1984年に長崎大学医学部を卒業後、東海大学大学院医学博士課程（児童精神科）修了。北海道大学、横浜市立大学、オランダ・グローニンゲン大学、米国・バージニア大学などを経て、2002年より現職、長崎大学大学院医歯薬学総合研究科神経機能学教授、同医学部第二生理学講座。専門分野は脳生理学、小児精神医学。ヒトフェロモン（pheromone）(＃1)の研究では、日本の第一人者。月経同期現象（生理が移ること）は、女性の脇の下から出るフェロモンが相手の女性ホルモン（hormone）の分泌を変えることによって、排卵のタイミングを変え、引き起こされることを証明。それにヒントを得て、ヒトから放出される匂い物質（フェロモン）ではなく（文献1,2,3）、植物に含まれる匂い物質（植物性香気成分）によって、女性ホルモン分泌を増すことを考え、成果を上げている。植物性香気物質としては、精油（様々な香気成分が含まれる）だけでなく（文献4）、単一香気成分の効果（女性ホルモン分泌や認知・情動機能への効果）も調べている。＃１：フェロモンは個体から放出される化学物質で、他個体はそれを嗅ぐことで、脳活動が変化し、行動やホルモン分泌の変化が起こる。また、他個体はフェロモンを嗅ぐことで相手の生物学的情報を知る（HLA遺伝子の遠い異性の匂いを好む等）。 篠原は、乳児のフェロモンが母の脳の報酬系を活性化すること（未産婦の報酬系は活性化しない）、母乳に含まれるフェロモンが実子の痛みを和らげ、ストレスを緩和することを証明している。1990年　東海大学　医学博士　論文の題は「Embryonic and postnatal development of N-(1-[2-thienyl]cyclohexyl) [[3]H]piperidine binding sites in rat forebrain homogenates and slices (胎仔期および生後のラット前脳ホモジネートあるいはスライスにおけるN-(1-[2-thienyl]cyclohexyl)[[3]H]piperidine結合部位の発達) 」。
篠原 一之（しのはら かずゆき、1957年 - ）は、長崎大学大学院医歯薬学総合研究科神経機能学教授、医学博士、株式会社マザー&チャイルドの代表取締役。
取手市ゆめみの団地 - 守谷市みずき野団地を連絡するバイパス道路を平成5年度より都市計画決定し、現道を拡幅する630m区間とバイパス整備をする440m区間に分けて道路整備する計画が進められている。特に現道拡幅区間側は、幅員が狭小で歩道も無く、対向車のすれ違いが困難な状況にあることから平成12年度より事業化され工事が進められている。道路法の規定に基づき、取手市山王（主要地方道取手つくば線交差） - 同市藤代（藤代庁舎東交差点）間は、緊急輸送道路として機能を維持するため、災害発生時の被害拡大防止を目的に道路用地内に電柱を建てることが制限されている。
1994年（平成6年）4月1日、前身にあたる一般県道藤代板戸井岩井線（整理番号151）の一部区間が主要地方道取手豊岡線への昇格により廃止となり、県道藤代板戸井岩井線の東側の残存区間が北相馬郡守谷町を起点、同郡藤代町を終点とする一般県道守谷藤代線（整理番号424）として新たに路線認定された。翌1995年（平成7年）に整理番号251へ変更され現在に至る。
守谷市本町の乙子交差点（おとご こうさてん）から取手市藤代の藤代庁舎東交差点まで東西に結ぶ延長約13kmの県道路線。起点・守谷市から取手市戸頭まで、国道294号と重複するため、単独区間は取手市内のみとなる。取手市内は戸頭で国道294号より分岐し、下高井 - 山王 - 神住 - 椚木 - 藤代と、ほぼ小貝川右岸沿いのルートをたどる。
メインフレームとの接続は、各社独自の方式で行なわれるのが普通であった。System/360ではオープンアーキテクチャとしてS/360チャネルコントロールワード (CCW) を公開したため、プラグコンパチブルをうたうIBM互換機には互換があるものもあった。現在は物理インタフェースはFICONなどファイバーチャネル化が進んでいる。一方、パーソナルコンピュータとのインタフェースは、SCSIの他には、古くはSASIやIDE、現在はUSBやATA、シリアルATAなどが用いられる。外付けドライブとして拡張する場合は特にSCSIが利用されてきたが、近年ではUSBやIEEE 1394とIDEの変換を外付けドライブ内で行い接続するのが一般的になってきた。なお、ネットワークからTCP/IPで直接アクセスできるようにしたNASやiSCSI接続で接続可能なハードディスク装置もある。
フランスは第一次大戦の賠償金として1320億金マルクをドイツに請求し、約200億金マルクに相当する現物給付を受けていたが、現金での支払いをもとめ1923年1月11日にルール地方を占領していた。フランス政府はドイツからの賠償支払いを前提に大幅な赤字財政をとっており、賠償金の支払いが期待できないことが明らかになり始めた1923年以降、フランは為替相場で下落しインフレが昂進した。1924年6月、ガストン・ドゥメルグが大統領となった。1926年から翌年にかけて景気後退を示すような諸指標がみられたが、1927年春以降改善に向かい、フランスの工業生産は1930年まで上昇した。1928年には金為替本位制に復帰したがイギリスが旧平価で復帰したのに対し、フランスはフラン安の新平価で復帰したため経常収支は黒字化し、また金為替本位制に否定的な立場から金の流入政策をとり、対外投資を引き上げ、経常収支の黒字を金で受け取ることを求めた。このフランスの金の吸収はとりわけロンドンの金準備への圧力となった。フランス経済は世界恐慌の影響を1931年まで逃れる事に成功した。すなわち、フランス植民地金融社の経営危機まで堅調だった。1931年9月21日にイギリスが金本位からいちはやく離脱しポンドの平価切下げ（チープマネー政策）を実施して以降、フランス経済は明確に下降し、すべての指標が恐慌の進行を示した。外国貿易は持ちこたえフランス銀行の金準備はなお増え続けたが、失業は増大し物価は卸売物価も小売物価も著しく低下した。労働時間給はゆるやかに下降を始め、株式相場の崩壊は顕著であった。1931年7月に始められた原料と食料品に対する輸入数量割当制度が、イギリスの金本位離脱に続く6ヶ月間にさらに拡大され、1932年2月にはフランスで小麦粉に使用される小麦の90%が国内産であることを義務付ける法案が成立した。1935年5月、仏ソ相互援助条約を締結。そしてコミンテルンの指導を受けたレオン・ブルム人民戦線内閣を組閣する。人民戦線内閣は当初平価切り下げを渋ったが、やがて物価の不安定なまま実施して国際連盟から失策を指摘された。