年に、日本の599年から1949年までの歴史地震342個の震源や規模などのデータを基に、一定の震度（震度5,6,7相当の加速度）の地震動が襲う平均間隔、また一定期間（75,100,200年）中の最大加速度を、日本列島の地図上に示して発表している。この地図は「河角マップ」と呼ばれ、1950年に制定された建築基準法下の地震地域系数（1952年決定）に反映されている。しかし、河角マップは16世紀以前の資料が極端に少なく地域的な偏りも大きいほか、算出式にも問題があったことが指摘されている。その後、後藤・亀田(1968)も最大加速度を示した地図を作成し発表している。一方、村松(1966)、金井・鈴木(1968)、表ら(1975)、服部(1976)、尾崎ら(1978)は最大加速度ではなく最大速度の分布を求め発表している。特に金井・鈴木のものは河角と同じく75,100,200年の各期間における最大速度分布を示した比較性の良いもので、「金井マップ」と呼ばれている。一方、アメリカでは、チャールズ・リヒターが1959年に初めてアメリカ全土を対象として簡易な地震危険度のゾーニングを行っているが、それ以前の1940年代にも簡易なものがあったという(Richter,1958)。これらはアメリカの耐震基準の設定の参考とされていた。この後研究が進められ、コーネルが1968年に確率モデルに基づいた危険度評価を世界で初めて発表した。Milne・Davenport(1969)はカナダにおける歴史地震の資料を用いて最大加速度の分布をポアソン過程とみなして解析した地図を発表している。日本でもその後、ウェスノウスキー(Wesnousky)ら(1984)、島崎ら(1985)、亀田・奥村(1985)が震度や加速度を確率で表現した地図を発表している。また、USGSの協力でベイ・エリア自治体協議会(ABAG)が1960年代からサンフランシスコ湾岸の危険度評価の検討を開始し、1980年代には危険度地図の発表に至っている。更にアメリカでは、USGS・CGS・SCECの3者が共同で設立した"Working Group On California Earthquake Probabilities"(WGCEP)がカリフォルニア州の危険度地図の検討を続けている。1990年と1995年には、固有地震の繰り返し発生をモデル化した固有地震モデルを取り入れて長期的な地震発生確率を求め、発表した。Ward(1994)は観測により推定した地殻のひずみの進行率を地震モーメントの解放率に関連付けてモデルに取り入れる方法を提案したが、WGCEPは1995年にこの方式の地図も発表しており、StirlingおよびWesnousky(1998)もこれに続いている。日本でも1980年代に活断層のデータを考慮する動きが始まった。先述のウェスノウスキー(Wesnousky)ら(1984)、亀田・奥村(1985)の地図は活断層と歴史地震の両方を考慮している。構造物の設計における設計地震動に地震危険度評価を取り入れる動きも、主要構造物を皮切りにしてこの頃から見られるようになった。そのような中、1995年兵庫県南部地震（阪神・淡路大震災）以降、地震予知研究計画が見直された影響で国の方針としても地震危険度の評価に重点が置かれるようになった。石川・奥村・亀田(1996)は、同地震において神戸市付近で観測された表面最大加速度(PGA)600-800ガルが再現モデルにおけるPGAの1,000年最大値約460ガルよりも大きいことから、構造物の設計において活断層データを考慮して1,000年以上の期間における想定を行うことで、内陸の活断層地震のような低頻度の大地震の評価効率が向上する可能性を指摘した。他方、吉田・今塚(1998)、長橋・柴野(1999)は地盤による地震動増幅特性を加味した危険度評価を試みたほか、隈元(1999)、損害保険料率算定会(2000)、AnnakaおよびYashiro(2000)、宇賀田(2001)は時間依存モデルの設計を試みている。こうした流れの中で、日本政府の地震調査研究推進本部は2002年に地震動の確率を示した「確率論的地震動予測地図の試作版（地域限定）」を発表、以後何度か改訂を行い、2005年には日本全域を対象とした「全国を概観した地震動予測地図」、2009年には地震動の確率と各断層（固有地震）毎の予想地震動を併せた 「全国地震動予測地図」を発表している。他の国でも同様の危険度地図が作成されている。旧ソビエト連邦では、Nersesov(1984)やSidorenkoら(1984)などが危険度地図を発表していることが知られているほか、力武の『地震予知 発展と展望』(2001)にはトルコや中国などの例も記載されている。