ベルビュー郊外のキリスト教系の高校で、マーク・アームとマークの数人の友人で、彼らの数学教師の名に因んだ「ミスター・エップ・アンド・ザ・カリキュレーションズ」が結成されたが、当時はメンバーの誰も楽器を弾けず、彼ら最初のショーとして、クラスで歌ったマーヴィン・ゲイの「ガット・トゥ・ギヴ・イット・アップ」は、巻いた地図をギターに見立てた、おちゃらけたものであった。それから3年後の1981年、ようやくバンドは真剣なショーを行った。そしてこの時期、マーク・アームと彼の友人であったスティーヴ・ターナーは、この冗談めいた「ミスター・エップ・アンド・ザ・カリキュレーションズ」より真剣に音楽活動に取り組み始め、新たなバンド「リンプ・リチャーズ」を結成する。「ミスター・エップ・アンド・ザ・カリキュレーションズ」は地元のラジオで「世界最悪のバンド」として出演し、シアトルで1984年2月3日、マルファンクシャンと共に最後のショウを行った。
グランジの先駆者的存在であり、グランジ、オルタナティヴ・ロックのシーン、特にニルヴァーナのカート・コバーンに多大な影響を与えた。1988年にシアトルにて結成され、当時のシアトル周辺のインディーズバンドが多く所属していたサブ・ポップと契約したが、バンドは1992年にサブ・ポップを離脱し、リプリーズ・レコードに移籍した。しかし1999年から、サブ・ポップに復帰している。バンド名の由来は、ラス・メイヤーの映画『マッドハニー(Mudhoney (film))』から。
ノルデンショルドの偉業は、横浜からストックホルムへ打電された。帰国したノルデンショルド一行は、国内外から賞賛と歓声を受けた。この歓声の中に若き日のスヴェン・ヘディンもいた。ノルデンショルドの偉業は、ヘディンを探検家の道へ進む決心をさせたと言っても良かった。1884年に初めてヘディンはノルデンショルドに邂逅するが、探検家への思いをますます強めさせたのである。ヘディンは、ノルデンショルドの息子グスタフ・ノルデンショルドと親友になっている。グスタフもまた父と同じく探検家の道を志したが、1895年に南米を探検中に遭難死した。ノルデンショルドは世界中から名声を得たが、一つだけ叶わぬことがあった。それは故国フィンランドの処遇である。彼は、1899年にすでに名声を勝得たヘディンと共にサンクトペテルブルクに滞在し、ロシア皇帝ニコライ2世にフィンランドに対する自治権回復の嘆願書を携え、使節団の一員として謁見を求めたが、ニコライ2世は謁見を拒否した。しかし皇帝は数時間前にヘディンとは謁見していたのである。ノルデンショルドの北東航路走破は、その後の科学史と探検家たちにとって伝説となった。その後ノルデンショルドは、フィンランドとの繋がりを大事にし、講演活動などをしながら、生涯スウェーデン王立科学アカデミーの教授として、1901年に死ぬまでスウェーデンで暮した。
特殊法人としてのNHKのあり方に注目が集まるようになったきっかけは、主として2001年4月の「聖域なき構造改革」を掲げる小泉内閣の誕生以降になる。当時の内閣総理大臣であった小泉純一郎は、NHKの独立行政法人化に触れたことがある。ただし、小泉内閣は2001年12月、NHKの組織形態を特殊法人のまま現状維持とする「特殊法人等整理合理化計画」を閣議決定した。2005年7月、NHKの不祥事の発覚をきっかけとした受信料不払いの急増を受け、内閣府の規制改革・民間開放推進会議の議長兼・オリックス会長宮内義彦は、NHKについて「スクランブル放送化や民営化が望ましい」とする中間報告をまとめた。同年9月28日、自民党が圧勝した衆議院議員総選挙に伴って開かれた特別国会で、衆議院の代表質問が行われた。当時自民党幹事長の武部勤は「小泉内閣の特殊法人改革はあと3つを残すだけとなった」として、政策金融機関や公営競技と並んでNHKを名指しし、改革の総仕上げに対する小泉の決意を尋ねた。さらに、同年10月28日には、自民党の衆参両院議員19人が、「NHKの民営化を考える会」を発足させた（会長は愛知和男・元防衛庁長官）。同会では、ホームページで一般視聴者の意見を募り、民営化も含めた放送法の見直しを目指している。当時総務大臣の竹中平蔵は、同年11月4日の記者会見で、こうした自民党内のNHK民営化を求める動きについて「民主主義社会の議論であり、タブーはない」と理解を示した。また、同年12月6日には、NHKの経営形態や、受信料制度等について議論する有識者懇談会通信・放送の在り方に関する懇談会を、総務相の下に設けることを発表、半年ほどで結論を出すとした。これと歩調を合わせ、規制改革・民間開放推進会議も同年12月21日、「NHKの受信料制度を廃止し、視聴者の意思に基づく契約関係とすべきである」との答申を小泉に提出した。この答申では「仮に受信料制度を当面維持する場合であっても、受信料収入をもって行う公共放送としてのNHKの事業範囲は、真に必要なものに限定する必要がある」とし、子会社の統廃合や、スクランブル化の早期検討などを求めた。この答申を受けた小泉は、翌日22日の政府・与党懇談会で、NHKについて「民営化しないという閣議決定がある。いろいろな意見があるが、それを踏まえた方がよい」と発言した。この会議後、記者団に対して、「民営化ということではない、他の改革が議論されるのではないか」と述べた。これにより、政府・与党内で急速に高まったNHK民営化論やスクランブル化は、小休止する形となった。その上、小泉が2006年2月10日の閣僚懇談会等、複数回に渡ってNHKによる海外への情報発信の強化の検討を関係各方面に指示するなど、NHKの機能強化を視野に入れる姿勢を強調している。かねてから「民間に出来ることは民間に」のコンセプトのもと、郵政民営化を代表とする公共セクターの民営化政策を強硬に進めてきた小泉が「NHKについては例外とする」扱いを明確化した。また、2006年1月26日、自民党の通信・放送産業高度化小委員会と総務部会が合同で、NHKの特殊法人性を維持する前提に立った「放送受信料の支払拒否に対する罰則の導入」を内容とする、放送法改正の検討を始めた。これ以降、民営化・受信料廃止・スクランブル化の実現が困難な状況となった。