脊髄は、椎骨の連なりの中にある脊柱管の中におさまった長さ約40cm、太さ約1cmの円柱状器官であり、下部では錐のように細くなる。断面はH型の灰白質の周囲を白質が覆っており、中心には穴がある。前方（前角）は骨格筋を制御する遠心性の運動神経が集まり、後ろは逆に求心性の感覚神経細胞が情報を延髄に伝える。脊髄からは左右31対の脊髄神経を伸ばす神経束（根）があり、それぞれの神経が全身に伝わる。根は椎間孔に応じて分類され、顎神経（C8対）、胸神経（T12対）、腰神経（L5対）、仙骨神経（S5対）、尾骨神経（1対）がある。
中枢神経系は脳と脊髄部分を指し、ヒトでは特に大脳が大きく発達している。組織は、神経組織と呼ばれ、実際に情報の伝達を行うニューロンと、その間を埋めながら数倍が存在するグリア細胞（神経膠細胞）やオリゴデンドログリア、アストログリアなどから構成される。
神経系は、突起部を含む神経細胞の単位をいうニューロンがシナプスで連続し、神経伝達物質が分泌される事で興奮が伝達する機能から成り立つ。これはニューロン連鎖と呼ばれ、感覚や運動または自浄作用から、記憶や思考また判断や感情などの精神活動の大元でもあると考えられる。ニューロン連鎖は伝導路という決まった経路の束をつくる。この経路には求心性（感覚性・上行性）と遠心性（運動性・下行性）という方向性があり、ひとつのニューロン連鎖は双方向に情報をやり取りしない。一般にヒトの神経系は、大きく中枢神経系と末梢神経系の2つに分けられている。
ホイマ県 (Hoima District) はウガンダの西部地域のブニョロ中部の県。2012年の人口は54万8800人。県都はホイマ。ムウィタンジゲ（アルバート湖）の南東、カフ川の北に位置する。北東部にブガヒャ郡、南西部にブハグジ郡の2郡にブハグジ郡に4、ブガヒャ郡にホイマとキゴロビヤの2TCを含め9の計13の副郡が置かれている。湖岸では漁業が盛んで、水産物がウガンダのコーヒーに次ぐ外貨獲得資源となっているため漁獲量管理のために湖岸管理単位 (Beach Management Unit, BMU) が置かれている。カイソの沖合ではタロー石油による原油の採掘が行われている。知事に相当する第5地域議会 (LC5) 議長はティンカマニェレ・ジョージ。北にブリサ県、マシンディ県、南にキバレ県、南東にブガンダのキボガ県、ムウィタンジゲの対岸にコンゴ民主共和国のイトゥリ州と接する。ホイマとマシンディ、キボガ経由でカンパラ、キエンジョジョは幹線道で結ばれている。
北京の城門は中華人民共和国北京市にある（あった）城門。新中国成立後に毛沢東が城壁の取り壊しを命じたために大部分は破壊されてしまい、現在はいくつかしか残っていない。
実業家・小佐野賢治が、1940年（昭和15年）5月15日に興した自動車部品販売業「第一商会」を淵源とする。小佐野は翌1941年（昭和16年）、同じく自動車部品販売業である東京アメリカ商会の経営に参画、同社の実権を握ると第一商会を同社に合流させた。戦時体制下において小佐野は軍需省の出入り商人として活動して大いに蓄財、大東亜戦争末期の1945年（昭和20年）2月には商号を「東洋自動車工業」に変更した。日本の敗戦後に小佐野は、今度は駐留米軍を相手とする中古車の展示販売を行って大成功を収めた。1945年（昭和20年）12月20日には東洋自動車工業を「国際商事」に商号変更、根津財閥から熱海ホテル、富士山麓電気鉄道から山中湖ホテル、東京急行電鉄から強羅ホテルをそれぞれ買収、主に駐留米軍を顧客とする観光事業に進出した。次いで国際商事は東京急行電鉄から東京観光自動車・東都乗合自動車を買収。これらを用いて、駐留米軍のための送迎バス事業を請け負った。1947年（昭和22年）、現在まで続く社名「国際興業」に改称、さらにアメリカから中古車と農機具の輸入・販売を手がけ、在米事業の基盤を築く。国際興業株式会社（Kokusai Kogyo Kabushikigaisya）の略であるKKKを略称、ロゴマークなどに使っていたが、クー・クラックス・クランと関連があるとの誤解を避けるために、2002年のワールドカップ開催にあわせて、使用中止が決定され、2006年までにはほぼ全廃された。ただし、更新されないままになっている一部バス停などでは今でもみられる。1960年（昭和35年）先に買収した大阪交通（大阪タクシーを源流とする大阪ハイタク界の大手）へ逆さ合併を行い、関西にも拠点を持つ事になる。その後、山梨交通・富士屋ホテル・国民相互銀行・日本電建などを買収・傘下に収めるなどして事業を拡大。ハワイでは1963年（昭和38年）にロイヤル・ハワイアン、モアナ・サーフライダー、シェラトン・プリンセス・カイウラニといった複数の名門ホテルを取得したほか、1973年（昭和48年）には大型ホテル、シェラトン・ワイキキを買収したが、小佐野自身の資産を売却せず、さらに外為法により国外への円の持ち出しが制限されていた時期にどう買収を行ったのかは今もって不明である。1976年（昭和51年）小佐野はロッキード事件により証人喚問され、実刑判決を受けるが、その間も着々と帝国ホテルの株を買い増し、1985年（昭和60年）には帝国ホテル会長職に就任した（2007年すべて売却）。1986年（昭和61年）小佐野賢治が亡くなると弟の小佐野政邦が経営を受け継いだ。1993年には金丸信の東京佐川急便事件・脱税に関し、親密企業として東京地検により家宅捜索を受けた。1999年（平成11年）に傘下の国民銀行が不正融資により破綻。2001年（平成13年）政邦が亡くなると政邦の甥の小佐野隆正に経営が引き継がれた。