クリーニング業はドライクリーニング用の石油系溶剤をはじめ、乾燥用ボイラーの燃料、包装用ビニール、配達用の自動車燃料など石油に依存した産業であり、原油高騰の影響を受けやすい。2008年には原油高騰に対応するために渋谷区がクリーニング店に特定した助成制度をはじめた。
郊外型のファミリーレストランの客足が鈍っている。駅周辺やショッピングセンターの店舗には影響が出ていないことから、消費者がガソリン消費を抑えるために車の利用を控えた影響であると指摘されている。
漁業では経費に占める燃料費の割合が高く、魚価は主にセリによって決まるため燃料代の転嫁は行いにくい。燃料代の上昇は漁業所得に影響する。2000年代の原油高騰ではマグロ漁船などの一部休業が相次ぎ、2008年6月18、19日には日本で小型イカ釣り漁船の一斉休業も行われた。
燃料の高騰は、石油依存度が高い運輸業のコストを増大させた。燃料の高騰分を運賃に上乗せする燃油サーチャージを航空・海運各社が導入し、日本の陸運業でも2008年から導入が始まっている。中小企業が多いトラック業界では価格転嫁が進まず、2007年度の倒産企業数は前年度に比べ3割増加した。交通機関でも、原油高を主な理由にタクシー料金の値上げが行われている。また、バス料金にも値上げの動きが見られる。
日本の発電における石油依存はオイルショックによって減少し、2005年の集計では1割程度である。しかし、価格が上昇傾向にある石炭、天然ガスを含めると、火力発電は電力の60%を占める。化石燃料の価格も上昇傾向にある。火力発電における燃料のコストは、燃料費調整制度により電気料金に反映され、原油高騰により上昇傾向に転じた。日本の電気料金は円高による原油輸入価格の低下や、工業用電力自由化などもあって、1986年以降減少傾向にあった。しかし、東日本大震災による福島第一原子力発電所事故や柏崎刈羽原子力発電所の停止の影響で、火力発電への依存度が高まった東京電力では、原油高によるコスト高が燃料費調整制度の上限を超える見通しとなり、調整制度とは別に「本格改定」による大幅値上げ行った。
家庭用の灯油や農業・漁業用のA重油には、公道用の自動車燃料と異なりガソリン税・軽油引取税が課されていない。従って、小売価格に占める原油価格の割合が、ガソリン・軽油よりも高く、原油高騰による灯油の価格上昇率は、ガソリン以上に大きくなった。2003年から2008年にかけての価格上昇は、ガソリンは約1.5倍に対し、灯油は約2倍であった。北海道では、暖房用灯油の消費量が多く、日銀札幌支部の試算では2007年11月 - 2008年3月の灯油費用が4割上昇した。
2000年代の原油高騰では、日本ではガソリン価格の高騰は象徴的に報道された。ガソリンスタンドの廃業やセルフ式ガソリンスタンドへの移行などの影響を与え、2008年（平成20年）のガソリン税暫定税率の存廃を争う政治的混乱も見られた。また、ガソリンスタンドでは誤給油が増加したり、値上げ前日に行列ができるなどの社会現象が見られた。また、移動の殆どを自動車に依存する田舎では、家計に大きな影響が出た。過去のオイルショックでは、日本において乗用車保有台数の伸びに鈍化か見られ、ガソリン消費に若干の減少があったが、基本的に拡大基調は続いた。今回の高騰では、若者の車離れ、燃費の良い軽自動車、ハイブリッドカーへの切り替え増加が報じられている。
2000年代、特に2004年から2008年にかけて、原油価格が大幅に高騰した。その影響で、工業・運輸・農林水産業など幅広い分野でコスト上昇を起こし、経済・家計に大きな打撃を与えた。また石油のみでなく、石炭、天然ガスの価格も原油価格高騰の影響を受けて上昇した。一方で、原油価格高騰は省エネルギーや脱石油の取り組みを促すなどごく一部ではあるが良い面も見られた。1970年代のオイルショックの影響については、オイルショックの項目を参照されたい。二度のオイルショックにより日本の主要企業は徐々に石油への依存度を軽減していたが、2000年代の原油価格高騰では特に脱石油が進んでおらず石油依存度が高かった運輸業・農業・水産業に深刻な打撃を与えた。また、当時は穀物価格や金属価格などの高騰も同時に進行していたため、影響はより深刻化していた。2009年6月現在はリーマン・ショック以降の大幅な原油価格下落により問題はほぼ鎮静化したが、年初に比べると若干値を上げている。
「細剣」とも表記される。「飾太刀ノ代(かざ（り）たちのだい)」とも呼ばれる、飾太刀の飾金具を省略した刀装で、豪奢な飾太刀を金銭的な理由から持てない場合の代用として、また飾太刀を佩くことを許可されていない下位の公家が用いた。飾太刀が儀仗の太刀として用いられることが稀になると高位の者も佩用するようになり、宮中での「主タル儀仗ノ太刀」となった。明治時代になると飾太刀との区分は正式に廃止されて「儀礼ノ太刀」となり、明治憲法下では華族の他に高等官が儀仗刀として佩用を認められていた。飾太刀同様、太平洋戦争敗戦後の新体制の発足により実用品として佩用されることはごく稀となったが、現在でも佩刀を必要とする宮中儀式の際に用いられている。飾太刀同様、大多数は戦後に所有者の手を離れたが、製作された数が多いこともあり、博物館の収蔵品として保管・展示されている他に刀剣店で売買され個人蔵の美術工芸品として所有されているものがある。また、現代でも真剣の刀装を「細太刀の拵え」として仕立てる例もある。