戦国時代の天文7年（1538年）に、信州小笠原家の後裔である下方氏一族の下方貞清が義雲祖嚴を開山とし、居城である上野城の北東にある藥師堂に祀られていた薬師如来を本尊として寺院を建立した。貞清は、戦乱の世が進み戦場を駆け巡る日々が多くなると、武運長久と一族の安穏を祈願するために信仰していた勝軍地蔵菩薩を祀るための堂を寄進し、寺を心の拠り所とした。しかしながら突如、本能寺の変により下方氏一族の存亡の危機が訪れることとなり、永弘院も檀越である下方氏の荒廃と命運を共にしていくこととなった。歴代住職の厳格な宗風により、上野村の禅寺として村々の人々に支えられ、少しずつ伽藍を整えていったが、幾度となく災厄に遭い、5世・言峰如侃、9世・魏峰祖欽､14世・孝山玄裕の代に大規模な再建がされた。近年では、1945年（昭和20年）5月14日の名古屋大空襲により、山門・鐘楼を残して悉く灰燼に帰し諸堂宇を焼失したが、人々の熱心な信仰に支えられ、本堂、納骨堂、庫裡、書院、玄関、隠寮、地蔵堂、茶室、塀等が逐次再建・新築され、今日に見る伽藍となる。末寺として法蔵寺・万福寺・桃善菴があったが、現在はない。
専門は政治学であり、国際政治学や、ヨーロッパ連合などのヨーロッパ政治論といった分野を研究している。特に、ヨーロッパ共同体やヨーロッパ連合など欧州統合について取り上げることが多く、欧州統合の深化と拡大によって齎された国際政治システムの変容や、ヨーロッパ諸国における個々の外交、さらに、日欧関係の発展や、国際社会でのヨーロッパ連合の役割など、様々な研究に取り組んでいる。学術書も複数上梓しているが、六鹿茂夫らとともに執筆および編纂した入門書や、田中俊郎らとともに編纂した研究書など、多様な書籍を上梓している。学会としては、日本EC学会（のちの日本EU学会）、日本国際政治学会、国際法学会、日本政治学会、慶應法学会などに所属する。日本国際政治学会では欧州統合分科会の責任者を務め、日本政治学会では企画委員会や文献委員会の委員を務めた。また、日本EU学会では、1998年より理事を務める。
1876年2月20日に前身紙である『大阪日報』が西川甫の手により創刊。その後、日本立憲政党（自由党系の地域政党）が『大阪日報』を買収するが、1882年2月1日、『大阪日報』が言論弾圧に遭い休刊を余儀なくされたため、その代替紙として『日本立憲政党新聞』を創刊。中島信行が社長に古沢滋が主幹にそれぞれ就任。政党機関紙の草分け的存在であり、民権派の政論新聞であったが、自由民権運動の退潮と共に1884年日本立憲政党も解党の憂き目に遭い、母体を失った『日本立憲政党新聞』は翌1885年9月1日に『大阪日報』と題号を戻して政論新聞の幕を閉じる。さらに、1887年10月には兼松房治郎に買収されて実業界の機関紙に転換。1888年11月20日に『大阪毎日新聞』に改題。以降は、穏和な論調に転じ、1897年に社長に就任した本山彦一と原敬の指導の下、紙面の平易化、家庭面、海外通信の充実が図られ、部数を伸ばす。そして、日露戦争時には戦況報道、講和交渉の報道で他紙をリードするが、この頃から『大阪朝日新聞』（現・朝日新聞）との拡販競争や論戦が激化する。1906年、東京の『電報新聞』を買収の上、『毎日電報』に改題して念願の東京進出を果たし、1911年には歴史と伝統をもつ『東京日日新聞』の日報社を合併。『東京日日新聞』を承継して『毎日電報』をこれに合流させ、東京の拠点を強化。これで漸く朝日と肩を並べることとなる。1915年、『大阪朝日新聞』と協定の上夕刊の発行を開始。1922年、九州地区で附録『西部毎日』（現・西部本社の源流）を創刊。1924年、東海地区で附録『中京毎日』（現・中部本社の源流）を創刊。そして、1935年11月25日、『大阪朝日新聞』と共に門司と名古屋で新聞の発行を開始。朝日と競争する形で全国紙への道を歩んだ。『大毎小学生新聞』『点字毎日』『英文毎日』といった僚紙や『サンデー毎日』『エコノミスト』など諸雑誌の発行、選抜中等学校野球・全国中等学校蹴球選手権大会等のイベント、ニュース映画の製作上映やセミプロ野球チーム「大阪毎日野球団」（大毎野球団。後の大毎オリオンズとは別球団）の結成等の各種事業も幅広く行い、朝日と並ぶ全国二大新聞に成長した。1943年1月1日、姉妹紙『東京日日新聞』と共に『毎日新聞』に改題して現在に至る。ただし、編集の中枢機能は東京に移った。以降も長らく毎日新聞社の登記上の本店は大阪に置かれ続けており、役員会や株主総会なども大阪本社で行われていたが、1977年の経営悪化の際「新旧分離方式」で経営再建が図られ、大阪の本部は「株式会社毎日新聞社」（旧社。後に「株式会社毎日」に社名変更）と改めた上で、負債の整理・清算に専念。新聞・雑誌・書籍といった出版物の発行部門は東京都千代田区に新たに設立した「毎日新聞株式会社」（新社。後に「株式会社毎日新聞社」に社名変更）に移動し、完全に本部を東京に移した。この際従業員・社屋・印刷施設などは旧社から新社へ賃借するという形を取って運営し続けたが、1985年に会社の負債が解消したことを受けて、形式上は旧社が新社を吸収合併する形を取って再統合した。ただし旧社は登記上の本店を再統合の時点で東京都千代田区に移したため、現在の大阪本社は本店ではない。