大分県出身、1967年東京医科歯科大学歯学部卒業。同学大学院歯学研究科へ進み、1971年歯学博士。論文の題は「Causal factors for interdental spaces in the canine regions of infantile twins (双生児による乳歯列犬歯部の歯間空隙の成因に関する研究)」であった。同年、東京医科歯科大学の歯学部小児歯科に入局すると、1973年にはアメリカへ研究留学し、米国国立衛生研究所 (NIH) において客員研究員として滞在。再び母校の小児歯科に戻り、講師になるのは1976年である。同歯学部にて1978年より顎顔面発生機構研究部門で教授として後進を指導し、専門の分子発生学から機能系、形態系の基礎歯科学を取上げる。学生部長 (1992年)、歯学部長 (1997年) を経て大学院医歯学総合研究科長 (2000年) から同学副学長職に推されて2001年に着任。定年退職後、2006年に日本歯科医学会会長に就任、2016年6月まで3期を務めた。学会は日本先天異常学会、歯科基礎医学会、日本解剖学会、日本細胞生物学会では評議員を務めたほか、日本分子生物学会、歯科基礎医学会、日本発生生物学会、国際歯科研究学会、国際発生生物学会（英語）、米国発生生物学会（英語）に所属した。
1973年（昭和48年）に桜通と本町通の交差点北西に、名古屋で最初期の超高層ビル（ほかには雲竜ビル（現・雲竜フレックスビル）や翌年に完成した名古屋ターミナルビル（現在は解体）・住友生命名古屋ビルがあった）として建設された。最上階にはホテルオークラのレストランが招致され、超高層ビルの高さを生かした展望レストランとして一般市民にも利用された。完成後は老舗繊維商社タキヒヨー本社として使用されていたが、タキヒヨーの経営不振のため1980年1月に当時の東京海上火災に売却され「名古屋東京海上ビル」に改称された。その後、タキヒヨー本社が入居する形で引き続き使われてきたが、ビル解体工事のため本社を名古屋ルーセントタワーに移転した。エレベーターの不足や耐震強度問題、建築時に使用されたアスベスト除去費用の問題などから、解体されることになった。末期の名称は「名古屋東京海上日動ビル」であった。
水深3-140mのサンゴ礁や岩礁、砂礫底など藻類や海草が生えている場所に生息する。甲長3cmほど。体色は緑色・褐色・紅色とさまざまで、額に海藻をくっつけることもあり、藻類や海草に紛れ込むと発見は難しくなる。背負う海藻はサボテングサ属であることが多い。オスとメスとで甲の形が異なり、オスは二等辺三角形となる。主に夜に活動する。近縁種にナガイコノハガニHuenia nagaiiやトヨシオコノハガニHuenia toyoshioaeがいる。寄生虫としてフクロムシ属の1種Sacculina pulchellaが知られている。
『ラボーチェエ・デーロ』は、『イスクラ』が「発展の客観的あるいは自然発生的要素の意義の過小視」に陥っていると批判した。しかし、自然発生的な労働運動は「組合主義的意識、すなわち、組合に団結し、雇主と闘争を行い、政府から労働者に必要なあれこれの法律の発布をかちとるなどのことが必要だという確信しか、つくりあげえない」。社会民主主義者は、自然発生性に拝跪するのではなく、それと闘い、労働運動を社会主義の方向へと導かなければならない。専制の打倒による政治的自由の獲得をめざす政治闘争を最優先課題とすることは、階級性を捨てることにはならない。反対に、革命勢力の前衛となるために積極的にそのような政治闘争に関与しなければならない。そうしなければ労働者階級はブルジョア民主主義の後衛になってしまう。『ラボーチェエ・デーロ』は、社会民主主義者の政治的任務を組合主義的に狭く理解しているだけでなく、組織上の任務の狭い理解にも陥っている。狭くて原始的な組織活動、その手工業性から脱却し、「政治闘争に精力と確固さと継承性とを保証できるような、革命家の組織をつくるという任務」を理解していない。労働者の組織は、職業的組織で、できるだけ広範で、できるだけ秘密でないものでなければならない。一方、革命家の組織は、革命的活動を職業とする人々を含み、あまり広範でなく、できるだけ秘密なものでなければならない。(1) 確固たる、継承性をたもった指導者の組織がないなら、どんな革命運動も恒久的なものとはなりえない。(2) 自然発生的に闘争に引きいれられて、運動の土台を構成し、運動に参加してくる大衆が広範になればなるほど、こういう組織の必要はいよいよ緊急となり、またこの組織はいよいよ恒久的でなければならない(なぜなら、そのときにはあらゆる種類のデマゴーグが大衆の未熟な層をまどわすことがいよいよ容易になるからである)。(3) この組織は、職業的に革命的活動にしたがう人々から主としてなりたたなければならない。(4) 専制国では、職業的に革命的活動にしたがい、政治警察と闘争する技術について職業的訓練をうけた人々だけを参加させるようにして、この組織の成員の範囲を狭くすればするほど、この組織を「とらえつくす」ことは、ますます困難になり、また(5) 労働者階級の出身であると、その他の社会階級の出身であるとを問わず、運動に参加し、そのなかで積極的に活動できる人々の範囲が、ますますひろくなるであろう。専制政治のもとでは、党の組織原則として民主主義を導入することはできない。公開性やすべての職務の選挙制は問題にならない。われわれの運動の活動家にとって唯一の真剣な組織原則は、つぎのようでなければならない。すなわち、もっとも厳格な秘密活動、もっとも厳格な成員の選択、職業革命家の訓練である。これらの特質がそなわっているなら、「民主主義」以上のあるものが、すなわち革命家たちのあいだの完全な同志的信頼が、保証される。エリ・ナデジヂンは、全国的新聞の必要性を提起した論文「なにからはじめるべきか？」について、「必要なことは、地方で強力な政治的組織に着手することである。われわれにはこういう組織がない。〔……〕地方に強力な政治的組織がそだてあげられないなら、どんなにりっぱに組織された全国的新聞があったところで、なんになろうか？」と批判している。しかし問題の核心は、全国的新聞以外には強力な政治的組織をそだてあげる手段はないということにある。定期的に発行される新聞は各地の組織を結びつけ、経験や人材の交換を保証するだろう。全国的新聞を中心として形成される組織は、革命の高揚期にも沈滞期にも対応できる組織になる。