奥がインディーズ時代に手がけた楽曲で、当時のピアノ弾き語りバージョンにストリングスアレンジが加えられている。PVは、東京都の松本記念音楽迎賓館で撮影された。また、YouTube限定公開となる、歌詞付きのPVも制作されている。シングルは、2015年7月27日に奥がメジャーデビュー10周年を迎えることから、「10周年記念シングル」として扱われている。カップリング曲には、インディーズ時代のシングル曲「花火」のアレンジバージョンと、2013年のライブツアー『奥華子 弾き語り 2013 〜Last Letter〜』Zepp Tokyo公演における「楔」の弾き語りバージョンのライブ音源が収録される。
ローリング・ストーン誌は「朝の4時に都会をドライブする時に最適の音楽」として「全時代における最もクールなアルバム」のトップ10に入れた。R&Bとヒップホップとレゲエとエレクトロニカとクラシック音楽とシンセポップを融合している。デビュー・アルバム『ブルー・ラインズ』と構造は同じである。ローリング・ストーン誌のポール・エヴァンスは三ツ星半をつけ、「クールでセクシー、ダブ音楽とクラブ・ミュージックとソウル音楽を優雅に融合している」と評した。『死ぬ前に聴くべき1001枚のアルバム』に入った、二枚目で最後のアルバムである。トリッキーは、KLFの『ドリームタイム・イン・レイク・ジャクソン』をサンプリングした『カーマコーマ』（PVはジョナサン・グレーザーが監督）と、スタートルド・インセクツの『チーター』とリキッド・リキッドの『ロック・グルーヴ・イン』をサンプルした『ユーロチャイルド』でラップした。ダブDJのマッド・プロフェッサーはこのアルバムをまるごとリミックスし、1995年に『ノー・プロテクション』として発表した。
2004年（平成16年）10月1日に宇部興産化成品・樹脂カンパニーのポリエチレン事業を分割し発足、営業を開始した。もともと同社は低密度ポリエチレン（LDPE）事業からの撤退を決めていたが、同社が千葉工場でのLDPE生産を停止すると丸善石油化学のエチレンセンター操業に影響が出ることから、両社の合弁会社を設立し生産設備を継続することで決着が図られた経緯がある。出資比率は両社それぞれ50%である。なお、宇部興産は丸善石油化学にも12%出資している。生産設備は宇部興産千葉石油化学工場内にあり、低密度ポリエチレンやメタロセン触媒などといった特殊ポリエチレンを手がける。ポリエチレンは、日用品から産業材料まであらゆる製品の原料となる。製品の用途についての詳細は、公式サイトの製品紹介を参照されたい。
職業安定法において、厚生労働大臣の許可を得ず就職・転職の斡旋をおこなう行為、または許可されている範疇外の斡旋は紹介行為にあたるため、職業安定法64条（1年以下の懲役又は100万円以下）の罰則に該当する。しかし（厚生）労働省はリクルート事件前後に大きく省内の指導要領を変更し、従前では違法行為としてきた行為を推認するようになった。現在では職業安定法の条文に全く記載のない職業紹介の区分の基準とされる定義をつかい職安法の条文にはない指導をしている。これらの基準にあてはまらないものは職業斡旋ではないというのが厚生労働省の公式な立場ではあるが、立法によらない行政による監督・指導は民主的ではなく、ILO条約批准により立法制約があることを考慮においても法治国家の体裁さえないとの批判がある。
求職者と求人企業のあいだにはいり求人広告業者が意思疎通や伝達行為等の連絡をする場合、厚生労働省の職業紹介または斡旋（職業安定法64条違反）の定義のうち「2情報提供事業者から求職者に対する求人情報に係る連絡又は求人者に対する求職者情報に係る連絡を行うこと。」に該当する。またILO条約96条などの日本が批准している国際条約に違反する可能性が高い。(上記の「定義」を参照)インターネットによる求人情報・求職者情報提供は、次の1から3までのいずれかに該当する場合には、職業紹介に該当する。1提供される情報の内容又は提供相手について、あらかじめ明示的に設定された客観的な検索条件に基づくことなく情報提供事業者の判断により選別・加工を行うこと。2情報提供事業者から求職者に対する求人情報に係る連絡又は求人者に対する求職者情報に係る連絡を行うこと。—  「民間企業が行うインターネットによる求人情報・求職者情報提供と職業紹介との区分に関する基準」　職業安定局職業紹介事業係
求人情報サイトにおける無許可事業者のためのスカウト機能なども近年登場しており、違法な職業紹介・斡旋の区分に該当しうる新たな求人広告などが現れ、よりいっそう多様化しつつある。
1870年に第1バチカン公会議で教皇不可謬の教義があわただしく決定された後、ドイツ、オーストリア、スイスのカトリック関係者から教皇不可謬を教義として宣言することへの疑問が示された。彼らは公会議の不可謬については異論がなかったものの、教皇の不可謬権については納得できず、あるものはカトリック教会を離れ、復古カトリック教会といわれる独自のグループを形成した。カトリック教会内部にも教皇不可謬を教義とすることは受け入れがたいと考えていたものがいた。たとえば神学者ハンス・キュングや歴史家ギャリー・ウィルスなどがそうであった。1989年から1992年にかけて15歳から25歳までの教皇不可謬の教義について十数カ国（アメリカ合衆国、オーストリア、カナダ、エクアドル、日本、フランス、アイルランド、イタリア、韓国、ペルー、スペイン、スイス）のカトリック青年を対象に調査が行われた。結果は不可謬を教義として受け入れられるというものが36.9%、受け入れられないというのが36.9%、よくわからないというのが26.2%という結果であった。（出典: Report on surveys of the International Marian Research Institute, by Johann G. Roten, S.M.）近代的な意味での不可謬に対してさまざまな反論が見られる。たとえばブライアン・ティエーニーのあらわした『教皇不可謬性の起源　1150-1350』（ライデン、1972年）。議論を巻き起こしたものとしては教皇不可謬という考え方は正しいとか、間違いという以前に無意味なものであるというウィトゲンシュタイン研究でも有名なイエズス会員ガース・ハレットの『光と影　教義の分析』（サンパウロ、1975年）がある。