岐阜県出身。岩田冨士太郎陸軍大佐の四男として生れ、1936年4月、陸軍少佐・井田磐楠の養嗣子となる。大垣中学を経て、1933年7月、陸軍士官学校（45期）を卒業し、同年10月、砲兵少尉に任官し野戦砲兵第1連隊付となる。陸軍砲工学校高等科で学び、1941年12月、陸軍大学校（55期）を優等で卒業した。第33師団参謀、軍務局課員（軍務課）、台湾軍参謀、第10方面軍参謀などを歴任。1935年頃より、東大教授・平泉澄の直門として竹下正彦、畑中健二と親交を深める。1944年1月に大本営移動計画を発案し、富永恭次次官に計画書を提出。大本営の建設場所には松代（現在の長野市松代地区）を選定した。1945年6月、再度、軍務局課員（軍務課）となり、同月、陸軍中佐に進級。終戦時、ポツダム宣言受諾に反対、「宮城事件」の首謀者の一人となり、近衛師団長森赳中将の殺害に関与。また、陸相官邸において竹下中佐とともに阿南陸相の自刃を見届ける。クーデターは失敗し、8月15日に陸軍省で自決する決心をしていたが、これを予期した見張りの将校に止められ断念した。同月、重謹慎30日。同月31日、予備役に編入された。終戦後は在日米軍司令部戦史課に勤務した後、電通に入社し、総務部長及び関連会社電通映画社の常務を勤めた。1955年になり、離婚して姓を岩田に復姓している。敗戦後も一貫して、1945年時には本土決戦をすべきだったと主張していた。
中には法話や俗信では説明のつかない、比較的新しい伝説や伝承も存在する。大阪府の松原市には、戦後しばらくの間まで人に混じって、化けた狐たちが生計を立てていたという伝承が残っている。彼らは人々と良好な交流関係を保っていただけでなく、姓と名を持ち、住民として住民票が交付されていた。内山節の『日本人はなぜキツネにだまされなくなったのか』（講談社現代新書 2007年）によれば、「1965年の精神革命」という心の変化があり、「キツネにだまされる能力」をなくしたという。高度成長、迷信・まやかしを否定する精神風土、ラジオ・テレビの普及、進学率の上昇、自然と共同体を包んでいた世界の消滅、自然と人の分離、原生林や天然林の消滅などで老キツネの消滅などがその理由としてあげられている。
竹下内閣時代に、小沢一郎内閣官房副長官と出会い、その後も小沢と歩調を合わせた猪突猛進の言動で、大宮敏充のデンスケにちなんで、通称、「デンさん」ないし「デンスケ」などと呼ばれた。第2次海部内閣改造内閣時代の1991年1月24日に決定された湾岸戦争への90億ドルの資金供出には、小沢自民党幹事長と共に、石油税と法人税の一時的増税で賄ったのに始まり、主計局長在任中の宮沢内閣時代に、小沢、牧野徹建設事務次官（のちに小泉内閣で内閣総理大臣補佐官）らと練り上げた「国際貢献税」構想を打ち出し、その後の非自民の連立細川内閣時代においても、連立政権のエンジン役を務めた小沢と共に「国民福祉税」構想をぶち上げた。これは1994年2月2日深夜に細川護煕首相自らテレビで発表したもので、消費税を3%から7%に増税、使途も福祉目的とするものであった。名称も国民世論の反発も考慮した細川政権を支えた当時の非自民各党の意向を踏まえたものであったが、国際貢献税、国民福祉税両方とも、大蔵省の裁量による増税が可能だったことも手伝って内外から強い反撥を浴びて撤回となった。このような強引な政治手法は閣僚からも批判され、国民福祉税では武村正義官房長官など連立政権内部での合意が得られていなかったことから、その後の細川連立政権崩壊の引き金となった。一方で、大蔵省では「10年に1人の大物次官」と呼ばれた。1994年、自社さ連立政権の村山内閣が誕生し、自民党が与党に復帰。斎藤次官ら主計局は増減税一体案を提出。これに対して、ときの蔵相・武村正義が分離案を固持、新党さきがけが税制大綱への行財政改革明記による改革案を提示し対立。斎藤と共に「SKコンビ」と呼称された通産事務次官の熊野英昭と共に、両省の思惑も絡みながら協働して主だった政界関係者の間を動くが、ときの住専処理など一連の「大蔵スキャンダル」も噴出し、村山内閣時代に次官を辞任した。時の加藤紘一自民党幹事長らは増減税一体案を維持するも、国民福祉税構想のぶち上げ方など一連の小沢・斎藤らの強引な手法を危惧し、小沢路線に乗っかると国民世論の反発を買うとして篠沢の次の次官に小川是を後押ししたとされている。その後も、篠沢恭助が戦後2番目の短さで次官を辞任するなど、「斎藤組」らの主計人脈は冷遇をかこった。大蔵省内では斎藤は部下に罪を被せたと厳しく批判されたこともあり、次官退任後は財政金融研究所顧問、研究情報基金理事長、国際金融情報センター顧問などの天下りポストを渡り歩き、2000年に次官OBとしては格下ポストである東京金融先物取引所理事長に就任し、「10年に1人の大物次官」と呼ばれるにふさわしい天下りポストは用意されなかった。2004年に民営化によって東京金融先物取引所社長に就任した。