古典ギリシャ語:Ψυχή、ψυχή(プシュケー)は、動詞ψύχω（プシュコー、吹く）から形成され、呼吸、息、生命、命、生命力、生命の呼吸、生きること、Bodyに対するSoul（精神、魂、心)、spirit(精神),ghost（ゴースト、霊、幽霊）, 感情や情念の座、心臓、心、性格、人格、道徳的立場、自然、知性の座、意志や欲望の座、地獄で生き残ることなどを意味した。霊魂も意味する。動詞ψύχω（プシュコ―）は吹く、呼吸する、冷たくなる、死ぬの意。日本ハリストス正教会では「プシヒ、霊」と訳す。マルコによる福音書でプシュケーは「命」と訳された。プラトン主義の伝統においては、プシュケーを持っていることで人間が本質的に神と同族であるという確信があった。プネウマ(pneuma)はもともと気息，風，空気を意味したが，ギリシャ哲学では存在の原理とされた。空気中のプネウマ（精気、空気、気息）が体内に取り込まれ生体を活気づけると、アナクシメネス、ヒポクラテスらは考え、アリストテレスは植物プシュケー、動物プシュケー、理性プシュケーの3種のプシュケー(精気)を区別し、ガレノスも肝臓にある自然精気、心臓にある生命精気 (Pneuma zoticon) 、脳にある動物精気 (Pneuma physicon) の3つを考えた。アリストテレスやガレノスのプシュケー(精気)をスピリトゥスとして標記する研究もある。新約聖書のプネウマでは、神の霊と人間の霊とは区別されているので、プロティノスの思想はキリスト教に近いように見えるが、実はそうではない。
古典ギリシャ語:πνευμα （プネウマ)は、動詞「吹く」 希: πνεω を語源とし、気息，風，空気、大いなるものの息、存在の原理の意。呼吸、気息，生命、命の呼吸、力、エネルギー、聖なる呼吸、聖なる権力、精神、超自然的な存在、善の天使、悪魔、悪霊、聖霊などを意味した。日本では「聖霊」、日本ハリストス正教会では「神（しん）」と訳す。
カトリック神学用語として霊性が使用されたのは5世紀に遡る。その背景にはパウロが使った「霊」（ギリシア語でプネウマ）がある。霊性（Spirituality）と霊（Spirit）が欧米日本共に近似しているため両者を混同しやすいため、その区別を確かめることは重要である。Spirituality（スピリチュアリティ）は、古典ギリシャ語のπνευμα （プネウマ)、ψυχή（プシュケー）、ヘブライ語のרוח（ルーアハ）、ラテン語のspiritus（スピリトゥス）、英語のspirit（スピリット）を語源とし、聖書の日本語訳では聖霊、御霊とも訳されてきた。従来の日本のキリスト教においては「霊的」という言葉が使われてきたが、キリスト教でもその歴史のなかで修道院における霊的観想や霊的修練を見直す運動につながるなど、神に従って生きようとするキリスト者の歩みの総体を「霊性」という言葉で表現するようになった。霊性という言葉は使われはじめた当初から新プラトン主義的な身体や物質と対立する意味での「魂（プシュケー）」に概念的な接近を見せている。金子晴勇によれば、『旧約聖書』の「霊（ルーアッハ）」・『新約聖書』の「霊（プネウマ）」とプラトン主義的な「霊（プシュケー）」には相違が見られる。プシュケー、プネウマはもともと気息を意味した。奥村一郎は、霊性を、霊（プネウマ）と魂（プシュケー）と体（ソーマ）の三原理を統合するものと定義し、霊は円の中心にあり、体は円周に、魂（または精神、心）は円の内にある。奥村は「人間の中心にあって本来みえない霊の働きが、魂という精神機能を通して心理現象となり、次に体がそれに目に見える形象を与えるとき霊性となる」と解説する。
2001年FIFAワールドユース準優勝の立役者である一方、クラブレベルでは出場機会に恵まれない日々が続いていた。しかし2005年にフランスのスタッド・レンヌへ移籍すると、レギュラーの座を獲得し高い評価を得ていく。2008年にはセバスティアン・スキラシ、アンデルソンの穴埋め補強を進めており、リーグ・アン7連覇中だったオリンピック・リヨンと5年契約を結んだ。移籍金は840万ユーロ。2009-10シーズンから2シーズン続けてサンダーランドAFCへレンタル移籍した。2011-12シーズン限りでリヨンを退団した。2013年1月2日、シーズン終了までの契約でレンヌに復帰した。2014年1月26日、ガーナ・プレミアリーグのアサンテ・コトコSCと短期契約を結び、プロとして初めて母国のクラブでプレーすることとなった。同年3月にはフォルトゥナ・リーガのFCニトラに加入したが、クラブの2部降格に伴いシーズン終了後に退団した。2016年3月4日、スーペルエッタンのAFCエシルストゥーナとの契約が発表された。
1957年に、前年から続いた公共企業体等労働組合協議会（公労協）の処分撤回闘争に国労・機労も参加したものの、国労新潟地域本部を中心に抜き打ち的なストが行われ（新潟闘争）乗客や荷主が反発。一時は国労本部と国鉄当局との話し合いで事態を打開する動きがあったものの、地本が独断で駅長を吊し上げたりストを打ったりしたことから事態が泥沼化。このことから新潟地本の中で闘争方針に批判的な非現業職員や民同右派を中心に国労を脱退し、新組合を結成。この動きは全国的に広がり、国鉄職能別労組連合会（国鉄職能労連）を結成するに至る。さらに1959年に社会党の最右派が離脱して民主社会党（のち民社党を経て21世紀現在は民社協会）を結成すると、予てから関係が深かった民同右派も同調。こちらは地域毎に労働組合を組織化し国鉄地方労組総連合会（国鉄地方総連）を結成、1962年には新国鉄労働組合連合（新国労・後に鉄道労働組合＝鉄労）として両者は統合し全日本労働組合会議（全労）→全日本労働総同盟（同盟）に参加。第二組合として国労・動労と対峙した。1960年代後半より国鉄当局が行った生産性向上を目的とする「マル生運動」においては、国労および動労の組合員に対して当局側から組合からの脱退や、鉄労への加入を強く勧奨する事態が起き、1972年まで国労の組合員数は減少を続け、逆に鉄労は同年に11万名もの組合員数に膨れ上がった。国労・動労の両組合は「マル生粉砕」をスローガンに当局との対決姿勢を強める。1971年に公共企業体等労働委員会（公労委）が、マル生運動に関して国鉄当局側に不当労働行為があったと認定し、当時の磯崎叡総裁が国会で陳謝している。