1898年4月、トリノ伯は世界一周旅行に出かけた。彼はまず最初にアメリカ合衆国のニューヨークに到着した。トリノ伯は歴史あるゴルフクラブ、ニューポート・カントリークラブに1日滞在し、毎年行われていたトリノ伯記念ゴルフ・トーナメントの優勝者に銀のカップを贈呈した。合衆国の次は中国と日本を訪れている。トリノ伯はイタリア陸軍に所属し、第1次世界大戦中は、イタリア軽騎兵軍団の最高司令官の地位にあった。第1次大戦後、トリノ伯はフランス政府からゲール十字勲章を、ルーマニア政府からはカロル1世勲章を贈られている。祖国からはサヴォイア軍事勲章（Ordine militare di Savoia poi Ordine militare d'Italia）を授与された。第二次世界大戦後、イタリアは共和制に移行した。王制廃止時点でトリノ伯ヴィットーリオの王位継承順位はナポリ公エマヌエーレ、トミスラヴ2世、アオスタ公子アメデーオに次いで第4位であった。1946年10月10日、亡命先であるベルギー王国のブリュッセルで客死した。生涯独身を貫いたために子女はおらず、トリノ伯の称号は空位となった。
1897年、トリノ伯はオルレアン家のシャルトル公ロベールの長男アンリ王子に決闘を申し込んだ。アンリが「フィガロ」紙に寄稿したいくつかの記事の中で、第1次エチオピア戦争中にエチオピア軍の捕虜となったイタリア兵たちを「腰抜け」だとしていたのが原因であった。この決闘騒動はイタリアのみならずヨーロッパ諸国で大きな反響を呼んだ。2人の決闘は剣を武器として行われることに決まった。トリノ伯とアンリ王子の剣を武器とする決闘は、1897年8月15日の早朝5時から26分間にわたり、パリ近郊のヴォークレソン、ボワ・ド・マルショー（Bois de Marechaux）で行われた。立会人はレオンティエフ伯爵とアヴォガルド伯爵という人物である。トリノ伯は5回目の切り合いでアンリ王子に勝利した。アンリは右のわき腹に深い傷を負い、同行の医師たちがアンリの決闘続行は無理と診断した。これによってトリノ伯の勝利が決まり、トリノ伯はヨーロッパ中にその名を知らしめた。帰国したトリノ伯をイタリア国民は熱狂的な喝采で迎えた。伯父の国王ウンベルト1世は彼をトリノまで迎えに行き、甥に「私は君が示した祖国愛と君の成し遂げた成功に対して、最初に心からのお礼を言うために来たのだ」と話しかけた。決闘から4年後、アンリ王子はヨーロッパから仏領インドシナのサイゴンでマラリアにより死亡した。
アオスタ公爵家の初代当主アメデーオとその最初の妻であるチステルナ公女マリーア・ヴィットーリア・ダル・ポッツォ・デッラ・チステルナの間の次男としてトリノで生まれた。父からはトリノ伯（Conte di Torino）の称号を授与された。サヴォイア家でトリノの名を冠した爵位を名乗ったのは、トリノ辺境伯（Marca di Torino）及びサヴォイア伯であったオッドーネ・ディ・サヴォイア（1057年死没）以来の事で、およそ800年ぶりの事であった。父が1870年から1873年までスペイン王の座にあったため（サボヤ朝）、スペイン王子（Infante de España）の称号も名乗った。
【水道サービス部門】上下水道料金徴収業務、給水装置管理業務、管路管理業務、上下水道施設運転・管理業務、水道料金電算処理システムの開発・運用、ハンディターミナルの販売及び関連ソフトウエア開発【環境事業部門】除害、中水道設備の設計・施工及び保守管理業務、浄化槽の設計・施工及び保守管理業務、上下水道施設、各種水処理装置の設計・施工及び配管設備の設計・施工及び保守管理業務、貯水槽及び配管設備の清掃、リフォーム、建設工事、土木工事の設計・施工、ビル、住宅及び工業団地の総合管理
河川法の制定以前における河川関連の法制度は、1871年（明治5年）に大蔵省によって施行された「河港道路修築規則」がある。日本最初の河川法は、1896年（明治29年）4月に制定された。この法律は河川管理者を原則として都道府県とし、必要に応じて国が工事を実施する体勢を定めた。当時相次いで起こっていた水害の防止に重点をおいたもので、以後日本の大河川の改修はこの河川法の下で実施された。当時森林法・砂防法と合わせ『治水三法』と呼ばれた。この旧河川法における河川管理の特色は河川を「河川法適用区間」と「河川法準用区間」に分け、適用区間については内務省（戦後は建設省）によって直轄管理を行い、準用区間については各都道府県知事が管理を行うというものであった。制定当時は治水にのみ重点をおいた法整備であったため、利水に関する想定はされていなかった。ところが1911年（明治44年）に電気事業法が施行され、全国各地で水力発電を目的とした河川開発が行われると、法制度の不備が発生した。治水を念頭に整備された為に利水に対する法解釈は無いに等しく、事業推進に著しい不利が起こる事があった。加えて発電用ダム建設に伴い、庄川流木事件や宮田用水事件など慣行水利権者と電気事業者の利害衝突が相次いで発生したが、旧河川法ではそれに対応できるだけの対策が皆無であった為、紛争の調停に対処出来なかった。政府は旧河川法の不備を補填する為に1926年（大正15年）に「河川行政監督令」、1935年（昭和10年）には「河川堰堤規則」を施行し、こうした事例に対して速やかな対応が取れる様に法制度の改善を図った。だがこの頃になると物部長穂（内務省土木試験所長）が「河水統制計画」案を発表、一水系を一貫して開発し、治水・利水に役立てようとする主張を行った。当時アメリカではテネシー川流域開発公社（TVA）が実績を挙げており、これに影響された内務省は1940年（昭和15年）より7河川1湖沼において河水統制事業を実施した（詳細は河川総合開発事業を参照）。