1789年にアダムズがワシントン政権下で最初のアメリカ合衆国副大統領になると、アビゲイルは最初の4年間を懸命に、セカンドレディとして様々な公式行事を真面目にこなそうと努力した。しかし、アダムズは「世の中で最も無意味な職務」と副大統領職に失望するようになった。第二期に入ると、アビゲイルも疑問を感じるようになってマサチューセッツへ帰ってしまった。夫のアダムズがワシントンの後任として第2代アメリカ合衆国大統領に選出された。1797年3月4日の大統領就任式には出席出来なかったものの、その後はファーストレディとして精力的に活動した。初代ファーストレディのマーサ・ワシントンとは異なり、彼女は活発で知的で会話が上手なホステスと評価された。1798年にフランスとの戦争の危機が高まり、アビゲイルは対仏強攻論者としてアダムズにフランスとの戦争を宣言するように促したが、最終的には平和維持を優先する夫に彼女も納得した。反連邦主義派は彼女を「夫人大統領（Mrs. President）」と呼んで皮肉った。1800年に首都がフィラデルフィアからワシントンD.C.に移され、同年11月から新たな大統領官邸となったホワイトハウスで4ヶ月過ごした。当時のホワイトハウスはまだ未完成であり、二階への大階段は出来ておらず、ベッドルームも完成していなかった。水は800m離れた隣家から汲んでこさせなければならない不便さで、暖炉で燃やすためのたきびが足りない上にたきびを運んでくれる人材も不足していた。部屋の内部は冷たく、アビゲイルはリューマチに悩まされた。1800年の大統領選挙でアダムズが敗れると、翌1801年に一家はクインシーに退いた。夫妻は大統領選の敗北に大きなショックを受け、アダムズは後任のトマス・ジェファーソンの大統領就任式に立ち会うことを潔しとせずに故郷に帰ってしまった。当時書いていた手紙を見ると、アビゲイルは息子の政治的キャリアを真剣に支援していた。後年、アビゲイルは夫の政敵であり自身を深く傷つけたジェファーソンとの手紙のやり取りを再開している。
アビゲイルは1744年11月11日、イギリス領北米植民地のマサチューセッツ王室領植民地にあるウェイマスのノース・パリッシュ会衆派教会にて、ウィリアム・スミス（1706-1783）とエリザベス・クインシー・スミス（1721-1767）の次女（1人の姉・2人の妹・1人の弟）として生まれた。母方はマサチューセッツでは名の通った政治家一家、クインシー家の血筋であった。母エリザベスを通じ、ジョン・ハンコックの夫人、ドロシー・クインシーと従姉妹の関係にあった。幼い頃のアビゲイルは病弱で、学校に通えるほど健康ではないと思われていた。このために公の教育は受けられなかったが、アビゲイルは2人の姉たちとともに母から読み書きや算数を教えられた。また、父、おじ、祖父の書斎のおかげでイギリス文学やフランス文学を学習することも出来た。
東京・芝に生まれる。明治学院大学文芸部卒業。戦前は新興キネマ、国際文化振興会等に所属。戦後米国大使館などの勤務を経て、放送作家として独立。ラジオでの作品に「時の神の戯れ」「ほのぼの人生」など。また、ユーモア関係の著書も多く、落語から西洋の古典まであらゆる古今東西のユーモア文学に通暁する。
徳島市で生まれ、中学・高校時代は千葉県で過ごす。東京大学時代は経済学部でシカゴ大学から帰国したばかりの理論経済学者宇沢弘文に師事。工学部助手宇井純が主宰していた公害自主講座にも参加。宇沢と宇井の影響もあり、設立直後の環境庁へ第1期生として入庁する。環境庁では自然環境保全法制定や自動車排気ガス規制（日本版マスキー法）に関与し、環境白書執筆や長期ビジョン策定にかかわる。OECDや国連地球サミット事務局勤務の経験を活かし、地球環境問題を日本の環境行政の課題とすることに尽力し、環境と経済を統合した持続可能な発展思想の展開に寄与した。地球環境基金を通じた環境NGO活動支援にも従事し、地球環境戦略研究機関設立の根拠となる内閣総理大臣諮問機関の「21世紀地球懇話会提言」を起草。また、気候変動枠組条約第3回締約国会議（COP3）の京都への誘致のきっかけを作る。京都大学に新たに設立された大学院地球環境学堂・学舎で2001年から13年まで地球環境政策論担当の教授として、新たな地球文明の創造と地球環境学の構築、そして高度な研究者・実務家の育成に尽力した。環境ガバナンス論の枠組みに基づく環境政策評価を日本で最も早く取り入れた。松下は、1987年に発表されたブルントラント委員会（環境と開発に関する世界委員会）報告（「地球の未来を守るために」）で定義された「持続可能な発展思想」を敷衍し、「持続可能な発展」とは、新しい環境社会像を提示すると同時に、そこに向けた不断の変革への政策プロセスを意図した環境思想であるとした。ブルントラント報告は、各国と国際社会が、その集合的な政治行為と政策設計によって、地球環境の限界を認識し、従来の経済発展パターンを再設計することを期待している。したがって、「持続可能な発展」の実現とは、高度産業社会の進展の中で生起している多様な環境問題を解決するとともに、ポスト高度産業社会の「新しい環境社会像」を構想し、社会的公平性を確保するとともに、その実現に向け制度、技術、資源利用、投資のあり方を継続的に変革し統合していくことを意味し、社会システムそのものの不断のイノベーション（革新）が求めることを示したものである（『環境と開発への提言』、285頁）。さらに、「ガバナンス」を、「人間の作る社会的集団における進路の決定、秩序の維持、異なる意見や利害対立の調整の仕組みおよびプロセス」としてとらえ 、「環境ガバナンス」を、上（政府）からの統治と下（市民社会）からの自治を統合し、持続可能な社会の構築に向け、関係する主体がその多様性と多元性を生かしながら積極的に関与し、問題解決を図るプロセスとしてとらえ、多様な主体の参加と協働、情報の公開とアカウンタビリティの確保、透明性のある意思決定プロセスなどを重視している（『地球環境学への旅』、13頁）。