ニッケル・亜鉛電池は完全充電時に1.85Vの開回路電圧と1.65Vの公称電圧を有する。これによりNiZnは1.5Vアルカリ一次電池を使用するよう設計された電子製品の優れた代用となる。 アルカリ電池用に設計された機器は新品時には1.5Vを基準としたエンドポイント電圧以下では正常に動作しない。NiCdとNiMHはともに1.2Vの公称電池電圧を持ち、すべての充電が可能になる前にこのエンドポイントに到達してしまう。より強力で最大800サイクルの寿命を有する新たな電池は、電気自動車用のリチウムイオン電池の代替品となりうる。セル電圧が高いため、NiCdやNiMHよりも所与のパック電圧に必要なセルが少なくなる。また、内部インピーダンスは低く（通常5mΩ）、50C（CはAhで表された電池容量を1時間で割った値）までの高い電池放電率が可能である。NiZn電池はリサイクルが難しい水銀、鉛、カドミウムや金属水素化物を使っていない。ニッケルと亜鉛は自然界で一般的に発生する元素であり、完全にリサイクルすることができる。NiZn電池は引火性の活物質や有機電解液を用いず、最新のモデルではデンドライトの問題を軽減する重合体セパレータを使っている。適切に設計されたNiZn電池は、非常に高い出力密度と低温放電性能を持ち、100%に放電することができ問題なく再充電できる。2017年現在、Fまでのサイズで利用可能であり、プリズムセル1つ当たり50Ahであった。亜鉛は地殻で24番目に豊富に存在する安価で豊富な金属であり、健康に危害がない。一般的な酸化数は+2であるため、充電と放電ではNiMH電池のように1つの電子ではなく2つの電子を移動させる。
水酸化カドミウムと比較して、水酸化亜鉛が溶液中に溶解し再充電中に完全にカソードに戻らない傾向はかつてNiZn電池の商業的な実現可能性についての課題を提示していた。亜鉛が固体電極に完全に戻らないことは、電池の放電性能を低下させ最終的に電池を短絡させてサイクル寿命を低下させる形状変化およびデンドライト（もしくはウィスカー）として逆に現れる。近年進歩によりこの問題は大幅に軽減された。これらの進歩には電極セパレータ材料の改良、亜鉛材料安定剤の包含、電解質の改良（例えばリン酸塩の使用）などがある。PowerGenixはNiCd電池に匹敵する電池サイクルを持つ1.6V電池を開発した。電池サイクル寿命は最も一般的には定格容量の80%の放電深度で規定され、1時間の放電電流率を推測する。放電電流または放電深度が減少するにつれて、電池の充放電サイクル数が増加する。NiZnと他の電池技術を比較するとサイクル寿命の比較は使用される放電率と放電深度による異なる場合がある。
ニッケル・亜鉛電池は1.2VのNiCdやNiMH電池と同じ充電/放電曲線を有するが、より高い1.6Vの公称電圧を持つ。高ドレインの応用では良い性能を示し、質量対エネルギー比や質量対パワーが高いため鉛蓄電池にとって代わる可能性がある（同じパワー当たりの質量ではわずか25%）。ニッケル・カドミウム電池よりも安く、この電池と鉛蓄電池の間のどこかで価格設定されると予測されている。ニッケル・カドミウムの代わりにニッケル・亜鉛を使うことができる。欧州議会はカドミウムベースの電池の禁止を支持しており、ニッケル亜鉛は電動工具やその他の用途に適している。欠点は約30サイクル後に自己放電率が増加し電池が新品の時と同じくらい充電の保持がないということである。このことが問題にならない場所ではNiZnは高電力と高電圧を必要とする用途に適した電池である。適切に使えば数百サイクル持続する可能性がある。
日露戦争後に電気の需要が増加すると、富山電灯改め富山電気では発電力増強に乗り出し、1908年（明治41年）3月より婦負郡細入村庵谷（現・富山市庵谷）にて庵谷発電所の建設に着手する。高岡電灯でも需要増加に伴って開業以来の60キロワットの火力発電では対応できなくなっていたが、富山電気のように新発電所建設に踏み切ることはなく、1908年7月に同社と受電契約を締結して受電への転換を決定した。この庵谷発電所は翌年8月の落成を予定していたが、難工事が続いて工期が伸びたため、高岡電灯では暫定的に消費電力の小さい高価なタンタル電球を輸入して新規需要に対応している。1910年（明治43年）3月、高岡電灯では配電設備拡充のため資本金を3万円から10万円へと増資。翌1911年（明治44年）1月に富山電気庵谷発電所が運転を開始したのを受けて、同年5月より同社からの受電を開始した。受電開始に伴い高岡以外にも伏木町や新湊町（現・射水市）へ配電範囲が拡大されていった。供給拡大の結果、1914年（大正3年）には電灯数が1万灯に達する。さらに大戦景気のため1916年より急速に供給が増大し、1919年（大正8年）には電灯数は3万灯、電力供給は1000キロワットを超えるに至った。また資本金は10万円から1913年（大正2年）に25万円、1922年（大正11年）1月には100万円となっている。大戦景気の時期、新湊には日本鋼管電気製鉄所（現・JFEマテリアル）、伏木には北海電化工業（現・日本重化学工業）や北海曹達（現・東亞合成高岡工場）、北海工業（後の日本製紙伏木工場）といった工場が進出し、伏木港を囲む工業地帯が形成された。新湊・伏木両町とも高岡電灯の供給区域ではあるが、これらの諸工場に対する電力供給は配電会社化した高岡電灯ではなく富山電気が直接行った。大口供給拡大の結果、富山電気では供給力不足に陥る。高岡電灯では自社区域の需要増加に富山電気からの受電増強で対応していたが、1920年（大正9年）上期に新規申し込みに対応できなくなるほどの供給力不足に追い込まれ、同年9月より富山県内で水力開発を手掛ける立山水力電気からの受電も余儀なくされた。受電電力は1921年6月時点で立山水力電気からは100キロワット、富山電気からは1,119キロワットであった。高岡電灯の拡大の一方、高岡でも都市ガス事業が計画され、1914年4月に高岡瓦斯（現・高岡ガス）が発足、7月からガス供給が開始された。この高岡におけるガス事業は、初め高岡電灯の兼営とする予定で菅野伝右衛門らが準備していたが、事業許可を得た段階で関東のガス工事業者に権利を譲渡し撤退していた。これは公共性の強い事業を2つとも高岡電灯が独占するという事態は避けた方がよい、との判断からであるという。ガス開業からほどなく神通川で洪水が発生し庵谷発電所が故障して40日間の停電が発生、この間電灯需要家が一部ガス灯へ流出した。しかし高岡電灯側が復旧とともに電力消費が少なく明るいタングステン電球の普及に力を入れるとガス灯の優位性はなくなった。従って高岡瓦斯では熱用利用の普及に力を入れた。