ドローソフト（ベクター形式のグラフィックソフトウェア）はよくペイントソフト（ラスター形式、ここでは画像編集ソフトも含む）と対比され、両者の能力は互いに補い合うものである。ドローソフトはグラフィックデザイン、レイアウト、タイポグラフィ、ロゴタイプ、鋭角的な芸術的イラストレーション（カートゥーン、クリップアート、複雑な幾何学模様など）、テクニカルイラストレーション、ダイアグラム、フローチャートなどにより適している。ペイントソフトはリタッチ、写真加工、写真のようにリアルなイラストレーション、コラージュ、そしてペンタブレットを用いた手描きのイラストレーションにより適している。今日の多くのイラストレーターはCorel PHOTO-PAINTやPhotoshopを用いてありとあらゆるイラストレーションをこなす。GIMPやPhotoshopなどのペイントソフトの最近のバージョンは（編集可能なパスのような）ベクター系のツールもサポートしており、またCorelDRAWやAdobe Illustratorのようなドローソフトも徐々にラスター系のソフトウェアにしかなかった機能やアプローチを取り入れるようになってきている（ぼかしなど）。
ポインティングデバイスとしてはマウスなどが利用できるが、ペンタブレットの筆圧感知機能に対応するソフトウェアでは、ペンデバイスを用いることで鉛筆のかすれを表現したり、インクペンで強弱や入り抜きを付けた線を描画したり、水彩筆で色を塗り重ねたりすることができるものもある。現実に紙やキャンバスを使って描く絵と違うのは、コンピュータ上の仮想キャンバスを使えるため、失敗のやり直しや塗り重ね、修正が（仕様およびメモリ空き容量の許す範囲で）無制限に可能なこと、筆やペンから絵具が尽きないこと、設定次第で画材の特性を変更できること、一度作った色や画材を永久に使うことができること、などである。（紙や筆の設定に関してはCorel Painterが設定項目や筆自体の多さで有名である）
「ペイント系」「画像編集ソフト」とも呼ばれるが、これはMacintosh初期のグラフィックソフトであったMacPaintが由来である説が有力である。道具としての使いやすさを強調するときや、DTPなど他のアプリケーションソフトの一部機能として使うときには、「ペイントツール」という呼び方もある。Adobe PhotoshopやCorel Paint Shop Proなど、写真修正や加工を目的とした「画像編集ソフト」もペイントツールの一種だが、「フォトリタッチ」（フォトレタッチ）という言葉が普及してからは、ペイントツールと言えばCorel Painterなど、イラスト作画用アプリケーションを指すことが多くなってきている。通常はローカルコンピュータ（PCやタブレット端末など）にインストールするスタンドアロンタイプのソフトウェアを指すが、お絵かき掲示板やお絵かきチャットなどコミュニケーションツールとしてウェブブラウザ上で動作する簡易的なペイントアプリも登場している。また、Microsoft Windows 7のタッチ機能に対応したPaint ItやYouPaintなど、タッチ対応モニターをキャンバスにして指で直接描くことが可能なソフトウェアも登場してきている。コンピュータの性能向上とHTML5/CSS3の普及により、ブラウザ上で高機能な画像編集を可能とするソフトウェアも登場している。
アニメ監督でアートランド社長（当時）の石黒昇は、『超時空要塞マクロス』のプロデューサーだった榎本が大変なSF好きであり、石黒の経験と実績を信じて「あんたを信頼してるから、好きにやってくれ」と任せてくれたのが救いだったと述べている。
1973年4月、毎日放送に入社。主に『まんが日本昔ばなし』や、『超時空要塞マクロス』などのテレビアニメのプロデューサーを務める他、1984年には映画『超時空要塞マクロス 愛・おぼえていますか』のプロデューサーを務める。2003年6月、メディア開発局局長に就任。2005年6月、東京支社長に就任。2007年6月、取締役に就任。2011年6月23日付で常務取締役に就任。2013年6月20日付で専務に就任、2015年6月25日より現職。
アンリ・ベルナール判事は 梅汝璈中華民国代表判事に対して1948年7月26日に「正義は連合国の中にあるのではないし、その連合国の誰もが連合という名の下にいかなる特別な敬意を受けることができるわけでもないのだ」と述べている。また南次郎が満州事変を「自衛権の発動」と承認した時に多数派判事が非難するなかベルナール判事は満州事変は「ありふれた事件」でしかなく、また「自衛すべきであると思うときには自衛権がある」「この決まりは実際に攻撃も侵略もないケースにおいても自衛権の発動を妨げるものではない」と述べた。満州事変問題については「事変と称されている事実が起きた時点では、中国政府自身、まだ日本を敵国とみなしていなかった」として、当時の日中衝突を日本側の行為だけを非とするのはおかしいとし、また「我々は、あらゆる大国が自らにとっての生命線を自国内ではなく他の国に置いてきたことを了承してきたし、今日でも了承しているではないか。チャーチルはイギリスの生命線をライン河に置いてきた」とものべ、さらに「法的な解決、あるいは仲裁のイニシアティブをとるべきであったのは、日本によって行使される特権の廃止を求めていた中国側にあった」と主張した。また、オーウェン・カニンガム弁護人が東京裁判を「茶番劇」と批判したことについて判事たちが法廷から追放したことについては、いかなる制裁措置も適用されてはならないと批判した。共同謀議については定義が曖昧で、被告が共同謀議に成功したとする多数派判決について「疑わしく、」「正式な証拠がない限り、この疑いを消えないし、また被告を有罪とすることは許されない」とのべた。ベルナールの個別反対意見書では、自然法は国家の上位にあり、自然法によって侵略戦争が犯罪であることは証拠があれば可能である、しかし日本の侵略陰謀の直接的証拠はなく、東アジアを支配したいという希望の存在が証明されたにすぎないから平和に対する罪で被告を有罪にすることはできない。また天皇不起訴は遺憾と述べた。また東京裁判で予審が行われなかったことについて「訴追が最も重大な性質の犯罪に関したものであり、その立証が非常に大きな困難をもたらすものであったという事実にもかかわらず。被告は直接に本裁判所に対して起訴され、かれらは、予審という方法によって弁護側資料を手に入れたり、まとめたりするように努力する機会を与えられなかった。予審は、検察側からも弁護側からも独立した司法官が双方に同等に都合のよいように行うものであって、その間に被告は弁護人の援助によって利益を得たであろうと思われる。本官の意見では、この原則の違反から起こる実際の結果は、本件においては特に重大である」と主張した。また、「裁判所が欠陥のある手続きを経て到達した判定は、正当なものではあり得ない」と東京裁判について断じた。