幼い頃から高杉晋作のファン。学生時代、パソコンとインターネットに出会う前は、歴史小説家を目指していた。シンガポールを訪れた際、共働きが一般的で、ベビーシッターや住み込みメイドを安価に調達でき、子育てしやすい生活に惹かれ移住を決めた、シンガポールに移住したのは、子供を英語と中国語のネイティブにするためで、子供が10歳になったら起業させるつもりと話している。村田がこう語る一方、シンガポールには株式売却の利益に対する課税がなく、村田の移住は他の富裕層同様、租税回避対策であるという指摘もある。
村田は、キュレーションメディアは自分たちのように“背骨”を通さなければ残れない、メディアに必要な“背骨”とはユーザーが共感を感じやすい仕組みや構造であり、データを解析すればどのコンテンツがユーザーの心をとらえたかは一目瞭然であると語っている。自身について「パラノイアタイプの経営者」「右脳的な感覚で事業を着想しつつ、合理的な考え方を好みます」と述べている。iemoをディーエヌ・エーに売却した理由として、自分はクリエイターであり、株式公開の手続きなどの事務処理は好きではなく、メディアでの創作に集中したかったと述べている。ディー・エヌ・エーでの仕事については、本当に探し求めていたことを見つけた、ワクワクしていると語っている。自分の作ったサービスが、「インフラの一部になったり、人の生活の中に組み込まれたり。そういう時に作って良かったと喜びを感じる」という。企業家としても、ビジネスで一番を目指すにしても、業務中の意思決定にしても、とにかくスピードの速さが大事であるとしている。シンガポール在住で、仕事では遠方の商談相手とはビデオチャット、日本の社内とのコミュニケーションにはTV会議やSlackなどを使っている。自身については、「女性のシリアルアントレプレナー（連続起業家）として、これまでにない新しい働き方のロールモデルになるべく、日本とアジアでのビジネスに挑戦しています」、「女性のライフワークとビジネスの両立」「子育てしながら起業し、ビジネスも成功させる」がテーマと述べている。
ジョンソンの UBV システム、またはジョンソン・モーガン・システム （UBV photometric systemまたはJohnson systemまたはJohnson-Morgan system）は広く用いられている恒星の測光システムで、紫外域（U:ultraviolet）、青色域（B:blue）、実視域（V:visual）の3色のフィルターと検出器としてRCA製1P21光電子増倍管の組をもちいて天体の明るさを測定した標準星カタログで定義した測光システムである。1950年代にアメリカ合衆国の天文学者、ハロルド・レスター・ジョンソンとウィリアム・ウィルソン・モーガンによって導入された。フィルターは、検出器と組み合わせた際に、ジョンソンのオリジナルのUBVの分光特性にできるだけ会うように選ばれる。それぞれ平均波長がUでは 364 nm、Bは 442 nm、Vは 540 nmであるが、単に平均波長が合っていればよいというものではない。UBV システムは、例え同一の種類のフィルターを用いたととしても、組み合わせる検出器や望遠鏡の分光特性や地球の大気による吸収などにより影響されるため、0.01等級の測光精度を追求すると個々の観測所ごとに固有の測光システムを持つことになる（これを自然システム natural system といい、その器械で測定した等級を器械等級instrumental magnitudeという）。そこで全天に配置した測光標準星を個々のシステムで測光することにより、標準システムに変換することにより標準UBVシステムでの等級に変換する。こうして、明るい恒星を含む非常に多くの恒星がこのUBV測光システムにより測定されてきた。
軍事費とは、ある国家から見て、戦争が起きていない時（=平時）においては、軍の維持費という性格を持ち、戦時においては戦費という性格を持っている。軍事費は狭義には、陸軍・海軍・空軍の人件費（給料、採用の費用 等）、装備の維持や拡張などのための経費を指す。よっておおむね陸・海・空各軍の所管経費を合算したものを指す。広義には治安部隊や国境警備隊、沿岸警備隊（日本では海上保安庁）といった準軍事組織、軍事に活用できる技術の研究開発（R&D）投資なども含む。国ごとに予算上の分類方法や公開度合いは異なっている。自由民主主義国家では議会や報道機関、研究者、世論などによる監視があり、軍事予算の総額を大きく偽ることは難しい。一方、独裁的な政府では外国から軍事的能力を推測・警戒されることを避けて国際社会に平和愛好国とのイメージを広げ、国民の不満を抑えることなどを目的に、軍事費を少なく見せることが珍しくない。例えば日本の防衛省は、中国の軍事費は国家予算の他項目に分散されており、実際には公表国防費の約1.5倍と推計している。軍人恩給費や軍備拡張の財源確保のために発行する公債の元利償還の費用（＝利子の支払い）なども、広義には軍事費に含むことがある。したがって、一言で「軍事費」と言っても、国ごとに指す内容がいくらか異なっていることがある。よって、比較をする場合などは、若干の補正が必要な場合がある。軍事費の内訳としては一般に、人件費関係が最も大きな比率を占める。軍事費の出所は基本的に、ひとりひとりの国民が払っている税金である。他にも戦争が迫っている時などに政府が必要に迫られて発行する公債によって調達するお金（借金）も加わる。なお2016年現在、世界の軍事費は米国、中国、ロシアの順に大きく、世界のGDP総額の2.3%を占めている。また中国人民解放軍やイラン革命防衛隊など、傘下に企業他の経済事業体を持つ軍隊も発展途上国には多い。その内容は、兵士が消費する食料を自家生産する農場から、軍用トラックを使った運送業、兵器輸出まで幅広い。こうした経済活動により、軍は食料などの購入費を節約したり、国家予算以外の収入を得たりできる。