ホーランド号の就役以降、世界各国で潜水艦が注目されるようになり、列強海軍は挙って潜水艦の建造に着手した。初期の潜水艦はガソリンエンジンが主流であったが、まもなくディーゼルエンジンに代替された。当時の潜水艦は、排水量100-1,000t、水上速力10kt、最大潜航深度100m程度であった。潜水艦の本格的活躍は第一次世界大戦からとなる。逸早く潜水艦を有効利用したのはドイツ帝国であった。Uボートと呼ばれたドイツ潜水艦は、開戦直後の1914年9月、独海軍潜水艦が英巡洋艦4隻を撃沈したのを始め、次々と英国軍艦・貨客船を撃沈し、通商破壊に活躍した。英国の商船隊は大打撃を受け、英国経済を瀕死に追い込んだ。しかし1915年7月、ルシタニア号撃沈により米国人多数が巻き添えとなる事件が発生した。これにより、当時の中立国であった米国の参戦を恐れたドイツ帝国は、1915年9月以降は英国船舶への攻撃に消極的になり、その戦果は減少した。その後、ドイツ帝国は戦局挽回のため1917年に無制限潜水艦戦を再開し、独海軍潜水艦隊は一時的に大戦果を上げた。しかし、英国が護送船団を採用すると、戦果は激減した。さらには英商船への無差別攻撃は米国の参戦を招き、第一次世界大戦敗北の一因となった。第一次世界大戦では、ドイツ帝国海軍は381隻の潜水艦を就役させ、その内の178隻を喪失したが、終戦までに約5,300隻・1,300万トンに及ぶ艦船を撃沈する戦果を上げ、大西洋の狼・Uボートは世界にその名を轟かせたのであった。
1900年になって、近代潜水艦の父と呼ばれた造船技師、ジョン・フィリップ・ホランドによって設計された潜水艦ホーランド号（水中排水量74t）がアメリカ海軍に就役した。ホーランド号は主機のガソリンエンジンと電動機の直結方式であり、内燃機関によって推進する近代潜水艦の元祖であった。
1929年（昭和4年）東京帝国大学法学部を卒業。東京、横浜各地裁で予備判事、東京地裁判事をした後で、満州国最高法院審判官。敗戦後、新京（長春）で戦乱に遭う。帰国後に東京地裁判事。後に最高裁民事局長や行政局長や総務局長などを務め、前橋地・家裁所長、東京高裁判事、横浜地裁所長を歴任。1963年（昭和38年）7月に最高裁判所事務総長に就任。事務総長時代に「最高裁判事は天下の名医。重病人だけ診察すればいい。しかし、今は風邪や腹痛程度の軽症患者まで診察する。もっと上訴をコントロールする制度が必要」と述べた。この関根の考え方は1997年（平成9年）の民事訴訟法改正で反映された。大阪高裁長官の時は職員が開く週1回の勉強会にも出席していた。形式や無駄が嫌いで、高裁長官時代は年末年始の職員に対する挨拶や年始回りなどをしなかった。1969年（昭和44年）に最高裁判事に就任。自衛官の息子が隊内で事故死し、損害賠償請求の方法を知らなかった両親が民法上の時効の3年が経過してから訴えを起こした事件（陸上自衛隊事件）では、1975年（昭和50年）2月25日に「国は公務の管理にあたって、公務員の生命、健康など危険から保護するよう配慮する義務があり、この義務を怠ったことによる損害賠償の請求の時効は10年」と判断して、時効成立を認めた一二審を破棄して裁判のやり直しを命じる判決を裁判長として言い渡した。1975年（昭和50年）12月に定年退官。
関根 小郷（せきね こさと、1905年12月3日 - 1993年9月30日）は、日本の裁判官。最高裁判所判事。栃木県出身。
在日メキシコ大使館から2011年2月2日、ドラマ中のメキシコに関して「第1話 - 3話の表現全般に誤った印象を与える描写があった」として抗議を受けたと報じられた。フジテレビ側は「メキシコ合衆国、及び、在日メキシコ合衆国大使館に関する誤ったイメージを提示しました。配慮に欠けました」と謝罪し、ドラマの公式サイトに謝罪文を掲載し、第4回放送前後でも、同様のおわび字幕を流した。。第2話と第3話に在日メキシコ大使館員が外務省に極秘情報と引換えに交通違反のもみ消しを頼んだり、外交官特権を悪用して不法入国者を匿うというシーンがあった。本作では、物語の核心の場所としてメキシコが登場しながら、メキシコでのロケは行われていない。
テレビ受像機所有者から徴収する受信料制度である。もっとも、イギリスでは「TVライセンス制度」を設け、テレビやビデオデッキなどを所有するために許可証を購入するというシステムを採っており、「受信許可料」と呼ぶこともある。視聴者は郵便局で1年間有効の受信許可証を145.50ポンドで買うという仕組みで、この許可証が無いと、イギリスの販売店でテレビ受像機が買えない。BBC受信料は月単位での購入も可能である。収納率は約98%であり、75歳以上は免除される。無許可受信者には法令により、最高1,000ポンドの罰金が課される。BBC受信料は物価の変動などを考慮して、イギリス政府が決定する。なお、国際放送の財源は、全額が国庫からの交付金。テレビ放送などBBCワールドワイド運営に関しては、視聴料と広告料で運営。この制度により、イギリス政府や企業の力に屈しない公正な放送を行えるとされ（BBC自身もニュースの合間にそのようなCMを流している）、第二次世界大戦やフォークランド紛争中も、イギリス軍を「我が軍」とは呼ばず、アメリカ同時多発テロ事件を「テロ」でなく「攻撃」と報道した。イギリス首相であったマーガレット・サッチャーが、BBCの放送内容について「お願い」と称して、BBCの報道内容にクレームを付けたが、BBCは逆に「サッチャー首相がBBCについて、この様に申し上げました」と、サッチャーのクレーム内容全てを、番組内で暴露し放送した。ただし、イギリス軍とアメリカ軍との連合軍によって開始されたイラク戦争を（イギリスの存在を消した）American invasion of Iraq（アメリカのイラク侵攻）と言い換えて報道したり、インドのムンバイ同時多発テロ事件では「テロリズム」と報道したりした点から、その立場は一定ではないと見なされている。また 、視聴率などの市場経済の流れに影響を受けず、教育放送や福祉放送などが行えるということで、この考えは世界中に広まり、イギリスに倣って『受信料制度』を採用している国も多い（日本のNHKやフィンランドのYLEなど）。中立性をうたう一方で国際放送については「イギリスの利益を代表し、自国の侵略行為・犯罪を正当化するためのプロパガンダをおこない、イギリス政府の代弁機関と化している」とも批判されている。マレーシアのマハティール・ビン・モハマド元首相は「BBCは生まれつきの嘘吐きである」と批判している。災害報道については、政府発表前に一切報道しないという原則を持っている。