鹿児島藩士・肝付兼武の長男。特に測量の分野で活躍した。明治初め、北海道開拓使において測定分野に秀で、水路局に転じ、測量課副長、量地課長を務める。後の日本経緯度原点の基となる、港区麻布台にあった海軍観象台の地点（肝付点）の緯度を測定し、初めて国内経度電信測定を実施した。その後、水路局が海軍水路部になり、測量課長に就任。第2代と第4代の水路部長も務める。柳楢悦とともに、東京数学会社に参加した。大日本教育会・帝国教育会の役員として海事思想涵養のため、また、水難救済会理事として救難所新設のため、全国各地で講演を行った。1904年（明治37年）から翌年まで海軍大学校長を兼任。1905年（明治38年）には海軍中将。1906年（明治39年）5月28日、予備役に編入。1914年（大正3年）3月1日に後備役となり、1918年3月16日に退役した。退官後は1907年（明治40年）に男爵、1911年（明治44年）に貴族院議員に勅選、土曜会に所属した。そして1913年（大正2年）には第5代大阪市長に就任したが、間もなく辞任。1917年（大正6年）以降、大日本水産会顧問。青山墓地に、水路会員が建立した「肝付兼行閣下墓碑」がある。
長良川球技メドウ（ながらがわきゅうぎメドウ）は、岐阜県岐阜市の岐阜メモリアルセンター内にあるサッカー、ラグビーなどの屋外球技場である。ただし岐阜メモリアルセンターのメインの敷地からは北へ約200m離れた飛び地に立地する。「長良川メドウ」と呼ばれる場合もある。名前の「メドウ(meadow)」とは牧草地・草原の意味で、グラウンドは全面天然芝、スタンドは3,560人を収容する。また、照明灯は8基。施設は岐阜県が所有し、財団法人岐阜県イベント・スポーツ振興事業団が運営管理する。2007年までFC岐阜のホームスタジアムとして使用されていた 。
国内では、札幌市時計台の時打重錘振子式四面時計（製造番号738）、海外ではハワイ州ホノルルにあるアロハタワーの棟時計がハワード社製で、現在においてもメンテナンスされ時を刻んでいる。
キーストンに買収される前の製品は俗にオールドハワードと呼ばれる。この時代の精度表記は独特であり、犬（Hound）の刻印は無調整、馬（Horse）の刻印は温度調整のみ、鹿（Deer）の刻印は6姿勢及び温度調整を表す。懐中時計のケースを作っていたキーストンが1903年にハワードブランドで懐中時計を製造販売する権利を取得。これ以後の製品は俗にキーストンハワードと呼ばれる。品質は充分に優秀だが、オールドハワードの血統にあるとはいいがたい。
ハワード（Howard）は高級懐中時計、置時計、塔時計を製造したアメリカの時計会社、及びそのブランドである。ウォルサムの創業に参画したエドワード・ハワード（Edward Howard ）が1842年に設立した。日本では札幌市時計台の機械を製造したメーカー、非常に高品質な懐中時計を作ったメーカー、またインターナショナル・ウォッチ・カンパニーの創業者フロレンタイン・アリオスト・ジョーンズ（Florentine Ariosto Jones ）がスイスに渡る前に在籍していた会社として知られている。現在の商標保有者はスウォッチグループである。
名前の由来はジョージ・ヴェジーナ。彼は結核で1926年に死去した。1946-47シーズンから1980-81シーズンまでは最少失点者に与えられたが、1981-82シーズンからチームマネージャーの投票で決定されている。最多受賞者はジャック・プラントの7回。
ランガラ・ファルコンズというスポーツチームを有する。ランガラカレッジの大学間スポーツプログラムは、カナダでもトップクラスのスポーツプログラムである。 ランガラは、以前はブリティッシュ・コロンビア大学スポーツ協会 (BCCAA)、カナダ大学スポーツ協会 (CCAA) として知られていた太平洋西岸運動会 (PACWEST) のメンバーである。 ランガラ・カレッジは、1974年から1999年まで、CCAAの運動能力向上のためのプログラムにおいて、総合準優勝を獲得。
インターナショナル・エデュケーション・ボランティア・プログラム (International Education Volunteer Program/IEVP) では、インターナショナル・エデュケーション・オフィス (International Education Office/IE Office) が留学生を二十名程度募り、学内及び学外ボランティア活動に従事する。学内においては、しばしば開かれるイベントの会場作り、新入生のキャンパス案内、新聞作りなどをする。学外においては、生徒がスポーツ、食事などのイベントを企画する。ボランティアには各自、背中側に「International Education Volunteer Program」のロゴの入った濃青のTシャツが支給され、キャンパス内にてしばしばその姿を見かけることがある。
株式会社ユニバーサルエンターテインメントは2012年12月4日、ロイターの記事で損害を受けたとして、トムソン・ロイター・コーポレーションと同社の記者・編集者3人に対して2億円の損害賠償を請求する訴訟を東京地裁に提起した。ロイターは同年11月16日に配信した記事で、同社について「フィリピンのカジノ規制当局首脳の側近に不正な資金提供をした疑いがあるとして、アメリカのカジノ規制当局が調査に乗り出している」「フィリピン側に流れ出たとみられる資金の総額は4000万ドル」と報じ、同月30日に配信した記事では、この資金の流れについて、「ネバダ州カジノ規制委員会は、ユニバーサルの岡田会長を参考人として呼び、事情聴取をする見込みだ」と報じた。ユニバーサル側はこの2つの記事について「公平且つ適切な取材活動を行っていれば容易に回避できたはずの事実誤認ないし偏見が含まれ」ており、「悪意に満ちたもの」であるとし、「これまで築かれてきたロイターの報道機関としての地位を貶めるもの」と非難している。これに対し、トムソン・ロイターの広報担当者は「報道には自信がある」とコメントしている。複数のインターネットメディアから、ロイターニュースは投資家に都合の悪いニュースをボツにすると指摘されている。同報道によると、アメリカのロイターの記者はヘッジファンド（SACキャピタルアドバイザーズ）の代表者であるスティーブン・コーエンが、かつてインサイダー取引を行った疑惑についての調査記事を2009年12月中旬までに執筆した。しかし、記者から接触を受けたコーエンが記事のことを知り、知人であるトムソン・ロイター・マーケッツのデビン・ウェニグCEOに直接クレームを付けたところ、同記事は配信されなかったという（ロイターニュースの編集長は、その件でウェニグCEOから電話をもらい、部下の編集者に対処するように命じたことを認めている）。同記事は証拠書類に基づいて執筆され、事前に記事を見たトムソン・ロイターの弁護士から配信許可も受けていたという。この一件について、トムソン・ロイターの広報担当者は「単に編集上の判断に基づくもの」とコメントしている。アメリカ同時多発テロ事件の報道でテロリストという言葉を使わなかったことやパレスチナ問題でのイスラエルに対する厳しい姿勢などから、反アメリカで左に傾いていると保守系メディアから批判されることもある。