900系は1961年9月21日より運転が開始され、主に上本町 - 瓢箪山間の普通列車に充当された。1964年の新生駒トンネル開通後は、8000系とともに上本町 - 奈良間の特急運用にも充当されるようになった。1969年9月の昇圧後は京都線の運用も増加し、橿原線や天理線にも運用範囲が拡大した。1988年以降は冷房化と車体更新が完了した911Fを初陣として、800系・820系・8000系（2連車）に代わって生駒線での使用が開始されたが、1990年代中頃には先に廃車となった8000系初期車の台車と取り替え、再び奈良線でも使用されるようになった。
主電動機は補償巻線付の日立製作所HS-833-Frb (モ901 - 906) および三菱電機MB-3064AC (モ907 - 912) を搭載、制御装置はバーニア抵抗制御による超多段式の日立製作所VMC-HTB20Aを使用した。歯車比は、8800系まで奈良線系通勤車の標準となる5.31とした。台車は初期車では台車を揺れ枕吊りを線路方向にスイングする短リンク式のKD-36系を（モ900はKD-36E、ク951 - ク956はKD-36F）、増備車のク957 - ク962は枕木方向にスイングする長リンク式を用いたKD-51Aをそれぞれ使用している。制動方式は当時の近鉄通勤車の標準に従い、電制常用のHSC-D電磁直通ブレーキであるが、常用自動部が省略されている。
車体構造は先に登場した大阪線1470系や名古屋線1600系に準じているが、車体幅は特認により2800mmに拡大され、近鉄の一般車で初の裾絞り車体となった。また、床面上の腰板高さを850mm、窓框高さを900mmとされ、後に増備される8000系や以後のラインデリア装備のロングシート一般車における標準となった。
当初はMc+Tc+Mcの3両編成だったが、1963年に4両編成化のためTc（制御車）が6両増備され、全車Mc、Tcの2両編成になった。このため難波・京都寄りからモ900偶数車(Mc)+ク950(951 - 956)(Tc)と、同じく難波・京都寄りからク950(957 - 962)(Tc)+モ900奇数車(Mc)と、Mc車の番号末尾で向きが異なった。
1961年に製造された奈良線最初の大型車両である。6800系ラビットカーで採用された片側両開き4扉・2個1組の大きなサッシュレス下降窓の車体を踏襲しつつも、この車両から最大幅2800mmの裾を絞った車体を採用し、全室運転室、電気連結器なども本格的に採用して、8000系をはじめ、後の近鉄車両の雛型となった車両である。なお、大型高性能車ながら900系と3桁の形式になったのは、当時奈良線など600V線で使用する車両は3桁の形式にする取り決めごとがあったためである。
雇用創出と地域経済の活性化を目的に1985年に吉田村 (島根県)（現:雲南市吉田町）と地域住民などの出資により設立。農産加工品の製造･販売を手がける他、水道工事や雲南市民バスの運行、カフェ･国民宿舎などの運営など幅広い事業を行っている。農産加工品では、2002年に卵かけご飯専用の醤油のおたまはんを販売。マスコミが取り上げ、発売以来累計270万本（2011年度末）を売り上げる大ヒット商品になった。ほかにも地元の餅米でつくった「杵つきまる餅」、むらおこし特産品コンテストで全国連会長賞を受賞した調味料「青とうがらし＆ニンニク」など60品目を製造販売している。
レーガン共和党政権成立時の1981年、アメリカ民主党系の大手シンクタンク「カーネギー国際平和財団に上級研究員として毎日新聞からの出向の形で勤務して、日米安全保障についての研究や調査に携わった。その間の同年5月、エドウィン・O・ライシャワー元駐日アメリカ合衆国大使にインタビューして「アメリカ軍米軍の艦艇は核兵器を搭載したまま日本の港に立ち寄り、領海を航行することを日本政府が黙認する合意が日米間にある。」という発言を得て、「日本の非核三原則の『持ち込まず』の虚構」として毎日新聞で報道した。日本政府はこの「合意」を否定したが、その後、米側の公文書や村田良平元外務次官、吉野文六・元外務省アメリカ局長らが相次いでその存在を認め、そのライシャワー発言報道の正確さが証された。この報道は1982年、新聞協会賞を受賞した（毎日新聞は3年連続の受賞）。さらに2009年には複数の外務次官、審議官経験者が密約の存在を認めた。それでも日本政府は否定し続けていたが、2009年8月24日に民主党政権が現実味を帯びつつある中で外務省の薮中三十二事務次官はついに「そのときどきの話はあったと承知している。」と述べ、日米間で見解の相違があり議論があったことを認め、今後、密約をめぐる文書の有無を調査するかについても含みを持たせるに至り古森の報道の正しさが政権交代と沖縄密約情報開示訴訟に吉野文六が2009年12月1日に出廷し証言することによって四半世紀たって日本においても公式に事実であると証明されつつある。