池袋 - 御茶ノ水間が開業した1954年（昭和29年）1月20日当日の池袋駅は見物目的の客が多数押し寄せて大変な混雑となり、営団地下鉄側が臨時出札口を設けて対応にあたるほどで午前10時の時点で池袋駅から乗車した者の数は1万5千人を越えていた。またこの日、神田の商店連合会ではその開通を祝って花火を打ち上げたり神田川に屋形船を運航させたりして大騒ぎだったと当時の新聞に掲載されている 。「丸ノ内線建築史」によると、四ツ谷 - 赤坂見附の設計図には、カーブの半径が「182.11」と記載されている。この数値を戦前のヤード・ポンド法に換算すると、ちょうど200ヤードになる。この区間は戦時中の1942年に建設が開始されている（メートル法表記採用は戦後から）。他の東京メトロ路線では、駅ホームでの接近放送はすべて「まもなく」が文頭に来るが、当路線では「お待たせ致しました」を文頭にした、旧型の接近自動放送が2019年まで使用されていた。またJR線接続駅のうち池袋、御茶ノ水、荻窪で、「国鉄線」を「○○線」と各路線名に言い換えた国鉄分割民営化当初の台詞を、2019年の更新（後述）まで継続していた。新宿駅 - 新宿三丁目駅は駅間が300mしかなく、東京メトロの中で一番駅間が短い区間であると同時に、距離に対する運賃が最も高い区間となっている（ICカード使用の場合、6 km まで大人165円・子供82円の初乗り運賃なので、8.25円分の距離に対して165円を払うことになる）。荻窪線として開通した新宿 - 荻窪間は、青梅街道の地下に建設されたが、開業当時は地上の青梅街道を、地下鉄荻窪線と全く同じルートを取る都電杉並線が走っていた。しばらくは両線が併存する形となっていたが、荻窪線全線開業の翌年である1963年（昭和38年）に都電杉並線は廃止されている。
前述の通り、2008年6月14日から車上メロディが、また2009年3月28日からのワンマン運転開始により、茗荷谷駅を除く各駅に従来のブザーに代わり発車メロディ（発車サイン音）が導入されている。制作は全てスイッチで、塩塚博、福嶋尚哉、松澤健、熊木理砂、谷本貴義、三留研介・若林剛太、串田亨の7組8名が作曲を手掛けた。曲名は株式会社スイッチの音源リストおよび同社が運営する「鉄道モバイル」による。
登記の目的（不動産登記令3条5号）は、「登記の目的　所有権移転」のように記載する（記録例506）。地上権を目的とする買戻権の行使の場合、「登記の目的　1番地上権移転」のように記載する。登記原因及びその日付（不動産登記令3条6号）は、買戻権行使日を日付として、「原因　平成何年何月何日買戻」のように記載する（記録例506）。ただし、買戻権を行使後に農地法3条の許可書（後述）が到達した場合、原因日付は当該許可書の到達日となる（1967年（昭和42年）2月8日民甲293号回答）。登記申請人（不動産登記令3条1号）は、買戻権の登記名義人を登記権利者とし、買戻権の目的たる権利の登記名義人を登記義務者として記載する。なお、買主が買戻特約を登記した不動産を第三者に転売して登記した場合、売主は転得者に対して買戻権を行使するべきである（最判1961年（昭和36年）5月30日民集15巻5号1459頁）。買戻しは、第三者に対しても、その効力を生ずるからである(581条1項)。転得者から更に別の第三者に対して所有権移転の仮登記がされている場合、現在の所有権登記名義人たる転得者に対して買戻権を行使するべきである（登記インターネット43-119頁）。添付情報（不動産登記規則34条1項6号、一部）は、登記原因証明情報（不動産登記法61条・不動産登記令7条1項5号ロ）、登記義務者の登記識別情報（不動産登記法22条本文）又は登記済証及び、所有権の移転で書面申請の場合には印鑑証明書（不動産登記令16条2項・不動産登記規則48条1項5号及び47条3号イ(1)、同令18条2項・同規則49条2項4号及び48条1項5号並びに47条3号イ(1)）、所有権の移転の場合には登記権利者の住所証明情報（不動産登記令別表30項添付情報ロ）である。所有権以外の権利の移転の場合は印鑑証明書の添付は不要である（不動産登記令16条2項・不動産登記規則48条1項5号、同令18条2項・同規則49条2項4号及び同規則48条1項5号）が、登記義務者が登記識別情報を提供できない場合には添付しなければならない（不動産登記規則47条3号ハ参照）。農地又は採草放牧地（農地法2条1項）につき買戻を登記原因として所有権移転登記を申請する場合、農地法3条の許可書（不動産登記令7条1項5号ハ）を添付しなければならない（1955年（昭和30年）2月19日民甲355号電報回答参照）。農地上に設定された地上権・永小作権の移転登記の場合も同様である（農地法3条1項本文参照）。既述のとおり、買戻権を行使して買戻権の目的たる権利を移転した場合には買戻特約の登記は職権で抹消されるので、登記上の利害関係人が存在するときはその承諾が必要であり（不動産登記法68条）、承諾証明情報が添付情報となる（不動産登記令別表26項添付情報ヘ）。記名押印及び印鑑証明書の添付については買戻権抹消登記の場合と同様である。登録免許税（不動産登記規則189条1項前段）は、所有権の移転の場合、不動産の価額の1,000分の20である（登録免許税法別表第1-1(2)ハ）。地上権・永小作権の移転の場合、不動産の価額の1,000分の10である（登録免許税法別表第1-1(3)ニ）。なお、端数処理など算出方法の通則については不動産登記#登録免許税を参照。