『ハリウッド・リポーター』誌は、ワーナーとレジェンダリーが3部作構成での続編を企画していることを報じた。その後、コミコン2014にて、続編2作目にはゴジラの他にラドン、モスラ、キングギドラを登場させることが発表された。2018年6月8日に全米公開予定となっていたが、2019年3月22日に公開が延期された。また、続編3作目ではキングコングとの対決が描かれることが決定した。2020年5月29日に全米公開予定。
映画監督のジョー・ダンテは本作を「1954年版以来最高のゴジラ映画だ」と称賛した。Rotten Tomatoesには278件のレビューがあり、74%の支持を受けている。New York Magazineのマット・ゾラー・サイツは4ツ星満点中3.5を付け、「巨大怪獣の破壊の進行よりも、小さな人間がその進行をはるか遠くかテレビの出来事のように見ていることに興味を惹かれる」と語っている。日本においてゴジラシリーズに関わった面々も高い評価をしている。『ゴジラ・モスラ・キングギドラ 大怪獣総攻撃』の監督を手掛けた金子修介は「映画は監督を選ぶことから始めたほうが良いものなのですよ。この映画、監督選択に成功した例でありましょう。」とコメントしている。ミレニアムゴジラ作品の監督を手掛けた手塚昌明は「『畜生！やりやがった！……でも、正直、羨ましい。』というのが素直な感想です。」と語っている。平成ゴジラ作品の特技監督を務めた川北紘一は「ゴジラとムートーの戦いは、ちゃんとやっていたと思います。ゴジラも恐竜の延長じゃなくて、怪獣として描いているので、そのあたりは良かったんじゃないかな。」とコメントしている。昭和ゴジラ作品の特技監督を務めた中野昭慶は今作の3D制作について語り、「手前と奥とのカットバックや、全体のバランス、ドラマの作り方も徹底して3Dを研究している。」と話した。ガーディアン誌は「日本のゴジラに込められていた反核の風刺が、この映画では滑稽なほど弱まっている腹立たしいリブートだ」と批判している。ワシントン・ポストはアーロン・テイラー＝ジョンソンの演技について、「ハリウッド映画のステレオタイプの肉体派俳優に成り下がってしまった」と評している。
歴史的経緯より具体的に対象となる言葉や表現が多く、正確には把握されていない。このことから、NHK、日本民間放送連盟（民放連）放送基準の解釈が根拠となる。方言も対象となることがあるため、各放送局でそれぞれ問題となった際に個別検討している例が多い。具体的には対象となる言葉や表現をリストアップするのではなく、「放送基準の精神」の解釈が大切、すなわち個人がそれまでに身につけた良識に「放送基準の精神」を加えたものが「放送基準マインド」であるとされ、「放送に携わる者それぞれの持つ自主基準」によって運用される。ただし2005年以降、個人情報が露見する、あるいはその恐れのある言葉あるいは表現などについては、個人情報の保護に関する法律の全面施行により、定められた例外を除いて規制対象となっている。なお、各民放の放送基準はおおむね民放連放送基準に準拠したものであるため、日本にはおおむね2つの放送基準があることになるが、基本となる部分に大差はないため、用語についてはNHK、民放ともにほぼ同じ解釈・取り扱いとなる。しかし、NHKは「公共放送」、民放は「商業放送」であることから取り扱う内容について差があり、結果としてNHKの方が「より厳しい」というものになる傾向がある。実施上、曖昧な公序良俗などの概念によるのは困難であることから、各言葉の規制の根拠を成すものは放送基準にある「法と政治」、すなわち「法令を尊重し、その執行を妨げる言動を是認するような取り扱いはしない」「国の機関が審理している問題については慎重に取り扱い、係争中の問題はその審理を妨げないように注意する」「人種、民族、国民に関することを取り扱うときは、その感情を尊重しなければならない」であり、結果、それぞれ対象となる言葉は各法令、頻発する事件や国内外の複数の司法判断などを根拠としたものになる。その他、おもにNHKでは専門的で難解とされる用字や用語の言いかえもなされる。日本では、詳細な放送禁止用語の設定とその取り扱いについては、各放送局ともに現在でも「関係者限り」としている（数少ない例として、司法により認められ、公にされた言葉に「めかんち」「ちんば」がある。）。これは、根本的に放送における表現の規制は各放送局の自主的な判断＝主観的判断によって行われるものであり、各放送局の自由な思想の範囲、究極には上述のように「放送従事者の良識の範囲」であることから、「偏った根拠」によるものであるのが普通であり、放送禁止用語を公表することは自らの掲げる中立性と矛盾することになるという判断がなされるためである。しかし、この大元となる判断基準についても何ら客観的な正しさはない。NHKはこれらの問題に対するひとつの答えとして、約半世紀にわたるNHK独自の言語研究の結果をまとめ、2008年その新放送ガイドラインに「放送の用字・用語・発音は、『NHK新用字用語辞典』、『NHKことばのハンドブック』および『NHK日本語発音アクセント辞典』に準拠する」と明記した。「NHKの考える放送可能用語」について公開、大衆の判断を仰ぎ、適宜加除するものとした。民放各社などもおおむねこれに追従している。したがって、『NHK新用字用語辞典』『NHKことばのハンドブック』にない言葉や用法などが実質的な放送禁止用語となったことから、長年各局に存在した用語対制限理由を示した「放送問題用語リスト」は過去のものとなっている。ただし、これらの円滑な運用は非常に難しいことから、2016年（平成28年）現在のところ、実際の運用はおもに視聴者からのクレーム（公権力によるものも含む）により適宜定めたものに従って運用されており、それは新しく「放送注意用語」あるいは「放送自粛用語」などと言われるものになっている。ただし、古典文学など今日では放送禁止となるものでも、作品朗読の際、オリジナリティや時代背景などを尊重してそのまま朗読することがあり、その断りを入れる場合もある。