ウェリントンは北島の南西端に位置し、北島と南島を分ける水路であるクック海峡に面している。晴れた日には、雪を被ったカイコウラ山脈 (Kaikoura Ranges) を海峡の向こうの南側に見ることができる。北にはカピティ海岸 (Kapiti Coast) の黄金の浜が伸びている。東側はリムタカ山脈 (Rimutaka Range) が、全国的に名高いワイン産地であるワイララパ (Wairarapa) の広大な平原からウェリントンを隔てている。緯度は南緯およそ41度である。港と、街を取り囲む丘陵地に挟まれ、市街地を形成できる土地が少ないため、ウェリントンはニュージーランドのほとんどの都市よりも人口密度が高い。「吠える40度 (Roaring Forties)」と呼ばれる緯度に位置していることと、クック海峡を渡って常に吹きつけてくる風にさらされていることから、ウェリントンはニュージーランド人の間では「風のウェリントン (Windy Wellington)」として知られている。ウェリントンでの生活は中心業務地区が活動の中心となる。オークランドの人口はウェリントンの3倍なのだが、ウェリントンの中心業務地区で働く人の数は62,000人と、オークランドのそれより4,000人少ないだけである。ウェリントンの文化施設やナイトスポットも、中心業務地区の南のコートネイ・プレイス (Courtenay Place) 一帯に集中しており、このことによって、市内の郊外地域であるテ・アロ (Te Aro) は、エンターテインメントを求める人が集まる場所として、ニュージーランドで最大となっている。ウェリントンは、美しい天然の港と、コロニアル様式の別荘が連なる丘陵とで名高い。中心業務地区はウェリントン港の一部であるラムトン港 (Lambton Harbour) に近い。ウェリントン港は、その西側の海岸線が直線状であることから明らかなように、活断層に沿っている。 その西側の土地は急に盛りあがっている。つまり、ウェリントン郊外の多くの地域は市街中央より高台にあることになる。ウェリントン市には、市役所 (Wellington City Council) と地元のボランティアが維持管理するハイキングコースと公園のネットワークがある。ウェリントン地域 (Wellington Region) 全体では、広域自治体 (Regional Authority) が所有する公園や森林が500km²ある。市街の東にはミラマー半島 (Miramar Peninsula) があり、ロンゴタイ (Rongotai) の地峡で残りの市街と連絡する。この地域はウェリントン国際空港の所在地になっている。船でウェリントンへ来る場合は、ミラマー半島の東の狭隘な入口を通ることになるが、そこにバレット岩礁 (Barrett Reef) という危険な浅瀬があり、ここではこれまでにたくさんの船舶が遭難している（最も有名なものは、南北両島を結ぶフェリー ワヒネ(Wahine) 号の1968年の大事故である）。都心から西の丘の上にヴィクトリア大学ウェリントン(Victoria University of Wellington)とウェリントン植物園があり、ウェリントンケーブルカー(Wellington Cable Car)に乗り向かうことができる。ウェリントン港には、マティウ/ソメス島 (Matiu/Somes Island)、マカロ/ウォード島 (Makaro/Ward Island) とマカプナ (Mokopuna) 島の3つの島がある。マティウ/ソメス島だけが人の居住が十分可能な広さを持つ。ここにはかつて人と動物のための検疫所および防疫所が置かれ、第1次世界大戦と第2次世界大戦においては捕虜収容所が置かれた。いまは自然保護の島となっており、海岸沿いをさらに行ったところのカピティ島 (Kapiti Island) のように、存続が危ぶまれている種に生息場所を提供している。日中はドミニオン・ポスト・フェリー (Dominion Post Ferry) でこの島へ渡ることができる。
バブル崩壊後、売り上げが下落傾向にあった忠実屋だったが、1989年に秀和が同社の株を大量に買い占める事件が発生（忠実屋・いなげや事件）。後が無くなった忠実屋は、創業者の吉友の「自主独立を貫く」という強い意志を尊重するべく他会社との連携は一切していなかった。1991年6月に吉友が心不全で死去すると事態は一変した。吉友の子息であり長男の高木國夫（当時副社長）が父の吉友の意思とは逆の現実的な路線（他会社との連携）を取ることを認め、同年12月に大手スーパーのダイエーと資本・業務で提携することに合意した。ダイエーの中内功（当時）は「忠実屋から提携の申し入れがあり、すぐに決定した」とのことだった。しかし過半数の忠実屋株を秀和が所有していた為、ダイエーは時期を見て同グループのマルエツと共に同社株を公開買い付け (TOB) を行い見事成功。1992年3月1日に正式にダイエーの系列会社となった。筆頭株主はダイエーでは無く、1772万7000株を取得したマルエツだった。これにより一連の事件は事実上の終焉を迎えた。ダイエーの系列会社になったとはいえ、創業者の吉友が語っていた「自主独立を貫く」という方針で忠実屋は様々な対策を取るも、1993年2月期の利益は大幅減益という惨憺たる結果になり、株主・社員に迷惑は掛けられないと社長の谷島は、1993年6月にダイエーの中内に合併話を持ちかける。当時、ダイエーは長期に渡り合併を模索していた九州のユニードダイエーと、沖縄で単独勢力で継続してきたダイナハとの3社合併を1994年に実行することを計画していた。ダイエーは、忠実屋も加えた4社での合併を決定。1994年3月1日に施行することを決定した。合併の準備としてダイエーで使用されているOMCカードを忠実屋でも使用可能にしたり、情報・店舗等の組織コードをダイエー基準に統一、物流センターの統一と配送地域の見直し、そして忠実屋の商号からダイエーの商号に変更する作業を行った。また、高木一族が所有する忠実屋株をダイエー側が取得し、ダイエーグループのサカエ（現:グルメシティ近畿）に売却する等、合併準備が着々と進んでいった。合併まで約1ヶ月と迫った1994年2月3日に、忠実屋が長らく家電製品の取引を松下電器産業（現：パナソニック）と行っていた為、合併により存続することとなるダイエーが松下電器産業の子会社であった松下ライフエレクトロニクス（現:パナソニック コンシューマーマーケティング）と取引契約に調印した。ダイエーと松下電器との間では、ダイエーが松下製品のテレビを破壊的な価格で販売する事にパナソニック創業者である松下幸之助が強く反発し、ダイエーもそれに反発する形で松下電器の製品を不買する運動を続けた過去があった（ダイエー・松下戦争）。この調印で約29年に渡る対立に終わりを告げ両社和解。今後、ダイエーグループでも段階的ではあるが松下製品を店頭に並べることとなり、忠実屋は1戦争の仲立ちをしたこととなった。1994年3月1日、ダイエーにユニードダイエー、ダイナハと共に吸収合併。約59年の歴史に幕を下ろした。1993年12月の店舗数は73店舗であった。合併後に、忠実屋の系列会社はダイエーの系列会社に統廃合され完全独立した。その後、ダイエーが経営不振に陥り多くの店舗が閉鎖になる中で、忠実屋の1号店である八幡町店はダイエーからグルメシティに業態転換し、長い間営業を続けていたが、建物及び店舗設備の老朽化によって2019年2月28日をもって閉店した。八幡町店は、約65年の歴史に幕を下ろした。