了瑩は嘉永6年（1853年）に「五百羅漢図」制作を発願。一信は了瑩の後援により「五百羅漢図」制作に専心するため、芝浜松町に住居を決めたと推測される。翌3月了瑩は病のため源興院を退くが（同年9月没）、後継の慎誉亮迪上人が「五百羅漢図」事業も受け継ぎ、制作資金3000両を用意する。一信は大覚寺から、安政3年（1856年）に法橋、文久2年（1862年）法眼を得ているが、これも了瑩上人、または亮迪の後ろ盾があったか、あるいは大覚寺の末寺で一信の作品が残る成田山新勝寺の関与があったことが想定できる。一信は亮迪と同行して、鎌倉光明寺・円覚寺・建長寺の羅漢図や、本所羅漢寺の五百羅漢像などを自作に活かすべく拝観した。他にも一信は、増上寺の学侶・養がい徹定や日野霊瑞、大雲（義寛）に指導を受けている。彼らは、日本の羅漢図では伝統的規範となっていた、中国の李龍眠や張思恭、日本の明兆や雪舟らの羅漢図は、法衣や器物が中国のもので羅漢本来の姿を表していないと批判し、インドの古儀に適ってないといけないと説いた。ただし、彼らの言うインドの古儀の中身についてはまだ検討されておらず、「五百羅漢図」には当時庶民に流布していた仮名書き・絵入りの『往生要集』版本の影響も指摘されているが、幕末明治という動乱期における異国や異界への意識が反映されていることが予想される。しかし、一信は多年に渡る大作の制作でうつ病にかかり、「五百羅漢図」完成間近（96幅、一説に90幅または80幅）で数え48歳で没した。遺体は増上寺の子院安蓮社に葬られた。法号は法雲院法眼徳誉一信居士。
兄としばしば争いを起こしたため、天保7年（1836年）22歳の正月元旦に家を出る。両国米沢町に数年仮寓し、25歳頃に知り合った逸見（へんみ）舎人との出会いで転機が訪れる。大山石尊の御祷師で易者でもあった逸見舎人は、一信に大望を抱く異相があるとして気に入り、その娘やすと結婚させた。婿入りした一信は、この妻の姓「逸見」を名乗る。ところが今度は義母との折り合いが悪く、一信は再び家を出てしまう。父の許しもあって後を追ってついてきた妻と共に江戸各地を転々としながら、看板や提灯の絵を描いて糊口をしのいだ。しかし、家は貧しく妻やすは、浅草八幡境内の不動尊に3年願掛けしたという。また浅草に住んでいた時は、近くの柴田是真とも交流したという。安政2年（1855年）3月に起こった大火で、夫妻は全財産を失ってしまい、増上寺の子院・源興院に身を寄せる。ここで後に五百羅漢図の願主となる法誉了瑩上人と出会い、嘉永3年（1850年）源興院10世となった了瑩のために、源興院仏堂に「十六羅漢図」を描いた。
江戸本所林町（現在の東京都墨田区立川）に骨董商の次男として生まれる。幼少から絵を好んだらしい一信は、父の勧めで堤派の絵師に就いたといわれ、一信の就学時期と同時代に活躍した堤等琳 (3代目)を師匠としたと想定できる。確かに、人物の筆勢の強い輪郭線やアクの強い表情に両者の共通性が見いだせる。若い頃から老成の風があり、周囲には少々変わり者と映ったようだ。他に四条派、土佐派なども学び、薬研堀に住む狩野直信（伝不詳）の幼名を受けて一信と号した。更に諸書で「狩野素川」に付いたとされる。この「狩野素川」とは、軽妙洒脱な画風で「素川風」と評された表絵師浅草猿屋町代地狩野家の狩野素川章信だと思われがちだが、章信没時に一信は11歳で、諸派を学んだ後に師事する年齢にしては若すぎる。飯島虚心の『河鍋暁斎翁伝』に逸見一信が、章信と同じく素川を名乗った同じ猿屋町狩野家の狩野素川寿信に就いたとしており、こちらが正しいと考えられる。ただし、一信の子孫が持つ絵画資料の中には、章信画の縮図などが含まれており、少なくとも寿信を通じて章信に私淑していたとも取れる。一信にとっては自らを権威付け、後述する法橋叙任を優位にするため、「狩野素川」を師だと表明していたと考えられる。
結成後、「国民会議」は「国民運動」と自称した運動を行った。結成の翌年、1967年(昭和42年)には「出版物と青少年に関する懇談会」を、1973年(昭和48年)以降は毎年、「青少年と映画、出版物、広告物に関する懇談会」、「青少年と環境に関する懇談会」のように名称を変えながら、育成者、都道府県の職員らと関係業界との意見交換の場が作られた。1990年(平成2年)から1993年(平成5年)にかけて『有害』コミック問題が生じ、全国の都道府県で青少年条例の改正による規制強化を求めて育成者団体が攻勢をかけた時期に、「国民会議」もその運動に参加している。例えば、1991年(平成3年)11月、東京都において、育成者12団体(請願団体連絡協議会)が「有害図書追放都民大会」を開催した際、その後援団体となっていたのが「国民会議」である。「国民会議」の最後の大きな動きと言えるものは、2000年(平成12年)に参院自民党が提案の動きを見せた「青少年社会環境対策基本法案」をめぐったものである。前述のように、この法案が成立した暁には「青少年社会環境対策センター」が苦情処理・啓発運動・事業者の相談などの業務を請け負うことになっていた。参院自民党はその指定法人として「国民会議」に委託することを考えており、田中直紀(青少年問題検討小委員会委員長)は内々に指定法人の打診を行っていた。「国民会議」も法案に賛成すると同時に、同法人に指定されることを望んでいた。2001年(平成13年)1月、「国民会議」は「青少年と社会環境に関する中央集会」を開催、全国の育成者・行政関係者と、テレビ・新聞・出版などの業界関係者との意見交換を行った。この席上、上村文三副会長が「青少年社会環境対策センター」の指定法人を「国民会議」が引き受ける意向だと表明した。しかし、肝心の法案が廃案となったため実現しなかった。結局その活動は、「国民運動」という名前からはほど遠く、最後まで国民に広く知られるようなものにはならなかった。