1949年（昭和24年）3月、秋次はアメリカのプレジデント・ウィルソン号で横浜へ帰ってきた。港へは秋次の労をねぎらうため、豊田利三郎と豊田喜一郎が出迎えにきていた。秋次は先に帰国していた妻の田津が住む半田市亀崎町の別邸に向かった。この別邸は1936年（昭和11年）に田津の希望を入れて別荘風に造られたものであった。秋次夫妻の邸は名古屋市東区主税町にあった。この邸は児玉一造、豊田利三郎の弟児玉桂三が愛知県立愛知医科大学（現：名古屋大学）の教授時代に建てたものである。桂三が名古屋を離れたため、秋次がその土地建物を譲ってもらったのである。そのためか、妻の田津は自分の希望を入れて建てられた亀崎の別邸のほうを気に入っていた。隣町の乙川に田津の実家の石川家があったことも理由だったかもしれない。この亀崎の別邸はこの辺りでは最も高いところに建てられていた。また、当時は周りにほとんど家がなかったので、庭からは三河湾がよく見えた。秋次は当初、名古屋の日新通商（現 豊田通商）へ出社するのに自動車を使っていた。しかし、まだこの時代、道路状況はかなり悪くかえって疲れてしまうことが多かった。そのため、武豊線で通うようになった。その後、通勤時間を考えて2年間住んだ亀崎から名古屋の邸に移った。
1918年（大正7年）10月、佐吉は単身上海に渡航した。中国大陸への工場進出を実現するための調査であった。ほとんどの社員が中国進出に反対であった。だが、最後は弟平吉が社員達を、佐吉の意志を尊重するという結論に導いた。佐吉は翌1919年（大正8年）に秋次を伴い再び中国に渡航、上海に滞在した。秋次の東京高等工業学校紡織科時代の同級生で三井物産上海支店に勤務していた古市勉の親身な働きもあり工場建設までこぎつけた。1921年（大正10年）11月には正式に上海市極司非而路（ジェスフィールド・現 万航路）に豊田紡織廠が設立された。秋次はこれ以後1949年（昭和24年）まで、最初の渡航から数えれば約30年に渡り、上海が生活の中心であった。豊田紡織廠の社長は豊田佐吉であり、没後は豊田利三郎、豊田喜一郎であった。だが、彼ら豊田の経営陣トップはほとんど日本国内にいた。そのため、豊田紡織廠における製造や経営の決定は、ほぼ秋次に委ねられた。トヨタ（豊田）は紡織廠以外に中国国内に自動車販売会社、ゴム製品の製造会社等多くの会社を設立した。だが、大部分が豊田紡織廠同様、実質的には秋次によって経営された。また、現地の商工会議所や日本と中国との架け橋となる多くの役職を引き受け、会社の事務所は一部大使館的な働きも果たした。特に1945年（昭和20年）8月の日本の敗戦以後は、国民政府との窓口的役割も担った。国民政府より、戦後の中国の復興を手助けしてほしいという要請を受け、秋次は中国紡織機器製造公司最高顧問に就任した。1949年（昭和24年）に入り、国共内戦で国民政府が敗走するまで秋次は与えられた任務をやり遂げた。これは大大将豊田佐吉の夢の実現を最後まで果たそうという気持ちを持ち続けたということである。工場は同年に成立した中華人民共和国に接収されることとなった。
1702年、東ジャージーと西ジャージーがニュージャージー植民地に統合されたとき、24のタウンシップがあった。イギリスの支配下で、特許状、裁判所命令、あるいは議会行動によって、さらに多くのタウンシップが追加された。アメリカ独立戦争の後、ニュージャージー州議会は全ての自治体認証を確認し、新しいものの形成を認めた。1798年時点で、州内には104のタウンシップがあった。エセックス郡、モリス郡、サセックス郡での経済活動が増加し、ウォーレン郡が創設されたことで、タウンシップの数は1834年で125になっていた。タウンシップの大半は税金が低く、政府が小さかった。道路は大半が泥道であり、税金を安くすることと引き換えに農夫が維持した。タウンシップの集会は毎年2月にあった。住民が関心事項を検討し、解決案を求め、その意思を実行する代理人を集合的に指名した。各タウンシップの有権者は郡の政体である郡政委員会の代表を選出した。19世紀の半ばから、鉄道がニュージャージー州に大きな変化をもたらした。それまでのニュージャージー州はほとんど農業社会だったが、鉄道の新線によって農夫達はその産品を容易に市場に送り出すことが可能になった。しかし、鉄道はニューヨーク市やフィラデルフィア市で雇用された者達が都心の中核の外に住み、毎日働きに行くことも容易にした。南北戦争の前であっても、エセックス郡オレンジ・タウンシップのブリックチャーチ駅はニューヨーク市から約15マイル (24 km) の位置にあり、国内では最初のベッドタウンの中心となった。ニュージャージー州のタウンシップは通勤者という新しい住民を獲得し、彼らが鉄道駅の近くに地域社会を形成し、照明で照らされた通りや道路、質の高い学校を望み、さらに政府における発言力を望んだ。しかしそれらの問題があっても、田園部にいる農業民（パンプキン・ダスター、すなわち、カボチャの泥にまみれた者と呼ばれた）は自分達が望んでいるわけでもないサービスのために税金を上げられることを恐れ、ことごとく反対した。学校と教育学区の問題も、鉄道開通後に新しく住むようになった通勤者と、それ以前から長く住んできた住民の間で激論を生むことになった。教育学区の境界線はタウンシップの境界線とは別物だった。全ての学校が独自の教育学区を作っていた。その結果、タウンシップには多くの教育学区が含まれ、バーゲン郡のフランクリン・タウンシップには11の教育学区があり、生徒数は774人に過ぎなかった。当時タウンシップに規定されていたタウンミーティング方式の政府は、変化する時代に合わなくなっていた。ニュージャージー州憲法では、州政府をトレントンに置き、タウンシップに対しては比較的弱い権限しかなかったが、時を経るにつれて議会は改革を試みた。タウンシップは道路地区に分割され、その保守が行われたことを監督する住民が指名された。1859年、州は各地区の住民に道路コミッショナーの選出を認め、道路税が適切に使われていることを監督させることになった。これら地区の多くは後にそれぞれの自治体となり、道路コミッショナーが初代首長になることが多かった。