現金でない極めて重要な郵便物（願書など）を送る場合に使われる。郵便物の引受から配達までの送達過程を、中継局も含めて、書面および端末データで記録する。損害賠償要償額の最高額は500万円まで設定でき、要償額が大きいほど特殊取扱料金が高くなる。最低の特殊取扱料金は要償額10万円までで430円。さらに5万円まで増えるごとに21円が加算されていく。なお、配達証明・内容証明・本人限定受取・特別送達の取扱とする場合は一般書留を併用しなければならない。郵便物への表示方法は、（配達証明等のオプションを何も併用しなければ）「一般書留」と記載するが、「書留」という記載も引き続き許容されている。追跡番号の1桁目は「1」。
書留は、（内国郵便においては）「一般書留」「現金書留」「簡易書留」の3種の総称である。「書留」は2007年の郵政民営化以前は一般書留のみを指す言葉であったが、民営化後は「書留」とは一般書留、現金書留、簡易書留の3種の総称となった。追跡番号が付いており、引受から配達までの送達過程を書面および端末データで記録するので、郵便追跡サービスでの追跡が可能である。また、万一の毀損や紛失の場合、 損害要償額の範囲内で実損額が差出人に対して補償される。受け取りにおいては、印章（シヤチハタでもよい）または、フルネームの署名が必要なので、必ず手渡し配達である。宅配ボックスへの配達は禁止されているが、2017年6月1日より、集配郵便局に別途申請をすれば、戸建住宅に設置された宅配ボックスのみ配達可能となった。個人宅宛てならば土日祝も配達を行うが、会社学校宛ては土日祝は基本的に配達しない。ただし、土日祝営業の事業所には配達する場合がある。なお、ゆうメールを書留とすることもできる。また、かつては「書留ゆうパック」として、ゆうパックに書留を付けることができたが、2010年7月1日に後継の「セキュリティゆうパック」が新設されたため、書留ゆうパックは廃止された。
書留は、主に、重要書類、クレジットカード、現金、チケットなど、軽量な貴重品を送付する際に利用されている。輸送中や配達中に一通でも紛失すれば、速やかに発覚する仕組みになっているため、郵便局が扱う郵便物等の中で、最も取扱が厳密なサービスである。書留郵便と配達証明の関係は国によって異なる。日本では配達証明は一般書留郵便物等に加算料金を支払うことで付加することができるサービスとなっている。アメリカ合衆国やイギリスなどでも書留と配達証明は別の特殊取扱であるが、フランスやドイツなどでは書留は配達証明を兼ねたものになっておりオプションではなく同一のサービスである。書留という名称の由来は、明治時代に局員が差出票を書き留めていたことに由来する（差出票とは、書留を差し出す際に必要な用紙で、宛名と差出人住所氏名を記入しておき、万一の紛失等の郵便事故の際に損害賠償金を受け取る差出人を特定するために用いられる）。英語ではRegisteredという。
技術的特長としては諸説があるが、程派八卦掌が八母掌（八大掌）を基本に展開して行く傾向があるのに対して、六十四掌の形式において伝承される点にあると言う。
尹派八卦掌（いんははっけしょう）とは中国北方の武術である八卦掌の門派の1つ。八卦掌の開祖である董海川の高弟尹福を祖とする。中国北派武術の中でも成立した時期の最も新しい門派の1つである。開祖の尹福は程廷華と並ぶ董海川の有力な弟子の1人で、事実上の一番弟子であり八卦門における開門大師兄と呼ばれた。八卦掌は元来、拳よりむしろ開掌を用いる事が多いために八卦拳ではなく八卦掌の名がある。程廷華の伝えた程派八卦掌が龍爪掌（本来の呼称は柳葉掌）と言う五指を開いた掌形を用いるのに対して、尹派八卦掌においては牛舌掌と言う五指を揃えた掌形を用いる。尹福は後に師の董海川の後を継いで清朝の粛親王府の護衛総監の役目を受け継いだ。そのため程廷華の程派八卦掌が広く市中の民間に広まったのに対して、尹福の尹派八卦掌は宮廷内の限られた護衛官の間においてのみ伝承される傾向が強くあまり民間には広まらなかった。
日本の化粧品業界第3位である。創業当初から美容部員により店舗での対面販売形式をとり、現在では多様な販売チャンネルを通じて展開する日本の大手化粧メーカー。1960年代後半より中国、香港、韓国などのアジア市場への参入を積極的に進めている。当初は「KOSEI」というブランド名で事業を展開していた。1991年に改称され、「KOSE」と表記したが、英語圏で「コウズ」と読まれてしまうのではないかと危惧したため、「KOSÉ」と表記を改めた。製品面では、化粧業界初の美容液とパウダーファンデーションのカテゴリーを成形し、ファンデーションとスキンケアに力を入れている会社である。また、夏用リキッドファンデーションや水あり水なし両用2ウェイファンデーションを作り出した会社でもある。企業理念は「美しい知恵　人へ、地球へ」のもとに美にまつわるあらゆる知恵を出し合う姿勢を取っている。また、人々のために、そして大切な地球の未来のために、役立てていこうという企業姿勢も示している。中長期的な会社の経営戦略としては、新規事業と海外事業拡大を柱とする「成長ドライバーへの注力」、セレクティブブランド事業とコンシューマーブランド事業を軸とする「基幹ブランド事業収益拡大」、コスト競争力・企業保有資産のパフォーマンスの工場による「経営基盤の強化」の3つの基本戦略に取り組んでいる。海外事業の拡大として、2014年の4月に米国のタルト社を買収。