翌1972年のツールでもまた、序盤からオカーニャはメルクスと激しく競り合った。しかしメルクスは中盤のアルプスステージにおいて徹底してオカーニャ潰しに出た。そしてこれが功を奏してオカーニャをアルプス超え途中でリタイアに追い込み、ついにその後、メルクスは史上2人目のツール総合4連覇を果たした。翌1973年。この年のツールには出場しないことになったメルクスは初めてブエルタに出場。そこでまたまたオカーニャと対決することになったが、メルクスは一度もオカーニャに対して総合トップの座に就かせず快勝した。しかしながら前述した通り、メルクスはこの年、ツールには出場しなかった。メルクス不在となったツールで、オカーニャはこれまでの鬱憤を見事に晴らすことになる。
エディ・メルクスはこの年、ツール・ド・フランス3連覇を期し、ここ一本に照準を合わせてきた。大方の下馬評では、メルクスが他を圧倒して3連覇を果たすだろうと見ていた。ところが序盤からメルクスを追い落とす勢いを見せていたオカーニャは、アルプス超えの中盤ステージにおいて圧倒し続け、アルプス終了時点ではメルクスに7分以上の差をつけていた。ひょっとすると続くピレネー超えステージにおいてもオカーニャの勢いはメルクスを勝るのではないかという声まで出始めた。ところが、雨が降りしきり、視界不良の状況となった第14ステージのメンテ峠において、スリップしたメルクスにオカーニャは乗り上げてしまい、そのまま崖下へと転落。瀕死の重傷に追い込まれたオカーニャはマイヨジョーヌのまま無念のリタイアとなってしまった。一方でこの年、オカーニャは秋に行われたグランプリ・デ・ナシオンで、メルクスらを破って優勝を果たした。
1968年からプロ選手として本格的に活動し、1970年にはブエルタ・ア・エスパーニャ、ドーフィネ・リベレで総合優勝を飾る。そして翌、1971年のシーズンはオカーニャにとって、良くも悪くも今後の競走生活に大きな影響を与える年となる。
北九州市はオートレース以外の公営競技が揃っている全国でも珍しい自治体である。これは、合併前の各市で行われていたものがそのまま引き継がれたためである。旧門司市による門司競輪は廃止されたが、旧若松市による若松競艇、旧小倉市による小倉競輪は現在も開催されている。大規模な災害が発生した際には、小倉競馬場は北九州市により小倉南区における大規模防災拠点の一つとして位置づけられている。また普段でも、学校などの遠足を受け入れたり、地域行事の会場として使われている。最近では、小倉競馬場がある関係から、小倉南区を中心としたインフラ整備にも、JRAから法令に基づき費用の一部が援助されている（寄付金の形式）。
1999年に改築されたスタンドは6階建てで、3階以上の座席が前面ガラス張りの屋内席となっている。3階・4階のゴール寄りが指定席、第4コーナー寄りが一般席となっている。4階席に一般席があるのは小倉競馬場のみである。5階はゴール寄りが馬主席、4コーナー寄りが指定席と来賓席。6階は4コーナー寄りに来賓席があるほか、理事長室（特別来賓室）とレセプションルームがある。スタンド内はすべて禁煙となっている。
世界金融危機の中心は、銀行に増してシャドー・バンキング・システムであった。これこそが従来の金融危機と異なる特徴であった。シャドー・バンキング・システムとは、非銀行金融仲介機関によって行われるシステムのことである。非銀行金融仲介機関とは、たとえばマネー・マーケット・ファンド（MMF）、投資銀行等のレポ取引、特別目的事業体、資産担保コマーシャルペーパー（ABCP）導管体、ヘッジファンド、証券会社、証券化商品発行体、そして個人向けのファイナンス・カンパニーである。短期資金を調達し、長期の資産に運用するという満期変換は、銀行の場合ロールオーバー・リスクや取り付けの危険をはらんでいる。シャドーバンクも同様であるが、市場性資金を運用するので、銀行よりも高いリスクを抱え、実際に取り付けが起きた。1985年から危機まで、シャドー・バンキング・システムの資産は機関投資家のそれが成長する軌跡を5年ほど遅れてなぞった。これは、機関投資家がシャドーバンク、特にMMFへ市場性資金を供給する関係にあるからである。世界金融危機は機関化の結果である。太字のシャドーバンクは資産額の危機手前10年間における増え方が特に顕著であったが、なかんずくMMFは銀行の一回りも、危機の火種となった不動産担保証券（MBS）を発行する、あるいは証券化した重要な投資家であった。満期変換の回数については、投資銀行や証券会社が行うレポ借入のそれが194回という世界記録を残し、MMFも41回というリスキーな数値であった。本稿の危機では、投資銀行がレポ市場からの取り付けに直面し大銀行に救済された。レバレッジの実態は危機拡大の要因として認めうるもので、アメリカの大銀行が倍率を横ばいさせていたのに対して、アメリカの三大投資銀行は2007年25倍を越えたが、欧州の大銀行は2008年35倍を超えた。ABCPの発行残高で、欧州はアメリカを上回っていた。冒頭の国際流動性とは、基軸通貨を証券化商品にまで拡張した概念である。2007年6月、ベアー・スターンズのヘッジファンドに対する債権者メリルリンチが担保のCDOをわずかしか売却できなかった。CDOには国際流動性を期待できなくなっていたのである。7月末、ドイツ工業銀行（IKB）がサブプライム関連証券化商品への投資で多額の損失を出したことが報じられた。この銀行は特別目的事業体を通じてCDO等に投資していた。8月9日にBNPパリバが3つのファンド凍結を発表した（パリバ・ショック）。サブプライム証券化商品の時価評価が困難となっていたからであった。資産担保証券も価格を下げて国際流動性を失った。これを担保とするABCPの借換発行までむずかしくなった。流動性を失ったABCPは、それを簿外勘定に追い出していた銀行が保有することになった。預金債務が膨張したので、銀行と連邦準備制度は事後的な信用創造に励んだ。そこでうまれた預金通貨は機関投資家によってMMFやレポ債権に転換された（M3伸び率の増加）。欧系銀行は危機発生に先立つ数年間、100以上の特別目的事業体のため直接または間接のスポンサーになっていた。これらの「導管体」は数千億ドル規模の資産担保証券をアメリカ市場で販売していた。その流動性が2007年8月に失われると、償還するために欧系銀行は在米支店からドル資金を調達した。