中学1年生のカスミは、旧校舎にて宇宙メダロットを発見し、その功績から、その場に居合わせたロボトルランキング1位のメダロッター・シデンの計らいで、ロボトルリサーチ社の宇宙テーマパーク「クラスター」にクラスメートとともに招待される。しかし事故により、クラスターは宇宙で漂流を始めてしまう。カスミは友人らとともに、地球への帰還方法を探し始める。
従来の「メダロット」の世界をやや離れた作品。メダロットシリーズ本編でのバトルシステムが、単一地形かつコマンド選択式のアクティブバトル形式であったのに対し、本作は行動ポイント型のグリッド移動式ターン制シミュレーションと大きく異なっている作品の一つ。全般的なデザインをこれまでのほるまりんではなく藤岡建機が行っており、他のシリーズ作品とは毛色が異なる。BGMは従来どおり山下絹代。パーツにティンペットを収めるという設定もあり、シリーズのメダロットはほとんどが人型のシルエットを維持しているが、今作では人型を大きく逸脱したメダロットも多数登場する。また、戦闘シーンは『メダロットR』に続いて2D表示では初のパーツのアニメーションが実装されている。クリア後にはファンサービスとしてイッキやりんたろうといった前シリーズのキャラクターやメダロットたちも登場し、仲間に加わる。なお、時系列の関係上キャラクター達は全員中学生になっている。ゲームクリア後に手に入るパスワードを集めて専用ハガキでイマジニアに送ると、抽選5名に『ホビージャパン』2001年9月号 (No.387) に掲載されたグランビートルとソニックスタッグの完成品フィギュアがプレゼントされた。
東京大学法学部卒業後の1963年、大蔵省入省。入省同期に、中平幸典、西村吉正、米澤潤一（関税局長、日本銀行理事)、　山口厚生（国税庁直税部長、農漁公庫理事）、佐藤孝志（高岡市長）、谷口孝（内閣審議官、ナショナル証券専務）、金子義昭など。経済企画庁長官官房長を経て、斎藤次郎次官の下で大蔵省大臣官房長を務めたように主計局主流の「斎藤組」の筆頭とされ、のち主計局長を経て、1997年（平成9年）7月、大蔵事務次官に就任。次官に就任後に大蔵省接待汚職事件が発覚して、三塚博大蔵大臣が辞職したが、武藤敏郎官房長と共に職に留まった。ただ程なくして同月28日、広尾の公務員官舎で金融検査官が自殺したため、橋本龍太郎首相兼蔵相により次官職を更迭され辞任を余儀なくされた。そのため、次官在任期間は6ヶ月と戦後最短となった。退官後は、大蔵省財政金融研究所顧問、ついで2001年（平成13年）から2007年（平成19年）まで日本政策投資銀行総裁を務め、2007年（平成19年）に全国盲ろう者協会会長に就任。2008年（平成20年）からはソルト・サイエンス研究財団理事長のほか、商船三井社外取締役、東京海上日動火災保険顧問など複数の役員を兼務している。
新潟県出身。趣味・特技はサイクリング、料理。2010年6月、現役バレーボール選手の触れ込みでAVデビュー。所属事務所はチーズバーガー。2011年に引退し、公式ブログも閉鎖。
九四式三号丁無線機（きゅうよんしきさんごうていむせんき）は、大日本帝国陸軍が開発した、対空監視時の連絡用無線機である。通信距離は約50km以内、中距離通信が可能とされた。機能は電信通信のみである。移動に際しては駄馬1頭に搭載、または無線機2機を三九式輜重車丙1輛に搭載して運搬した。無線通信に直接必要な器材は兵員6名で分担して運搬できた。全備重量は約90kgである。本無線機は、昭和9年から野戦対空監視用として研究が開始された。仕様は兵員6名で分担運搬できること、在来機種を改修して製造すること、電信専用とすること、標準的な通信距離は空二号機および三号丙機と対向して距離50kmであることだった。この方針に基づいたうえ、関係各部門から意見を求めて審査要領を決定した。内容は、野戦対空監視の際の地上連絡用であること、九四式対空二号無線機または九四式三号丙無線機と対向するときには電信通信距離50kmを達成すること、無線機1機を駄馬1頭で、無線機2機を三九式輜重車丙1輛で運搬できること、通信に必須の器材は兵員5名から6名で運べること、在来機の改修で開発を行うこと、だった。また全備重量は94kg以内、駄載箱2個に収容できるようにすること、分担携行するならば5個から6個の荷物に分割できること、その際1名の負担する重量は10kg程度であることが決められた。試作にあたり選ばれたのは三号丙無線機で、10月にはこれを一部改修し、試作に着手した。昭和10年3月、試作機を試験。おおむね所定の性能を発揮した。さらに取扱いの容易さと機能向上を図って改修が加えられた。4月から7月、陸軍航空本部に試験を依託し、おおむね実用に適するが、用法上の見地から若干改良が必要と判定された。11月から12月、改修された無線機が陸軍歩兵学校で試験され、一部改修を加えれば実用可能と判定された。昭和11年3月、兵器採用検査の実績から判断して短期に製造可能と認められた。11月、陸軍技術本部に本無線機の意見を求めたが異論はなく、仮制式制定上申が認められた。審査終了により12月、上申。