潜水艦の乗組員は過酷な任務に就くため、食事は海軍の中でも最も充実していると言われており、食料不足に悩んでいた第二次世界大戦末期の大日本帝国やナチス・ドイツでも、潜水艦には優先的に食料が配給された。ただし、狭く環境の悪い潜水艦では新鮮な食べ物は出航後数週間で消費し尽くされ、その後は似たような保存食がずっと出されることとなる。この生鮮食品が切れた後に、限られた保存食と狭い調理室で如何にバリエーション豊かで美味しい食事を提供し続けられるかが調理員の腕の見せ所であり、それが可能な腕の良い調理員は大切にされた。それでも航海が長くなると重油やカビなどの臭いで、何を食べても「潜水艦の味」しかしなくなったと言われる。食料は倉庫に保管する他、少ないスペースを生かして可能な限り積み込むためにソーセージを天井から吊り下げたり、パンをハンモックで吊ったり、ベンチの中に野菜を詰め込んだりと工夫を凝らす。また、艦内の調理においても酸素を消費するガスコンロの使用は禁止され、全て電気を利用する電磁調理器で調理する。日本の潜水艦の場合、食事は主食に白米・乾麺、副食に乾燥野菜（切り干し大根など）と缶詰、漬物各種の他、比較的保存しやすい生鮮野菜としてタマネギやジャガイモなどの根菜類（とはいえ、これらの生鮮野菜は一週間程度で底をつく）などを材料とした各種のメニューが提供された。ドイツの潜水艦の場合、ほぼ毎食が、「主食はサラミソーセージとチーズやバター、艦内でまとめて焼かれる黒パン、付け合わせとしてザワークラウト、生鮮野菜としてのタマネギとジャガイモの煮込み、デザートでレモン（ただし日本の潜水艦と同様に、生鮮野菜や果物は一週間程度しか供されない）」であった。これらの食事では、必然的に各種栄養素が不足する。このため、洋の東西を問わず、潜水艦乗員はビタミン剤をはじめとするサプリメントの大量補給が必須であった。
魚雷は比較的遅いため、目標への照準が不備な場合は魚雷の音響シーカーの探知範囲外に逃げられてしまう。方位だけでなく距離と深度と目標の進行方向と進行速度の評定が重要である。射撃管制には複雑な計算を必要とし、複数のソナーを使いこなす為に射撃管制装置には高度なコンピュータ・ソフトウェアとデータベースを必要とする。射撃指揮装置のソフトウェアとデータベースは経験の長い米露両国が優れていると言われている。ソ連およびロシアは自国のディーゼル潜水艦の射撃管制装置を低価格で共産諸国や、冷戦後は購入するあらゆる国に輸出している。米国はディーゼル潜水艦を作っていないので西側諸国は射撃管制装置を自製や輸入をしている。
海底地形の調査や機雷捜索・処理用として魚雷発射管から射出・回収できる自律型無人潜水機（AUV、UUV）が研究されている。古くから潜水艦にとって機雷は大きな脅威であった。海中では目視によって確認する事が出来ず、また潜水艦本体アクティブソナーでの探知では機雷を発見した時に回避できるだけの余裕があるとは限らない。潜水艦の航行に先行して機雷を捜索・除去が可能なUUVは機雷が敷設されやすい浅瀬で行動する潜水艦にとって重要な要素となった。ただ潜水艦からのUUVの運用は、海面上での長時間の回収作業を行なうか魚雷発射管への回収技術を完成させねばならず、保管と保守整備の空間確保の問題もあるため未来技術の域を出ない。現在、UUVを使用し始めているのは水上艦である掃海部隊だけである。回収と再利用を諦めるか、掃海部隊が回収するのであれば潜水艦からの射出もありえる。米海軍が開発を計画中の攻撃型無人潜航艇（UUCV）「MANTA」は、対潜戦闘も可能であり、潜水艦の行動時に危険が大きい浅瀬で大きな効果を発揮すると見られている。米海軍は2050年頃の実用化を計画している。
第二次世界大戦期まで一部の大型潜水艦は水上偵察機を搭載していた。潜水艦の格納庫は非常に形状も筒型という制約があるため、主翼や尾翼の分解・組み立てを短時間でできるように設計された機体が多数開発された。発艦を補助するためカタパルトを備えた潜水艦もあった。多くは索敵能力を補完する偵察機であったが、日本海軍は爆弾を搭載してアメリカ本土空襲に使ったほか、攻撃機の晴嵐とその母艦である伊四百型潜水艦、伊十三型潜水艦を開発した。ドイツ海軍では水上航行時に回転翼機（Fa 330）を上空に滞空させて周囲を監視する運用を行っていた。能力が限定される専用設計の小型機しか搭載できず、母艦が水中にいる間は連携が難しいことから第二次世界大戦終結後には急速に廃れた。現代では有人機を搭載する潜水艦は無くなったが、民生品のマルチコプターなど艦内に持ち込める小型無人航空機が浮上時の船体調査や周囲の監視に使われている。
ソビエト連邦政府はオムスクよりも、歴史の新しいノヴォニコラエフスク（ソ連建国後にノヴォシビルスクと改名される）を西シベリアの中心都市に選んだ。政府はオムスクにあった行政機関、文化施設、教育機関などを相次ぎノヴォシビルスクへと移したが、これによりオムスクは停滞し、オムスクとノヴォシビルスクの間に現在まで続くライバル関係が築かれることになる。オムスクの経済を再び爆発的に成長させたのは第二次世界大戦時と戦後の冷戦期に行われた国防産業への投資であった。1941年の独ソ戦開戦で前線に近いヨーロッパ・ロシア西部から工場などがウラル山脈以東へ疎開し、オムスクに集積した。ソ連政府はドイツ軍がヨーロッパ・ロシアを征服した場合にオムスクを臨時首都とする検討も始めた。冷戦後も多くの軍事工場がオムスクに集中し人口も増えたが、これは良いことばかりでもなかった。オムスクは軍事工場の集中する都市であるため外国人の立ち入りを統制する閉鎖都市となり、1990年代以降はソ連崩壊と冷戦終結による軍需の収縮で多くの失業者が出る結果になった。レニングラードにあったOKMO戦車設計局の一部が1941年に、戦前はレニングラードに、戦後はチェリャビンスクにあったS.M.キーロフ記念第185工場が1962年にオムスクに移転している。両社が統合したオムスク戦車工場（Omsk Transmash）は1970年代以降T-80戦車を生産し、BTR-T歩兵戦闘車、TOS-1ロケットランチャー、試作型主力戦車チョールヌィイ・オリョール（ブラックイーグル）などを開発したが2002年に破産宣告された。1950年代、シベリア西北部で石油や天然ガスの開発が始まると、オムスクに石油精製施設が建設され、イルティシュ川に沿ってオムスクの北方へ石油化学工場や労働者アパートが広がった。この石油化学コンビナートは21世紀初頭でもロシア最大、ヨーロッパ全体でも三位以内に入る。ガスプロム傘下の石油会社カスプロム・ネフチ（かつてのシブネフチ）がオムスク最大の雇用主であり、巨額の納税をてこにして地元政界に大きな影響力を持つ。ソ連崩壊後は巨額の利益の上がる石油関係産業を手に入れようとして、党エリート、ビジネスマン、マフィアらが争ったほか、石油関係産業を巡る政治家との癒着や詐欺事件などもしばしば報道される。