霊場は一般的に「札所」という。かつての巡礼者が本尊である観音菩薩との結縁を願って、氏名や生国を記した木製や銅製の札を寺院の堂に打ち付けていたことに由来する。札所では参拝の後、写経とお布施として納経料を納め、納経帳に宝印の印影を授かる。写経の代わりに納経札を納める巡礼者もいる。その納経札は白地に黒印刷の紙製の白札のみであったが、現在は四国八十八箇所に模して同じ規定で色札を使用する者が出てきた。巡礼の道中に、開基である徳道上人や再興させた花山院のゆかりの寺院が番外霊場として3か所含まれている。新西国三十三箇所観音霊場に入っている、三十三所ではない観音を祀る寺に参拝する人もいる。第一番から第三十三番までの巡礼道は約1,000kmであり四国八十八箇所の遍路道約1,400kmと比較すれば短いが、京都市内をのぞいて札所間の距離が長いため、現在では全行程を歩き巡礼する人はとても少なく、自家用車や公共交通機関を利用する人がほとんどである。1935年3月から1か月間「西国三十三ヶ所札所連合会」が阪急電鉄とタイアップして「観音霊場西国三十三ヶ所阪急沿線出開扉」を開催した。これには33日間で40万人以上が訪れたと言われている。現在でも鉄道会社やバス会社によって多くの巡礼ツアーが組まれており利用者も多い。ただし、ツアーによって林道しか通じていない山上の寺院に行く場合、山麓の駐車場にバスを置いて山道を歩くものや、オプションでタクシーなどの小型車に乗り換えて林道の終点まで行くもの、全員が小型車に乗り換えて林道の終点まで行くものなどがあるので、よく確認して予算や体力に合わせて選択する必要がある。
しかしながら、札所寺院のうち、善峯寺は法皇没後の長元2年（1029年）創建である。また、花山院とともに札所を巡ったとされる仏眼上人は、石川寺の聖徳太子廟の前に忽然と現れたとされる伝説的な僧で、実在が疑問視されている。以上のことから、三十三所巡礼の始祖を徳道上人、中興を花山院とする伝承は史実ではない。西国三十三所の前身に相当するものは、院政期の観音信仰の隆盛を前提として、11世紀ごろに成立していた。史料上で確認できる初出は、近江国園城寺（三井寺）の僧の伝記を集成した『寺門高僧記』中の「行尊伝」の「観音霊場三十三所巡礼記」と「覚忠伝」の「応保元年正月三十三所巡礼則記文」である。行尊の巡礼を史実と認めるか否か、異論が存在するが、これに次ぐ覚忠の巡礼は確実に史実と考えられている。行尊と覚忠の巡礼記を比較すると、三十三所の寺院の組み合わせは一致するものの順番が相違し、両者とも三室戸寺で巡礼を終えているが、行尊は一番札所を長谷寺、覚忠は那智山としている。行尊自身はさておき、行尊伝の伝える順番での巡礼が確かに行われていたと見え、栂尾山高山寺に伝わる「観音丗三所日記」（承元5年〈1211年〉）に収められたある覚書は、長谷寺伝の書物に依拠しつつ、行尊伝と同じ順番での巡礼を伝えている。この時期の三十三所の順序や寺院の組み合わせは様々で、何種類もの観音霊場巡礼が併存し、ひとつの寺院がいくつもの観音霊場に数えられていた。庶民が11ヶ国にもまたがる33の霊場を巡礼することは、中世初めにはきわめて困難である。中世初めにおいては、三十三所すべてを巡る巡礼が主として各種の聖や修行者によって行われていたとはいえ、観音信仰の性格からして、一般俗人を排除することは考えにくいことであり、一国のみ、ないし限られた区間のみを辿る巡礼を重ねて、三十三所に結縁・結願することを願っての巡礼が行われていたと考えられている。
欧米系島民以外の多くの旧島民は、小笠原諸島へすぐに帰島することができなかった。旧島民の多くは疎開によって着の身着のままやってきた者が多く、また帰島を希望するが故に日本本土に生活基盤を築かなかった者も多かったため、生活に困窮した。帰島を希望する旧島民たちは1947年（昭和22年）7月に小笠原島・硫黄島帰郷促進連盟を設立して、GHQや日本、アメリカ両政府に対して陳情を繰り返した。1952年（昭和27年）9月には、帰郷促進連盟の陳情を受けた岡崎勝男外務大臣が駐日大使のロバート・ダニエル・マーフィー（Robert Daniel Murphy）と会談し、翌10月に行われる父島の現地調査に日本側代表者を同行させることを了承させた。これを受けて、帰郷促進連盟から1名が父島に派遣されることが決まったが、アメリカ国防総省の反対により、現地調査はアメリカ政府関係者のみで行われた。なお、1955年（昭和30年）当時、帰島を希望する旧島民の数は旧島民全体の37%にあたる2,600名であり、帰郷促進連盟がアメリカ政府に送った陳情書の数は、1947年（昭和22年）から1962年（昭和37年）の16年間で86通に及んだ。この運動に対して、小笠原諸島米国軍政府長官であったアーサー・W・ラドフォード（Arthur William Radford）は、1951年（昭和26年）に父島を視察した後、対ソ連戦略において、父島の潜水艦基地及び硫黄島の空軍基地は補助基地として必要不可欠であると考えた。そのため、欧米系島民のアメリカ市民権獲得を支援した反面、日本への返還や旧島民の帰島に強く反対した。またラドフォードは、旧島民の帰島によって反基地運動が起こることにも懸念を示した。加えて、1956年（昭和31年）6月から父島と硫黄島に核兵器が保管され始めたため、アメリカ国防総省は住民の帰島により一層難色を示すようになった。一方、駐日大使のロバート・ダニエル・マーフィーからは、1952年（昭和27年）に米軍基地のない母島への帰島を認める妥協案が出されたが、この案はラドフォードによって却下された。また、欧米系島民の中には旧島民の帰島に反対する声もあった。1955年（昭和30年）11月に訪米した小笠原諸島代表委員会の代表団は、国防総省及び国務省の関係者と面会し、82人分の署名とともに意見書を手渡した。意見書の内容は、旧島民のほとんどが1930年代以降の移住者であること、旧島民7000人全員の受け入れは不可能であることについて書かれていた。帰島運動と並行して、帰郷促進連盟は日米両政府に対して生活補償金の支払いを求め続けた。当初、日米両政府は補償金の支払いを拒否していたが、日本政府からは1955年（昭和30年）に1億円、翌1956年（昭和31年）に4000万円の見舞金が支給され、アメリカ政府からは1959年（昭和34年）に請求額の半額にあたる600万ドルが支給された。しかし、補償金の配分を巡って帰郷促進連盟は4つの派閥に分かれて対立し、補償金の配分が完了するのは1963年（昭和38年）になってからであった。