1990年代に「新しい新古典派総合」、あるいは単に「新しい総合」（ニュー・シンセシス）と呼ばれる学派が現れ、ニュー・ケインジアン派とニュー・クラシカル派の両方のアイデアを統合した。ニュー・クラシカル派から合理的期待を含むRBCの仮説と方法を取り入れ、ニュー・ケインジアンから名目硬直性（価格粘着性）やその他の市場不完全性を取り入れた。ニュー・シンセシス理論はRBCモデルを発展させ動的確率一般均衡（DSGE）モデルを開発した。DSGEモデルは、企業や家計の行動や選好について仮説を立てる。得られたDSGEモデルの結果から数値解が計算される。これらのモデルには、経済へのショックによって生み出された「確率」要素も含まれる。元のRBCモデルでは、ショックは技術変化に限られていたが、近年のモデルでは他の実質変化も取り入れられている。DSGEモデルはルーカス批判を回避する点で理論的に優れているとされた。アカデミックな経済学者や中央銀行などの政策当局は直ちにニュー・シンセシスを採用した。DSGEモデルの計量分析は、実質要因が経済に影響を与えることを示唆する。フランク・スメッツとラファエル・ウォルターズの2007年の論文によると、金融政策は産出量の変動のごく一部しか説明しない。ニュー・シンセシス・モデルでは、ショックが需要と供給の両方に影響を与える可能性がある。ニュー・シンセシスは、ニュー・クラシカルと対照的に、金融政策に経済安定化効果があることを示唆する。ニュー・シンセシスによって議論の対象がイデオロギーから方法論に変わった。景気循環モデル作成者は2つの陣営に分かれた。一方はキャリブレーションを好む陣営、他方は推定を好む陣営である。モデルのキャリブレーションでは、他の研究を参照したり、思いつきの経験的観察に基づいたりして、パラメーターの値を選択し、統計的検定を使わずにモデルの動作特性でモデルの品質を評価する。キッドランドとプレスコットの1982年の論文は自分たちのモデルを正式に評価していないが、労働時間のような変数は実際のデータに合わなかったけれど他の要素の分散はデータに合ったと報告している。推定方法が使用される場合、モデルは標準的な統計上の適合性基準に基づいて評価される。キャリブレーションは一般にニュー・クラシカル学派のリアルビジネスサイクル・モデルに関連しているが、方法論の違いはイデオロギーを超えている。著名なニュー・クラシカル経済学者のなかでもルーカスやプレスコットやキッドランドはキャリブレーションを提唱しているが、サージェントは推定を好んでいる。
1950年代から1960年代までの新古典派成長モデルの研究の後、1985年まで経済成長に関する研究はほとんど行われなかった。ポール・ローマーの論文は、経済成長研究を復活させるのに特に影響力があった。成長理論の研究の復活は1980年代半ばに始まり1990年代初頭にブームを迎えた。多くのマクロ経済学者は長期の視点に目覚め、内生成長理論を含む「新しい成長」理論を創始した。成長経済学者たちは経験的事実を説明しようとした。たとえばサハラ以南のアフリカが成長にキャッチアップしなかったこと、東アジアの虎が急成長していること、そして1990年代の技術ブーム以前の米国で生産性の成長が減速したことなどである。新古典派成長モデルが予測していた成長率の収束は実現しなかった。新古典派モデルが予測に失敗したことは内生成長の研究を促した。3つの系統の新しい成長モデルが新古典派モデルに異議を唱えた。第1の系統のモデルは、時間を通じて資本の経済的便益が減少するという旧型モデルの想定に異議を唱えた。この新しい成長モデルは資本蓄積にプラスの外部性を取り入れた。ある企業が技術に投資すると、知識の拡散により他の企業に効果が波及するという外部性である。第2の系統のモデルは、成長においてイノベーションが果たす役割に着目した。これらのモデルは、特許やその他のインセンティブを通じてイノベーションを促進する必要性を強調した。第3の系統のモデルは「新古典派の復活」と呼ばれる。外生成長理論における資本の定義を拡大し人的資本を含めた。この研究の系統はマンキューとローマーとワイルの1992年の論文で始まった。これは、国々間の成長率の差異の78％が、人的資本で拡張されたソロー・モデルによって説明できることを示している。内生成長理論は、外国から技術やアイデアの流入を奨励する開放的な社会を通じて国々が急速に「キャッチアップ」して成長することを含意した。また、内生成長理論は、民間部門が最適水準で投資しないことがあるため、政府が介入して研究開発への投資を奨励すべきであることを示唆した。
2003年4月にPHS事業者であるDDIポケット（現・ソフトバンクモバイル/ウィルコム沖縄連合 Y!mobileブランド）がAirH" PHONE（現・AIR-EDGE PHONE）向けにパケット定額サービスを開始し、それに続く形で同年11月には携帯電話ブランドであるau（KDDI／沖縄セルラー電話連合）がCDMA 1X WINのサービス開始と同時にEZフラット（のちのダブル定額）としてパケット定額制サービスを開始した。このことが業界に大きな衝撃を与え、2004年末までにはNTTドコモやボーダフォン（現・ソフトバンクモバイル）もパケット定額制サービスを開始したことで、当時の主要な移動体通信事業者の全てが参入するという結果をもたらした。2015年4月現在、日本国内では全ての携帯電話及びPHSの移動体通信事業者（NTTドコモ、au(KDDI／沖縄セルラー電話連合)、ソフトバンクモバイル、Y!mobile(ソフトバンクモバイル／ウィルコム沖縄連合)の4ブランド）が提供しており、対象となる通信方式はPHS、および第3世代/第3.5世代移動通信システム（3G/3.5G）、第3.9世代/第4世代移動通信システム（3.9G/4G）に限られ、第2世代移動通信システム（2G）でのパケット定額制のサービスは存在しない。料金体系は、所定の基本料金とは別にパケット定額料が課金される。ワイモバイルのAIR-EDGEやAIR-EDGE PHONEおよびイー・モバイル（現・ソフトバンク株式会社のY!mobileブランド）では「基本料金プラン」の一つとしても定額制サービスが提供されている。パケット定額制のサービスは事業者によって異なるが、パソコンなどにつなげて使うなど音声端末のみの利用ではない場合や、音声端末のみであっても、携帯サイト向け用ブラウザではなくフルブラウザを利用する場合、従量課金または上限額は存在しても音声端末のみで通信したときと比べ料金が割増となる事業者が存在する。尚、auの「ダブル定額」などのように、所定以下のパケット量は定額、それを超えるとパケットの量に応じた従量制になり、所定以上のパケット量で再度定額になるものは、厳密には定額制とは言えず、より正確な表現として「（プライス）キャップ制」という呼称があるが、例に挙げた「ダブル定額」にも見られるように、「パケット定額制」と同列に見做され呼ばれることが多い。2010年代に入ってからは、スマートフォンの普及でデータ通信量は増加の一途をたどり、しかもごく少数の利用者が大半の通信容量を占拠している事情もあり、アメリカでは2010年に業界第二位のAT&Tモビリティが、さらには2011年に最大手のベライゾン・ワイヤレスもパケット定額制を廃止するなどの動きが発生している。日本では定額制の廃止は行われていないが、LTEの導入に際し3G時代よりも制限の厳しいプラン(月間7GBを超える通信を行った場合128kbpsに制限される等)が導入されている。