漫画やアニメ作品のセル画やフィルム、原画を展示する博物館・美術館。ミュージアムショップを設置したりアニメの様々なイベントや国際アニメーション映画協会公認の映画祭、インディーズのアニメーション映画祭などを開催している所もある。『ドラえもん』の作者が生活していた川崎市の藤子・F・不二雄ミュージアムや、『名探偵コナン』の作者ゆかりの地鳥取県東伯郡北栄町の青山剛昌ふるさと館など著名なアニメ作品やマンガの原作者の生誕地などに、地域おこしの拠点として整備されることも多い。ほとんどの博物館は特定の作家、クリエイターに特化した施設になっているが、杉並アニメーションミュージアムや秋葉原UDX内の東京アニメセンターでは制作会社や出版社などの垣根を超えた様々な企画展が行われ、アニメーションに使われる原画などの展示やグッズが販売されている。
1984年に東京中央プロダクション・高橋克雄の撮影現場から、VTRでコマ撮りができるシステムVTRアニメーションシステムが登場した。現像するまで撮影結果の分からないフィルム・アニメーションから、現場で即時に撮影結果が分かるVTRアニメーション撮影は、撮影現場の撮影期間短縮による製作コストの軽減、画質の保持、映像メディアのコンパクト化とリテイクによる経済的損失からの解放となった。アニメーション作品以外にも広く活用され、映画やカラオケの字幕（スーパーインポーズ (映像編集)）やデパートやメーカーなどの映像カタログ制作にも使用されるようになった。また、画質を落とさずに大量複製が可能になったことからOVAが普及する契機ともなった。1985年にフィルムからビデオへの変換装置、テレシネシステムの登場で、多くのフィルムアニメーション作品がビデオ変換されテレビで放映されたこともデジタル化への指針となった。
アニメーション製作のデジタル化に至るまでには、フィルム・アニメーションから、ビデオ・アニメーション、ビデオ変換装置など、さまざまなシステム開発が進められてきた。1986年に池田宏（東映動画技術研究室長）は、「映像というメディアはこうした科学技術の基盤の上に構築されているものであり、このことは当然、これらの科学技術の発展に応じて新しい映像メディアの登場もあり得るのである。したがって映像関係者はこれら科学技術の発展にはたえず対応していかなければならないし、それを怠れば映像技術者として脱落さえ意味することになる」と語っている。1970−1980年代後半、ビデオの普及やコンピュータの導入によってアニメーションの製作過程は大きく変わり始め、デジタル化に向かって動き始めた。
アニメ産業と呼べるほどの規模はなく、映像制作の一分野に留まり、業界の構造としては建設業の下請け制度に類似する構造を持っているとされ、「大手制作プロダクション（元請け）」→「中堅制作プロ（子請け）」→「零細制作プロ（孫請け）」と段階ごとに、制作費の「中抜き（ピンハネ）」が存在するといわれている。表現技法の発展と向上は、個人の感性と技術の熟練度に依存し、技量差が品質に反映される労働集約的作業に支えられているが、制作環境はアニメーターの場合、収入は新人で月額で約2 - 3万円。中堅で約7万5000円 - 10万円程度といわれ、約25%は年収100万円以下である（日本芸能実演家団体協議会、2008年調査）などの賃金や雇用環境、労働条件などの問題で、国内での人材の確保もままならない状態も恒常的に続いている。その為、人件費の安い中国や韓国などの制作会社に外注され、日本国内でアニメ制作の根底を支えるセルの作画など制作現場と、それを継続させる人材育成の両面で空洞化が危惧されている。また、海外へ外注することにより日本の技術が流出する恐れもある。
作品制作数の増加に伴い分業化が進み、プリプロダクションの企画・製作会社と、プロダクションの作画・動画スタジオ、美術スタジオなどと、ポストプロダクションの撮影会社、音源制作など制作工程別に作業を請け負う専門スタジオと分業化されている。また、グロス請けと呼ばれる、1話単位で制作作業を一括受注し制作業務全般を行う制作会社もある。
各種メディアで提供されるサブカルチャーの一つ。「文化芸術基本法」ではメディア芸術、関連法の「コンテンツの創造、保護及び活用の促進に関する法律」によるとコンテンツの一つと定義されており、いずれにおいてもアニメと略されてはおらず、アニメーションと正式表記されている。別定義として、多角的芸術分類観点において、美術（映像を含まない）、映像、音楽、文学、芸能の総合芸術とされるときもある。単に「アニメ」という場合は、セルアニメーション（セルアニメ）のことを指していることが多い。本項では、主に日本で製作された商業用セルアニメーションについて解説する。作品に関しては、『アニメ作品一覧』を参照。
郵便振替口座の記号番号は、かつては、「神戸X-YYYY」というように、口座所管庁（貯金事務センター）の名称が入ったものを使っていた（この場合、「神戸」の名称があることから「神戸貯金事務センター」が口座所管庁となる）。これに加え、社会福祉事業の寄付金受付の口座であれば「福」のサフィックスが、日本赤十字社や共同募金の緊急災害義捐金口座であれば「災」のサフィックスが添えられていた。郵便局貯金窓口においてオンライン処理で各種請求を受け付ける場合、各口座所管庁を表す数字（詳細は、貯金事務センターの表を参照）を当てはめ「011X0-YYYY」のようにした上で処理を行った（最初の数字「0」は郵便振替口座であることを表している。2番目3番目の数字が各口座所管庁を表す数字であり、神戸貯金事務センターの口座であったから「11」に置き換えられている。5番目の数字「0」はどのような郵便振替口座であってもこの数字となるようになっている）。1996年より郵便振替払込取扱票を電送処理する新システムが導入され、口座記号番号の誤読を起こりにくくするため、口座記号番号はチェックディジットの1桁を入れた「011X0-Z-YYYY」のような番号へ改められた（この場合、「Z」がそのチェックディジットにあたる）。