インクの色は青。枠の部分が細くその分駅名の文字がやや小さい。金沢支社とは対照的に、要望により簡易委託駅に追加設置されたものも撤去されておらず現在でも押印可能(竹田駅・梁瀬駅など)。
2006年1月に管内の駅に設置された。通常のシヤチハタ印タイプとホチキス型のスタンプに分けられている。使用するインクは油性インクであるが、初期は現在主流の顔料系インクではなく染料系インク(Y-30)を使用していたため、捺印して時間が経つとインクのにじみが油性顔料インクよりもひどくなることがあった。2008年のJR西日本の新印一斉設置と同時期に、顔料系インクのスタンプに順次交換されたが、一部の駅では染料系インクのままである。なお、神戸支社印の導入で管内のJR神戸線の駅では古いスタンプがすべて新スタンプと交換の形で会社へ返却となり、全滅となった。ただし、加古川線の神戸支社印は加古川鉄道部（2009年廃止）に集約保管されていた関係で、一部の駅では一時期に旧印が押すことができたが、現在は返却されている。また、当初は加古川線や姫新線などの無人駅のスタンプも制作され、近隣の有人駅等に設置されていたが現在は返却されている。
インクの色は赤。有人駅が多いためその数は120を超える。桜井線では愛称制定(万葉まほろば線)にあたり名称が変更されたものに交換された。
インクの色は赤。大阪支社印とほぼ違いはないが、一部駅では図の説明が入る(稲荷駅では「伏見稲荷大社」、貴生川駅では「水口曳山祭」など)。数も大阪支社印に並んで多い。
インクの色は赤。大阪支社印と違いは少なく、キャッチフレーズの文字が細いことと施設名称が白抜きで書かれることが相違点。当初設置されたが会社の方針変更や北陸新幹線開業に伴う北陸本線の三セク移管により、捺せなくなったスタンプが多いのも特徴である。
JR西日本は2008年3月15日のダイヤ改正に併せて管内（九州島内の山陽新幹線2駅と博多南線1駅を含む）すべての有人駅にスタンプを設置・更新することを発表した。既に新印に置き換えられている神戸・岡山・広島の各支社では新駅開業に伴う追加設置及び旧印のみ設置されている駅・未設置駅が対象である。新デザインは旧国鉄の「わたしの旅」スタンプの円形版（アーバン路線の路線名は愛称のみ表記）となる。「わたしの旅」スタンプとの相違点としては、インクは支社ごとの統一、星の数が必ず3対、Xスタンパーまたはホチキス型によるによるシャチハタ式であることが挙げられる。またJR西日本公式サイトの駅情報でスタンプの有無を載せている(ただし、ごく一部の駅（仙崎駅や甲立駅など）は存在しながら「なし」となっているものもあるので注意)。なお、原則として簡易委託駅・無人駅にスタンプを設置しない方針のため、一度設置したものの撤去されケースがある。
過去に2度統一印が設置された。最初は1990年に登場した7cm程の四角または八角形のスタンプである。2度目は2004年に登場した4.5cmの円形スタンプである。当時の有人駅63駅すべてに設置された。いずれも版画調のイラストが描かれている。全社統一印登場後は、簡易委託駅で使用しているケースがある。
1989年より設置された。アーバンネットワークエリアに設置され、8cmの四角形と円形の2タイプが存在している。路線名と「JR西日本」・駅名でイラストを囲んでいるが、路線名は「大和路線」や「琵琶湖線」など愛称に統一されている（阪和線など愛称のない路線は路線名のまま）。この様式はその後京都支社が独自に製作したスタンプに引き継がれた（四角形に統一され7cmに縮小）ほか、1991年4月25日の大阪環状線30周年記念スタンプもアーバンエリアスタンプをベースにしている。
この事業は、2020年を目途に30万人の留学生受入れを目指す「留学生30万人計画」の一環。これに先立ち、日本を代表する「国際的に質の高い人材が集まる拠点」を形成するため、留学生の受入れ実績などを根拠に、「国際化拠点」となりうる質の高い国公私立大学（＝『国際化拠点大学』）を、公募による「コンペ方式」で選抜し、国は財政的支援を行う。「規制緩和」により認められた「株式会社立大学」には、公募への申請が認められていない。この事業により、国際競争力のある魅力的な「学部」・「研究科」に「英語学位コース」が、各拠点大学に、最低1コースずつ設置される。 各大学は、申請の際に、「国際競争力」を持ち、留学生受入れ実績に優れ、「英語」での指導が可能で、英語による授業を実施できる教員が十分に在籍する「学部」・「研究科」を選び、これまでの実績や、提供される英語学位プログラムを提示する。日本学術振興会による審査を経て、採択に至ると、当該「学部」・「研究科」に「英語学位コース」が順次設置される。国際化拠点として選定された学部・研究科では、海外からの教員招聘を含む教職員の増強が必要となり、さらに、奨学金の提供、「海外拠点事務所」の開設、留学生向けの「学生寮」の建設など、多額の費用が見込まれる。これに対応するため、当初計画では、各大学に毎年度2億円〜4億円程度、計40億円程度の国からの財政支援が行われる予定であった（「事業仕分け」により、年30億円程度となった）。