マイアミ大学ではスモールフォワードでプレイした。1年目は29試合中12試合に先発出場し、当時のカレッジ界のスター選手だったリチャード・ハミルトンやマイケル・レッドらを好ディフェンスで苦しめ、注目を集めるようになる。2年目には先発に定着し、3年目には13.3得点6.0リバウンドの成績を残し、チーム内ではリバウンド、アシスト、スティールでトップだった。またビッグ・イースト・カンファレンスのオールサードチームにも選出された。大学のラストシーズンにはセンター以外のあらゆるポジションでプレイするオールラウンド性を発揮。13.1得点6.0リバウンド6.1アシストの成績を残し、また同校初のトリプルダブルも達成。カンファレンスのオールサードチームとスポーツマンシップアワードにも選ばれた。在学中の連続107試合出場は同校の新記録。同校初の3シーズン連続通算50スティール達成、通算1000得点600リバウンド400アシスト以上を達成した選手である。サーモンズが在学した4年間、同校は87勝をあげ、これは他のどの4年間よりも高い数字だった。
国道19号からJR中央本線中津川駅への連絡道路で、起点から終点までほぼ全線にわたって上り坂が続く。中津川市の姉妹都市であるブラジル連邦共和国レジストロ市に因み、「レジストロ通り」との愛称が付けられており、市民に親しまれている。
前番組『欽ちゃんの向こう三軒両隣』から引き続き萩本欽一が司会を務めた。番組には毎回3組の一般参加者と1組のゲストが出演し、それぞれが宝物にしているものを披露。そして、それらにまつわる人間ドラマやエピソードを語っていた。第1回のゲストは斎藤こず恵で、宝物はバレーシューズとセキセイインコだった。1978年8月27日には、裏で日本テレビの『24時間テレビ 「愛は地球を救う」』第1回が放送されていた。萩本は『24時間テレビ』の総合司会者も務めていたが、本番組の放送時間は同特番のグランドフィナーレに差し掛かっていたこともあり、萩本は本番組にも通常通りに出演した。
君主制に限らず、共和制の諸国であっても、各行政機関の長を「○○大臣」（○○はその行政機関名）と訳す。もっとも、アメリカ合衆国に限っては、「Secretary of Defense」は「アメリカ合衆国国防長官」と訳すように、古くより「長官」が訳語として用いられている。イギリスの「Secretary of State for Defence」はイギリスの「国防大臣」と訳す（日本の「防衛大臣」（国務大臣）は、「Minister of Defense」と英訳する）。ただし、内閣の長の場合は「首相」が訳語として多く用いられ、たとえばイギリスの「Prime Minister」は「イギリスの首相」、イタリアの「Presidente del Consiglio dei Ministri（閣僚評議会議長）」は「イタリアの首相」と訳される。「内閣総理大臣」は日本の内閣の長にのみ用いられるのが普通である。Ministerやそれに相当する欧州語は、古フランス語の Ministre から派生した語であり、原義は召使である。なお公使や、教会の役職名などにも用いられる語である。ソビエト連邦では、当初人民委員（コミッサール）を閣僚相当の役職として置いたが、後に大臣（Министр）に改めている。
歴史的には、六部の長官は尚書であった。清では軍機大臣が置かれたが、これは六部の長官ではなく、皇帝の秘書官である。また欽差大臣も置かれたが、これは特命事項の担当官であり、後に特命全権公使に相当する職ともなる。相は歴史的には相国、丞相として、宰相に相当する職の名称に用いられている（記事中国の宰相参照）が、閣僚相当の職名には用いられなかった。漢代には諸侯国の宰相相当の職としても相が置かれた。清末に責任内閣制が導入されると閣僚の官名として大臣、尚書などが用いられた。共和制移行後は当初総長、その後部長と称した。諸外国の閣僚を中国語で呼称するときは原語にかかわらず共和制であれば部長、君主制であれば大臣と訳される。
漢字文化圏の国の大臣に相当する官名は、「部長」「長官」「相」などであるが、「大臣」と訳さず原語で表記することも多い。たとえば中華人民共和国外交部長を「外相」と略すことは多いが、「外務大臣」と意訳されることは少なく、そのまま「外交部長」とされることが多い。ただし、日本国は中華民国（台湾）を承認していないことから、中華民国行政院の閣僚は「～相」と略されることも日本の報道では稀で、原語のまま「～部長」と呼ばれることが多い。
ローカル・マニフェストは、地方政治におけるマニフェストである。現代日本の国政においては、日本国憲法により、国会が国権の最高機関であり、唯一の立法機関であると定義されている。また、衆参両院の意見が割れた際の解決方法も法制化されている。一方、地方公共団体においては、同様に日本国憲法により、首長（都道府県知事または市町村長）と議事機関としての地方議会は役割分担により、その立場はほぼ対等であり、いずれも住民の直接選挙で選ばれていることから事実上の二元代表制となっているため、実行可能性の担保が難しい場合がある。たとえばマニフェストを掲げて当選した首長が掲げる施策と、同じく異なったマニフェストを掲げて議会で最大勢力を得た政党や会派の掲げる政策が相反する場合は、両者ともマニフェストの実行性を担保できないことになる。このような問題があるため、国政と地方政治におけるマニフェストにはおのずと差異が生じるが、この事を踏まえて特に地方政治におけるマニフェストを指す場合には「ローカル・マニフェスト」と呼び区別されることがある。なお、上記のようなローカル・マニフェストの問題については現在解決法が模索されている状況であり、たとえば一部地域の地方議会選挙では改選前に一定の議席を有する会派などの大きな単位で共通の政策提言を取りまとめ、既存の政策にも配慮するといった工夫で実行可能性を高めるような取り組みが試行されている。