監督として選手とのコミュニケーションを重要視し、スイス代表では多様な国をルーツにもつ選手たちを得意の語学によってまとめた。話せる言葉は母国語のボスニア語をはじめ、イタリア語、フランス語、英語、スペイン語、ドイツ語、ロシア語と、多岐にわたる。
ユーゴスラビアでデビューした後、24歳でスイスに渡り、2部リーグを中心にサッカー選手としてのキャリアを送った。1997年に指導者としてデビューすると、2007-2008シーズンにおいてACベッリンツォーナを一部昇格に導いた手腕を評価され、翌シーズン中にヤングボーイズの監督に途中就任した。同シーズンおよび2009-2010シーズンにおいて2年連続で2位となり、名が知られるようになる。2012-2013シーズンよりイタリア・セリエAのラツィオ監督に就任。ラツィオSDのイグリ・ターレからは「野心とクオリティを持った監督である」と評価を受けた。2013年12月23日、2014 FIFAワールドカップ後からスイス代表の監督に就任することが発表された。
2008-2009シーズンにアナスタシア・ガリエタとカップルを結成。2009年から2011年にかけて世界ジュニア選手権に出場、ジュニアグランプリファイナルにも2度出場。2012年2月、ガリエタとのカップルを解消。2012年からはアナスタシア・カバノワ、2013年からはロリータ・イェルマークとカップルを組んだがいずれも解散。2015年5月、グルジアへの移籍を発表。コーチをイゴール・ルカニンに変更し練習拠点をアメリカへ移した。また、新たにタチアナ・コズマワとのカップルを結成した。
KPMGは1870年にイギリスで設立されたWilliam Barclay Peat＆Co.をはじめに、154カ国に20万人の専門家を持ち、会計と経営コンサルティングを主力とする多国籍企業。プライスウォーターハウスクーパース、アーンスト・アンド・ヤング、デロイト トウシュ トーマツと並び、世界4大会計事務所 (Big 4)の一角を占める。2017年時点のKPMG会員会社の合計収入は264億米ドルであった。KPMGには、監査、税務およびアドバイザリーサービス（M&Aなど、企業による大型取引の判断や過程をサポートする）の3つのサービスがある。2010年のリーグテーブルではBig4系の財務アドバイザリーファーム中で最大の取引金額を誇り、業界での知名度・評価も高い。Universumが調査した「世界で最も魅力的な企業」ランキングでは2010年、2011年、2012年と3年連続で2位に選ばれた。日本においては、国際会計事務所としてはじめて日本進出を果たし、現在では有限責任あずさ監査法人ならびにKPMG税理士法人がメンバーファーム（加入監査法人）となっている。
当時大阪府内で唯一の衛生看護科を設置し、卒業と同時に准看護師の受験資格を取得できた学校だった。しかしいくつかの要因が重なり（後述）、2004年に廃校となった。学校跡地には、2006年に大阪府立だいせん高等聾学校が開校している。
この年は横浜・東京はじめ関東地方でもコレラが大流行し、患者は全国で約16万8,000人、コレラによる死者は1879年だけで10万400人にも達した。東京市においても、市内数カ所にバラックの板囲いで避病院を急造して患者を隔離したが、1日平均200名を超過する新規患者が出るようになると、医師も看護婦も人手不足となり、ろくな看護も受けることなくほとんどの患者は死んでいった。死者は警察官立ち会いのもと火葬に付され、避病院も用済みになると建物ごと焼き捨てられた。いっぽう、ヘスペリア号事件に先だって1877年（明治10年）、イギリス商人ジョン・ハートレーによる生アヘン密輸事件が発覚している。これは安政五カ国条約のなかの日米修好通商条約付属の貿易章程に違反していたが、翌1878年2月、横浜イギリス領事裁判法廷は生アヘンを薬用のためであると強弁するハートレーに対し無罪の判決を言い渡した（ハートレー事件）。また、開港以来の横浜居留地での生糸を中心とした貿易においても、外国人商人の商品代金踏み倒しなど不正な取引が頻発していた。しかし、治外法権によって守られていたこともあって、多くの場合、日本人側が泣き寝入りを余儀なくされていたのである。ヘスペリア号事件に対して、日本の国内世論は沸騰した。日本の知識人の多くが、この事件やハートレー事件等により、領事裁判権の撤廃なくば国家の威信も保たれず、国民の安全や生命も守ることのできないことを理解するようになった。世論は、日本の経済的不利益の主原因もまた、日本に法権の欠如していることが主原因であると主張するようになった。実際問題として、領事裁判においては、一般の民事訴訟であっても日本側当事者が敗訴した場合、上訴はシャンハイやロンドンなど海外の上級裁判所に対しておこなわなければならず、一般国民にとって司法救済の道は閉ざされていたのも同然だったのである。この事件は、不平等条約の改正の必要性を広く世論に知らしめた事件のひとつとなった。寺島宗則につづいて井上馨、大隈重信、青木周蔵など歴代の外交担当者はいずれも条約改正に鋭意努力した。しかし、日本が海港検疫権を獲得するのは、1894年（明治27年）に陸奥宗光外相下でむすばれた日英通商航海条約などの改正条約が発効した1899年（明治32年）を待たなければならなかった。なお、この時期におけるコレラ・赤痢などの水系感染症の蔓延が一つの契機になって日本の近代水道事業が発展した（→日本のダムの歴史 参照）。医療の充実については、佐々木東洋によって杏雲堂病院が、佐藤泰然によって順天堂病院がひらかれたが、このころにひらかれた医療機関の多くは民間人の手によるものであった。