新潟県刈羽郡北条生まれ。田川紀久雄は1981年に第一童話集『小さな町の物語』、1982年に第一詩集『火事ですよ』を出版して以来、2011年の『鎮魂歌　東日本大地震のための応援詩』などの詩集や全詩集をはじめ、童話集、エッセイ集と多彩な創作活動を続ける詩人である。詩書を刊行する一方で田川は、1985年高円寺のライブハウス『猫屋敷』にて月1回の詩語りを開始して以来2011年まで、全国各地で独自の詩語りライブを、坂井のぶこと共に行なっている。田川はまた画家でもあり、油彩画の個展約20回の実績をもつ。田川はこれらの創作活動と同時に、出版社漉林書房の発行人として、多くの詩人の詩書を刊行しており、現在も詩誌『操車場　詩と評論』を編集・発行し、闘病の記録「末期癌日記」を連載している。
新卒採用及び中途採用を行っている。 新卒採用は、外資系経営戦略コンサルティングファームにおいて一般的な「up or out」を敢えてとらずに、少数精鋭で採用した新卒全員をマネージャーまで育てあげるという方針をとっている点が特徴的とされる。パートナー自らが採用基準・プロセスを定め採用活動を行い、採用した社員の育成に責任を持つ「担当パートナー制」をとっており、最近では毎年5～6名程度を採用している。
1986年にボストン・コンサルティング・グループに在籍していたコンサルタント10名が、国内初の独立系経営戦略コンサルティングファームとして設立。 マッキンゼー、ボストン・コンサルティング・グループなどの外資系企業が主流であった当時のコンサルティング業界において、欧米の合理的戦略思考を日本企業の強みや文化に即した経営と融合させる「和魂洋才」のコンサルティングを目指した。近年には、社員数70名（07年7月時点）に成長し、民間企業に留まらず医療機関、官公庁と、幅広い分野の顧客に対しコンサルティングサービスを提供している。
毎年12月に全日本学生法学連盟の主催で開催される。略称は、全討（ぜんとう）。関東における、前年度秋討と当該年度春討における合計得点上位4団体には、全日本学生法律討論会の立論権が与えられる。
関東学生法律討論会とは、関東学生法学連盟が主催し、6月（春討）と10月（秋討）の年2回行われる、法律問題に関する討論会である。出題は、憲法、民法、刑法、の分野から順次、開催校が依頼した出題者（主に開催校の教授）がこれを行う。討論形式は、立論10分質疑応答10分で、各校の代表者である立論者が一人ずつ論壇に立ち、立論を行った後、各校の質問者からの論旨に対する質疑に答えるスタイルである。この立論と質疑応答の両方について、法曹三者・学者から構成される審査員による審査を行い、立論者と優秀質問者を表彰する。後援団体として、東京高等裁判所、東京高等検察庁、関東弁護士会連合会、有斐閣、日本評論社がついている。討論会の結果は、法学教室に掲載される。
平成22年1月1日現在、慶應義塾大学、駒澤大学、専修大学、中央大学、日本大学、明治大学、立教大学、早稲田大学の計8校が加盟している。
大日本土木は、1946年に硬式野球部を結成、この年には第17回都市対抗野球大会に初出場初優勝を成し遂げた。翌年（1948年）の第18回都市対抗野球大会も優勝し、戦後初の都市対抗野球大会連覇チームとなっている。大日本土木からは中原宏（南海ホークス）、国枝利通（中日ドラゴンズ）、大平茂（阪急ブレーブス）がプロ入りしている。
小説『三国志演義』では、金禕らの反乱軍を、曹休が王必らの知らせを受け、鎮圧したことになっている。また曹丕の呉遠征にも従軍し、呂範に大敗したことにされている。最後は正史と同様、周魴の罠に嵌り陸遜軍に敗れるも、賈逵の加勢で洛陽に戻り、間もなく腫瘍を罹って病没している。
2010年5月17日、中華人民共和国河南省文物局は同省洛陽市孟仁県で曹休の墓が発見されたことを発表した。2世紀ごろに造営された東西50m、南北21m、深さ10mの陵墓の中から、被葬者と思しき約50歳と推定される男性と約40歳の女性の遺骨が発見されたうえ、副葬品の銅製印鑑の文字から曹休の墓と断定した。
固体燃料は安定しているが、経年劣化が無いわけでは無いので、製造元は保証期間を設けている。現代のミサイルの多くはキャニスターと呼ばれる運搬・保管兼用のランチャーに封密されており、そのまま発射可能となっている。製造元の保証する期間内であれば封を解いて中のミサイルを点検する必要は無い。しかしながら冷戦の終了は多くの国々で「平和の配当」と呼ばれた軍事予算減少現象をもたらし、兵器の更新は製造者の予想を超えて遅くなった。これに加えて経済の破綻にみまわれた新生ロシアでは配備中の兵器の更新がなされず、多くの兵器が「賞味期限切れ」となって老朽化してしまう事態となった。旧ソ連の戦略ロケット軍の資産を受け継いだロシア陸軍では、古くなった固体燃料の弾道ミサイルを発射試験で実際に打ち上げて性能を確認している。そして初期の性能が確認されれば保証期限を延長することで対処している。RT-2PM Topol (SS-25) では、当初15年とされた保証期間が18年まで延長されている。