何らかの仕組みで、冷間時に自動的に混合気を濃くする方式を指す。エンジンや外気温に応じて自動的にチョーク弁やスタータが作動あるいは停止するので、運転者が手動で操作する必要がないのが特徴である。なおこの方式に関しては、自動制御するのがチョーク弁でもスタータプランジャーでも、どちらも「オートチョーク」と呼ばれるのが一般的である。これは「オートスターター」という言葉が、セルモーターやエンジンスターターといった他のエンジン始動装置を指す言葉として使われることが多いからである。自動でチョークやスタータを作動あるいは停止させるのには、バイメタルやワックス（蝋）によるサーモスタットが用いられる。オートチョークでは、冷間始動でもそうでなくてもあらかじめ自動的に混合気を調節してくれるので、始動操作がより簡単になるという効果をもたらした。その意味では、セルモーターと並んで自動車やオートバイの大衆化に貢献した機構だといえる。
通常の燃料供給経路とは別の燃料供給経路を設けておき、これを手動で開閉する方式。吸入空気の量を絞らないので、厳密には「チョーク」と呼ばれずに「スタータ」と呼ばれる。なお、これを作動させるスイッチについても、厳密には「チョークレバー」や「チョークノブ」ではなく「スタータレバー」や「スタータノブ」と呼ばれる。なお、スタータとは和製英語であり、英語圏では「エンリッチャー (enrichener)」や「ミクスチャー・エンリッチメント・サーキット (mixture enrichment circuit)」などと呼ばれる。通常とは別の燃料供給経路とそれを開閉する機構（スタータプランジャーなど）を設けるので、チョーク弁式よりも構造が複雑になるが、チョーク弁式のようにベンチュリ内に突出した機構を持たないために吸気抵抗に影響を及ぼさない利点がある。燃料の増量を吸入負圧の増大にあまり頼らないのも利点の一つである。こういった特徴から、排気量やベンチュリ径が小さいオートバイで多く採用される。
チョーク弁式は主に、吸気装置にキャブレターを持つ自動車で採用された。構造が簡単で安価に済むことと、排気量やベンチュリ径が大きく、チョーク弁による吸気抵抗がそれほど問題とはならなかったためである。キャブレターのベンチュリ内で最も上流側（燃焼室から離れた側）にベンチュリの断面積を調節する弁（これが文字通りのチョーク弁である）を設けておき、これを開閉することで燃焼室からの吸入負圧を増大させ、通常より多くの燃料を吸い出す方式。厳密にはこの方式のみが「チョーク」と呼ばれる。チョーク弁には一般にバタフライバルブが用いられ、それ以外の専用機構は特に必要ないので、他の方式と比べても構造が簡素で済むのが特徴である。ただし、チョーク弁を完全に開いた（戻した）状態でも、チョーク弁そのものがベンチュリ内に残って吸気抵抗の一因となってしまうという欠点を持つ。自動車では運転席からワイヤーで作動させるものが多く、オートバイではハンドルバーにレバーを持つもの、フロントフォークの三又付近にノブをもつもの、キャブレターのレバーを直接操作するものがある。なお、刈払機など小排気量のエンジンにはさらに簡易なスライド式のチョーク弁が用いられる場合がある。これは単純にキャブレターの吸気口を板状の金具（最低限の吸気を確保するため小さな穴が開いている）をスライドさせて塞ぐもので、チョークを開いた（戻した）場合はベンチュリ内に吸気抵抗となるものは残らない。
チョーク弁（チョークべん、英: Choke valve）は、ガソリンエンジンとそれらをベースとしたエンジンにおいて燃焼させる混合気の空燃比を一時的に高めるように調節する装置のことである。単に「チョーク」とも呼ばれる。吸気中の燃料の比率を高めることで、エンジンの始動、特に冷間始動を容易にする。本来は特定の方式だけを指す言葉だったが、後に登場した他の方式も広義に「チョーク」と呼ばれるようになった。本頁では、こういった他の方式についても述べる。なお、燃焼の仕組みが全く異なるディーゼルエンジンではチョーク弁は不要である。チョーク弁に代わって始動性を高める装備としては、副室式では燃料に直接触れるグロープラグを、直噴式では吸気温度を高めるエアインテークヒーターが備わっており、いずれも始動後の回転維持や運転性確保はアクセルペダルやハンドスロットルノブで燃料を増量することで行う。
津山方面に向かって左側に単式ホーム1面1線を持つ地上駅（停留所）。棒線駅のため、津山行きと岡山行きの双方が同一ホームより発車する。かつては、津山線の前身である中国鉄道が開通したときのターミナル駅であり、2面3線のホームを有していたため構内は広い。古いホームは一部残っている。津山駅管理の無人駅。駅舎は待合室兼用の簡易なものであり、直接ホームに入る形になっている。自動券売機等の設備はない。
若き日、農山村調査に熱中していた頃、原田慶吉から「それで学問になりますか?」と問われショックを受けた一方で、研究を続けて行くための励みになったという。
1999年4月、アメリカ合衆国郵便公社捜査部門 (United States Postal Inspection Service, USPIS) のテキサス州支部は、郵便捜査官ロバート・アダムズ (Robert Adams) の申し立てを受理。アダムズはミネソタ州セントポール在住の協力者ロニー・ミラー (Ronnie Miller) から得た児童ポルノ販売サイトに関する情報を通告した。問題の画像はインドネシアに住む管理人が提供しているものであったため、これを郵便公社の捜査部門が追及できるか否かが問題となった。これに先立つ 1998年1月10日、アメリカ合衆国司法省は、Office of Justice Programs（司法省の一部門）の後援により全国展開していた「少年司法・非行防止事務所」 (Office of Juvenile Justice and Delinquency Prevention, OJJDP) の一環として、ダラス警察に「児童に対するインターネット犯罪」(Internet Crimes Against Children, ICAS) 特別対策本部を設置している。ICAS の目的は子供を対象としたインターネット犯罪を捜査・訴追することである。郵便公社捜査部門は1999年前半にこのダラス警察と協働してさらなる捜査を行ない、インドネシアからもたらされている画像を訴追対象とする可能性を探った。後述の Landslide Productions 社の公判記録によれば、ダラス警察は捜査中にマイクロソフト社と連携したことが明らかとなっている（マイクロソフト社では従業員に地元コミュニティへの協力を奨励している）。捜査の結果インドネシアから供給されている画像を対象として訴追することは困難なことが明らかとなり、ダラス警察は協力していた地元のマイクロソフト社員に助言を求めた。マイクロソフト社員はインターネット通信を地図上にプロットするプログラム ("Web Buddy") を利用し、これを元にダラス警察はロニー・ミラーの指摘した通信がテキサス州フォートワースに所在するインターネットサービスプロバイダ、Landslide Productions 社のルーターを経由していることを突きとめた。