CPU、メモリ、ノースブリッジ、BIOSで構成するCPUモジュール、サウスブリッジとそれに接続されるデバイスで構成するPCIモジュールに分かれており、これらを2組にして二重化を実現している。すなわち、CPUモジュール2台、PCIモジュール2台でftサーバ1構成となる。Aモジュールにハードウェア的な障害を検知した場合は、稼動状態を維持したままAモジュールを切り離し、Bモジュールにのみで作業することができる。フェイルオーバークラスタ構成と違い、フェイルオーバーに伴うダウンタイムがないため、数秒のダウンタイムも許されないような業務に向いているとされる。しかしながら、ソフトウエア障害に対しては対応できない。なお、機器を増設する場合は、片方のみの増設ではなく、両方の系統に増設しなくてはならない。（CPUやメモリ、HDDを増設する場合、同じものを2組分用意する必要がある）2005年、NECはフォールトトレラント制御を行うノースブリッジ、GeminiEngine(ジェミニエンジン)を開発し、それ以降、制御LSIをこの名称で呼んでいる。初代GeminiEngineはCPUにインテルのXeonを、サウスブリッジにはAMD製を使用しており、ライバル社同士のCPUとチップセットを接続するといった、一般的なPCサーバではあり得ない構成となっていた。なお、2005年NECは、同じくフォールトトレラントサーバを開発するストラタステクノロジーと提携強化を発表し、NECがハードウェア開発、製造を、ストラタスがソフトウェアの開発を分担して行っている。又、既に販売されているFTCとの区別を行うため、FTとは表記せずにftと表記する。Windows系サーバやLinux系OSを運用するのに対してクラスタ構成を検討するよりは安価な場合もあり、比較的重要な業務のサーバとして導入が増えている。また、ftサーバを2台用意してクラスタ構成にすることも可能である。
Express5800には、Express Builderと呼ぶ保守・自己診断・システム構成・オペレーティングシステムインストールキット・デバイスドライバ類をまとめたソフトウエアが付属する。オペレーティングシステムの導入にあたってはExpress Builderを用いてサポートディスク等を作成しインストールを行うことで、プリインストール版と同等の環境とパフォーマンスを得ることができる。 起動用OSとして、初期はMS-DOSを採用していたが、その後はROM-DOSへと変わっており、最近ではLinuxを採用している。ライセンスの問題があり、添付品であるこの媒体を紛失した場合には有償購入となる。
Express5800のオペレーティングシステムはMicrosoft Windows NT・Microsoft Windows 2000・Microsoft Windows Server 2003などMicrosoft系OSと、Red Hat Enterprise Linux・MIRACLE LINUXなどGNU/Linux系OSをサポートしている。動作保証の対象外となるが、NetBSD・OpenBSD・FreeBSD・Solarisも動作するが、チップセットソフトウエアが無い場合、本来のパフォーマンスが発揮できないことがある。また、100シリーズの初期ではNetWareもサポートしていたが、WindowsNTモデルが圧倒的に多く販売されていた。VMwareは独自サポートでExpress5800シリーズを公式サポートしている。VMware ESX Server、VMware ESXiが一切の補助無しでそのままインストール可能でチップセットを自動的に認識し、BIOS ROMをナノカーネルに統合する。ESXiは無償で使え、100シリーズ/GTシリーズはNTT-Xストアで個人が安価で購入できる事から、個人向け仮想化環境の代表的な機種となっている。100シリーズ,GTシリーズは標準ではVT-dを搭載しないCPUが取り付けられているが、これをVT-dサポートCPUに交換すると、64bit OSの仮想化が可能になる（例えば、110GTはCeleron 430が標準装備だが、これをCeleron Dual Core・XEON Eシリーズの欠陥救済品に交換するとVT-dが有効化される）。
現行製品のExpress5800 IA-32ベースマシンの基本的なアーキテクチャはPC/AT互換機である。1000シリーズはIPFマシンである。エントリモデルには社外（MSIやGIGABYTE）製マザーボードを使用しているが、ハイエンドモデルでは自社製マザーボードの機種もある。コンシューマー市場向けのラインナップと差別化するために、3年間オンサイトサポート等の保守サービスが商品に含まれている。また企業向けであり、個人ユーザーは基本的に購入できないことになっている。製造終了モデルには、MIPS R4400シリーズ、R10000シリーズを搭載したモデルもあった。MIPS版のMicrosoft Windows NTが動作し、基幹業務システムの構築向けの製品であった。このモデルはリースアウト等で近年まで入手が可能であったが、情報保護の観点から稼動を外れた装置は破壊して廃棄処分されることが一般化して以来入手困難である。
陸曹航空操縦学生試験は、方面隊によって細部試験日程は異なるが、4月上旬に1次試験（学科）、6月に2次試験（適性検査、身体検査、体力検定、面接）が行われる。これに合格した者は「陸曹航空操縦学生」に命ぜられ、1月または6月ごろに陸上自衛隊航空学校宇都宮分校で実施されている「陸曹航空操縦課程」に入校する。そこで9ヶ月間、前期教育と呼ばれる一般基礎学・専門基礎学、一般教養と操縦に必要な知識などの学科を学ぶ。前期教育終了時に操縦するヘリコプターの機種（UH-1またはOH-6）が本人の希望及び適性等で決定していたが、現在はTH-480(エンストロム 480)練習ヘリコプターの導入により機種希望の決定は後期課程に行われている。残りの12ヶ月を後期教育と呼ばれる操縦教育で実際にヘリコプターに乗って操縦方法などを学ぶ。10月または3月ごろに卒業する。（全教育期間は80週間とされている。）ここでウィングマークを取得し、本人の希望等により配属先が決定される。また、ウイングマークを取得された時点で「飛行幹部候補生」に指定される。しかし、他の陸曹から幹部候補生になるには自衛隊内部の試験に合格しなければならないが、ウイングマークを取得した陸曹に対しての幹部候補生の内部試験はない。ウイングマークを取得した後は操縦士として自衛隊で勤務することが大前提であり、操縦士は幹部になることが必須なのである。これは海上・航空の航空学生と同じである。なお、陸曹航空操縦学生は教育中、昼夜問わず厳正・厳格な教育・学生生活を送ることになる。その後、約2年間の配属部隊で飛行幹部候補生として勤務（副操縦士等）を経たのち、福岡県にある陸上自衛隊幹部候補生学校で約6ヶ月間「一般幹部候補生課程」に入校し、将来幹部自衛官としての教育を受け、卒業後３等陸尉に任官し操縦士として部隊で勤務を行う。また３等陸尉任官後も一定期間勤務した後、今度は初級幹部として「幹部初級課程（Basic Officer’s Course）」、更に部隊の上級幹部として「幹部上級課程（Advance Officer’s Course）」に陸上自衛隊航空学校へ入校し教育を受けなければならない。陸上自衛隊の幹部自衛官（3尉候補者(SLC)を除く）においては幹部初級課程と幹部上級課程の２課程は必須教育（ほぼ義務）とされる。つまり陸上自衛隊で「航空操縦士（パイロット）になること」＝「幹部自衛官になること」という解釈で良い。幹部任官後の人事管理に関しては海自・空自の航空学生とほぼ同様で、操縦任務を主とすることから大半が1等陸尉または3等陸佐どまりで定年を迎える。