パナビジョン社は撮影機材の製造と同時に設備レンタル会社として運営されており、ほとんどの同業他社と違い、商品在庫をすべて所有している。このため最終的な小売価格の下落の心配なく、研究開発や高品質な生産設備に充てる投資が可能となっている。また商品在庫をすべて所有することで、新製品のみならず、所有商品すべてを常に最新の状態に保てる。また、映画撮影機材製造の競合企業であるアーノルド&リヒター社の映画カメラもレンタル機材として取り揃えている。
ロバート・ゴットシャルクによって1950年代のワイドスクリーンブームにアナモルフィック・フォーマットの投影レンズの開発企業として設立された。パナビジョン社は近代映画製作需要に応えるため、徐々に取り扱い品目を増やして来た。1954年に最初の製品を投入して以来、もともとはシネマスコープの周辺機器の会社であったが、アナモルフィック・ワイドスクリーン用レンズ・シリーズを先駆けたことで、業界リーダーとなった。会社設立当初から、国籍、人種を問わず世界中から優秀な技術者を採用しているが、その中でも日系アメリカ人の宮城島卓夫は、現在も使用される企業ロゴをデザインしたことで知られている。1972年に軽量な35mmパナフレックス投入により、映画製作を革命的に変えることとなった。その後も、1999年にはミレニアムXL、2004年にはデジタルビデオジェネシスと画期的な製品を数多く手がけている。
ウィンストン・セーラムに生まれ、5歳のときにスケートを始めた。1991年全米選手権ジュニアクラスで優勝し、1991-1992年シーズンの世界ジュニア選手権では3位となる。1992-1993年シーズンからはシニアクラスに転向し、1993年、1995年冬季ユニバーシアード競技大会で2大会連続2位となった。1995-1996年シーズンにはISUグランプリシリーズ（当時の名称はISUチャンピオンシリーズ）に参戦を果たしたが、このころからケガにも悩まされ、長野オリンピックシーズンでもあった1997-1998年シーズンは試合に出場することはなかった。2000年に引退。現在はコロラドスプリングスを拠点にフィギュアスケートコーチ兼振付師として活動している。
この地域はやや高台にあることもあり、輪中としては発達していなかった。しかし、宝暦5年（1755年）、薩摩藩による宝暦治水が完成すると、長良川の水位が上昇し、今まで洪水の少なかったこの地域でも洪水が多発するようになる。この為、幾度も堤防を築くよう幕府に許可を求めるが、許可は下りなかった。そこで人々は、天明3年（1783年）頃より、畑と畑を繋ぐ、畑に堆肥を入れるといった名目で畑に盛り土をし、堤防としてではなく、畑という名で堤防を築き始める。しかし、この無願工事は周辺の村の反発を買い、工事は中止となる。翌年には輪中の代表が工事の許可を北方代官所（現一宮市北方にあった代官所）に届けたが、不穏な動きとみなされ、代表者4名が投獄される（後に獄死）。その後もひそかに工事は続けられる。文化2年（1805年）、酒井七左衛門が北方代官に任じられると、酒井は松枝を視察し、人々の苦労を知ると、「流れた土を原型に取り繕う」という名目で無願工事を黙認する。しかし、他の村々が江戸に訴えた事により酒井は取調べを受けるが、「天の下では全ての人々は平等であり、松枝の人々が苦しみ、他の村が利益を受けるのは不公平である」と述べ、咎めを受けなかった。苦労の末、文化4年（1807年）、工事は完成し、この堤を畑繋堤と呼んだ。酒井七左衛門と獄死した4名の代表者は、岐阜市柳津町2丁目にある畑繋大神宮に祭られている。畑繋堤跡は岐阜市指定史跡となっている。
岐阜市の一部（旧羽島郡柳津町）と羽島郡笠松町の一部である。詳細にいうと、かつての羽島郡柳津村（後の柳津町→岐阜市）と松枝村（後の笠松町松枝地区）であり、木曽川と境川に挟まれている。
引退後のロイルバックは、病弱だった息子が1931年に亡くなった後、野球についての考察をめぐらせながら孤独な生活をしていたという。1945年には「野球におけるリーダーシップ育成計画」なる著書を世に出している。1961年にニューヨークで死去。
EICの対清貿易参入以降、産業革命によるイギリス側の購買力増加の影響もあり貿易は年々拡大していき、EICのカウンターパートナーである保商に対しても多大な影響を与えた。当時の中国商人に大資本の蓄積は困難であったため保商たちは清朝高官から融資を受け、それを通じて彼等と癒着しヨーロッパ人から「大官の商人(Great Mandarines Merchants)」と呼ばれる者も出現していた。しかし1760年代以降、貿易の拡大と共にEICは保商に対し茶の購入代金の前貸しを行うようになり、保商の資金借り入れ先は清朝高官からEICへシフトしていった。さらに貿易の拡大は、輸入品の転売が困難なことから保商の財政状況を極度に悪化させていた。広東システムの下で貿易に参入できる中国商人は制限されていたが、実際には保商たちの間でも競争は苛烈であり、不利な条件で輸入品を購入し転売に失敗して倒産する事態が起きていたのである。海関当局は公行を設立して価格の統一と過当競争の抑制を図り保商の保護を行おうとしたが、EICが茶の購入代金の前貸しと絡めて個別交渉を行ったことから公行は機能せず、1780年代以降になると保商の相次ぐ倒産が発生する。また倒産までには至らずとも、財政が悪化した保商たちは洋貨店（shopkeeper、もしくはoutside merchant）と呼ばれる本来対西洋貿易の資格のない中国人商人たちに名義を貸して貿易を許すようになっていった。こうした洋貨店はカウンターパートナーに「地方貿易商人(Country Trader)」と呼ばれるインド在住の英国人あるいはインド人・華僑などで貿易に従事する民間商人を選択し、この地方貿易商人－洋貨店ルートがアヘン貿易の担い手となる。