太陽光発電や風力発電といった再生可能エネルギーは、間欠的に動力を生成する。この場合、安定したエネルギー供給にするにはエネルギー貯蔵が必須である。再生可能エネルギーの普及には、電力網におけるエネルギー貯蔵、需要に対応した供給、エネルギーの変動相場制が必要となる。そういった対策を講じないと、間欠的なエネルギー源で全電力の20%から30%以上を供給することができない。電力供給の損失とコストを管理できれば、様々な間欠的な電力源を接続しても、電力網全体の信頼性を増大させることができる。間欠的でない再生可能エネルギー源には、水力発電、地熱発電、集光型太陽熱発電 (CSP)、潮力発電、Energy tower、ソーラーアップドラフトタワー､海洋温度差発電、高高度風力発電、バイオ燃料、宇宙太陽光発電などがある。太陽光発電は技術的には間欠性があるが、ピーク需要時間帯である昼間はある程度発電できる。しかし、場所によっては太陽光が最も強い時間帯と電力需要がピークに達する時間帯は一致しないことがあるため、より効率的なエネルギー貯蔵法の研究が盛んに行われている。
エネルギー貯蔵手段として、水を高い場所に汲み上げて揚水発電に使ったり、空気を圧縮したり、フライホイールを回したりという方法がある。1kgの質量を1000m持ち上げると、9.81KJのエネルギーを貯蔵できる。これは1kgの質量を秒速140mに加速するのと等価である。これと同じエネルギーを使えば、1kgの水の温度を2.34℃上昇させることができる。明らかに不公平な比較だが、1m³ の安価な岩や砂、コンクリートの塊でも高い場所に移動させれば、1m³の鉛蓄電池より大量のエネルギーを蓄えることができる。鉄道を利用したシステムが試験されている。圧縮空気の形でエネルギーを貯蔵するには夜間の安価な電力を使えばよく、圧縮空気は地下の空洞に溜めればよい。そして、電力需要のピークの時間帯にこれを解放し、普通の燃焼型タービンの排気熱でその空気を熱する。熱した空気を膨張タービンに使えば発電できる。圧縮空気エネルギー貯蔵 (CAES) 施設は1991年にアラバマ州マッキントッシュに建設され、稼動に成功している。Walker Architects は二酸化炭素ガスを使ったCAESによるエネルギー貯蔵を2008年10月24日に提案している。いくつかの企業は、圧縮空気を自動車の動力源とする研究（圧縮空気車）を行っている。
実験室レベルでは、大気中の二酸化炭素を炭化水素燃料に変換できるが、何らかのエネルギー源を必要とする。産業化するには、太陽光をエネルギー源として人工光合成と呼ばれる技術を使うことになる。他のエネルギー源としては、太陽光発電や太陽熱や原子力が考えられる。水素に比べて体積が格段に小さい、既存のエンジン技術にすぐ利用できる、既存の燃料供給基盤をそのまま使えるという利点がある。合成炭化水素燃料の製造が実現すれば、製造した燃料を燃やすまでは大気中の二酸化炭素を減少させることができ、燃やしても製造前に比べて大気中の二酸化炭素量が増えない。燃料の消費量を上回る製造量を技術的に達成できれば、二酸化炭素による温室効果を克服することができる。なお、たとえエネルギー貯蔵を目的にしないとしても、液体燃料を使うしかない航空機の燃料として、さらには、プラスチックなどの工業原料として石油に類する人工合成物質は必要であり、炭化水素の人工合成は将来の必須技術といえる。
18世紀後半の天明期、松前の海産物、魚肥生産地帯、安芸の塩田地帯、摂津西部の酒造地帯など全国各地で米の大量消費地が形成されるようになった。また都市の成長や産業の勃興などによって各地域内においても米の消費地が形成されるようになり、その結果畿内、東海、日本海沿岸の主要都市などでは地方米市場が発達してきた。これら地方都市の米市場はそれぞれ全国の米流通とリンクしたため、全国的に米の流通が活性化することになった。そのような状態下で発生した天明6年から7年にかけての米価高騰は、投機的な米の流通に拍車をかける原因となった。天明6年9月から11月にかけて施行された米穀売買勝手令など江戸での米価引き下げ策に偏重した幕府の政策もあって、地方市場から江戸に向けて米が大量に輸送されたため、西日本を中心として広い範囲で米不足が顕在化し米価が高騰した。また当時全国の米流通の拠点であった大坂の米市場も、当時発達を見せていた地方の米市場の影響を蒙り、変化を見せていた。これまで多くの米は大坂の市場で販売されていたものが、各地方にある米市場の動向を見ながら米の売却を行うようになったこともあって大坂米市場の影響力が低下し、また大坂市場に来る米の量も安定しないようになっていた。天明6年から7年にかけて大坂にやって来る米の量は減少したのにもかかわらず、大坂から江戸に向けられる米の量は減少しないどころかむしろ増加したため、大坂は急速な米不足に見舞われて大坂の米市場は機能停止状態に陥った。その結果天明6年5月から6月にかけて大坂では米価が暴騰し、大坂を基点として打ちこわしが全国へと波及することになった。そして天明6年から7年にかけての米不足に拍車をかけることになったのが東北地方の動向であった。天明6年、東北地方は冷害に見舞われたとはいえその被害は比較的軽く、全国的に見れば作柄は良好な方であった。しかし東北地方は天明3年から4年にかけて数十万人が餓死したと推定される凄まじい飢饉の直後であり、大飢饉の再来を恐れる東北地方諸藩は米の搬出にブレーキをかけた。この結果、天明6年から7年にかけて東北地方では比較的米の流通に余裕が生じ、一部で打ちこわしが発生したもののその影響は他地方と比較して軽微であった。しかし東北地方の米移出の制限は全国の米市場の更なる逼迫を招き、米価高騰に拍車をかけることになった。