甲子園では20回出場、40勝17敗（勝利数は2007年春現在、歴代5位）、優勝3回、準優勝2回の成績をおさめる。茨城県勢の優勝は3回（夏2回、春1回）だが、いずれも木内率いるチーム（取手二高及び常総学院高）によりもたらされたものである。茨城県の高校野球は1970年代以前は全国でもレベルの低い県とされていたが木内が甲子園で活躍して以降の1990年代はレベルアップし、どの高校が甲子園に出場しても勝てるようになった。木内は基本的に通学圏内の選手でチームを構成し、毎年甲子園に当たり前に出るような圧倒的に強いチームを作らなかったことも他の高校の競争意識を高めていったと考えられる。顕著な例が2001年のセンバツでこの大会は茨城県勢が前年の秋季関東大会で優勝（常総学院）、準優勝（水戸商業）、ベスト4（藤代）となった（通常秋季関東大会は1県2校参加だがこのときは開催県のため3校出場）ため3校とも出場となった（現在はいわゆる明治神宮大会枠を含む一般枠は1都道府県2校までという原則があるため21世紀枠等で選ばれない限り1県3校出場はありえない）。この大会では前述のとおり常総学院が優勝し、他の2校も1勝をあげた。とくに水戸商業高校の前監督であった橋本實（故人）は常総学院が圧倒していた時代に4度の夏の甲子園出場を果たし、1999年には春のセンバツ大会で準優勝を果たしている。2000年には木内の常総時代で唯一県大会の決勝で土をつけており（木内の決勝の戦績は10勝1敗。ちなみにこの頃の県大会の決勝の相手は水戸商業になることが非常に多かった）、木内も「橋本さんにはこっちの手が読まれちゃって」とその手腕を高く認めていた。木内自身は茨城県の高校野球全体をレベルアップさせたいという願望が強く「はやく私の関係以外のところで優勝してほしい」と語っていた。しかし木内が勇退した2004年以降、常総学院はじめどの高校が出場しても苦戦が続いた。センバツ、夏の選手権合わせ2004年から2011年の8年間で勝利は2005年選手権での藤代の1勝のみで、2012年選手権でようやく常総学院が茨城県勢7年ぶりの初戦勝利を挙げ、2013年選手権で優勝した2003年以来のベスト8入りを果たし低迷期を脱した。東洋大牛久の大野久や下妻二高の小菅勲などの木内の教え子が県内で監督をしている。
勝利監督インタビュー等における茨城弁での受け答え（例：「私は何もしていません。全て生徒たちが頑張った結果ですから…」）が、朴訥としたものながら印象的である。その茨城弁丸出しで愛嬌のある語り口は「木内節」として高校野球ファンに親しまれている。また、歯に衣着せぬ物言いで試合を論評するのも特徴である。その言動はユニークで小気味よい反面、誤解を招く発言（例：「甲子園に来るつもりはなかったんですが」、「相手が点取れるピッチャーでしたから」等）も少なくない。
アメリカ疾病予防管理センター（CDC）によれば、米国では自殺は2010年の死因トップ10に入り、年間38,364人、一日平均で105人が自殺しており、その医療・労働損失コストは346億米ドルになると推定されている。米国の18歳以上の成人について、2008-2009年の間、830万人（人口の3.7%）が自殺を考え、220万人（人口の1.0%）が自殺計画を立て、100万人（人口の0.5%）が自殺を試みている。自殺念慮者の25人のうち1人は自殺を完遂する。全国暴力死亡報告システムによれば、2009年では33.3%のケースでアルコール、23%のケースで抗うつ薬、20.8%でオピオイドが検出されている。10代では、小火器（拳銃など）による自殺が全体の49%を占めている。銃による自殺が多い理由にはその致死率の高さと手軽さが挙げられる。詳しくは#銃による自殺を参照。アメリカでは一部の州で自殺幇助が合法化されている。このため、終末期ではない病人や、精神障害者が自殺を望む場合、医師は治療する方向ではなく致死薬を処方する場合があるとされる。抗がん剤治療の公的保険給付は認められないが、自殺幇助なら給付を認める事例もあるとされる。アメリカでは退役した軍人が毎日18人前後自殺している。男性の元兵士の自殺率はアメリカ成人男性の率の2倍、女性の場合は平均の3倍となっている。平均のアメリカには伝統的に軍での厳しい訓練が自殺を抑制するとの考えがある。しかし、退役軍人省の研究によれば「軍事訓練にはもはや十分な自殺防止効果がないのかもしれない。ただしそれを裏付けるデータはない」としている。アメリカ軍では、2005年以来、自殺率が増加している。戦闘経験や戦場への派兵が原因ともされているが、2001年から08年の間に自殺した83人の質問票データを分析した結果では、自殺リスクの増加と、戦闘経験や戦場への派兵回数・累積日数には関連性は無いとされる。アメリカ軍人の自殺にマラリア予防薬メフロキンの関与が示唆され、2008年以降に段階的な使用量の削減が図られ、2013年に禁止された。その後、自殺率は減少していない。2016年4月22日に発表された疾病予防管理センターの調査では、1999年から2014年まで、米国の自殺率が24%増加している。このうち、特に10〜14歳の少女について上昇が顕著で、3倍に増えている。児童精神医学の専門家は、ネットいじめの影響の可能性を指摘している。以後もアメリカの自殺率は増加傾向にあり、アメリカ疾病予防管理センターが1999年から2016年にかけての10歳以上の自殺率について分析したところ、アメリカ全体では自殺率は25%増加しているという。州によって増加幅には開きがあり、この中で、唯一ネバダ州は1%ながら減少したが、ネバダ州はもともと10万人あたり21～23人と高い自殺率の地域である。2016年時点でアメリカで最も自殺率が高いのはモンタナ州で、10万人当たりの自殺者の数は約29人である。一方、最も自殺率が少ないのはワシントンD.C.で、10万人当たりの自殺者の数は約7人である。2016年のアメリカ全体での自殺率は10万人当たり15人である。2019年9月、アメリカ海軍の空母ジョージ・H・W・ブッシュでは、一週間のうちに、乗組員の兵士3人が連続して自殺する事件が発生した。アメリカ海軍では、2016年以降、自殺が急増しており、2006年に比べて2倍となっている。国防総省によれば、米軍全体の自殺率は、2019年時点で、年間に10万人当たり20.1人の割合となっている。