ネットユーザーが「右傾化」する現象について、インターネットの大衆化によって、平等性や匿名性が高まり、発言の自由度が高まると、意思決定が極性化（極端化）するとする集団極性化現象（グループ・ポラリゼーション）というモデルで分析もされている。インターネットの大衆化にともないネット上での言論の偏りが集団的に増幅される傾向についてはキャス・サンスティーンがリスキーシフト(集団極性化)やサイバーカスケードといった概念で説明している。福田充はネット世論が右傾化する傾向を、敗戦後の日本においてマスコミが作り上げた左翼的な思想に偏った報道や閉鎖的な言論空間の中で、言いたいことがあるけど言えないという「抑圧された声」「マスコミに対する不信や反論」が、インターネットが普及した1995年以降、右翼的な感情として一気に噴出するようになったと主張している。フリーライターで『サッカーと愛国』の著書がある清義明は、ADSLが普及した2002年に日韓共催のサッカーワールドカップが開かれ、韓国のラフプレー、審判買収問題、サポーターの振る舞いの悪さが目立つ中、メディアが共催の友好ムードに終始したことで、「本当のことはネットに書いてある」という見方と共に「反韓」「嫌韓」がネット上で爆発した、と述べた。古谷経衡は、日本におけるネット右翼の根幹は「既存メディアへのアンチ（反発）」であり、「嫌韓」が生まれたきっかけも、特に2002年のサッカーワールドカップ当時、メディアの中で韓国への批判が一種の「タブー」となっていたことから、当時メディアへ反発した人たちは情報を求めてネットの世界に流入していったと分析した。中島岳志は、朝日新聞をはじめとする左派メディアには自分たちの意見はマイノリティであるという自民党1強体制に対する反発が強く、一方でネット右翼は自分たちの意見がメディアや教育、アカデミズムから排除されており、誰もそれを代弁してくれないという不満があり、双方が「アンチの論理」でやり合いぐちゃぐちゃになっていると主張している。
2015年7月31日、須藤元気が自身のTwitterで「今後、格差を助長する安倍政権を支持するネトウヨ。そのネトウヨ自身が弱者ということに気がついていないパラドックス。いつの時代も皮肉です。」などと書き込んだ。これに対して古谷経衡は、ネット右翼が（須藤元気いわく）弱者政策に疎い（はず）の安倍政権を支持する理由は、彼らネット右翼は独力で小資本を形成してきた大都市部の自営業者が多く、決して社会的弱者ではないからだとした。ネット右翼の政治的関心は、主に「安全保障問題」「中韓など周辺国と日本の問題」「歴史認識問題」「既存の大手マスメディア問題（批判的な意味で）」「憲法問題」などの生活や社会的なものとは遠く、国家的、あるいは多国間を相手にしたマクロ的な問題にフォーカスしており、年金、子育て、医療福祉、教育、貧困問題など、生活や地域に密着したような話題は関心を示さない。それは彼らが社会的弱者ではなく寧ろ経済的にも時間的にも余力のある都市部の中産階級であるからだとし、貧困問題や生活保護問題に対しては無関心かつ総じて冷淡であると述べた。だからこそネット右翼は根が深く、資本主義社会の「小成功者」であるネット右翼たちは貧困問題や失業を「怠惰」「自己責任」として唾棄する傾向にあると指摘している。
ニューヨーク・タイムズで日本と中国・韓国の間での歴史教科書問題などで中国韓国の要求に応じようとしない日本を「軍国主義の過去の歴史を美化する」として批判するなどノリミツ・オオニシの後任のマーティン・ファクラーは、2010年8月29日に同紙で“Net right(ネット右翼)”として在日特権を許さない市民の会などの行動を伝え、「日本社会の中下層の青年たちは、自らの生活に対して失望・落胆した感情を、インターネットなどを通じて外国人への排斥につなげている」「彼らの矛先はアジア人の他、キリスト教徒にも向いている」と主張した。
細野豪志はネット右翼について2012年11月12日の衆議院予算委員会での質問において「私は、インターネットなどを見ていて危惧を覚えるんですよ。ネット右翼というような言葉が今や定着していますね。シナという言葉、第三国人という言葉は、ネット上で、それこそいわゆる日常会話のように流布している部分がありますよ、そういう世界では」と発言した。
2003年5月31日、ETM+のスキャン走査線補正装置(SLC)が故障した。SLCは、撮影用の鏡の動きに合わせて軸の周りを回転する1対の小さな鏡で構成されており、その目的は、撮影した画像が互いに平行に整列するように宇宙船が前に進む動きを補償することである。SLC無しでは、撮影した画像はジグザグになり、2度撮影される場所があったり、1度も撮影されない場所があったりすることになる。実際、SLCの機能無しでは、ランドサット7号のデータの22%が失われることになる。SLCの故障後、USGS、NASA、ETM+の開発を請け負ったHughes Santa Barbara Remote Sensingの代表者から構成されるAnomaly Response Team (ART)が発足した。チームは、考えられる故障のシナリオを書き出したが、そのほとんどはSLC自体の機械的な問題に起因するものであった。SLCのバックアップはなかったため、機械的な故障ということは、問題が恒久的に解決しないことを意味するものであった。チームは電子回路の故障の可能性を排除することができなかったが、そのような可能性はなさそうだと判断された。2003年9月3日、USGSの責任者チャールズ・G・グロートは、ランドサット7号の冗長系の電子回路を使って、ETM+及びその他の機器を再起動することを認めた。公表によると、NASAのゴダード宇宙センターに本部を置くUSGSの飛行管理チームは、宇宙船に送るコマンドをアップロードして冗長系の電子回路を起動するということであった。この試みは成功し、2003年9月5日にETM+は再起動した。冗長系の電子回路にはSLCに生じた問題が及んでいないことは明らかであった。これに続いて、初期電子回路に戻す装置の再構成も行われた。結局、ARTは、SLCの問題は電子的な不具合ではなく、機械的な故障で恒久的なものであるという結論を出した。ランドサット7号は、このモードでデータの収集を続けた。データの欠けた部分は、ランドサット7号の撮影した別のデータから、ユーザが選んで埋め合わせるという運用が行われた。ランドサット7号の後継機として、同等のセンサー機能を持つ新しい衛星の研究が行われている。