要石 勝右衛門（かなめいし かつえもん、かなめいし かちえもん、生年不明 - 寛政3年（1791年1月11日）は、江戸時代の小結。安芸国（現在の広島県広島市安佐南区）出身。本名、築島。安永7年（1778年）11月、要石勝右衛門で東二段目に付き出され、翌々場所の8年10月にいきなり西小結に抜擢された。しかし8戦全敗に終わり翌9年3月二段目に落ち、さらに天明元年10月には三段目の陥落。天明4年3月に二段目に復帰した、天明6年11月に築島と改めたが、天明7年5月限りで以後、江戸には出場しなかった。大坂では天明8年8月まで番付に見られる。『相撲地名評判記』に「大関、要石勝右衛門」の記述が見られ、『相撲今昔物語』の「当時相撲姓名江戸之部」「近世よりの相撲姓名」の中に「廣嶋後築嶋と名乗、また掛嶋とも名乗る」とあるが、いずれも詳細は不明。
日本側はトラック島におけるこの失態を、2月16日-17日に警戒を緩めさせた指揮官の判断ミスとした。これを海軍丁事件として処理している。資料によっては海軍Ｔ事件と表記するものもある。大本営海軍部（軍令部）は各種利害を検討した結果、連合艦隊の賛否にかかわらず中央から調査員を派遣することにした。調査団長大森仙太郎少将（当時、海軍水雷学校長）、調査員直井俊夫大佐（海軍大学校教官）、調査員池上二男大佐（航空本部部員）から成る調査団が編成される。頭文字はトラック島（Truk Island ）のTをとったものである。調査団は3月にトラック泊地で調査を実施したが、すでに第四艦隊司令長官は原忠一中将、四艦隊参謀長は有馬馨少将に交代していた。「大局的に見て、この少ない兵力をもってあの攻撃に対処するには、誰が作戦指導をしても大同小異の結果であったろう」との結論を出している。戦後の回想では「飛行機の指揮系統に若干不備の点あり。トラックの空襲はやむを得なかった。トラックもサイパンも至急防備充実の要ある」であった。日本側では調査団の結果を待たず、一定の処分が実施された。まず、現地指揮官である第四艦隊司令長官小林仁中将が2月19日に原忠一中将と交代し、31日には予備役に編入された。トラックを管理する第4根拠地隊司令官の若林清作中将も、同日付で有馬馨少将と交代した。ただし、小林中将は持病によりすでに転勤が予定されており、更迭は空襲と無関係という意見もある。最終的に、3月4日に第四艦隊と第十四航空艦隊をもって中部太平洋方面艦隊（司令長官南雲忠一海軍中将）が新編され、日本陸軍第三十一軍をも麾下において中部太平洋方面全般の作戦指導を行うことになった。また第一航空艦隊をマリアナに、第二十二航空戦隊と第二十五航空戦隊をトラック方面に、第二十六航空戦隊をペリュリューに配備し、3月4日に二十二航戦と二十六航戦で第十四航空艦隊（司令長官南雲忠一海軍中将、中部太平洋方面艦隊司令長官兼務）が新編された。トラック島空襲（海軍丁事件）が大本営に与えた衝撃は甚大であった。大本営海軍部（軍令部）は空襲の報告を受けて、大本営陸軍部（参謀本部）に「第一航空艦隊を直ちにマリアナに配備する。南東と南西方面航空機の大部分を東（トラック）に転用する。海軍はウェーク、南鳥島、マリアナを固めるので、陸軍もマリアナ、南鳥島、小笠原の戦備を優先してほしい。また第十四軍（フィリピン）と第二方面軍（豪北）の戦備も急いでもらいたい」と連絡した。2月20日、トラック空襲を体験した陸海軍両統帥部次長は東京に戻る。大本営陸海軍部は絶対国防圏の強化について検討をおこなうが、ここでトラック泊地を前衛拠点として見るか（マリアナ強化優先、陸軍側主張）、絶対国防圏の一部として従来どおり戦力を増強するか（トラック防備優先、海軍側主張）、陸海軍の主張が対立した。陸軍側は「海軍はトラック方面の防備増強を優先したいというが、マリアナ方面の防備が遅れ、敵に突破される恐れはないか」として、マリアナ諸島とパラオ諸島の強化を主張する。海軍側は「マリアナ、カロリンの線さえ確保していれば、それ以西に敵機動部隊の行動は許さぬつもりだ。海軍としてはマリアナ～トラックでやれば勝ち目があるが、後に下がれば勝ち目はない。もしトラックを失えば、戦局はフィリピンに移る。トラックが敵機動部隊と潜水艦の基地になれば、日本側の損害は三倍になる。またトラックを日本側が保持していれば、メジュロやクェゼリンに対する奇襲も可能である」として、ひきつづきトラック泊地の確保を強調した。結局、トラック地区もマリアナ地区も「是非とも確保する必要がある」との結論に至った。陸軍省側では、トラックどころかマリアナの強化も怪しいと判断し、陸軍だけでも本土防衛の強化をはじめようという機運も生まれた（マリアナ放棄論）。さらに陸軍軍務局長佐藤賢了少将のように、マリアナ・カロリンを放棄してフィリピンで最終決戦を行おうという意見も出た。また、海軍丁事件は軍と政治中枢にまで大きな影響を与えた。2月19日、内閣改造の一部として運輸通信大臣（船舶担当）は八田嘉明から五島慶太に交代した。2月21日、参謀総長杉山元と軍令部総長永野修身が共に更迭される。陸軍大臣を兼務していた内閣総理大臣東条英機、海軍大臣嶋田繁太郎がそれぞれ兼務するものとされた。これにより、統帥権独立の観点から分離されていた軍令系統（参謀総長・軍令部長）と軍政系統（陸軍大臣・海軍大臣）が、慣例を破って兼務される異例の状態が生じた。首相も兼ねていた東條英機に権力がさらに集中したため、「東條幕府」と揶揄された。