当時の西成郡渡辺村（町村制実施で西浜町）の住民が学校設置の要望を出し、1872年に徳浄寺境内にて西大組第二十二区小学校として開校した。1875年9月に竣工した校舎は、学校の記念誌によると当時日本一と称されたと記されている。学校制度の変遷などを経て、1893年には西成郡栄尋常高等小学校と称した。校名は所在地のかつての地名である渡辺村字栄町による。西浜町は1895年、大阪市の第一次市域拡張により大阪市（南区、1925年分区で浪速区）に編入された。これに伴い大阪市栄尋常高等小学校と称している。
大垣商業高等学校では、捕手として1959年夏の甲子園県予選を勝ち抜き三岐大会決勝に進出するが、鈴木正のいた松阪商に敗退し、甲子園出場はならなかった。大型捕手として注目され、1960年に中日ドラゴンズに入団。しかし二軍暮らしが長く、1963年に野手転向。1964年は20試合に起用され、一塁手として先発出場も果たすが、その後はあまり出場機会に恵まれなかった。1966年から捕手に戻り、地味ながら控えをこなす。1972年限りで引退した。
友人に誘われて、鳥取市立東中学校2年よりバレーボールを始める。長身の左利きプレイヤーとして日本の将来を携える選手と、2000年に当時の監督だった田中幹保によって全日本に選出された。高さを活かしたバックアタックを得意とし、サウスポーゆえの逆回転ジャンプサーブを武器としている。2003年ワールドカップではベストスコアラーとMVPを獲得し、アテネオリンピック最終予選でも日本の期待を背負っていたが、出場権を獲得することはできなかった。2004年プロ契約を結ぶ。そして、アシックスとアドバイザリースタッフ契約を締結。監督が植田辰哉に代わると、戦術上の問題（スーパーエースを置かず、サーブレシーブをさせる戦術）により、2年ほど全日本には招集されなかったが、2006年世界選手権代表候補の中に選ばれ、スーパーエースとして試合終盤の驚異的なスパイク決定率などでベスト8入りの大きな原動力になった。2007年ワールドカップでは、腰のケガが完治しておらず清水邦広にスタメンを明け渡す場面があり、途中からのワンポイントブロッカーでの起用が多くなった。しかしスタメンで出た試合で結果を残し、2008年北京オリンピック代表に選出された。2010年からは、Vリーグにおいてミドルブロッカーとしても出場している。2011年、3年ぶりに全日本登録メンバーに選出された。2012年のロンドンオリンピック世界最終予選に出場したが、予選敗退のため、オリンピック出場は成らなかった。2012年10月1日、2012/2013年シーズン限りで現役を引退することを発表した。2014年1月よりVリーグの排球大使（アンバサダー）に就任。
明治維新後、君臣の紐帯が破壊されたことで、人民の忠誠心は行き場を失っていた。明治憲法の創設はヨーロッパの憲法を参考に行われたが、憲法起草者のひとりである井上毅は、当時の日本には西洋のような愛国観念や、キリスト教に当たる教化の素地が無かったと述べており、当時の啓蒙思想家たちも同様の認識を共有していた。明治憲法では、近代的な国民国家を作るために、万世一系の天皇というイデオロギーを国民教育の準拠とし、人民に武士的規範を賦活することで臣民としての遵法精神や忠誠心を養い、国民の協力同心を図る「忠君愛国」というモデルを構築した。学制を実施し、1890年（明治23年）10月30日に発布された教育勅語を国民の教育方針として掲げ、学校教育では「修身」という現在の「道徳」に相当するという主張も一部に存在する科目を設けた。期間の差はあるが、戦争遂行のために大日本帝国の国内（内地および外地の朝鮮・台湾）、その他のアジアの占領地域で、富国強兵路線の為に、国家神道を確立させ、「5. 忠君愛国（大君たる天皇に忠節を誓い、神国日本を愛する）」を根幹に据えた徹底した愛国心教育が行われた。第二次世界大戦敗戦後は、連合国軍占領下で、占領軍（GHQ/SCAP）が自らの目標とする方向性の情報統制(プレスコード)や教育を行うようになった。高橋史朗によると、占領軍は日本人に戦争犯罪の意識を刷り込ませる為に共産主義者や社会主義者を利用し、「精神的武装解除」を実現させる為に左翼やリベラル派を利用して「内部からの自己崩壊」を「教育の民主化」の美名の下日本を'改造'した (ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム)。これらアメリカ合衆国によって行われたある種の'洗脳政策'により日本では愛国教育に疑問を抱く人々が増えていった。日本教職員組合（日教組）などは「教え子を再び戦場に送るな、青年よ再び銃を取るな」（＝反徴兵制）をスローガンに掲げ、「お国のために」を禁忌視した。例えば、主に公立学校の教育現場で公的な行為として日の丸掲揚・君が代斉唱を行ない、また児童・生徒に実施することには強く反対した。このように、愛国心（忠誠心）教育は一部の学校を除いて実施されてこなかった（君が代に対する意見の対立については、「国旗及び国歌に関する法律」を参照）。2006年（平成18年）12月22日に、第1次安倍内閣（自公連立政権）の下で「教育基本法」が改正され、その内の第2条「教育の目標」の一つとして、「伝統と文化を尊重し、それらをはぐくんできた我が国と郷土を愛するとともに、他国を尊重し、国際社会の平和と発展に寄与する態度を養うこと。」という条文が盛り込まれ、国際化社会の中での愛国心教育の推進を目標に据えるようになった。