軍歴の開始はかなり遅く、1884年（光緒10年）に初めて長沙で兵士となった。その後、広西提督蘇元春配下となり、1891年（光緒17年）に参将となっている。1894年（光緒20年）、宋慶配下として奉天に駐留している。翌1895年（光緒21年）に天津へ異動して袁世凱配下となり、工兵営管帯に任ぜられた。1899年（光緒25年）、山東へ赴き義和団鎮圧に貢献、副将・総兵に昇進している。1902年（光緒27年）、張勲は北京へ異動し、西太后（慈禧）と光緒帝の警護の任に就いた。1906年（光緒32年）、再び奉天に赴任し、奉軍遼北総統として昌図県に駐留している。その2年後には雲南提督・甘粛提督に次々と任ぜられたが、実際には就任せず昌図に駐留し続けた。1910年（宣統2年）、南京の浦口へ異動し、江防営を統率することになり、更に1911年（宣統3年）8月には江南提督へ昇進している。同年10月、南京に駐留していた新軍第9鎮が武昌起義（辛亥革命）に呼応して蜂起すると、張勲は両江総督張人駿の召喚に応じて南京城へ急行、革命軍を雨花台で迎撃してこれを一時は退けた。しかし次第に革命派が勢力を増強していき、それでも張勲は紫金山などで頑強に抗戦したが、12月には衆寡敵せず徐州へ後退を余儀なくされている。その後、張勲は清朝から江蘇巡撫に任命され、更に両江総督兼南洋大臣に昇進した。1912年（民国元年）1月に中華民国が成立したが、張勲は依然として反革命の姿勢を堅持し、宣統帝への忠義を保った。翌月、袁世凱が中華民国大総統代理に就任すると、不承不承ながら張勲は武衛前軍としての再編を受け入れ、山東省兗州に駐屯している。しかし若き頃からの苛烈な性格からか、近代化の世に至ってもなお洋装を嫌い、張勲もその配下の兵士も辮髪を切る事は無かった。張勲自身は終生辮髪を切らなかったと言われ、後に「辮帥」（辮髪将軍）と称された。
袁世凱死後の1917年（民国6年）、混迷する新政府の動きを見て、すでに退位していた先帝の溥儀を担ぎ、再び即位させて帝政の復古を宣言。いわゆる張勲復辟（ふくへき）事件に発展した。
住宅地の地価は、2017年（平成29年）1月1日の公示地価によれば、南太田3-7-12の地点で25万2000円/m²となっている。
戦後、革新のことばが使われるようになったのは、1955年11月15日に自由党と日本民主党とが合同して自由民主党を結成したことを「保守合同」と称したことから、対抗する政党を自認していた日本社会党と、その影響下にある勢力が使い始めたものである（55年体制）。実際の政治の場面での革新という用語は、1967年の東京都知事選挙で、日本社会党や日本共産党が共同で推した美濃部亮吉が当選したことで、京都府知事であった蜷川虎三とあわせて〈革新自治体〉という表現が広く使われるようになったと考えてよい。これに社会党代議士から横浜市長に転じた飛鳥田一雄も含めて、社会党と共産党の共闘を軸とする革新連合が政治の話題となったのである。これには、党綱領で連合政権を目標として明確に掲げていた日本共産党が1969年の総選挙で14議席を獲得し、発言力が増したこととも関連する。この頃の社会党、共産党はともにスターリン主義だった。1971年の統一地方選挙では、東京都の美濃部、横浜市の飛鳥田の再選をはじめ、大阪府の黒田了一、川崎市の伊藤三郎など、各地で社共両党の共闘による新首長が誕生し、道府県議選挙でも、日本共産党が公明党や民社党の議席を上回る状況が生じた。また、1972年の総選挙では、共産党が野党第2党に躍進した。統一地方選挙の時期以外にも、埼玉・滋賀・岡山・香川などの各県で、また名古屋・神戸などの政令指定都市でも革新派が当選した。この結果は公明党の戦略にも変更をもたらし、一時期ではあるが日米安全保障条約の撤廃を主張するようにもなった。〈革新〉ということばが、安保条約と、当時問題になっていた公害問題をめぐっての大企業への規制への態度を基準として計られるようになった。1970年代後半には、国政レベルでは、社会党の全野党共闘論と、共産党のとりあえず一致できる点での共闘という社共共闘先行論との対立があり、国政選挙での選挙協力は参議院選挙における沖縄県選挙区のケースを除いてはほとんど成立しなかった（1977年の参院選での宮城県選挙区のケースがある）。また、地方政治においても、いままでの革新自治体が政策の基盤にしていた福祉の充実による民政安定が、高度経済成長の失速による自治体への税収の不安定化のために、財政的な裏づけが困難になり、いくつかの自治体では財政破綻につながる状況になったことで、革新自治体の継続が困難になっていった。さらに、1980年1月の、社会党と公明党との間で締結された政権合意（社公合意）に、日本共産党は政権協議の対象としない、と明確に位置づけられたことで、それまでの革新路線は政党間の政策課題としては終結した。こうした経緯の上に、朝日新聞・毎日新聞などの左派系マスメディアは、左翼・左派勢力を「革新」と呼び換えて使用していた（一部ではなお使用している）。逆に、産経新聞などの保守系マスメディアは「革新」よりむしろ「左翼」を用い、その対立陣営を「右翼」「右派」ではなく「保守」と称する傾向にあった。