頼家は伊豆国修禅寺に護送され、翌年の元久元年（1204年）7月18日、北条氏の手兵によって殺害された。享年23（満21歳没）。『吾妻鏡』はその死について、ただ飛脚から頼家死去の報があった事を短く記すのみである（7月19日条）。殺害当日の日付の『愚管抄』によると、入浴中を襲撃され、激しく抵抗した頼家の首に紐を巻き付け、急所を押さえてようやく刺し殺したという。
寿永元年（1182年）8月12日、源頼朝の嫡男として鎌倉比企ヶ谷の比企能員の屋敷で生まれる。幼名は万寿。母は頼朝の流人時代に妻となった北条政子。頼朝36歳、鎌倉入り3年目に待望の後継者男子として、周囲の祝福を一身に受けての誕生であった。政子が頼家を懐妊した際、頼朝は安産祈祷のため鶴岡八幡宮若宮大路の整備を行い、有力御家人たちが土や石を運んで段葛を作り、頼朝が自ら監督を行った。頼家の乳母父には頼朝の乳母であった比企尼の養子である能員が選ばれ、乳母には最初の乳付の儀式に比企尼の次女（河越重頼室）が呼ばれ、梶原景時の妻の他、比企尼の三女（平賀義信室）、能員の妻など、主に比企氏の一族から選ばれた。建久4年（1193年）5月、富士の巻狩りで、12歳の頼家が初めて鹿を射ると、頼朝は喜んで政子に報告の使いを送ったが、政子は武将の嫡子なら当たり前の事であると使者を追い返した。これについては、頼家の鹿狩りは神によって彼が頼朝の後継者とみなされた事を人々に認めさせる効果を持ち、そのために頼朝はことのほか喜んだのだが、政子にはそれが理解できなかったとする解釈がなされている。なお、この巻狩りで曾我兄弟の仇討ちが起こり、叔父の源範頼が頼朝に謀反の疑いを受けて流罪となったのち誅殺されている。建久6年（1195年）2月、頼朝は政子と頼家・大姫を伴って上洛する。頼家は6月3日と24日に参内し、都で頼朝の後継者としての披露が行われた。建久8年（1197年）、16歳で従五位上右近衛権少将に叙任される。生まれながらの「鎌倉殿」である頼家は、古今に例を見ないほど武芸の達人として成長した。
単行本第1巻巻末には、青磁ビブロス（後のビブロス）の雑誌『Do! ぴーかん』に連載された。『大高 女クラ物語』を収録。『Do! ぴーかん』は1999年10,11月に刊行したのみで休刊となったため未完であり、本作の設定を再構成して始めたのが、『女クラのおきて』となる。
共学校である大福高校の2年A組は女子生徒しかいない女クラである。新任の教師である香鳥螢助は、このクラスの担任になることになった。しかし、このクラスには、非常に個性的な生徒ばかりが揃っており、それによって引き起こされる様々な問題が、螢助を待ち構えていた……。“女クラ”という語から一般に抱かれるイメージとは正反対のクラスでの、螢助以外には楽しい日常が描かれる。
『女クラのおきて』（じょクラのおきて）は、師走冬子による日本の4コマ漫画作品。芳文社の雑誌『まんがタイムラブリー』（月刊）で2000年3月号から2006年8月号まで連載された。
戦後、憲法によって表現の自由・報道の自由が保障され、建前上、報道に関する政府からの介入は存在しない。記者クラブ制度によって加盟しているマスメディアのみが記者会見を独占し政府や行政機関などからの情報を受けるメリットを享受している。記者クラブが開催している会見は、加盟マスコミ以外を排除しており、報道の自由を侵害しているとフリージャーナリストや外国メディアなどからの批判が多い。テレビ放送・ラジオ放送については放送法により、中立な内容が義務付けられており、政府が発行する免許が必要である。総務省所掌の公共放送である日本放送協会（通称：NHK）の予算は、国会の承認が必要である。新聞については、再販制度の存廃など、様々な形で事実上の介入が行われている。また、収入源の広告料収入を大企業に頼る大手マスメディアは、スポンサーとなりうる大企業を批判することに慎重であり、また中国をはじめ経済的に大企業が依存する国家に対しても慎重な態度を取る。一方、一部団体の抗議の対象になるのを避けるため、「放送禁止用語」や「出版禁止用語」を定めて差別的な表現や下品な表現を「自粛」・「自主規制」することが行われている。また、現在進行中の誘拐事件など人命に関わる場合などにも「自主規制」の対象になる。なお、近年に発生した報道機関を狙ったテロとしては、未だ解決に至っていない赤報隊事件がある。国境なき記者団が作成する報道の自由度を示すランキングでは、調査対象国180ヶ国中、第61位（2015年）である。各国を5段階に分けた分類では、上から3番目の『顕著な問題のある国』にカテゴライズされる。国境なき記者団は日本における課題として、記者クラブ制度により外国人ジャーナリストやフリージャーナリストによる情報のアクセスが妨げられていること、「東日本大震災で発生した津波や原発事故に関しての過剰な報道規制」などを挙げている。また2007年度の調査では「過激なナショナリストによる報道機関への襲撃の減少が見られる」と述べていた。また、2018年には放送法第4条（政治的公正・事実の報道・多角的な報道について規定されている）の撤廃が検討されている。