2007年（平成19年）8月時点では「みどり公園」という小公園となっており、傍らには「奥山線 北田町停車場跡」と記載された碑が建っていた。また、遠鉄浜松駅跡から当駅跡までの線路跡は、1997年（平成9年）時点では細い路地になっていた。2007年（平成19年）8月時点でも同様であったが、新川沿いに川の南側を走っていた区間は堤防の位置も変わった様であり、堤防脇まで人家が建ち並んでいるために痕跡はなかった。2010年（平成22年）時点でも同様であった。当駅跡から元城方の線路跡は、1997年（平成9年）時点では遠鉄浜松方同様、細い路地になっており、2007年（平成19年）8月時点、2010年（平成22年）時点でも同様であった。
列車交換可能な交換駅であった。そのほか貨物ホームを有する規模の大きな駅であった。戦前・戦中は軍事物資と兵員の輸送で賑わったというが、附近の日本楽器（現・ヤマハ）が飛行機の部品製造を打ち切った後、貨物線が撤去され無人化、さらに廃止に到った。
ブラジルとアメリカのつながりは一般的に二つの政府の方針に沿って行われていた。アメリカ航空宇宙局(NASA)はINPEと共に行動し、データを共有し、開発と化学実験の援助を履行しており、協会の技術者や科学者を養成していた。同様に、米空軍は空軍省で援助を行い、CTAといくつものデータ交換合意に達しており、これらは天気予報なども含まれていた。しかし、ブラジルはアメリカの宇宙技術に深く頼ることをやめるようになった。1981年には独自で宇宙技術を得る為に、10億米ドルを費やすMECBの野心的計画の存在を明らかにした。この時期、ブラジルは気象観測衛星2種と地球観測衛星2種の合計4種のブラジル産衛星をアルカンタラから打ち上げることに傾倒していた。1980年代のブラジルは徐々にアメリカからの依存から遠ざかり、固体燃料の酸化剤である過塩素酸アンモニウム生産の自給自足に歩を進めた。また、加えて固有技術の研究と開発を進めた。1980年代中期から1990年代初期にかけて、多くのアメリカの当局はブラジルの衛星打ち上げ技術が弾道ミサイル計画に転向する可能性から、MECBを憂慮した。1997年頃までブラジルは弾道ミサイルを生産しなかったが、軍は民間に比べミサイルやロケットの開発に高い優越権を持っていた。このうちの一つがピラニアミサイルである。ブラジルの衛星打ち上げ計画に軍が深く関わっている以上、ロケット技術は弾道ミサイル技術と結びついており、これはブラジルが弾道ミサイルを含め先進的なミサイルの開発する能力を持つことを示唆していた。1987年から1994年にかけて、米国は1987年4月16日に結ばれたミサイル技術管理レジーム(Missile Technology Control Regime、MTCR)を通してブラジルに弾道ミサイル計画の開発を抑えることを求めた。ブラジルの核技術の発展は、アメリカに対してブラジルの核兵器搭載可能な弾道ミサイルの開発能力を特に憂慮させた。このため、アメリカは宇宙技術をブラジルへ移転させることに制限をかけ、これによってブラジルのVLS計画と弾道ミサイルの研究開発を遅らせることに成功した。しかし、これによってアメリカとブラジルの安全保障関係を緊張させ、ブラジルは中国やロシア、欧州や中東などとの宇宙開発での協力関係を求めた。例えば1995年に、ブラジルはロシアに対してロケット打ち上げにアルカンタラ基地を提供すること提案している。特に軍事政権時代に核開発計画で協力関係にあった中国は弾道ミサイル開発計画にも協力したともされ、中国との共同の衛星計画の一つは中国・ブラジル地球資源衛星（CBRESS）として知られている。1994年2月11日、ブラジルはMTCRのガイドラインに応じると宣言した。このガイドラインの準拠にはブラジルが宇宙技術やミサイル関連製品とその技術に関する品の輸出することへの規制が含まれた。ブラジルのMTCRへの加入の対価としてアメリカは宇宙活動への協力が行われた。これによって、1995年の終わりまでにはブラジルの宇宙開発能力はアメリカやロシアと比べると控えめではあるが大きく増強された。ブラジルのMTCRへの加入は1995年10月に合意された。これらの一連の動きは、アメリカとブラジルの宇宙開発の関係での新時代の兆しを見せた。2003年10月にブラジルとウクライナは宇宙開発で協力する事に合意してツィクロン-4をアルカンタラ射場から打ち上げる事にした。2006年にはウクライナとの50対50の出資比率での合弁事業としてアルカンタラ射場からツィクロン-4を打ち上げるためにAlcântara Cyclone Spaceを設立した。ウクライナはソビエト時代に宇宙産業で主要な地位を占めていたものの、独立後には国内に発射場を持たずに他国へ依存していた。両者の思惑が一致して合弁事業の合意に至った。当初の予定では2010年に最初の打ち上げの予定だったが、ウクライナの政権交代、資金難、ロシアからの知的財産の問題の未解決により遅延した。しかし、10億R$投資したが投資額に見合った成果が得られず、2015年7月に中止した。ツィクロン-4は太陽同期軌道へ1.5トン、低軌道へ5トンの軌道投入能力を有するロケットだったが、エンジンはロシアのエネゴマシュ製でウクライナからブラジルへの輸出にはロシアの輸出承認が必要だった。ウクライナはツィクロン-4の設計の95%を所有し、ロシアは5%の所有とされ、ロシア製の部品に依存せずに製造する事は可能だったとされる。しかし、地理的、歴史的にウクライナにとってロシアは最も重要なパートナーであり、ツィクロン-4のような単一の計画のためにこれまで築き上げてきたでロシアとの協力関係を損ねる事は避けなければならない状況だった。ブラジルとの協力に合意した当時、ロシア、ウクライナ、アメリカの合弁事業のシーロンチは一定の成功を収めていた。ロシアとしてはウクライナが宇宙開発の活動において"自立"する事は望ましくなく、自国側の陣営に留めて置く意図があったとされる。その後もウクライナ等のロケットの打ち上げを模索する。ブラジルは現在カナダ、欧州宇宙機関、ロシア、フランス、中国などと協力している。なお、アメリカはこれらの機関にブラジルを通して技術が流出することに神経を尖らせている。ブラジルは現在も日本やイスラエルのように新しい協力相手を探している。