1868年には集落が見られ、以降、初期の入植者は森林資源の豊かさに目を付け移住してきた。ガル川（Gull River）が町中を流れており、19世紀から20世紀にかけて、伐採された木材はこの川を利用して下流の製材工場まで運んでいた。オンタリオ州南部の大都市から程近い地勢から、1940年代、町は夏の訪問先として人気を得るようになる。冬の人口は1,200人ほどであるが、夏には町周辺の湖に訪れる宿泊客（コテージ）や観光客で賑わう。
他人の交信やCQ（不特定局の呼出し、特定局の呼び出し）を傍受した人（無線局免許の有無に関係なく、受信、傍受のみを目的としている人）から、受信（傍受）の報告書が届く事が有り、これをSWL カードと言う。SWLカードが到着した場合は、報告内容を確認して放送局でのベリカードに相当する受信（傍受）確認証の返送を行う。ただしこれもQSLカードの発行同様義務ではない。また受信確認証は、QSLカードの記載事項を一部修正して流用することがある。なおSWLとはShort Wave Listener の略であるが、短波に限らずアマチュア無線局の送信を受信、傍受する人を示す。JARLの准員（アマチュア局を開設していない会員）には、コールサインの代わりに記号と番号による准員番号(SWLナンバー)が付与されることで、QSLカードと同様に利用することができる。
アワードの申請にあたって、QSLカードによる交信の証明を必要とすることがある。その際、QSLカード記載内容の必須項目に脱落が無いことが強く求められる。中には電子QSLは認めないというアワードも存在する。
様々な事情により、QSLカードの宛先は必ずしも相手局ではなく、他のアマチュア局が発行を代行することがある。これをQSLマネージャという。特にDXペディションのために特別なコールサインで免許を受けている場合や、無線局の設置場所が僻地等でQSLを発行することが難しい場合に導入されているなお、JARLでは国内局が他の国内局のQSLマネージャーになることは禁止している。
郵送によってQSLカードを送付する方法である。日本では、郵政省（当時）が無線局情報をJARLに提供し、アマチュア無線局名録（通称コールブック）をほぼ隔年毎に発行し書店で販売していたが、1990年版を最後に郵政省からの情報提供は行われなくなった。その後はJARLが会員情報に基づく会員名簿という形で発行している。しかし、個人情報保護法施行に伴い会員のみへの限定頒布となり、住所の詳細など情報の削除にも応じるようにもなって、郵送での交換は困難となりつつある。しかし、DXペディションなど珍局と交信した場合、船便を用いるビューロー経由では時間がかかってしまうため、ダイレクトで送付し返信を要求する場合がある。この際に相手に負担をかけないようにSASE(自分宛て住所を書いた切手付き返信用封筒)を用いる。国際的にはSAE（Self‐Addressed Envelope、自分宛て住所を書いた切手のない返信用封筒)+IRC）とする。IRCにかえて米ドル紙幣を同封することもある。なお、日本に於いて一般に通常郵便物に紙幣（現金）を同封することは郵便法違反であるが、外国紙幣は該当しない。相手先国での扱いについては注意が必要である。
世界各国にQSLカードを転送事務を行うQSLビューローと呼ばれる機関があり、それらを経由する方法である。郵便事務と同様に、受け付けたQSLカード受付けを仕分け、転送する仕組みである。国によってはボランティアにより運営されている場合もあるが、日本ではJARLが会員向けにサービスを行っているため、JARL会員以外はビューローを利用できない。しかし、JARLの会費を鑑みても年間約88通以上のQSLカードを交換する場合は後述するダイレクトよりは安上がりである。1972年6月までは、会員から非会員への転送も有料ステッカーの貼付により実施していた。
アマチュア無線の定義さえもなかった黎明期からの慣習であるが、電波がどのくらいの距離をどの程度伝搬したのか交信者同士で検証・確認する目的があったようである。交信証明書をはがき（カード）にするという考えは何人かのアマチュア無線家によってそれぞれ独自に考案されたようであり、確認できる最も古いQSLカードは、1916年、米国ニューヨーク州バッファローの8VXから ペンシルベニア州フィラデルフィアの3TQへ送られたカードである。なお、当時はアマチュア無線の定義さえなく、国際呼出符字列は用いられていなかった。1919年にオハイオ州アクロンの8UX C.D.Hoffmanが、記載事項を統一したQSLカードの原型を完成させたとされる。ヨーロッパでは、2UV、ビル・コーサム（William E. F. "Bill" Corsham）が1922年にイングランドのハーレスデン(Harlesden)から交信した時に最初にQSLカードを発行した。
アルカーイダによる2001年9月11日のアメリカ同時多発テロ事件や2005年7月7日のロンドン同時爆破事件のようなテロリストの攻撃は、過激派グループが合衆国やその他の国における今後の攻撃において、放射性物質を使用した汚い爆弾を使用するのではないかという恐れを想起させた。2007年3月、アメリカ合衆国行政監査院 (Government Accountability Office ： GAO 、前米国会計検査院) のアンダーカバーの調査官が偽装会社を用意し、NRC から汚い爆弾を製造するために必要な放射性物質の購入を許可するライセンスを取得した。GAOの報告書によれば、NRC の担当官は会社を訪問もせず、重役に面接審査を行なおうともしなかった。それなのに、28日以内に NRC は西ヴァージニアの私書箱にライセンスを郵送した。GAO の担当官たちは、取得したライセンスの条項を容易に改ざんすることができ、彼らが購入可能な放射性物質の量の制限を削除してしまった。NRC のスポークスマンは、彼らはこれらの放射性物質を用いて作られた爆弾は市街の1ブロック長平方の地域を汚染できるが、即時の健康被害をもたらすものではないので、放射性爆発装置の脅威は低レベルであると考えていたと語った 。