コードネームNiagara 2として知られた、UltraSPARC T1の後継となるプロセッサは、コアあたり8スレッドをサポートし、各コアが専用のFPUを持っている。つまり8コア/プロセッサ×8スレッド/コア=64スレッドを同時実行可能である。
UltraSPARC T1はシングル CPU システムのみを対象として設計されており、SMPで使用できない。Rockなどの将来のサンのチップ・マルチスレッディング (Chip multithreading; CMT) 対応 UltraSPARCプロセッサは、複数チップのサーバアーキテクチャに対応する。Rockプロセッサはデータベースのような伝統的なデータ処理のワークロードを対象としている。従って、Rock UltraSPARC T1やT2の置き換えではなく、UltraSPARC IVなどのサンの SMPプロセッサの後継とみなされている。RockはUltraSPARC T1と異なり、浮動小数点の処理を対象としている。サンは公式にhardware scoutと呼ばれる、Rockプロセッサのマルチスレッドのハードウェアをプリフェッチに用いる機能を公開している。これはアウト・オブ・オーダー実行の機能の一部である。
T1はシングルプロセッサのマザーボードのみしかサポートしておらず、大規模のエンタープライズ環境での垂直方向のスケーラビリティが限定されている。サンは後継のVictoria Falls プロセッサでこの問題を解決することを表明した。また、1個の浮動小数点演算器が全てのコアで共有されているため、科学技術計算などの浮動小数点演算を多用するような用途には向かない。さらに、整数演算に限ってみても、同時代の他のCPUと比較して各コアのシングルスレッド性能はあまり高くはないという欠点がある。
伝統的に、Oracle Databaseのような商用のソフトウェアスイートは、ソフトウェアが動作するプロセッサの個数により顧客に対して課金を行っている。2006年はじめ、オラクル はプロセッサ係数 (Processor Factor) を導入しライセンスモデルを変更した。T1のプロセッサ係数は0.25であり、8コアのT2000は2CPUのライセンスしか必要でない 。2006年第3四半期には、IBMがバリューユニット価格 (Value Unit, VU) の概念を導入した。T1の各コアは、標準の100PVU/コアではなく30 PVUとなっている 。
T1はハイパーバイザ権限による実行モードをサポートする最初のSPARCプロセッサである。SPARCハイパーバイザはこのモードで動作し、T1システムをそれぞれがオペレーティングシステムのインスタンスを実行可能な32個の論理ドメインに分割することができる。現在、SolarisとLinuxがサポートされており、FreeBSDサポートが現在開発中である 。
このCPUは発売当時の汎用CPUが想定する最大内部コア数を凌駕する8コア構成までが用意されており、1コア当たり4本のスレッドを同時に処理できる点において、非常に特異な設計になっている。そのため、Webサーバや、中間層の Java, ERP, CRM アプリケーションサーバなど、多数のアクセスを同時に処理する必要があるような用途に向いている。UltraSPARC T1 設計の欠点の一つは、設計時点のトランジスタ数の制約により各コアの演算ユニットを整数演算に限定し、FPUは1個が全コアで共有されていることであり、科学技術計算やコンピュータ・グラフィックス等、大量の浮動小数点演算を実行するような運用方法には不向きである。Web やアプリケーションの処理以外に、UltraSPARC T1 は多数のユーザーアカウントを持つ小さなデータベースアプリケーション(言い換えると１つの処理は軽いが高多重度)に適している可能性がある。サン・マイクロシステムズのとある顧客は、UltraSPARC T1 で動作する MySQLアプリケーションが、AMD Opteronサーバより 13.5倍高速であることを示す結果を公表している 。
戦後の沖縄では、一心流（島袋龍夫）、上地流（上地完英）、沖縄拳法（中村茂）、本部流（上原清吉）等一部の流派で組手稽古は積極的に行われていたが、こうした例は例外的でややもすれば異端視され、小林流（知花朝信）や剛柔流（宮城長順）などの主要流派では、昔ながらの伝統的な型稽古が中心であった。しかし、剛柔流でも一部の道場（渡口政吉）では、米国軍人相手の指導において、昔ながらの型稽古では彼らの容赦ない質問を満足させることができないことを痛感して、独自に型分解（分解組手）や基礎組手（基本組手）を制定して、稽古体系の合理化を図っていった。また、小林流でも一部道場（比嘉祐直）で、「掛り稽古」と称して組手稽古を行うところがあった。組手試合の開催も本土より出遅れていたが、1960年代から各流派・団体が個別に開催する形で徐々に始まった。他にも琉球大学空手道部や県下の各高校で、独自に組手試合が行われるようになった。国体への参加は、全日本空手道連盟への加盟問題や本土流派が中心となって制定したルール（指定形）への反発から、沖縄県体育協会（県体協）に加盟する全沖縄空手道連盟（会長・八木明徳）が反対したため見送られていた。しかし、沖縄での国体開催が近づく中で、ついに県体協は全沖縄空手道連盟を脱会処分にし、代わりに国体参加を容認する新設の沖縄県空手道連盟（会長・長嶺将真）を加盟させた。翌1982年（昭和57年）には、沖縄空手道連盟主催の第一回空手道選手権大会が島根国体の予選も兼ねて開催された。その後は、1987年（昭和62年）に沖縄県で開催される海邦国体へ向けて取り組みが強化され、競技組手の普及とレベルアップが図られた。しかし、この国体参加問題は、沖縄空手各流派・団体の間に深刻な亀裂をもたらした。全沖縄空手道連盟、沖縄県空手道連盟のほかに、その後いくつかの組織が設立され、ますます混迷を深めた。こうした状況の中で、沖縄独自の組手をどうするかという問題は置き去りにされたまま残り、うやむやのうちに本土の競技空手に迎合したことについては批判も存在する。