アメリカ海軍は、現在14隻のオハイオ級弾道ミサイル潜水艦を配備している。各々の潜水艦は定数24基のトライデントIIミサイルを装備している。およそ12のアメリカの攻撃型潜水艦はトマホークを装備している。トライデントミサイルのいくつかはW88核弾頭を装備している。
アメリカ空軍は現在450から500基の大陸間弾道ミサイル（ICBM）を15程度の複合ミサイル基地で運用している。そしてそのほとんどは、ロッキー山脈の以北の州とノースダコタ州およびサウスダコタ州に位置している。アメリカ合衆国のICBMは全てミニットマンIIIの変種である。ピースキーパーミサイルは2005年までに退役・廃棄が完了した。全てのミニットマンIIミサイルは戦略兵器削減条約の取り決めに従い廃棄され、それらの発射サイロも処分されている。また、第二次戦略兵器削減条約（START II）により、ほとんどのアメリカの多弾頭（MIRV）化されたICBMは禁止され単一弾頭のものに更新された。しかしながら、START IIの批准をロシア側が拒否し条約が廃止されたため、アメリカには450発のミサイルに500発の核弾頭が搭載されたままで残っていると言われている。SORT条約のもとで、アメリカは2003年現在1600発の核弾頭を500発のミサイルに配備しているが、それを2012年までに500発の核弾頭と450発のミサイルにまで削減するとしている。最初のミニットマンIIIは2007年に計画通りに廃止されたが、同時に、ミニットマンIIIに搭載されていた核弾頭は、小型のW62からより大型のW87へアップグレードされるとしている。
第二次世界大戦中、マンハッタン計画によってアメリカで核兵器が開発された。1945年にはトリニティ実験として人類初の核実験を行い、その後2発の原子爆弾は広島と長崎に対して使用された。2回の原爆投下によって、10万人の日本人が死亡し、13万人が負傷したという。そのほとんどは非戦闘員であった。また、1952年にはアイビー作戦という世界初の水爆実験を実施した。アメリカはまた、頻繁に核実験を実施している。1,054回の核実験が1945年から1992年の間に行なわれた。しかし、正確な核実験の回数は分かっていない。というのは、複数の爆弾を使用した実験があったり、失敗した実験があったり、核爆発を起こさない核実験（臨界前核実験）が行なわれたりしているからである。アメリカは、1992年9月23日に包括的核実験禁止条約に署名（批准はしていない）するまでに多くの核実験を行なった。
本番組のCDスペシャル版として2010年2月24日からポニーキャニオンよりリリースされたラジオCD。『けいおん!』、『らじおん!』での活動を振り返る、笑いあり涙ありの総集編的な内容となっている。Vol.1には、Webラジオでパーソナリティたちの楽器練習曲から誕生した『レッツゴー』の、梓を入れた5人Ver.のRemix曲が収録されている。Vol.2には、放課後ティータイムの担当声優5人による『ふわふわ時間』と『わたしの恋はホッチキス』のスタジオパフォーマンスが、CDスペシャル版用に新録されている。両曲ともに2009年7月19日に山野ホールにて開催された公開録音『ろくおん!』および12月30日に行われたライブイベント『けいおん! ライブイベント 〜レッツゴー!〜』でのパフォーマンスと同じく、シングルおよびアルバム版のそれらとは若干異なる曲構成となっている。なお、『わたしの恋はホッチキス』については、当番組では初めてのパフォーマンスである。歌詞カードには「らじおん!用語集」と銘打った、『らじおん!』でのエピソードを解説したものが収載されている。
2013年12月より始まったCG児童ポルノ論争で、検察側が、1980年代に出版された女児の裸の写真集を参考にしたもので児童ポルノにあたると主張したのに対して、実在しない人物を描いた芸術作品であり、刑事罰の対象にはならない、と主張した。漫画などへの規制に対して、表現の自由は一度規制されると回復しがたい、実在する子どもが映されている児童ポルノと創作物を区別するべきと主張している。子どもの裸が出てくるだけで児童ポルノだとしたら、手塚治虫の『火の鳥』も禁止されると懸念を表明した。表現の自由については、特に創作表現の自由の問題に取り組んでおり、コミックマーケットの理念に影響を受けたことがその原点となったと述べている。コミックマーケット51(1996年12月)より運営に携わっている。児童ポルノ法や東京都の青少年健全育成条例が強化され、絵に対しても規制が進むこと、警察による意図的な別件逮捕の危険性、市民のプライバシー侵害を理由に児童ポルノの単純所持処罰化に反対し続けている。ろくでなし子が女性器の3Dデータを支援者に配付して逮捕された際、1957年に「チャタレイ夫人の恋人」のわいせつ裁判で示された3要件を満たしておらず、犯罪は成立しないと主張した。選択的夫婦別姓制度について、同姓を支持する人の権利も全くないがしろにされることのない制度で、当然導入すべき、としている。ウィキペディア日本語版を“非常に便利”、“重宝しています”と評価しながら、“責任者を決めない限り、権力からの干渉や不当な圧力に対し、気骨のある毅然とした対応をとることは難しいと思います”と指摘。イオンド大学の項目が、2007年上旬に同大関係者を称する人物からのクレームを受け管理者の手により実質的に白紙化され保護となった事件についても“日本の関係者だけで素人判断をするのではなく、記事の執筆者に根拠を示し、表現の正当性を主張する機会を与えた上で、ウィキメディア財団に判断をさせるべきだったと思います。クレームをつけた側の言い分を一方的に受け入れることは、ウィキペディアの信用性を損なうだけだと思います”と苦言を呈している。