井川線は1990年にアプトいちしろ - 長島ダム間の路線付替えにより、アプト式運転区間が完成したが、連結器が損傷した場合のリスクを考慮し、通常は機関車は常に列車の千頭方に連結、千頭方面行きは機関車による牽引、井川方面行きは機関車による推進運転が行われることとなった。このため、井川方の制御車が必要になり、同年に本形式が製造された。クハ601はスロフ310からの改造であるが、クハ602 - 604はcトキ200形の台車を流用し、日本車輌製造で製造された。井川線用の旅客車両では久しぶりの外部への発注となった。また、制御車であることから、記号は井川線では初めての「クハ」となった。運転台はDD20形とほぼ同一であるが、DD20形用とED90形用の2基の主幹制御器が装備されている点が目を引く。乗務の際はディーゼル機関車と電気機関車それぞれを運転することが可能な免許を保持する乗務員が乗務する（アプト式区間は電気機関車の運転区間のため）。DD20等の機関車に装備されるKE14ブレーキが右手側に装備されているが、単独ブレーキはダミーであり使用していない。外観はスロフ300形の丸屋根に対して、DD20形と同様の平面構成になっているのが特徴。台車とリンクしてカーブで首を振る補助前照灯も同車は踏襲している。車内はスロフ300形と同一仕様で、運転台直後の座席は前面展望を考慮して前向きとなっている。車体カラーはクリーム色地と赤のツートーンが登場時より採用されていたが、現在はワインレッドを地色に白のラインの塗装に変更された。先に述べた理由から、井川線の全旅客列車で使用されている。現在は井川線の全車両が禁煙となっているが、登場時はこの車両のみ禁煙車となっていた。2017年に前照灯および補助前照灯がLED化された。
唯一の弟子は柳家小八。喜多八が死去したときには当時二ツ目（高座名：ろべえ）で、喜多八の師匠である小三治に引き取られた。2017年の春に真打に昇進し、喜多八の前名である「小八」を襲名した。
モットーは「清く、気だるく、美しく」。本人の筆跡で、墓石にもこの文字が彫られている。趣味は「サイクリングに墓参り、宝塚歌劇鑑賞など」。宝塚に関しては、自らの名をもじって「キタナヅカ歌劇団・永遠ちはや」と名乗り、「圓朝まつり」で歌を披露していた。学生時代に乗馬のエキストラで映画に出演したことがある。2014年9月15日、鈴本演芸場で「喜多八 十夜」公演中、「盃の殿様」を演じた直後に緞帳が落下。事故の現場となった高座の上にいたが、出演者・観客ともに怪我はなく、翌日以降も緞帳を上げたままで公演は続行された。なお、安全が確認され、緞帳の昇降が再開されたのは10月28日。
師匠の芸を受け継ぎつつ独自の芸風を確立し、柳派の中堅落語家として玄人筋の評価が高かった。得意な噺は「だくだく」「もぐら泥」「二番煎じ」「笠碁」ほか多数。柳派の落語は何でもこなした。自称・虚弱体質。渋みのある声質ながらとぼけた雰囲気を持ち、出囃子からけだるい雰囲気で座布団に座り、一見やる気のない枕から、いつの間にか熱演に引き込み、爆笑をさそう。三遊亭歌武蔵、柳家喬太郎とユニット「落語教育委員会」を結成しており、公演ではコントも披露していた。
2002年以降丸紅はフランス企業アルストムの米国子会社と共謀し、インドネシア・スマトラ島のタラハン火力発電所の事業契約(1億1800万ドル相当)が受注されるよう、インドネシアの国会議員や国有電力会社幹部に依頼。丸紅は受注成功の見返りとして米国内にあるコンサルタント会社の銀行口座を経由して数十万ドルをインドネシアの銀行口座に送金した。この贈賄工作により、2004年7月丸紅は事業を受注、2007年に発電所は完工した。2014年事実の調査に当ったアメリカ合衆国司法省は丸紅に調査協力を促したが丸紅はこれを拒否。司法省は丸紅を連邦海外腐敗行為防止法(FCPA)違反などの罪状でコネチカット連邦地方裁判所に提訴した。2014年3月19日丸紅はFCPA違反など8件の容疑事実を認め、罰金8800万ドル(約91億円)を支払う司法取引に合意。連邦地方裁判所は2014年5月15日に判決を出すことを決定した。2014年3月20日丸紅はニュースリリースのなかで2014年3月期連結業績予想（2100億円）に変更はないと見解を出したが、新たな独立コンプライアンスコンサルタントを起用する計画は否定した。丸紅の東証一部株価は発表後3週間で約80円下落。2014年3月26日、日本国外務省は政府開発援助円借款事業であるタラハン火力発電所事業において丸紅が不正を行いアメリカ司法省と司法取引をしたことに対し遺憾を表明し、丸紅に対し平成26年3月26日から平成26年12月25日までの9か月間ODA事業参加排除措置を執った。日本国には1998年に改定された不正競争防止法第18条で海外贈賄行為に対し10年以下の懲役もしくは1千万円以下の禁止罰金規定を定めているが、日本国の司法当局は本件事案に関し捜査を開始していない。