古代世界において実際にそのような飾りをつけた兜が使われていたという証拠はわずかにしか存在せず、それらも機能的な目的よりも儀礼的な意味合いが強いと考えられる。青銅板の羽根飾りがついたアッティカ式兜（英語: Attic helmet）はサムニウム人などのイタリック人がローマによる征服前に着用していた。そのような兜がいくつか発掘されており、それは多くの博物館で見ることが出来る。恐らくは羽根の生えた動物をかたどった兜は、シケリアのディオドロスによるとケルト人によって使われたという。「彼らは頭の上に青銅の兜をかぶっている。その兜は大きく突き出た形状をしていて、装着者を巨大に見せる効果がある。場合によっては兜の一部が角の形をしていたり、あるいは鳥や獣の前部をかたどっていたりする。」こうした形状のケルトの兜の実例としては、ルーマニアで出土した紀元前3世紀の兜がある。この兜には、両側に翼を広げたワシかワタリガラスかと思われる大きな飾りが取り付けられている。この飾りは精巧に作られており、着用者の動きに合わせて翼が羽ばたくように関節でつながれていた。こうした種類の兜は、今日一般的にケルト人が着用していたと信じられている。しかし、ケルト人のほとんどは、のちにローマ人たちが用いた「モンテフォルティノ(Montefortino)型」のような、円錐形やそれに近い形の、もっとおとなしめの兜を着用していた。古代における羽根兜をかぶったメルクリウスの描写は速さの象徴とされていた。現代のアメコミにおいては、頭の羽根飾りはフラッシュのコスチュームへと受け継がれている。スウェーデンのヴェンデル時代の兜はしばしば鳥をモチーフとしたものとして取り上げられる。しかし、こうした兜の羽根は鼻あてに意匠化されていたり、羽の形の「眉毛」としてのぞき穴の周りにかたどられているのがしばしばである。
羽根兜（winged helmet）は頭の両脇に羽根飾りをつけた兜のことである。古代においてはヘルメス（メルクリウス） や女神ローマが羽根兜をかぶった姿で描写されたが、19世紀には羽根兜は古代ケルトやゲルマンあるいはヴァイキングの兜として広く描写されるようになった。また、北欧神話の物語を描く際にもしばしば用いられた。羽根兜は角兜（英語: horned helmet）と同様、北欧の「蛮族」の戦士を表すお決まりの表現として使われるようになった。
ファールーク・アブドゥルアズィーズ・ホスニー（アラビア語: فاروق عبد العزيز حسني‎、Farouq Abdulaziz Hosni,1938年 -）はエジプトの政治家・画家。アレクサンドリア出身。元エジプト文化相。1987年にエジプト文化相に就任して以降、2011年まで長期に渡って文化相を務めた。ムバーラク前大統領の信任が非常に厚いと言われていた。2009年にユネスコの事務局長選に立候補し、当初は有利が伝えられたが、決選投票の結果ブルガリアのイリナ・ボコヴァに敗れた。落選後も2011年エジプト革命まで大臣の座にとどまった。2012年9月4日不当利得の容疑で不当利得局により刑事裁判所に起訴された。
日本で一般的に肉食が広まったのは明治時代以降とされているが、それ以前、特に不殺生戒を持つ仏教普及前には狩猟・肉食の文化はあった。マタギを含めた猟師がシカやクマ、イノシシを獲っていたし、海から離れた山岳地ではツグミやキジなどの野鳥も食べられていた。ウサギを一羽二羽と数えるのも、鳥と偽りながら食べられていた名残である。江戸時代の江戸においては近郊の農村から仕入れたその手の肉を取り扱うももんじ屋と呼ばれる店が存在していた。そうした意味においては、日本人もジビエを食べてきたといえる。フレンチ食材としてのジビエは、1990年代の中頃から日本に輸入されるようになった。ピジョン（鳩）、コルヴェール、ペルドロー、フザン、リエーヴル、シュヴルイエなどがフランスから入ってきている。ただし全てがフランス産という訳ではなく、ベルギー、イタリア、スペイン、ドイツ、さらにはオーストリアなどで獲れたジビエがいったんフランスに集められる。これは日本における検疫の都合によるものである。テレビ番組『料理の鉄人』で「ジビエ対決」が組まれるなど、知名度が上がるにつれて、ジビエ料理を出すレストランも増えてきている。現在日本ではジビエを入手するには専門の業者・肉屋に依頼する方法が一般的だが、国内の猟師とつながりのある肉屋、または食肉処理施設を持つ猟師から直接買い付ける方法もある。ジビエの品質は年齢や性別など肉質が不揃いで当たり外れがあり、実際に捌いてみないと確認できない事も多い。また、費用や労力がかかる上に安定供給できない効率の悪い商材のため、相場感も独特である。ジビエの流通では信頼関係や目利き、経験が重要となる。日本国内の多くの都道府県では、イノシシやシカなどによる農作物や樹木の食害に悩まされていることから、生息密度をコントロールするために、鳥獣被害対策実施隊を組織すると共に地元猟友会の協力を得て毎年一定量の「有害鳥獣駆除」を行っている。しかし捕獲された野生動物肉が食肉として利用されることは少ない。例えば2006年に長野県で駆除されたニホンジカ約9,200頭のうち、食肉となったのは820頭で僅か9%に過ぎない。大半はハンターに自家消費されたり、山中に埋設されたりしている。そうした中、平成20年2月の『鳥獣による農林水産業等に係る被害防止のための特別措置に関する法律』が施行された以降は捕獲したシカを「モミジ鍋」ばかりではなくジビエとして消費を拡大し、特産物として地域振興につなげようという動きも多い。長野県大鹿村などでの取り組みが代表例として挙げられるが、近年は全国各地の自治体も取り組み始めている。獣肉を単に肉屋や地域特産物販売所に並べるだけでは地域振興にはならず、「販路の確保」と「調理法の普及」が重要であると指摘されている。シカについては、人間用の食肉に向かない小さな駆除個体や消費しきれない分は、ペットフードに加工する取り組みも行われている。   前述の様な背景から、駆除した鳥獣の肉を有効利用し、地域振興にも生かすためジビエ料理の普及拡大を図る日本ジビエ振興協議会（後に日本ジビエ振興協会へ改称）が2012年に発足。流通加工技術の向上と情報交換のため、2015年には第一回ジビエサミットが開催された。日本ジビエ振興協会は、各地のジビエ肉処理施設をネットワーク化し、特定の部位（例えばシカの前脚や脛）の加工を集約して企業に供給したり、認証（後述）取得や捕獲者・場所から供給先までの履歴管理といった安全対策を強化したりする事業・計画を進めている。日本のジビエ肉流通量は2017年度で1230トン（農林水産省集計）であり、外食チェーン企業が本格導入した場合の需要急増に対応できるようにすることを目指す。これは、日本フードサービス協会が2019年11月～2020年2月に予定する「全国ジビエフェア」に対応した取り組みでもある。また前述・後述のような衛生面の問題を防ぐことも兼ねて、農林水産省は2018年5月18日、シカとイノシシについて「国産ジビエ認証制度」の制定を発表した。