日本国内には大学や博物館の付属植物園のように学術的目的で運営されるものもあるが、そうした植物園は比較的少なく、市民へ公開されている部分もそれほど大きくない。市民に広く公開されている施設は知的啓蒙を兼ねた娯楽色、憩いの場としての公園的施設として運営されているものが主流であり、地方公共団体における担当部署も、通常公園課や観光課などである。多くの欧米・アジア諸国の有するような遺伝資源収集の国家戦略の拠点であり、なおかつ国民に広く認知された憩いの場ともなっているようなナショナルな植物園は日本には見られず、こうした遺伝資源収集への国民的関心も薄い。社団法人日本植物園協会は、2007年から5月4日がみどりの日となることから、この日を植物園の日と位置づけた。
植物保護と並外れた歴史的景観の遺産価値は緊急性を増して扱われてきた。 専門の庭には固有の植物や土着の植物を展示するために、別の場所または隣接する場所が与えられることもある 。1970年代に、庭園は植物の保全に焦点を当てるようになる。植物園保全事務局は、世界中の植物園の植物保全活動を調整する目的で1987年にIUCNと世界自然保護連合によって設立された。植物園の生きているコレクションの希少種と絶滅危惧種のデータベースを維持している。多くの庭園は 遺伝的変異を保存する生息域外保全コレクションを持っているがこれらは以下のように保管：種子は乾燥され、低温で、または組織培養（Kew Millennium Seedbankなど ）で保存される。特別な園芸的、歴史的または科学的な関心のあるものを含む生きた植物として（英国のNCCPGが保有するもののような）あるいは自然植生の地域を管理し保存することによって。コレクションはしばしば元の生息地への再導入を意図して栽培されている  。ミズーリ州セントルイスの植物保護センター は、北米原産種を保護調整している 。
20世紀の後半には、ますます洗練された教育、訪問者サービス、および通訳サービスも見られた植物園は多くの興味を引くようになり、展示もこれを反映、進化論、生態学または分類学のテーマの植物展示、魅力的な花壇や草本の国境の植物園、世界各地の植物、竹やバラ、熱帯植物、高山植物、サボテン、蘭の花などの専門的な温室のコレクション、そして伝統的なハーブガーデンや薬用植物まで揃う。世界有数のランと多肉植物のコレクションの1つであるドイツの フランクフルトにあるパルメンガルテン（1869年）のような専門の庭園も非常に人気があり 在来植物の庭園や自然の植生に捧げられた地域に新たな関心が寄せられた。政府からの財政的支援の減少に伴い音楽、美術展、特別な植物展、劇場、映画などで収入を増す公共娯楽が増加し、これも「友人」組織の出現とボランティアガイドの活用によって補完されていった 。
19世紀から20世紀にかけて、多数の市民または自治体の植物園が設立される。科学的な施設やプログラムを開発はないが園芸的側面は強く、植物もしばしばラベル付けされ、収集方針も日々の責任によって決定されたけれども、植物のコレクションを構築しそして世界中の庭と種を交換するという意味で植物園といえる。美しく手入れされた公園以上のものになる傾向はなく、実際には一般的な公園管理下にある 。
『デジタル大辞泉』によれば、インターネットの掲示板やブログなどで、保守的、国粋主義的な意見を発表する人たちを意味する、という。渡辺豪によれば、過激な表現で排外主義などをインターネット上で発信する人々の呼称であるという。辻大介によれば、厳格な定義はないが、おおよそ、保守的で排外主義的な書き込みや情報発信を行うユーザーのことを指すといい、排外主義的な傾向が薄いものを「ネット保守」と呼んで「ネット右翼」と区別する向きもある、という。メディアによるレッテル貼りとして用いられているとの見方（濱野智史）もある。小林よしのりは、ネット右翼のことを「国家というものを持ち出しさえすれば自分自身の自意識を底上げできる、という人間」、櫻井よしこは、「感情にまかせて単に半島に帰れなどと叫ぶとしたら、それは愛国でも保守でもありません」と述べた。西部邁は、「ある種の反知性主義としか言いようのない、下品な言葉遣い、他人に対する誹謗中傷、罵詈雑言がある」と述べた。同じ保守的とされる人たちが、ネット上の感情的な人々に限定して「ネット右翼」と呼ぶこともある。また、思想傾向とは無関係に、ネット掲示板における投稿内容の匿名性や群集性のもつ攻撃的性向を、ある種の「右翼」的発言と揶揄するための造語でもある。「ネット右翼」という言葉にポジティブな意味はないが、自称する者もいる（例として瀬戸弘幸）。単に自尊自大で排外的な表現を用いる人たちを指したり、そのような集団心理的な傾向を指すこともある。インターネットでは「左翼」よりも「より極端な」発言とされる「右翼」・ナショナリズムへの傾向が強いと、集団極性化現象の分析などで指摘されている。辻大介は、2007年に20～44歳のネットユーザーを対象に行った調査で、(1) 韓国・中国のいずれに対しても「あまり」「まったく」親しみを感じないと回答、(2) 「首相や大臣のの靖国神社への公式参拝」、「憲法9条第1項改正」、「憲法9条第2項改正」、「小中学校の式典での国旗掲揚・国歌斉唱」「小中学校での愛国心教育」の5項目すべてに「賛成」「やや賛成」と回答、(3) この1年の間に、政治や社会の問題について「自分のホームページに、意見や考えを書きこんだ」「他の人のブログに、自分の意見や考えをコメントした」「電子掲示板やメーリングリスト等で議論に参加した」という3項目いずれかに、したことが「ある」と回答、という3条件にすべてあてはまるものを「ネット右翼」層とし、ネットユーザー全体の1％未満と推計した。