1995年（平成7年）1月17日午前5時46分に発生した兵庫県南部地震は六甲・淡路島断層帯が活動したために起こったもので、中でも構成断層のひとつである野島断層は震源に最も近い断層である。地震発生の際には断層南東側が南西方向に約 1m - 2m 横ずれし（横ずれ断層）、同時に南東側が約 50cm - 1.2m 隆起して逆断層となっている（一部、野島蟇浦地区では北西側が 20 - 40cm 程度隆起）。この際に変位した断層面が地表に露出した。この断層による破壊状況が最も顕著であった旧北淡町小倉地区（現・淡路市小倉地区）には1998年（平成10年）に「北淡町震災記念公園（現・北淡震災記念公園）」がオープンした。公園内に「野島断層保存館」が設けられ断層の一部が保存されている。この年の7月31日に国の天然記念物に指定された。また、神戸市長田区にあった通称「神戸の壁」も同施設に移転し公開されている。なお、2011年（平成23年）8月22日には入館者数が800万人目を迎えており、淡路島有数の集客施設にもなっている。
野島断層（のじまだんそう）は、兵庫県淡路市にある活断層。一部が保存され文部科学省によって天然記念物に指定されている。長さは淡路島の北西部・旧北淡町の北端、江埼灯台付近から富島地区までの約10kmにわたり、六甲山より淡路島に至る六甲・淡路島断層帯の一部にあたる。1975年の地質図に活断層として記載された。
クルーズ株式会社(本社：東京都港区、代表取締役社長：小渕 宏二)は、2018年5月10日に、インターネットの時代を動かす凄い100人を創ることをミッションに掲げ、全ての事業を子会社化し、純粋持株会社となりグループ経営への移行を決定した。（また、その実現に向け、次世代の事業の誕生と成長、次世代の経営者の誕生と成長、永遠のベンチャースピードを手に入れるための仕組み「CROOZ永久進化構想」を構築。）過去に、2012年に株式会社ディー・エヌ・エーが提供するMobageプラットフォームにてソーシャルゲームの提供をはじめ、2014年からはネイティブタイトルを提供する。現代表取締役の小渕宏二によって2001年に設立されて以来（当時の社名は有限会社ウェブドゥジャパン）インターネット事業を開始し、2007年に東京証券取引所JASDAQスタンダード上場（旧市場名はヘラクレス）、2009年にクルーズ株式会社に社名の商号変更を行った。2012年からはファストファッション通販サイト『SHOPLIST.com by CROOZ』 をスタートし、サービス開始から6年で売上高214億円まで成長。2018年5月10日にグループ経営への移行を決定した。
日本ワイン界の権威である大塚謙一の助言で、1994年頃に日本のワインについて調べはじめた。数年がかりで日本各地のワイナリーをめぐり、2003年に早川書房から『日本のワイン』を出版した。この書籍は日本初の本格的・網羅的な国産ワインの紹介書であり、一般のワイン愛好者にとっても未知数の存在だった日本ワインの全貌を初めて世に知らしめた。2004年の『翔べ日本のワイン 現状と展望』は生産者による自己紹介書を山本と大塚がまとめたものであり、相互の意思疎通が図られていなかった日本のワイン生産者に横のつながりをもたらした。2006年からは『日本のワイン』の各論書籍といえる『日本ワインを造る人々』シリーズ（ワイン王国）から出版し、北海道、長野県、山梨県、東日本、西日本の5冊を6年がかりで刊行した。弁護士を本業としている山本は土日以外に全国を取材することが困難であるため、「日本ワインを愛する会」事務局長の遠藤誠を中心に会員が分担して取材し、山本が編集する形式を取った。『日本のワイン』刊行時に80軒ほどだった日本のワイナリーは10年弱で200軒以上にまで増加したため、2013年には改定版である『新・日本のワイン』（早川書房）を出版した。2004年には「日本ワインを愛する会」を発足させ、各地のワイナリーでの試飲会、各種ワイン講座の開催、日本ワイン検定（2011年設置）の実施などの活動を行っている。「日本ワインを愛する会」の名誉会長は日本ワイン研究の権威で国税庁醸造試験所所長などを務めた大塚謙一、副会長は俳優で日本ソムリエ協会名誉ソムリエの辰巳琢郎である。
同新聞は夕刊紙の時代から主に大阪府全域を含む京阪神エリアでのキヨスクなどの駅売店やコンビニエンスストアでの即売が主であり、宅配は全国紙の宅配所に委託しているが、ごく少ない。このため、1頁の題字横（2015年の紙面刷新以前は題字下）のところに即売1部売りの定価を強調するカットが掲載されている。2000年10月の朝刊移行後、当初は先述の日本海新聞本部（鳥取市）で印刷・編集してから新聞を配送するという都合もあり、宅配・即売とも旭区、中央区、北区などの大阪市内中央部にある数区に限られていた（いったん規模縮小）が、その後配送ラインの整備により大阪市の全域に順次拡大。また2003年には大阪市周辺地域（北摂地域=吹田市・豊中市・箕面市・池田市、河内地域=守口市・東大阪市、及び泉州地域=堺市・泉佐野市・岸和田市）にまで広がった。しかし部数の伸び悩みから泉州地域（堺・泉佐野・岸和田市など）ではしばらくして宅配から撤退し、現在は再び大阪市と北摂・河内地域を中心として注力している（大阪市以外では吹田・豊中・池田の各市はほぼ全域、守口・東大阪・箕面の各市は一部地域 が宅配エリアとあるが、それ以外の地域でも宅配を行っている地域がある）。また上記の輸送事情により、プロ野球の結果でも、締め切り時間の都合上試合時間が長引いた場合に、途中までしか掲載されず、翌日付の紙面に再掲載する場合もある。即売については、宅配販路拡大後再び京阪神エリアの私鉄駅売店やコンビニエンスストア（ファミリーマート・ポプラ）で実施しているが、印刷・編集を日本海新聞本部で行っていることによる輸送の関係から、府内の一部地域での取扱にとどまっている。ちなみに経営統合前の新日本海新聞社は、2000年4月に兵庫県内の取材体制を強化する目的で従前の但馬版（但馬支社より発行）に加えて姫路支社を開設し播磨版を創刊。しかし姫路進出は失敗に終わり、播磨版もわずか半年後の同年9月30日付で廃刊。その人材や経営資源を一部転用する形で、同年10月の大阪日日の朝刊紙移行を実現させている。