大火によって、何千人ものボストン市民が職や住居を失った。何百もの事業所が破壊され、数十社の保険会社が破綻した。しかし、焼失地区は、わずか2年ほどの間に、ほとんど不動産業者の私的資本によって、急速に再建された。大火後の復興の過程では、ボストン中心市街地の街路が、都市計画によって何本も拡幅され、特にコングレス・ストリート  (Congress Street)、フェデラル・ストリート (Federal Street)、パーチェス・ストリート(Purchase Street)、ホーレー・ストリート (Hawley Street) の道幅が広がり、ポスト・オフィス・スクエア (Post Office Square) に空間が確保された。火事で破壊された焼け跡の瓦礫の大部分は、港の埋め立てに用いられ、アトランティック・アベニュー (Atlantic Avenue) 周辺が埋め立てられた。ボストン市は、中心市街地の不動産所有者16名が再建を進める資金を調達するために、公債を発行した。対象区域外に住むある市民が、これを不当だとして訴えを起こし、勝訴した。
1872年のボストン大火（英語: Great Boston Fire of 1872）は、ボストンの歴史上最大の火災であり、アメリカ合衆国の歴史においても最大級の物的被害をもたらした火災。1872年11月9日午後7時20分に、マサチューセッツ州ボストンのサマー・ストリート83-87番地(83-87 Summer Street)のにあった商品倉庫地下から出火した火事は、12時間後に鎮火されるまでにボストンの中心市街地65エーカー（26ヘクタール）に延焼し、金融街の大部分を含む776棟の建物が焼失、7350万ドルの損失を与えた。少なくとも20名が、この火災で亡くなった。
1984年6月9日、20時53分ごろ、松山港から今治港に向かっていた本船は、来島海峡の西口、来島海峡航路第2号灯浮標から北東に約100メートルの地点で、貨物船第七双葉丸と衝突した。第七双葉丸を右舷側から追い越そうとしていた本船が、航路に合わせて右転した第七双葉丸に接近、本船の左舷側船尾が第七双葉丸の右舷側船尾に前方から約15度の角度で衝突した。事故原因は、第七双葉丸を右舷後方から追越す態勢にあった本船が、第七双葉丸が航路西口で右転することを考慮して追越しを一時中止せず接近したことで発生したとされた。
船体上部に設置された「おくどうご3」と船名が書かれた巨大な看板が外観の特徴となっていた。旅客を重視した設計だった前船と比較して、車両搭載能力を重視した設計とされ、上層の車両甲板にも車高のある大型車が搭載可能となった。 また、その後、瀬戸内海航路に就航するフェリーで標準的となった車両甲板側面に連続した開口部を設ける構造を採用した。 船内設備はやや簡素化されたが、1981年に中距離航路としては異例の豪華船として就航したほわいとさんぽう2が同航路に就航したため、多少のグレードアップが図られた。 後に船室を船尾へ増設する改造を行い、総トン数と旅客定員が増加した。
愛媛阪神フェリーの第三船として高知重工業で建造され、1976年2月に神戸 - 今治航路に就航した。来島どっくとの共有船。 本船の就航により、おくどうご2はダイヤモンドフェリーに用船された。1998年、三宝海運の撤退によりほわいとさんぽう2が譲渡されたため、引退した。その後、海外売船され、ギリシャのMed Link LinesでMARIA Gとなり、1998年7月にブリンディジ - イグメニツァ - パトラ - チェシュメ航路に就航した。2004年、Endeavor Linesに売却され、ELLI Tとなった後、イタリアのMaritime Wayに傭船され、パトラ - イグメニツァ - ブリンディジ航路で運航された。 2006年以降はEndeavor Linesで運航されたが、2012年にEndeavor Linesが倒産したため、ピレウスで係船された。その後、Romont Shippingに売却され、Cretan Linesがピレウス - レシムノン航路で運航した。 2014年9月以降は機関故障により係船されている。
千葉県香取郡東庄町笹川の笹川揚水機場で黒部川に導き入れた利根川の水を取水し、地下水路を通して東庄町の下総台地を越え、旧椿海沿岸の同町窪野谷にある旭市飛地内の分水工で、東幹線・新川水系・西幹線に分岐し、旭市・匝瑳市・横芝光町（栗山川東岸まで）の農地に灌漑用水を供給している。
2004年4月、エレコムが発売したブロードバンドルータの一部で、WAN側からのroot権限でのコマンド実行が可能などの重大なセキュリティ問題とともに、ファームウェアにLinuxカーネルなどGPLにてライセンスされているソフトウェアを利用・改変しているのに、GPLで義務づけられるソースファイルの公開をしていないことが発覚。この問題を発見したユーザーの問い合わせに対しエレコムは、セキュリティ問題について対策する意思がないこと、GPLの対象となるソースファイルを公開する必要性がないと考えている旨を回答。やりとりの一部始終をユーザーが公開したため、掲示板などを中心にエレコムに対する非難が殺到した。これを受けてエレコムは2004年4月27日に方針を転換し、セキュリティ対策を施したファームウェアの公開と、GPLに基づいてファームウェアのソースファイルを希望者に送付する見解を発表した。この問題は2004年6月22日の日経産業新聞(10面)でも取り上げられ、エレコムの商品開発責任者・梶浦ブランド管理マネージャーが、GPLについて「通信機器のようにセキュリティーが絡む製品ではソースを開示すると安全性が低下する恐れがある」、Linuxについて「金輪際使わない」と発言したことも話題となった。子会社のロジテックも含めエレコムが次にLinuxをベースとした商品をリリースしたのは2014年の2ベイNAS「NSR-MS」となり、10年間にわたって採用を見送っている。尚、NSR-MSに付いてもソースコードの請求に付いてはサポートに問い合わせるようになっていたが、ユーザーの問い合わせに対して問い合わせの二ヵ月後を目処に公開するという返答をしており、現在では、ファームウェアのアップデータと共にダウンロードが可能になっている。