1921年に結婚し一男二女をもうけた。息子はドイツ連邦軍で少将になった。モーデルは政治に無関心の軍人として振舞っていたが、ドイツ国防軍内ではもっともヒトラーに心酔していた人物と評されていた。1944年7月20日のヒトラー暗殺未遂事件後に差し出した誓紙で、同じく誓紙を差し出した将軍たちの中でも際立ってヒトラーに対する忠誠を明確に表明している。自決した際の最後の訓示は「この戦争の結果という圧力により、ドイツ国民の多くやドイツ軍さえもが、物質万能主義に毒されたユダヤ人や民主主義の思想に穢されていたことが明らかになった」というものだった。強烈な自負心の持ち主でもあり、1942年の初頭における東部戦線の最初の冬期戦最中に、第9軍司令官として着任したとき、「どのくらいの増援を連れて来たのか？」という質問に「（増援は）私だ！」と答えた。また連合軍が空挺作戦（マーケット・ガーデン作戦）を発動したという報せを受けた際、最初は連合軍コマンド部隊による自分の誘拐作戦ではないかと思ったという。独身の士官の受勲や昇進を嫌う奇癖があったといわれる。モーデルのあだ名として「ヒトラーの火消し屋」がよく知られているが、その他にも巧みな防戦指揮に因んだ「防御の職人」、部下に厳しい目標達成を命じたことから「スタハノフ」、後方勤務者の中から前線勤務に耐えるものを常に物色していたことから「恐怖の飛行者」といった、様々なあだ名を付けられていた。
ドイツの敗戦直前、B軍集団がルール地方で連合国軍に包囲されると、一般市民を含む「逃亡兵」や連合軍との停戦交渉を試みた者を、容赦なく即決裁判で処刑する指令を出すなど苛烈な抵抗を続け、アメリカ軍のマシュー・リッジウェイ少将による降伏勧告も拒絶した。連合軍の包囲網が狭まり壊滅が目前となると、指揮下の部隊に解散を命じた上で、「ドイツの元帥は降伏しないものだ」として連合軍の捕虜となることを潔しとせず、デュースブルク近郊の森で拳銃を使って自決した。ヨーゼフ・ゲッベルス宣伝相は、モーデルの軍集団をドイツ敗戦の責任者として非難する放送を行った。モーデルは自決の地に仮埋葬されていたが、1955年にフォセナックにあるドイツ軍人墓地に改葬されている。
ゲンティーン（現ザクセン＝アンハルト州）生まれ。音楽監督オットー・モーデルとマリア（旧姓デンメア）の長男。ゲンティン、エアフルトおよびナウムブルクの学校に通った。アビトゥーアに合格するも軍人への道を志し、1909年に士官候補生として第52ブランデンブルク歩兵連隊「フォン・アルフェンスレーベン」に入営。ニサの士官学校で学ぶ。翌年少尉任官し、クロッセン・アン・デア・オーデルの第1大隊に配属。第一次世界大戦勃発当初、第52連隊は第1軍傘下の第5師団第10歩兵旅団に編入され大隊副官、連隊副官として西部戦線に従軍。1915年に速成の参謀教育を受け、中隊長として前線で重傷を負った後、陸軍最高司令部に転属となり、作戦課に配属される。1917年に大尉に昇進。翌年後備第36師団の次席参謀に転属となる。1918年11月11日の停戦後、後備第36師団はアーヘン経由でダンツィヒに戻り、そこで動員解除された。戦後も軍に残り、第17軍団参謀将校、東部国境警備隊、ミュンスターの第14歩兵連隊の第2大隊機関銃中隊長、戦術・戦史教官などを経験する。1929年、少佐に昇進し兵務局教育部に転属。1932年、中佐に昇進して翌年大隊長。1934年、大佐に昇進し第2歩兵連隊長。1935年、陸軍参謀本部技術部長。1938年、少将に昇進し第4軍団参謀長。
筑波大学第二学群比較文化学類卒。在学中、文部省交換留学生として米国カンザス大学留学。外務省外交フォーラム外務大臣賞受賞。85年読売新聞社入社。北海道支局、浦和支局などを経て本社科学部記者。91年よりフリーランスで科学分野を中心に取材執筆。特に生命科学、医療福祉、環境、エネルギー、科学技術分野を中心に取材、科学と社会との関わりを追っている。
すべての衆議院議員は解散と同時に失職する。解散の本体的効果である。衆議院の解散はすべての議事日程及び動議に優先するため、内閣不信任決議案が提出されていたとしても、解散詔書の文章が朗読された時点で廃案となる。衆議院解散ののち内閣は政府声明あるいは内閣総理大臣談話の形式で解散理由を明らかにすることが慣例となっている（昭和53年衆議院先例集28）。衆議院が解散されたときは内閣総理大臣から参議院議長に詔書の写しをもってその旨が通知される。衆議院解散が内閣総理大臣から通知された場合、参議院が会議中でないときは参議院議長は各会派にその旨を通知する。過去には参議院の本会議が休憩中に衆議院が解散となり、再開されなかったケースもある。なお、現在に至るまで参議院の会議中に参議院議長が内閣総理大臣から解散の通知を受けた例はない（いずれも参議院が会議中でないときに通知されている）。衆議院の解散と同時に参議院は自動的に閉会になる（衆参同時活動の原則、日本国憲法54条2項本文）。審議中の議案は、解散と同時にすべて廃案となる（会期不継続の原則、国会法68条本文）。なお、衆議院解散後、内閣は国に緊急の必要があるときは参議院の緊急集会を求めることができる（日本国憲法54条2項但書）。衆議院が解散されたときは解散日から40日以内に衆議院議員総選挙を行い、その選挙の日から30日以内に特別国会を召集しなければならない（日本国憲法54条1項、公職選挙法31条3項）。特別国会の召集があったときは内閣は総辞職しなければならず（日本国憲法70条）、国会は改めて内閣総理大臣を指名する（日本国憲法67条1項）。つまり衆議院議員総選挙によって衆議院は再構成されることとなり、その意思に基づいて内閣総理大臣の指名・組閣が行われる（首相指名における衆議院の優越について日本国憲法67条2項）。