1930年（昭和5年）には『結婚学入門』（現存せず）、『朗かに歩め』（現存）、『落第はしたけれど』（現存）、『その夜の妻』（現存）、『エロ神の怨霊』（現存せず）、『足に触つた幸運』（現存せず）、『お嬢さん』（現存せず）の7本を作りあげ、これが1年間製作の最高本数になる。翌1931年（昭和6年）になると世界恐慌の影響もあって製作本数が減少、同年は3本、翌年の1932年（昭和7年）は4本の製作にとどまっている。この時代の小津は「小市民映画」と呼ばれるジャンルにおける第一人者とみなされており、批評家からの評価もすでに高かった。城戸も小津作品の特徴を『人生の真実を小市民の生活に発見するもの』と高く評価している。1933年（昭和8年）、『東京の女』、『非常線の女』、『出来ごころ』の3本を製作。この年、小津は気鋭の新進監督山中貞雄と京都で知り合い、意気投合。しかし1934年（昭和9年）4月2日、父寅次郎が狭心症で急逝した。このころ、国内ではトーキー映画が増えており、小津は拙速なトーキー化には慎重な姿勢を見せていたが、トーキーの研究と準備は続けていた。こうして1936年（昭和11年）、小津初のトーキー作品として、外国向けに歌舞伎の演目を映像化したドキュメンタリー映画『鏡獅子』が製作された。トーキーの『一人息子』もこれと並行して製作された。これらに先立って公開された『大学よいとこ』は小津の最後のサイレント作品であり、現存しない最後の作品になっている。
『ジャイアントロボ 地球の燃え尽きる日』（ジャイアントロボ ちきゅうのもえつきるひ）は、原作横山光輝・脚本今川泰宏・漫画戸田泰成による日本の漫画作品である。『ジャイアントロボ』の漫画化作品であり、秋田書店の月刊漫画雑誌『チャンピオンRED』に2006年11月号から2011年4月号まで連載された（先行の読みきりプレビューが同年10月号に掲載、単行本では1巻に第0話「プロローグ」として収録）。連載終了後、同誌の2011年6月号から続編である『ジャイアントロボ バベルの籠城』の連載が開始された。『ジャイアントロボ THE ANIMATION -地球が静止する日』とはストーリー・設定等が異なっている。本作でもスター・システムを採用しており、原作者、横山光輝の作品のキャラが多数登場するため、それらの横山作品や『静止する日』を鑑賞していれば、作中の意図やモチーフを把握したりできるといった当作ならではの楽しみ方ができる。特に注釈のないキャラクターの出典は「地球が静止する日」と同じ。
大阪市東淀川区の新大阪駅近くの被差別部落（日之出地区）に生まれる。大阪市立扇町第二商業高等学校定時制（現大阪市立中央高等学校）卒業。1958年に解放同盟へ参加。前後して日本共産党に入党するも、1964年に志賀義雄らが部分的核実験停止条約の批准をめぐり日本共産党（日本のこえ）を結成すると後を追う。その後解放同盟大阪府連書記長・委員長を歴任し、部下の解放同盟員らと日本社会党に集団入党する。解放同盟大阪府連委員長在任中、1969年4月19日には矢田事件で拉致監禁・暴力糾弾に参加したとして逮捕監禁罪・強要未遂罪で刑事告訴されるも、不起訴となる。1970年2月17日、同和行政の窓口一本化を求め、約70名の部落解放同盟員と共に日本共産党議員控室に乱入、暴行傷害事件を起こし、同年2月21日に共産党府議たちから告訴されるも、上田個人は起訴を免れ、解同大阪府連吹田光明町支部長Tのみが起訴される（Tは1979年に罰金刑が確定）。1972年7月には山口県光市の路上で全解連山口県連の書記長村崎勝利ならびに光支部長村崎寧に対し、上杉佐一郎らと共に暴行傷害事件を起こし、光警察署に告訴されている。1974年の参院選で大阪府選挙区から日本社会党公認で出馬するが、落選。2年後の衆院選で大阪4区から出馬して初当選する。以後連続6期務め、この間飛鳥田一雄委員長の下で国際局長・田邊誠委員長の下で党副委員長を務めた。1979年に米国へ亡命した元ソ連国家保安委員会（KGB）少佐スタニスラフ・レフチェンコはその著書で上田を日本社会党内におけるソ連のスパイ協力者の一員であったと指摘。上田をウラヌスと呼んでいたことを公表した。1988年にリクルート事件が発覚した際にはリクルートコスモスの未公開株の譲渡先の一人であったことが判明し、議員を辞職（1988年11月4日）したが、折からの社会党の土井ブームなどによる追い風もあって2年後の衆院選で国政復帰。前年の参院選では自らの秘書だった谷畑孝（現在は日本維新の会衆議院議員）を参議院議員に送り込んでいる。1993年の衆院選で落選し、政界を引退。その後1996年 - 1998年に部落解放同盟委員長を務めたが、2005年5月26日、肝不全のため死去。享年66。晩年は、人権擁護法案制定に反対する声明を出したり、にんげん社から｢新憲法制定のススメ｣(自衛軍明記、大統領制、連邦制)を出すなど異色な行動をとった。「人権、中小企業、国際交流の上田卓三」を売りにしていたこともあって、特に被差別部落における中小企業振興で力を振るった。「差別がなくなったら飯の食い上げだ」と発言したこともある。1968年に、部落解放同盟傘下の企業団体「部落解放大阪府企業連合会」を介した税金申告書を事実上フリーパスとする合意（七項目の確認事項）を当時の高木文雄大阪国税局局長と取り付けた。後に上田はこの合意により得た大義名分を基に、部落とは関係ない中小零細企業や個人事業者を対象とした商工団体「大阪府中小企業連合会」（略称・中企連）を作り、中企連は後に全国的な発展を遂げて現在のティグレとなる。しかしこの合意が却って脱税に悪用されるなど今日では同和利権の一つとして批判の対象になっている。なお、ティグレに関しては前述のように一種の利益団体がルーツであることから、原則的に顧問税理士を置かない方針を長らく取ってきたが、近年の税理士法違反に対する取り締まりの強化や税務環境などの変化に対応するため、2005年に初の提携税理士法人となるサポートワークス（2015年「税理士法人ティグレパートナーズ」に改称）を設立、その後もさらなる税理士法人を新設をするなど、その立ち位置を変えつつある状況にある。またティグレは現在では部落解放同盟との関係を持っておらず、政治団体を背景とした別個の経営コンサルタント会社として活動しているが、奈良県など一部地域ではティグレに参入せず現在も部落解放同盟との繋がりを残した別組織が活動しており、そのような地域の組織は現在も「中企連」を名乗っている。