甲状腺機能低下症の治療の目的は組織中の甲状腺ホルモン濃度を正常化し、甲状腺ホルモン不足によって生じている異常を元に戻すことである。この目的は経口的に甲状腺ホルモンを投与することで達成される。甲状腺ホルモンにはT3とT4があり、T3が活性型でT4はプロホルモンである。すなわちT4はT3に転換して作用を発揮する。血液中のT4はすべて甲状腺から分泌されたものであるが、血中のT3の80%はT4から転換してできたものである。1日の産出量はT4が90μgでT3が30μgであるが血中の半減期はT4が7日間でT3が1日間である。血中濃度はT4が10μg/dlに比較してT3は0.1μg/dlでありT3はT4の100分の1である。1日に必要な量のT3を一度に体内に投与すると血中T3濃度は異常高値となるため、T4製剤で血中TSH値が正常を保つように治療を行う。粘液水腫状態にある例や45歳以上ではT4製剤を25μg/dayからそれ以外では50μg/dayで投与開始する。特に問題なければ2週間後にT4製剤は25μg程度増量する。6週間後のTSHが5〜10μU/mlならば同量で治療継続、10μU/ml以上ならばさらに増量する。維持量が決定すれば処方は3〜6ヶ月毎となる。
甲状腺疾患の頻度は高く一般外来を受診する患者の中にも約13%の頻度で甲状腺疾患がみつかる。症状のある甲状腺機能亢進症、甲状腺機能低下症、長径が1cm以上の甲状腺癌などの見逃してはならない甲状腺疾患は70〜100人に1人、潜在性甲状腺機能低下症まで含めるとその頻度は30〜40人に1人になる。
小二十・二十・十二面体（しょうにじゅう・にじゅう・じゅうにめんたい、Small icosicosidodecahedron）とは、一様多面体の一種である。正二十面体の面をばらして隙間を作り、三角形と頂点を接するよう正5/2角形を置き、三角形の面を「一つおき」に結ぶよう正六角形を置くことで得られる図形である。
第1回の授賞式は渋谷HMV店内で行われた。第1回の時点では賞に対するレコード会社やCDショップ店員の認知が低く、ステイタスの面でもこれからという段階であった。そのことからメディアの注目も低く、授賞式に現れたのは大橋トリオの1人だけという寂しい内容になった。第2回は賞のセールス効果を見たレーベルや第1回に参加しなかったショップ店員の協力を得ての開催となった。授賞式はSHIBUYA BOXXで行われ、大賞のTHE BAWDIESと準大賞の清竜人が参加しライブパフォーマンスを行った。これまでに洋楽賞受賞者が授賞式に訪れたことはないが、第2回の大賞受賞者レディー・ガガが「Arigato!」と書いた色紙を送り、準大賞のダイアン・バーチがビデオメッセージでコメントしている。
「この国には、過小評価されている音楽が多すぎる。」という問題意識の下、CDショップ店員が勧める音楽や客に聴いてもらいたい音楽を選ぶ。選考基準や方法は、基本的に第1回を踏襲している。
前身は、NPO法人スターズクラブが中心となり、『Uリーグ沖縄』として沖縄県を本拠地に4チームで開催することを目指した独立リーグであるが、メンバーが集団退団したり、大会運営費用も底をつくなどして運営を続けることが困難になったことからリーグ戦の開催を断念した。2006年9月に社会人野球のクラブチーム『U・スターズ』として再出発することを決定し、2007年4月に、日本野球連盟に登録承認された。2009年にチーム名を『沖縄スターズ』に改称したが、2010年から活動を休止し、2016年12月に正式に解散した。
第9回日本アイスホッケーリーグ（だい9かいにほんアイスホッケーリーグ）は、1974年11月2日から1974年12月8日まで開催された。この回から十条製紙アイスホッケー部が加盟し、6チーム体制となった。6チームが2試合ずつ総当たりで対戦、8勝1敗1分で国土計画が初優勝を果たした。MVPには12アシストをあげた国土計画のテリー・オマリーが選ばれた。
1997年（平成9年）5月、当時の松浦功・法務大臣は、人権擁護推進審議会に対し、「人権が侵害された場合における被害者の救済に関する施策の充実に関する基本的事項」を内容とする諮問を行った（平成9年法務省権総第236号、同年諮問第2号）。同審議会は、この諮問に対して、「人権尊重の理念に関する国民相互の理解を深めるための教育及び啓発に関する施策の総合的な推進に関する基本的事項について」（1999年（平成11年）7月）および「人権救済制度の在り方について」（2001年（平成13年）5月）と題する答申を発表した。さらに同審議会は、2001年（平成13年）12月、人権擁護委員制度に関してまとめた「人権擁護委員制度の改革について」と題する追加答申を発表した。同追加答申では、人権擁護委員制度について「その実効性等につき様々な問題点が指摘されている」として、改革の必要性を表明した。法務省はこの答申を受け、人権擁護行政と人権擁護委員制度の抜本的な改革を検討し、人権擁護法案にまとめて、2002年（平成14年）の第154回国会に提出した。なお、同法案は、その後継続審議とされ、2003年（平成15年）10月に衆議院解散が行われたことにより、廃案となっている。2012年（平成24年）9月19日、野田内閣は、次期国会に提出することを前提として、人権委員会設置法案及び人権擁護委員法の一部を改正する法律案の内容を確認する閣議決定を行った。この人権擁護委員法の一部改正法案によれば、人権擁護委員に関する事務は人権委員会の所掌とすること、人権擁護委員は人権委員会が委嘱すること、国家公務員法が適用される非常勤の国家公務員（給与は不支給）とすること、市町村長の推薦によらない特例委嘱制度を創設することなどが主な改正点である。