1966年、フランスのシトロエンと業務提携し、シトロエン・SMに搭載するDOHCV6エンジンの開発を受託する。経営難に苦しんでいたオルシ家は株式の60%を売却し、1968年にマセラティはシトロエンの傘下に入る。この伊仏提携時代にはミッドシップスーパーカー「ボーラ」を発表したり、シトロエンの看板技術であるハイドロニューマティック（油圧作動システム）を搭載したりしている。しかし、オイルショックの影響などによりシトロエンの業績が悪化し、二代目「クアトロポルテ」の量産は中止となる。1976年にシトロエンはプジョーの主導でPSAグループに編入されるが、プジョーはマセラティとの契約を破棄。マセラティは破産寸前に追い込まれたが、モデナの後発スポーツカーメーカー、デ・トマソが政府の産業再生機構の資金を得て、マセラティの経営再建に乗り出す。デ・トマソ体制下で当初発表された「キャラミ」や三代目「クアトロポルテ」は、デ・トマソのロンシャンやドーヴィルの車台を共用していた。そして、マセラティの優雅でスポーティーなイメージを活かした乗用車「ビトゥルボ」がヒットモデルとなり、北米やバブル期の日本など海外市場で売り出し、バリエーション展開を続けることになる。また、デ・トマソはクライスラーにマセラティ株の一部を売却し、「クライスラー・TC バイ・マセラティ」を共同企画した。
資金難が続いた結果、1937年にマセラティ兄弟はモデナの実業家アドルフォ・オルシ (Adolfo Orsi) に経営を譲渡し、息子のオメール・オルシが社長に就任した。マセラティ兄弟はコンサルタントとして10年間会社に在籍するという契約を交わす。1940年にはモデナのチーロ・メノッティ通りに本社工場を移転。奇しくも、モデナはエンツォ・フェラーリの生地でもあり、1943年にフェラーリがモデナ近郊のマラネッロへ移転するまで、同じ町にふたつのレースチームが同居していた。第二次世界大戦後の1947年、契約の10年間を終えたマセラティ兄弟は会社を離れ、ボローニャでO.S.C.Aを創立する。同年、ジュネーヴ・モーターショーでマセラティ初のロードカー「A6 1500」を発表。関連会社として"Fabbrica Candele Accumulatori Maserati S.p.A."を設立し、スパークプラグやアキュムレーターなどの自動車部品を生産し、後にモペッドやオートバイも生産した。1950年代はF1やスポーツカーレースの世界選手権で成功するが、1957年を最後にワークス活動を停止し、プライベーター向けの車両供給にシフトする。そして、6気筒/8気筒のレーシングエンジンをデチューンして搭載したロードカーの「3500GT」や「5000GT」を発表し、高級スポーツカーメーカーへの転身を進める。1963年に発表した初の4ドアセダン「クアトロポルテ」はラグジュアリーなブランドイメージを確立し、以後マセラティの主力モデルとなる。
NHK札幌局との契約が切れた後、シーフォルダに移籍の上、2007年4月から2010年3月までの3年間は、テレビ埼玉に契約アナウンサーとして派遣。2010年4月からは、J-WAVEニュースルーム契約アナウンサー。さらに2012年4月からおよそ1年半はBS11の報道番組にも出演。
民話や昔話において高齢の女性を指す語としてしばしば用いられる。「死」や「異界」に近い存在として山姥、魔法使いのイメージとして用いられることもある。一方で、母代わりの温和な女性として語られることも多い。地名表記では、「祖母」と書いて「うば」と読む例もある。「したきりすずめ」や「きんいろのさかな」のおばあさんは強欲で意地悪な女として描かれ、欲望がエスカレートし最後は破綻してすべてを失ったりお化けの罰を受けるというパターンである。「若返りの滝」では水を飲み過ぎて赤ん坊になるというパターンである。
また、上記のいずれにも該当しない女性について、1. - 2.と同年代以上の高齢の女性の自称または他称として用いる用法がある。通常、自称として用いるケースでは、話しかける相手が孫の年代の子供に対して用いるケースが多い。相手の視点からすると自身が「おばあさん」と同年代になるためである。
ひらがなで表記される場合が多いが、漢字での表記は「お婆さん」。親族女性のおばあさんは（当て字ではあるが）「お祖母さん」と書き分ける場合もある。丁寧語接頭辞の「お」を取り、「ばあさん」と言う場合もある。「おばあちゃん」も同義語。また乳母に近いが「ばあや」（婆や）、幼児語としての「ばあば」などがある。蔑称としてババア（ばばあ、婆あ）と表記されたりすることもある。蔑称は、集団の中で相対的に年齢が上の者に使う場合や、子供が母に対して使う場合もある。
主幹制御器は片手ワンハンドル式で、既存の車両と同じくワンマン運転に対応している。運転台の正面には速度計などの計器類が、右側にはモニタ装置が配されている。また、将来のATO運転にも対応している。
Xは1997年（平成9年）秋頃、「西村眞悟法律事務所」と書かれたプレートや認印などを用意し、事務員を雇い入れるなどして法律事務所の体裁を整えると、自らは「西村眞悟法律事務所事務局長」を名乗り、「弁護士西村眞悟」名義で損害賠償請求等の事務を受任し始めた。Xは銀行に西村名義の口座を開設した上で、当初の合意とは異なりそこに振り込まれた損害賠償金の3割から5割程度を弁護士報酬・調査費等の名目で取得する一方、さらに1割程度を法律事務所名義の口座に移し、その半分を西村に渡していた。西村は元々交通事故の事案を数件しか取り扱ったことがなく、知識が豊富でなかったこともあって事件処理はほぼXに任せきりであった。それでも最初の頃はXからの報告書に目を通したり、示談書を添削したりしていたが、1999年（平成11年）に防衛政務次官に就任してからは多忙を理由に報告書に目を通すこともなくなった。こうした非弁活動は1998年（平成10年）8月頃から2004年（平成16年）7月頃までの約6年間で合わせて45件行われていた。なお西村は2001年（平成13年）5月23日に開かれた衆議院法務委員会で、自らが非弁活動をさせていたにもかかわらず、「弁護士の不祥事が相次いでおり、国民的には非常にだらしないという思いがある」「弁護士事務所の法人化を認めると非弁活動を公然と行うことにつながりかねない」と政府の対応をただす発言を行っていた。