イングランドのFAカップ同様、FAIに加盟しているすべてのクラブに参加資格がある。FAカップと同様、抽選の時にホームとアウェイを決める。最初のゲームの90分間で引き分けに終わった場合は、リプレイといって、相手の本拠地でまた90分間の試合を行って決着をつける。リプレイの90分間でも決着がつかない場合は30分間の延長戦とPKを行い決着をつける。準決勝と決勝はリプレイを行わない。決勝戦の開催場所はダブリンのアビバ・スタジアムである。
4大大会のシングルスでは1984年全豪オープンのベスト8が最高成績である。ノーシードから勝ち上がり4回戦で第12シードのブラッド・ギルバートを 6-3, 7-5, 3-6, 6-4 で破った。準々決勝では第9シードのケビン・カレンに 5-7, 2-6, 3-6 で敗れた。ATPツアーでシングルス3勝を挙げている。その中には1985年のジャパン・オープンでジミー・アリアスを 6-1, 7-6 で破った優勝もある。1983年のセイコー・スーパー・テニスでは決勝でイワン・レンドルに敗れた準優勝もあった。1990年代からはダブルスを中心に活動した。1991年全豪オープンの男子ダブルスと混合ダブルスで決勝に進出した。デビッド・ペイトとペアを組んだ男子ダブルスはパトリック・マッケンロー＆デビッド・ウィートン組を 6-7, 7-6, 6-3, 7-5 で破り優勝した。ロビン・ホワイトと組んだ混合ダブルスはジェレミー・ベイツ＆ジョー・デュリー組に 6-2, 4-6, 4-6 で敗れ準優勝となった。ペイトとのペアで1991年全米オープン男子ダブルスでも決勝に進出した。決勝でジョン・フィッツジェラルド＆アンダース・ヤリード組に 3-6, 6-3, 3-6, 3-6 で敗れ準優勝となった。デービスは1999年に現役を引退した。
10曲中7曲はカントリーの聖地であるナッシュビルで録音され、全体的にカントリー調に仕上げられている。本アルバムと収録曲の「孤独の旅路」は全米No.1に輝いた。「ローリングストーン誌が選ぶオールタイム・グレイテスト・アルバム500」において第82位。
建築工事では入札などで契約金額を決め,責任をもって工事を完成させる価格のこと。公共事業では入札参加者に設計図書を提示して入札に付し,予め作成した予定価格以下,かつ,一般的に最低の価格をもって応札した者が落札する。この価格が契約価格で、近年は最低価格に限度を設ける場合も少なくない。請負のため,設計変更などの場合を除き価格の変更はない。いわゆる総価契約方式である。ただし,昭和50年代の国際的な石油高騰のように,物価が著しく変動した場合には契約金額を改定できるスライド条項が契約約款に記されている。
アメリカ政府内では、太平洋戦争中から小笠原諸島の戦後処理について話し合いを行っており、1943年5月に行われたアメリカ国務省政治小委員会（Political Subcommittee）では、小笠原諸島を戦後も日本の主権下に残すべきか議論が行われている。そのため、1946年11月にアメリカ国務省で起草された対日平和条約草案では、伊豆諸島の非武装化と小笠原諸島の主権の放棄及び信託統治領化が記載された。これはアメリカ国防総省の強い意向があったためで、その1年後に起草された草案においても、沖縄は日本の主権下に残されることが検討されたのに対し、小笠原諸島については引き続き信託統治領化が定められた。これに対しアメリカ国務省内からは、小笠原諸島及び沖縄の信託統治領化は日本の世論を過度に刺激するという反対意見も挙がっていた。1950年（昭和25年）12月、外務省顧問の白洲次郎は、アメリカ国務省のロバート・フィアリー（Robert A.Fearey）と、東京で平和条約について会談した。その会談で白洲は、小笠原諸島及び沖縄の信託統治領化に反対したが、両地域におけるアメリカの軍事的利益に対しては譲歩する用意があることを伝えた。この後白洲は首相の吉田茂と協議し、もしアメリカが小笠原諸島及び沖縄の信託統治領化に固執した場合、信託統治に期限を設けるか、日本が信託統治領の共同施政者となること、そして日本本土と両地域の往来の自由や小笠原諸島民の帰島をアメリカに提案することで方針を固めた。1951年（昭和26年）1月、アメリカ国務長官政治顧問のジョン・フォスター・ダレス（John Foster Dulles）が来日し、吉田と2回にわたり会談を行った。この会談でダレスは小笠原諸島及び沖縄の返還に強く反対したが、この会談以降日本国内では返還の世論が高まり、平和条約批准反対の声も上がった。そのため、ダレスはアメリカ国防総省やイギリスと折衝を行い、新たな草案では日本による主権の放棄が定められなくなった。一方吉田は、6月に来日したアメリカ国務省北東アジア部長のジョン・ムーア・アリソン（John Moore Allison）とも会談し、住民の日本国籍維持や小笠原諸島民の帰島などを要請した。1952年（昭和27年）4月28日、サンフランシスコ平和条約の発効に伴い、アメリカが小笠原諸島を信託統治下に置くことを国際連合に提案し、その提案が国際連合で可決されるまでの期間、アメリカが小笠原諸島の行政、立法、司法のすべての権限を行使することが規定された。サンフランシスコ平和条約第2章第3条で規定されたのは、信託統治可決までアメリカが小笠原諸島の行政、立法、司法のすべての権限を行使することであり、小笠原諸島に対する主権の放棄は規定されていないため、日本は小笠原諸島に対する潜在的主権（残存主権）を返還まで持ち続けることができ、住民も日本国籍を維持することが可能となった。しかし一方で、条約発効に伴い日本の施政権が完全に及ばなくなったため、東京都小笠原支庁および各村の役場が廃止された。