LERX以外のストレーキとしては、ミラージュ2000のエアインテーク横に取り付けられているものや、ユーロファイター タイフーンのカナードと主翼の間に取り付けられているものなどが挙げられる。また、F/A-18は、初期においてLERXから発生した渦が垂直尾翼に直撃してクラックが入るという問題が発生したため、上面の渦の流れの方向を変え、尾翼への直撃を減らす目的でLEX フェンスと呼ばれるストレーキがLERX上部に全てのF/A-18（A-D型）に取り付けられた。なお、E型以降は改設計により渦の発生位置が変更されたため、LEX フェンスは取り付けられていない。自動車においては、車輪前部などに整流のために取り付けられる板状のエアロパーツがストレーキと呼ばれる場合がある。
ストレーキ又はストレーク（strake）は、航空機の胴体や機首の側面に設けられたフィンのことで、特に主翼付け根の前縁部分を前方に延長したものは前縁付け根延長 (Leading Edge Root Extension) 、略してLERX、またはLEX(Leading Edge Extension)とも呼ばれる。なお日本ではストレーキという発音で広まっているが、英語での発音により忠実な日本語表記はストレーク（ストレィク）である。
元参議院議員の小山峰男が長野県社会部長時代に命名したとされる。人の動きを地図上に示すとアルファベットのI字状となることにちなむが、起点から他の場所を経由して元へ戻るわけではないので、「ターン」という言葉を使うのは本来は誤用である。元は出身地への帰住を指す「Uターン現象」という語が先に使われ、これに倣う形で「Iターン現象」という語が作られたのが実情である。Iターン現象を定義する意味は、過疎化の進んだ村落（農山漁村）においても、その地域の特性を発揮すれば、定住人口の誘致は決して不可能ではないということにある。山深い山村においても、林業に魅力を感じて移り住む現象もみられる。ただ農山漁村には、家族を養っていける水準の収入が得られる職場は概して少ない。もっとも、人口減に悩む地方自治体の中には、Iターン希望者の存在を視野に入れ、地元の林業組合や漁業組合と共同企画で具体的な仕事（林業の仕事の就職先、漁師の見習いの仕事の場など）を用意、様々な好条件（住宅の格安提供、新築集合住宅の無料貸与、教育費の無料化、子育て支援費の支給、医療費の無料化など）も併せてパッケージ化した企画を用意し、はっきりとIターン希望者募集という形で広報することも行われるようになっている。きちんとしたフォローアップ体制のないところでは移住者が定着できず都市に戻っていくなどの問題を抱えているが、良い企画を打ち出すことに成功した地方自治体などでは、多数の応募者を得て彼らが定住者となり、人口減少から見事に人口増加へと転じ、村や町としても活性化に成功、Iターンした人々も幸福になり、双方にとりメリットがある形を実現している。
World Radio TV Handbook(ワールド・レディオ・ティービー・ハンドブック,WRTH)とは、毎年WRTH(本部：英国)から発行されるBCL及びSWL向け専門誌である。1945年に1946年版が創刊され、各国の放送局の所在地・周波数・スケジュールなどが掲載されている。
本組織の「ロイド」の名前は、17世紀のロンドンに存在した、コーヒーハウスに由来する。エドワード・ロイド (Edward Lloyd) がオーナーをしていたコーヒーショップには、商人、海上保険業者、その他の海運に関連する業者が出入りしていた。そこでロイドは、自分が聞いたニュースを紙にして、これを回覧させることで、情報交換を手助けした。1760年、コーヒーハウスの顧客によって世界初の船級協会であるレジスター・ソサエティー（登録協会、Register Society）が設立された。
E8はチャタム工廠で建造された。1912年3月12日起工。1914年6月18日就役。建造費105,700ポンド。第一次世界大戦中バルト海で活動した。1915年10月23日、E8はドイツ装甲巡洋艦プリンツ・アーダルベルトをリーバウ西方20海里の場所で撃沈した。1918年4月4日、近くに上陸したドイツ軍の手にわたらないようにするため、E1、E9、E19、C26、C27、C35とともにフィンランド湾のHarmaja灯台の沖1.5海里で自沈した。E8は1958年に引き揚げられ、フィンランドで解体された。
上述のような経緯があったとはいえ、最終的に木川田がBWRを選択した理由については当時建設部長代理だった小林健三郎にも謎だった。この理由について田原は、1960年にアメリカ原子力委員会（AEC）が作成した通称「ピットマン資料」と呼ばれるレポートが出回ったことを材料としている。同レポートは、軽水炉が10年以内に石油火力と競争し得るようになる旨を予測した内容であった。また田原がある電力業界誌記者より得た情報によると、当時原子力発電を特殊法人化して官営主導で進める構想が通産官僚により練られており、その一端として1962年7月、コールダーホールの高騰で資金がひっ迫していた日本原子力発電に国家資金の導入を提案したことがあった。戦前から占領期にかけて日本発送電という国による経営一元化を体験し、電力民営論者であった木川田は関西電力と結託してこの動きを封じるため、コールダーホールの次に市場に登場した軽水炉の導入で先手を打ったものと田原は推測している。その動きは成功し、軽水炉においても国が主導する余地は小さなものとなったという。また、木川田一隆は日本の原子力発電について「敗戦の関係もあり世界的に遅れを取っているので（中略）官民協力して最も効果的な努力を結集する」「実証的経験を積み、問題点の解明を図りつつ、原子力の導入を図る」などと述べていた。1960年に木川田は社長に昇格し、東京電力として正式に候補地と炉型としてBWRとする旨の言及がなされたのは国家資金の導入提案から2ヶ月余り後の1962年9月21日の常務会であった。木川田の口調は断定的であり、他の役員には寝耳に水だったという。