1985年に阪神タイガースの新アニメーションキャラクターとしてトラのマスコット「トラッキー」が誕生したことから『タイガー便』と銘打ち、阪神タイガースのユニフォームをまとった「トラッキー」を描いた車両を使用している。ただし、トラッキーのキャップ・ユニフォームは1999年以前に使用していたものを2007年8月あたりまで使用し続けていたが、9月よりキャップ・ユニフォームとペットマークが若干変わっている。レンゴー傘下になったことで2014年現在、保有車両は全てトラッキーと「タイガー便」のロゴを消している。SANYOのロゴは以前のがそのまま使用されるが、新車が入った場合は新ロゴになる。
1962年、阪神電気鉄道社長の野田誠三と本條猛二が縁戚関係であったことから、阪神電気鉄道との業務提携が実現し、阪神グループの中核物流企業となる。2006年の阪急・阪神経営統合により、阪急阪神東宝グループの一員となった。
1943年10月15日、陸運統制令のもと、兵庫県宍粟郡（現宍粟市）で独自に営業をしていた運輸会社5社（山崎貨物自動車、上野自動車、神戸自動車、千種合同自動車、三方自動車）が統合、郡で唯一の運送会社「宍粟貨物自動車株式会社」として営業を再開したことに始まる。初代社長に山崎貨物自動車、三方自動車社長の本條猛二が就任。1950年2月に現在の山陽自動車運送に社名変更し、この頃大阪を起点にした「東西200キロ構想」が実現する。1959年には、東京路線実現に備えて、本社事務所も創設の地、宍粟郡から大阪市内に移された。1960年には、当時「ゴールデンロード」と呼ばれていた東京路線の運行を開始する。この年、本條猛二の同郷出身者、河本敏夫（三光汽船社長）が山陽自動車運送の取締役に就任。1962年には阪神電気鉄道と業務提携しグループ会社となった。2011年5月に、阪神が保有する株式の約半数を段ボールを製造するレンゴーに譲渡したことにより、阪神の連結子会社を外れてレンゴーの子会社となった。その後もしばらくの間は阪急阪神ホールディングスの持分法適用会社となっていたが、2017年現在は当社公式ホームページの企業情報には主要株主として掲載されず、また阪急阪神ホールディングス公式ホームページのグループ企業一覧にも掲載されていないため、資本関係を大幅に縮小したとみられる。現在は東は埼玉県から西は広島県までの営業所に加え、沖縄と札幌にも営業所を持ち全国展開を行っている。
——幼なじみのスキってどんなスキなんだろう…?椎名小春と杉浦夏生は小さな頃からの幼なじみ。幼なじみとして夏生のことを大好きな小春。それは夏生も一緒で、この当たり前のような関係はいつまでも続くと思っていた。しかし高校へと入学後、中学の頃は気付かなかったが、どうやら夏生はモテるらしく、いつも女子に囲まれ楽しそうに話している。そんな姿を見ると、小春は何故か心の中がモヤモヤとして落ち着かない。何でも知っている夏生の知らないところが増え、夏生の顔を見るだけでドキドキしてしまう。この気持ちは“幼なじみだから”と思っていた小春だが、次第にこれは“恋”なのだと気付いてしまう。
1952年岐阜県岐阜市生まれ。1975年に滋賀大学経済学部を卒業後、神戸大学大学院経営学研究科に進学し、1977年博士前期課程修了、1979年博士後期課程中退。滋賀大学経済短期大学部助手、専任講師、助教授、滋賀大学助教授を経て、1998年より現職。専門は原価計算。
物権とは、直接的に物を支配する権利である。しかしながら、他人により物権が侵害されることも起こりうるため、その侵害の排除を物権に基づいて相手方に請求する権利が物権的請求権である。但し、物権的請求権によって排除請求できる侵害には、不法性が必要で、正当な権限を有する使用者を物権的請求権によって排除することはできない。排除請求に必要な不法性は、侵害状態が継続しているという不法性があれば足り、侵害状態が生じる発端において故意や過失の存在は必要としない。また、盗難車が放置されることによって他人の土地所有権に侵害が生じた場合における車の所有者のように、故意や過失が無く、単に所有者であることを理由として課される不法行為責任によっても、排除請求を受ける者として該当する。排除請求を受ける者は、他人の土地で侵害状態を生じさせている物体の所有権を放棄したとしても、その物体が他人の土地を侵害する状況にある限り、排除請求を受ける立場から免れることはできない。物権的請求権は登記の対抗力のほか、物権の排他性ゆえに侵害行為を排除する物権的請求権を有していると解される。債権であっても、登記や明認方法によって対抗力を有し、かつ、排他的な物権的性質を持つ場合は、物権的請求権を行使できる。物権的請求権の実定法上の根拠としては、ドイツ民法では所有権や地上権などに明文の規定がある。日本の民法では所有権などに基づく物権的請求権については、民法第709条（不法行為）の規定と登記の対抗力、及び物権の性質である排他性によるものであると説明されるほか、第202条に「本権の訴え」として存在が示されている。なお、物権的請求権と占有回収の訴え（占有訴権）との関係が問題となり、占有の訴えは事実状態たる占有の保護を目的とするもので本権に基づく物権的請求権とは性質を異にするものであるとする説もあるが、いずれも物権の直接的支配を保護する権利であることなどから占有の訴えも広い意味において物権的請求権の一種であるとみる説が多数説とされる（後者の見解に立てば日本の民法は占有権についてのみ物権的請求権を規定しているという説明になる）。講学上は物権的請求権については、物権及び物権的な権利の一般的な効力として、占有の訴えについては占有権の効力として論じられることが多いため、占有の訴えについては占有権#占有訴権に譲り、本項では特に所有権など本権の効力として認められている民法上の「本権の訴え」を軸に説明する。