社会主義リアリズム時代の著作『金星応答なし』『マゼラン星雲』はソ連で100万部以上出版され、その後社会主義国全域で出版されるようになり、60年代にはポーランドで最も有名な現代作家となった。日本では『金星応答なし』が1961年、『ソラリスの陽のもとに』が1965年に邦訳、『砂漠の惑星』が1968年に『世界SF全集』に収録され、高い評価を得る。1970年に日本で開かれた国際SFシンポジウムにおいて、日本以外の西側諸国において初めてレムの存在が認知されて、レム・ブームが起こる。1973年にアメリカSF作家協会の名誉会員とされるが、アメリカSFへの批判が元で1976年に資格を剥奪される、いわゆるレム事件が起きる（ただしレム自身は相手にしていなかった）。1984年にはレムの代表的論考を集めた『Microworlds』が英語圏で出版されて評価を得る。1987年に出版された『大失敗』は、1995年までに欧州13ヶ国語に翻訳出版されている。1986年、ヨーロッパ文学のためのオーストリア国家賞を受賞。『未来学会議』はアリ・フォルマン監督でフランス・イスラエル合作の『コングレス未来学会議』として映画化された。
智雲院（ちうんいん、生年不詳 ‐ 元和8年（1622年））は、戦国時代から江戸時代初期にかけての女性で、豊臣秀長の正室。大和国出身で法華寺の興俊尼という比丘尼であったと伝わる。名はお藤で、後に光秀尼と言われていた。父は秋篠伝左衛門。天正13年から14年ごろに秀長に嫁いだ。秀長が法華寺の尼であった、興俊尼に惚れた。子を懐妊した興俊尼は寺に留まれず、菊田邸でにて大善院（おきく）を出産。秀長は独身であったため正室に迎えた。秀長に嫁ぐ際に、還俗しお藤となる。秀長との間には1男2女を儲けた。長男・小一郎は早世し、長女は毛利秀元の正室となった大善院（おきく）、次女は豊臣秀保の正室となったおみや。秀長の没後には興福院・中興開基より第二世の尼を務めた。これらの縁により、義兄に当たる豊臣秀吉は寺領200石を寄進した。元和8年（1622年）に死去。大徳寺の塔頭・大光院の秀長の墓の隣に葬られている女性（養春院古仙慶寿大姉）は別人である。この女性は秀長にゆかりの女性であるとわかるが、智雲院と別人であり、もとは織田信長の側室であったと考えられる。後に、秀長の側室になったとも。
日本統治時代の朝鮮において朝鮮総督府の府歌制定は確認されていないが「新興朝鮮の歌」（選歌・補作：西條八十、作曲：古賀政男）や「皇国青年歌」などの推薦・選定を行っていた。
旧外地の自治体歌（きゅうがいちのじちたいか）では、大日本帝国の外地であった樺太（後に内地へ編入）・朝鮮・台湾・関東州・南洋群島において制定されていた府歌・州歌・庁歌や市町村歌等の自治体歌について解説する。現在これらの楽曲は全て、制定主体の政府機関・自治体の廃止に伴い公的な自治体歌としては失効している。
様々な商品取引でも同じであるが、商品取引を容易にするためには同じ場所、同じ時間に取引を品物を持ち寄ることで、売買の成立は容易になる。品物が互いにわかっている定型化された取引の場合には、注文という情報を持ち寄るだけでも同じことが可能である。つまり市場の本質は売買についての注文情報が集まり、新たな価格情報などが生み出される場所ということになる。こうして一度「市場」（マーケット）が成立すると、市場に参加するものの利害を守るために、市場に入ることに入場料を取ったり、市場に入れるものを限定して会員制度あるいは組合員制度を取ることも見られる。証券取引所で多く見られた規制は、会員制度（会員だけが取引所で取引資格がある）、上場制度（取引可能なものを上場されたものに限定する）、市場集中原則（会員に対して上場証券について取引所での売買を義務付ける）、固定取引手数料制度（会員に対して取引所で定めた固定取引手数料を徴収することを義務付ける）などである。これらの規制には、市場の機能を高める側面と、会員の利害を守る側面との両面があると考えられる。このような取引所の規制的なあり方は、自然発生的に市場の分裂(fragmentation)を生み出してきた。上場制度による制約は、上場されていない証券を店頭市場(over-the-counter markets)が扱うことを生み出した。また会員制度は、非会員が場外市場(curve markets)を作ることを妨げるものではなかった。他方で、市場の分裂は、売買注文を出す側からすれば、不便なことなので市場を統合するという合理化への圧力を生み出すものである。このように市場は本質的に統合と分裂を繰り返す存在なのである。近年、この市場問題に新たな意味付けを与えているのは機関投資家 institutional investorsの成長である。投資金額が巨大化している機関投資家は、市場に対して自らの要求を突きつけるようになっており、市場はこの機関投資家の要求への対応を迫られているのである。加えて機関投資家の要求に沿うように取引のスピード、匿名性、コストでの効率化などを実現した私設取引システムPTS:proprietary trading systems（なお伝統的取引所に対抗するシステムとしての側面が強調されるときはPTSと呼ばれるが、同じシステムについて高度な情報技術システムの側面を強調するときは電子取引システムECN:electronic communication networks と呼ばれることがある）の登場と成長は、既存の取引所に脅威となり、取引所の側の変革を促すように作用したのである。取引所による市場の独占や様々な規制は、先進資本主義国で独占禁止法制の例外として容認されていたが、すでに述べたように機関投資家（具体的には年金、保険、さまざまなファンドなど）は、このような取引所の独占が果たして効率的な市場を実現しているかについて疑問を提出するようになった。このような不満を受ける形で、アメリカでは1970年代にまたイギリスでは1980年代に、取引所の独占を否定する市場改革が実現した。このうち1986年にイギリスで行われた改革は「ビッグバン」（参照ビッグバン (金融市場)）と呼ばれるもの。日本で1997年から1998年にかけて行われた市場改革は、このイギリスの改革をもじって「日本版ビッグバン」（参照金融ビッグバン）と呼ばれる。このような市場改革がPTSの登場をもたらし、市場改革のスピードをさらに上げることを既存の取引所に迫っているのである。