『逮捕しちゃうぞ the MOVIE』。1999年4月24日に上映された。東映配給。勝鬨橋や東京ヘリポートなど実在する東京名所をストーリーに組み込み、リアルに描画した点が劇場版の特徴である。監督の西村は本作のコンセプトを「どれだけリアルな絵面を持ってきて嘘をつくか」と説明している。制作前に綿密な現地調査が行われ、巡視艇『やしま』が勝鬨橋を通れることも確認済みであるとのこと。また、綿密に取材する一方で本編中巡視船が偽装船を停止させるために威嚇発砲したことについて「巡視船はあんな安易には発砲しない」という海保側からの指摘により、海上保安庁取材協力の表記はエンドロールにて行われなかったが、感謝の気持ちを込め台詞が変えられた。辻本夏実を演じた玉川紗己子は、あるシーンをアフレコ中、監督からの指示もあって雄叫びを上げていた際、絶好調だったため「全開でズドーンと」行ったところ、限界を超えて横隔膜が痙攣し、横にいた平松にもたれて倒れ、その日の収録は中止された。当人は「夏実が乗り移った感じ」と述べた。2000年12月にTBSで1時間半の枠に収まるように再編集して放送。2007年11月23日にHDリマスター版のDVDが発売され、2010年7月23日にはBlu-ray Disc版が発売された。
夏実・美幸が住んでいる住居が『SECOND SEASON』までの丸型のマンションではなく、通常街中で多く見かける角型のマンションになっている。夏実が自衛隊、美幸がアメリカにいた時期は重なっておりマンションには誰も居住していなかった筈だが、復帰早々普段通り帰宅しており部屋自体は以前から確保されていた模様。引越しなどの詳細な経緯不明。それまでのシリーズで1階にあった受付が交通課の入口前に移動している。警官達の制服、警察全般の映像面の描写は毎回実物を一部簡略化して設定が起こされる。省略される部分はシリーズごとに異なるが、本シリーズは初めて女性警官の白編み警笛ひもが省略され、スカートのプリーツは映画以来二度目の復活。ネクタイなど服飾の色指定は実物に近いやや暗めのものとなった（制帽とワッペンは多くのシリーズ同様省略）。なお、夏制服でもベストを着ている女性警官が増えた。制服では無いが、OVA以来登場していた美幸の作業用ツナギがオレンジ色の物に変わっている。2002年の警察手帳のデザイン変更、2004年にあった制服などの変更（階級章への識別章追加）や、2006年頃より警視庁で採用され始めた警邏用パトカーのデザイン変更が反映されている。第2話では美幸が私用で車を運転していたが、車種は『SECOND SEASON』まで美幸の私用車として登場していたブルーのトヨタS800ではなく、ピンクのヴィッツだった。しかし、第18話では美幸はトヨタS800を運転し、頼子が同色のヴィッツを運転していた。ヴィッツについて所有者などの経緯は不明。オリジナル設定として、S180系クラウンパトカーが登場している。
1970年代にソニー、松下電器産業（現 パナソニック）、新日本電気、信和通信機などから発売された。携帯型で容積が1リットル程度の、当時としては比較的小型の無線機であった。道路などの工事現場、イベントやロケ現場、ゴルフ場などでの業務連絡用に利用される他、趣味として購入し使用する人がいた（主に社会人、主婦もいた）。この時代は趣味利用者も多く、愛好者同士の交信も行われ、移動運用やQSLカードの交換も行われていた。運用に際し無線従事者免許は不要で、開設許可のみ受ければよい。無線機を入手後、電波監理局（当時）に無線局の開局申請をし、無線局免許状の交付（呼出符号（コールサイン）の発給）を受けた後に運用が可能となる。しかし昭和57年6月1日法律第59号による電波法の改正（1983年（昭和58年）4月30日施行）により、市民ラジオの無線局免許の制度は廃止され、それ以降は無線従事者資格も無線局免許も不要な無線となっているが、形式検定合格機器を使用するには昭和58年1月1日の時点で免許を受けている必要があり（同改正法附則第2条「第四条第一項の改正規定の施行の際現に免許を受けている無線局のうち、改正後の電波法（以下「新法」という。）第四条第一項第二号の郵政省令で定める無線局に該当するものの無線設備は、第四条第一項の改正規定の施行の日に、新法第三十八条の二第一項の規定による技術基準適合証明を受けたものとみなす。」）、それを証明する手段は無線局免許状のみとなっている。使用する周波数は26.968MHz、26.976MHz、27.040MHz、27.080MHz、27.088MHz、27.112MHz、27.120MHz、27.144MHzの8つ。電波形式はAM（当時の表記でA3）のみ。概ね8kHz間隔であるが、等間隔でないのは途中の周波数が漁業無線・玩具のトランシーバー・ラジコンなど他の業務に割り当てられていたため。無線設備規則の一部改正により、旧技術基準適合証明を受けた市民ラジオの無線局は、2022年（令和4年）11月30日が使用期限となった。新しい技術基準適合証明を受けた無線機があればこれ以後も市民ラジオを使用できる。個人で技術基準適合証明を受けることも可能だが、2005年（平成17年）4月1日現在の手数料は1台のみの場合36000円である。現在、業務連絡用としては殆ど特定小電力無線に移行している。業務用無線としては殆ど淘汰されたが、趣味利用者が再び増加している。ここ数年の間に全盛期(70年代)程の増加では無いが、2000年以前に比べ明らかに局数は増加している。開局者の殆どは"復活組"と呼ばれる以前運用していた中高年者だが、若年者(中高生も含む)の新規開局も多数見受けられる。尚、コールサインの発給は終了している為、開局者は各々好きなコールサインを述べることができる。その場合かつての発給時代のコールサインを元に製作する事が多い。(地名+アルファベット+数字列　例:とうきょう●×123)