第二次世界大戦はこうした研究を中断したが、1961年にはアメリカで、第1回国際空気イオン学会が開催された。1960年にはモスクワ空気イオン化中央研究所の所長であったTchijevskyの研究報告書が、ソ連連邦国家計画委員会によって出版されている。コロナ放電式のイオン生成機による研究であった。1976年には『サイエンス』にも掲載され、殺菌作用と、セロトニン仮説などが述べられた。90年代にいたるまで研究は連綿と続くことになる。疑似科学の批判者として知られるテレンス・ハインズは、1988年発行の自著の中で以下のようにコメントしている。「（要約）空気イオン (air ions) の人間行動への影響を示す研究がいくつかあるが示された効果は小さく、また被験者により正反対の効果をも示す別の研究結果もあり、さらに全く効果が見られないとする別の研究結果もある。よって実商品の応用に使うには無理だ。つまりこの「効果」を「マイナスイオン生成機」の購入正当化の理由にはできない。」その18年後、2006年のアメリカ心理学会の発行する心理学の定点観測的な雑誌では、陰イオンによる季節性情動障害の治療研究が紹介されている。後述の文献にて、研究を総説する2010年代の論文が提示されている。
1899年に、ElsterとGeitelはイオンを発見し、分子イオンと命名し、1901年には大気中の電気の伝導性の説明として「気体イオン説」を発表した。1901年にはCzermackはドイツやスイスの熱風「フェーン」のイオンを測定し、プラスイオンが増加しているため、肉体や精神に有害な作用があることを主張した。南風が吹くと空気のプラスイオンが増えるため、人の精神に悪影響を与え犯罪発生率が上がると主張され、スイスではプラスイオン量が増大するフェーン現象は犯罪の実刑が軽くなる情状酌量の証拠として認定されている。1905年には、フィリップ・レナードがレナード効果と呼ばれることになる、水が破砕されることで細かい水しぶきが負に帯電する現象を発見した。Steffensは1910年に大気中のイオンと同じものを人工的に生成し、病気に応用し空気イオン療法がはじまった。1920年代以降に、日本の木村正一、ドイツのDessauerやソ連のTchijevskyといった研究者が、発展させていくことになる。フランス、チェコスロバキア、アメリカでも展開した。1930年代には、空気イオンによる療法として、特に日本やドイツで陰イオンと陽イオンが病気にどのような影響を与えるかという研究論文が医学会誌に掲載された。1937年には、西川義方らが医学書『内科診療の実際』の治療法一覧に「大気イオン療法」を記載し、その生理作用や生成装置について記載している。Aeroanionの訳語として「空気陰イオン」と記されている。1938年には、北海道帝国大学医学部で空気イオンの医学的研究をしていた木村正一らが欧米の学者の説と自身の研究をまとめて『空気イオンの理論と実際』として出版し、これには国内外の治療研究の結果がさまざまに紹介されている。『空気イオンの医学的研究』も出版されている。慶応大学医学部の原島進を中心とした研究班のほかに、慈恵医大、日本医大、九州大学医学部でも日本での空気イオンの研究は活発となっていった。アメリカでは健康機器としてion generating device（イオン発生装置）が1950年代頃に一時流行したことがあった。しかし1960年代初頭には、イオン発生装置や副産物のオゾンに対してアメリカ食品医薬品局 (FDA) が警告を出したことにより、イオン発生装置は健康市場から制限を受けることになった。結果として業者らは、空気清浄機として販売しなければならない状況になった。
ローウェルはオンタリオ州ロンドンに生まれた。1900年の総選挙でヨーク・イースト選挙区から連邦下院選に出馬したが、落選している。その後、法律家の仕事にもどり、1902年には勅選弁護士になり、リード、ウッドらとともに著名な法律事務所を経営した。1911年にはふたたび政界に関わるようになった。彼自身は選挙に出馬しなかったが、その年9月の連邦総選挙でウィルフリッド・ローリエ政権を支持する選挙運動家となり、オンタリオ州中をかけまわった。この選挙でローリエは、カナダ海軍創設計画を訴え、またカナダとアメリカで交渉された通商互恵協定を推進していた。この協定は、自由貿易を製造業にも拡大適用するもので、自由党の有力な財界指導者たちは反対していた。1911年後半にローウェルは、州議会に議席がないにもかかわらず、オンタリオ州の自由党代表に選ばれた。これは選挙戦の直前に、アレクサンダー・マッケイ現代表が辞職させられたことにともなうものだった。1911年12月の州議会選挙でオックスフォード・ノース選挙区から出馬、当選すると、彼は野党第一党の党首として活動することになった。1917年、ローウェルはローリエ前首相や自由党との関係をたって、ロバート・ボーデン首相(保守党)による連合内閣に参加した。ローリエらは第一次大戦にともなう徴兵法案に反対していたが、ローウェルはこれを支持していたからである。彼は1917年1月にボーデン首相によって枢密院議長に指名され、戦争動員と徴兵制の実施に対して責任を負う戦時委員会の副委員長に就任した。彼は1917年12月の連邦選挙でダラム選挙区から出馬し、連合政府公認候補として下院の議席をえた。ローウェルは他の先輩大臣らとともにロンドンの帝国戦時内閣に出席している。1919年にはカナダ初の保健相の任務が与えられた。ボーデンは1920年にアーサー・ミーエンに政権を譲ったが、ローウェルはこれに加わらず、21年の選挙にも立候補しなかった。戦争が終わるとローウェルは国際連盟のカナダ代表となり、国際問題に関わるようになった。彼はまたメソジスト派と長老派による1925年の教会合同を支援した。法律家としても、ローウェルはめざましい活躍をしている。現在、マクミランLLPとして知られる法律事務所をトロントで1903年に開設したのも彼だった。1929年にはローウェルは女性に上院議員の任命資格があるかどうかを争ったパーソンズ訴訟に勝利している。カナダの最高裁判所はこの訴えを認めない判決を下していたが、ローウェルはこれをロンドンの枢密院司法委員会に上訴し、訴えを認めさせた。これはカナダにおける男女平等の基礎となる裁判であった。1936年、ローウェルはオンタリオ州最高裁判所長官に任命された。ローウェルの事績として見逃せないのが、1937年のローウェル=シロワ委員会での活動と、カナダ合同教会設立の働きである。ローウェル=シロワ委員会はカナダの連邦制のあり方を見直すもので、後々にまで大きな影響を与えた。ローウェルはオンタリオ州副総督のハル・ジャックマンや、ナンシー・ルース上院議員の母方の祖父にあたる。彼の娘マリーがハリー・ジャックマンと結婚し、この2人を含む4人の子が生まれたのである。