朝日新聞のプロ野球担当記者3人によるシリーズ予想記事（10月22日付）では、2人が南海優勝を予想（勝敗はそれぞれ4-1、4-2。残る1名は4-3で巨人。記事の見出しは「結論的には南海?」）。読売新聞の展望記事（10月22日付）は「しいていえば投打ともに南海やや有利だが、三遊間の（引用者注：守備の）差がこれを割り引いて互角というところか」と記し、互角に近いながらもやや南海有利という見方であった。ただ、監督の鶴岡は、これまで日本シリーズで巨人に敗れ続けているが、戦力の充実ぶりなどから、この年だけは負ける気がしなかったと、自著で振り返っている。日本シリーズでストレート4連勝完全優勝を決めたのはこの南海が史上初でその球団史上初のこと。引き分けを間に挟んでの4勝負けなしというのを含めると、1957年の西鉄ライオンズが1引き分けを挟みながら4勝負けなしを達成して以来2チーム目の偉業となった。負けた巨人はこれで1956年（西鉄戦）以来4年連続してシリーズ敗退を喫し、1958年（西鉄戦　この時は3連勝した後に4連敗を喫した）からシリーズ8連敗となった。とりわけこのシリーズでは史上初のストレート4連敗（1957年は1つ引き分けを挟む）であった。初めて南海が日本シリーズで巨人と対戦してから8年、5回目の挑戦で勝ち取った日本一に大阪市民は熱狂、シリーズ終了翌々日の10月31日に秋晴れの下でおこなわれた大阪市内の優勝パレードには沿道に20万人が集まり、「御堂筋パレード」と呼ばれた。
玄米を 1晩から2晩程度、20℃から30℃の水に浸し、0.5mmほどの芽が出た状態にしたもの。根が出現すると食味が低下するほか、芽が伸びすぎると玄米自身の成長のために消費され栄養価が低下する。保存性を高める為に乾燥されたものが流通している。玄米を浸水して出芽させた場合、脱籾（脱稃）工程での刺激の影響などで出芽率が低下するため、籾状態で出芽させ乾燥後に脱籾（脱稃）したものもある。実際の生産工程では浸水中の雑菌増加抑制や発芽率向上のため浸漬水は調整され溶存酸素濃度、浸漬時間、温度の管理を行い、食味が良く栄養が損なわれない状態に管理される。
発芽玄米（はつがげんまい、英:Hatsuga genmai, Germinated brown rice）は、玄米を発芽（出芽）させた米で、白米と比較して栄養価が高い玄米を食べやすく加工した製品である。1990年代に発芽に伴いγ-アミノ酪酸(GABA)が増加すると報告された事で注目され商品化が行われた。
2007年（平成19年）度新司法試験において、慶應義塾大学法科大学院の専任教授であり、かつ、法務省司法試験考査委員であった植村栄治が、同校の大学院生を相手に試験対策のための講義やメールの配信を行い、答案練習会を開催していたことが問題となった。2007年（平成19年）6月29日、法務省は、試験前の答案練習会で試験問題と類似の論点を学生に教えていたことに対する措置として、同教授の考査委員の職を解任した。同年8月3日、法務省大臣官房人事課は「植村元考査委員の行った不適正な行為による影響について，公法系の短答式試験，論文式試験の双方の問題の全体にわたり，詳細な検討を行ったが，植村元考査委員が 行った受験指導の中には，本試験の問題と同一，あるいは「類題」と評価できるような類似した問題は全くなかった。」と公表し、調査過程についても若干触れるにとどまっている。結局、2007年度新司法試験においては、法務省及び司法試験委員会は、「試験への影響はなかった」として特別の措置は一切採らないことと決定したが、こうした対応に対して一部からは批判の声も上がったものの、「法」というものの根幹と言うべき公平を著しく害するおそれのある行為に対して、当該教授の所属する学会をはじめとして、当事者である大学の側はいまだに沈黙を守ったままであり、あまつさえ当該元考査委員は2009年から大東文化大学法科大学院教授に就任しているなど、およそ学界に「説明責任」はおろか、「自浄作用」などとうてい期待できないままの状態にある。ただし、2008年（平成20年）度新司法試験からは、学者出身の考査委員を半減させることなどが決定した。また、新司法試験考査委員である大宮法科大学院大学の実務家教授2人が2006年（平成18年）夏に実施した自校の自主勉強会と問題演習に参加した学生に、実際に同年の5月に行われた新司法試験で出題された論文試験の問題とともに、独自の採点基準を配布していたことが報道されている。この件についても法務省は事情聴取することとしたように、新司法試験のための答案練習会などを各法科大学院が実施していたことから、他大学についても問題内容の漏洩がなかったか法務省による調査が行われているとされているが、特に表立ったな動きはみられなかった。こうした事態を受けて、作問を担当する考査委員については実務家委員を中心とし、作問を担当する考査委員は自己が勤務する法科大学院において3年生及び修了生に対し指導することが禁止され、試験終了後に採点のみを担当する考査委員を改めて追加で任命することにするなどの措置が講じられることとなった。なお、2010年（平成22年）3月25日、大学基準協会は、慶應義塾大学内の外部調査委員会委員の外部性が不十分であり、再発防止策も徹底されていないとして、2010年度以降も引き続いて報告書の提出を求めた。その他に、駿河台大学、中京大学、桐蔭横浜大学の各法科大学院についても、以前に過度の司法試験対策を実施していたとして、同様に検証するとした。