ポニー・エクスプレス（英: Pony Express）は、1860年4月3日から1861年10月まで運行されたミズーリ州セントジョゼフからカリフォルニア州サクラメントまでの郵便速達サービスである。その経路はグレートプレーンズからロッキー山脈とシエラネバダ山脈を越えるものだった。最初の大陸横断電信が開通するまで、アメリカ合衆国西部にとって最も有効な東西通信手段であり、南北戦争直前の時代にカリフォルニア州をアメリカ合衆国北部（北軍）と密接に結びつけておくために重要だった。ポニー・エクスプレスは1849年に設立されたヨヨ・レブンワース・アンド・パイクスピーク・エクスプレス会社の郵便配達制度であり、この会社は1850年にセントラル・オーバーランド・カリフォルニア・アンド・パイクスピーク・エクスプレス会社となった。ウィリアム・H・ラッセル、アレクサンダー・メジャーズおよびウィリアム・B・ワッデルが設立した。セントジョゼフにあるパティハウスが1860年から1861年までポニー・エクスプレスの本社として機能した。そこは悪名高い無法者ジェシー・ジェイムズがロバート・フォードに撃たれて死んだ家から1ブロック離れた位置にある。この最初の速達郵便であるポニー・エクスプレスは、アメリカ合衆国西部のプレーリー、平原、砂漠および山岳部を越えて、駅で馬を乗り継ぐ騎手によって運ばれた。運行された18ヶ月の間に大西洋と太平洋の間の配達時間を約10日間にまで縮めた。ミシシッピ川から東は電信が開通していたので、およそ半分の距離はそれにより、残り半分は馬に乗った配達員が伝言を運んだ。
IMFの統計によると、2013年のアルゼンチンのGDPは約6,103億ドルである。世界21位であり、南米ではブラジルに次ぐ2位である。一人当たりのGDPは14,709ドルで、こちらはウルグアイ、チリに次いで南米3位である。 アルゼンチンはメルコスール、南米共同体の加盟国である。農産物は、主要輸出品目は小麦、トウモロコシ、牛肉、ワインなどに加え、2000年代以降大豆の生産も盛んになっている。鉱業生産は、パタゴニアの石油と、近年は天然ガスも有望視されている。また、2010年代以降、カタマルカ州やフフイ州の塩湖がリチウムの生産源として注目されている。2回にわたる世界大戦に直接関与せず、各国への農産品畜産品の輸出により利益を得た20世紀半ばまでは世界有数の富裕国であった。第二次世界大戦後、ペロン政権は国民主義的な政策により、保護政策による工業化偏重政策をとるが産業構造の転換に成功せず、次第に経済が低迷。ペロン政権以降顕著になった福祉のための放漫財政や、ペロンの残した労働組合 (CGT) の強さにより、投資のしづらい国となり、1960年代以降に頻発する政変、クーデター、1982年のマルビナス（フォークランド）戦争とその敗北、民政移管後も長年の放漫財政のツケや敗戦のショックの影響で混迷する経済状況に安易なポプリスモで対処したために累積債務は雪だるま式に増えていった。1988年から1989年の間に5000パーセントというハイパーインフレーションという記録。物の価値は1年間で50倍にもなり、アルゼンチン経済は崩壊し、通貨は紙くず同然となってしまった。結局、アルゼンチンは1989年に対外債務不履行を宣言した。この間の混迷による富裕層の没落、中産階級の海外脱出が続くなど経済は混迷の度を深めた。その後、1988年から親米・親IMF路線を掲げたメネム政権の新自由主義政策により、1990年代には年率9%にも達する経済成長を遂げるなど、一時的に安定した。しかし、1999年に起きたブラジルのレアル切り下げでペソが相対的に高くなり輸出競争力を喪失、国際収支は悪化した。結果的に通貨危機（通貨ペソの対米ドルペッグ制崩壊）により完全に暗転、2001年11月14日には国債をはじめとした対外債務の返済不履行宣言（デフォルト）を発する事態に陥り、経済が破綻。国際的な評価は地に落ちた。デフォルトにより貧困も拡大し、イタリアやスペインに職を求め大量の移民が流出、その中には医者・弁護士などの知識層も少なくなかった。1980年代に国民の約60%を占めていた中間層は2005年には国民の約20%となり、他方貧困率は2002年で53%に達するなど、かつてラテンアメリカで比類なき中流層の国だったアルゼンチンはもはや過去のものとなった。20世紀半ばまでは南米の指導者としての実力を備えていたアルゼンチンは、もはや完全にチリ、ブラジルに先を越されてしまったといえるだろう。このようにペロン政権以来、一貫した経済政策が採られなかったツケが回り、2002年（アルゼンチン通貨危機）には経済が破綻してしまったものの、2002年に変動相場制を導入してからは通貨安のために輸出が拡大してからは持ち直した。キルチネル大統領は、2006年7月9日の「独立190年記念式典」で、「われわれは国際通貨基金 (IMF) にチャオ（さよなら）を告げた。」と演説した。IMFの干渉を排除するため百億ドル近い債務を完済し、2000年末の経済破綻直後の失業率24%を、2006年5月には11.4%にまで改善した。さらに、2003年から2007年まで平均約8%の高成長を続け、2002年の経済崩壊以来の遅れから立ち直りつつある。とはいえ、再び上昇に転じた対外債務率、一向に回復しない内需および内需不振の主要な一因である国民の30%にまで拡大した貧困層の存在など、課題は山積している。現在はメルコスール加盟国であることにより、南米諸国との経済交流の活発化による諸外国からの投資の増大に、経済の復活を賭けている。特にブラジル、ベネスエラとは政治面でも関係を深め、ベネスエラからの南米大陸縦断天然ガス輸送管の設立も計画している。現在のアルゼンチンの課題は、この成長を維持したままどのようにして競争力のある新しい産業を育てるか、あるいは国内の法制度、政治文化などの歪みから来る投資リスクをいかに下げるかなどにかかっている。