豊臣時代初期は武家地、町人地とも上町台地上に展開していた。しかし、豊臣秀吉晩年の1598年に大坂城三の丸の造成が始まると、三の丸内に展開していた町人地の大半が船場へ移転された。西端部を除いて現在も船場に残る40間四方の区画は太閤地割と呼ばれる豊臣時代の名残である。徳川時代に入ると下船場・島之内・中之島などが幕府や有力町人によって開発され、寺内町だった天満を大坂城下に取り込む一方、豊臣時代の三の丸にも再び町人地が展開され、上町台地上の渡辺、玉造、上本町、谷町などが上町と総称されるようになった。武家地については、大坂城代や大坂町奉行の屋敷地は基本的に城内および上町に置かれたが、一部は天満の北縁や川口に置かれ、天下の台所と称された都市の性格上、各藩の大名屋敷（蔵屋敷）はもっぱら堂島や中之島といった水運に利する地に置かれた。地理的高低差によれば上町台地上の上町以外は全て低地の下町ということになるが、上述の通りブロック毎の固有名称が一般的であるため、下町という呼称はまず用いられない。しかし、近年メディアの影響で東京の下町に似た庶民的な街を下町と呼ぶことが多くなった。ただし、大阪においても東京の下町の雰囲気に通じる新世界、天下茶屋、天王寺や駒川の駒川商店街といった地域はもともとの大阪市域ではない。また、玉造、空堀商店街界隈、寺町群といった天王寺区域は上町台地上に位置している。今日的な下町のイメージのうち大坂城下の町人地としての歴史を有し、なおかつ上町以外に位置するのは天満の天神橋筋商店街界隈ぐらいである。
東京では、歴史的に江戸時代の御府内（江戸の市域）で、高台の地域を「山の手」と呼び、低地にある町を「下町」と呼称されたという。東京における下町の代表的な地域は日本橋、京橋、神田、下谷、浅草、本所、深川であるが、「山の手」のイメージで語られがちな旧小石川区や旧牛込区、旧芝区にも下町地域は存在する。また、城南に位置する大田区の蒲田、大森も、下町の扱いを受ける場合がある。徳川家康は江戸城入城後、台地に屋敷を造ったのち、低湿地帯を埋め立てて職人町等を造ることにし、平川の河口から江戸城に通じる道三堀を造ったのを手始めに、掘割が縦横に走る市街地の下町を造成していった。東京の下町は運河や小河川が縦横にあり、橋を渡らないと隣町に行けないところという見解がある。この地域には道路や川を越した先を「むこうがし（向こう河岸）」という表現がある。今日では地名を整理統合する動きが進行しており、「下町」「山の手」の区分が不明瞭になっている。
市立図書館は老朽化が進行したため、中央公民館・図書館等建設調査委員会を1991年（平成3年）に立ち上げて新図書館の建設計画を進め、1996年（平成8年）9月5日に起工式を挙行し鈴木良一市長らが鍬入れを行った。設計は三上建築事務所の三上清一、施工は戸田建設・ヨコタ特定建設工事共同企業体が担当した。総事業費27億円をかけた建設工事は1998年（平成10年）3月に完了し、5月21日には約220人が出席して完成記念式典が開かれた。正式な開館は5月24日のことで、浦和市立図書館（現・さいたま市立北浦和図書館）で館長を務めた経験のある竹内紀吉の講演会を記念行事として開催した。その後も記念行事は続き、アメリカ合衆国の映画『リバー・ランズ・スルー・イット』の上映会やNHK交響楽団による弦楽四重奏の演奏会があった。延床面積は茨城県立図書館を除く茨城県の公立図書館で最大であり、31万6千冊を収蔵可能な施設として15万冊の蔵書をもっての開館であった。新館開館と同時に、市民以外の真壁郡、結城市、岩瀬町の住民にも貸し出すという県内の図書館では画期的な取り組みを行った。新館の開館効果はすさまじく、開館からわずか30日で旧館時代の年間貸出冊数を突破し、新設された集会室には予約が殺到したという。この勢いは一過性のものではなく、年間入館者数は毎年前年を上回るという好成績を収めた。また2000年（平成12年）10月25日には優れた図書館建築を表彰する日本図書館協会建築賞を受賞した。2003年（平成15年）3月、下館駅にあったステーションライブラリーを閉鎖した。2005年（平成17年）3月28日、市町村合併に伴い筑西市立中央図書館に改称する。2008年（平成20年）には筑西市が立正大学と連携して「ちくせい市民大学」と題した同学教授陣による市民講座を中央図書館で11回開催した。2010年（平成22年）4月1日に市内の図書館システムの統合が行われ、図書利用カードの統一が実現した。2011年（平成23年）3月11日の東北地方太平洋沖地震の際には約50人の利用者と13人の職員がおり、全利用者を館外へ避難誘導し、直ちに臨時閉館とした。空調機器の水濡れ、駐車場のひび割れ、床タイルの破損はあったものの修繕工事の必要はなく、ライフラインの寸断もなく、明野図書館と比較すると被害は軽微であった。とは言え15万冊に及ぶ図書の落下があり、図書館の再開は3月29日までかかった。再開後は震災関連資料の展示と貸し出しを行い、照明の間引きなどで節電に協力した。市民らからは、東北地方など被災地方面を扱った旅行ガイドブックが寄贈された。2014年（平成26年）4月1日に指定管理者による管理運営に移行した。2015年（平成27年）10月31日には一般利用者が使用できる本の消毒機を茨城県の公立図書館で初めて導入、2017年（平成29年）7月5日より、「育児コンシェルジュ」のサービスを開始した。