Altoのハードウエア技術を転用してのちに開発されたDorphinやDoradoといった“Dマシン”にはPARCとは別機関で開発されたMesaベースの統合環境が搭載され、そのひとつDandelionは1981年にXerox Star 8010として発売された。StarではイーサネットによるLANを通じた情報共有がセールスポイントとされた。
アラン・ケイらによってAlto上で開発された世界初のGUIベースのオペレーティングシステム (OS) 的存在であるSmalltalkは、パーソナルコンピューティングの方向性をエンドユーザーに示すだけでなく、オブジェクト指向の概念を本格的に取り入れた設計で開発者にもアピールし、このときのオブジェクト指向によるOS（APIやフレームワーク）設計は、現在最先端と言われるOSにも今なお色濃い影響を与え続けている。1970年代半ばにはすでに、ウインドウシステム、メニュー操作、アイコン付きパレット、WYSIWYGエディタなど、現在のパソコンに匹敵する特徴も備えていた。出資受容の条件に要求してこれを見た、アップルコンピュータのスティーブ・ジョブズに大きな影響を与え、LisaやMacintoshを開発させるきっかけとなった。
Altoは、主にアラン・ケイの要望により、将来（およそ10年程度のちの）パーソナル・コンピューターの性能や、そのとき求められるグラフィカルな操作環境の開発を見越して、ビットマップディスプレイ、マウスを当初から標準で装備していた。また、マイクロコードが利用可能な16ビット・ビットスライスプロセッサーを備え、128キロバイトのメモリ（512キロバイトまで拡張可能）、2.5メガバイトのリムーバブルハードディスクを補助記憶装置として搭載。ロバート・メトカーフらによるEthernet接続ユニットを介したAlto相互およびミニコンサーバーやプリンターとのLAN接続機能も有していた。後にXerox Starにそのハードウエア技術が転用されて製品化・販売されたため「ワークステーションの原型」と紹介されることが多いが、マシンパワーやメモリ等リソース面では1984年のApple Macintosh程度の性能に止まる。1973年春頃に2台のプロトタイプ“Bilbo”と“Gandalf”が稼動をはじめ、その後メモリ増強などの拡張を伴ったAlto-II、販売を目的にしたAlto-IIIまで作られ、のべ2000台弱製造されたが、結局、特に安価に販売することについてゼロックス上層部の理解が得られず市販はされなかったため、仕様の定まり方や生産された台数の多さにそぐわない“試作機”と称される場合が多い。メインフレームやミニコンピュータ（ミニコン）に代表される専門技術者が業務に使用することを目的としたコンピュータが中心のこの時代にあって、Altoは個人が情報ツールとして使用することを想定したパーソナルコンピューティングの方向性を強く打ち出した。これは現在のパーソナルコンピュータにも直接つながる考え方である。
5月16日、51社の地方新聞を集めて反対大会を開催、光永は「私の心境は絶対に変わらぬ」と宣言
反対決議と新通信社不参加声明が床次、廣田に手渡された
内閣は賛成派の社団法人の認可申請の提出をとどまらせ反対派の説得工作を行ったが不調に終わった
7月2日、社団法人設立申請の手続きを行った賛成派は強引に既成事実を積み上げようとしたため今度は認可を出さない政府側と険悪になった
この年の6月、陸軍は高度国防国家のため新通信社の設立に協力する意思を外務省に知らせた
6月24日、外務省、陸軍省、海軍省からなる情報委員会の特別委員会「三省委員会」が立ち上げられた
電通寄りだった陸軍省と聯合を支援してきた外務省が新通信社設立後の指導監督権を互いに睨みながらここで手を結んだ
床次の次に逓信大臣となった望月圭介は両派の斡旋につとめ合併の意思を確認すると11月7日、社団法人設立の認可をだした
社団法人設立の発起人は聯合の合併意志と手順を確認したが電通からは確たる返答がない
12月2日、電通が出した結論は「通信ならびに広告に関する事業を譲渡する」誓約書の内容をひっくり返したものであった
具体的には電通の通信部は同盟に譲渡する
電通の広告部はそのまま日本電報通信社として存続させるものである
発起人側と電通の交渉は一進一退がつづき、遂にしびれをきらした発起人たちは電通はそのままに聯合のみで同盟通信社を発足させることに決めた
12月28日、国際放送電報規則が改正された
対外放送電報とは逓信大臣の許可を受け設立したる社団法人たる通信社より情報を領布する目的を以て(中略)放送せらるる・・・外国放送電報とは外国無線電信局の放送する情報電報にして官庁または逓信大臣の許可を受け設立したる社団法人たる通信社において(中略)電信官署にて受領する・・・ニュース無線電報の外国への発信および外国からの受信は同盟以外には認めないため、電通は強制的にUPとのニュース契約を断ち切られた
1936年1月1日、聯合をもとに同盟通信社は発足したが、同盟の業務を開始してからも電通との競合は続いた
1月9日、田中都吉、正力松太郎、緒方竹虎、小森七郎は最終案として電通の通信部譲渡、電通の倍額増資分を同盟持株とすること等を光永と上田碩三に示した
同盟が電通の株主となることで両者は姉妹会社となる
1月20日に光永は交渉打ち切りと白紙還元を通達して事態は元に戻った
この37日後、二・二六事件が起きた
クーデタ未遂事件の勃発に政府は大乗案を捨ててでもニュース統制を貫徹すべきと認識にたち電通と支持者たちも圧力の前に晒された
3月20日、逓信大臣頼母木桂吉は政府再提案を出して同盟、電通ともにこれを承諾
6月1日、電通の通信事業は同盟に引き継がれた