1846年にバイエルン王立音楽アカデミーとして発足。その後何度も名称変更、拡大等を繰り返し、現在の正式名称は1998年よりドイツ語でHochschule für Musik und Theater München、日本語ではドイツ国立ミュンヘン音楽・演劇大学となった。むしろ日本では単にミュンヘン音楽大学と呼ぶことが一般的。初代ハンス・フォン・ビューローを学長に迎えて以来、ピアニスト、教育者として日本にも多数の弟子がいるクラウス・シルデ（1988年 - 1991年在職）などを経て、現在はベルント・レトマンが務めている。同大学の現在の教授は、ピアノのゲルハルト・オピッツ、アンドラーシュ・シフ（Honorarprofessor）、チェロのヴァルター・ノータス、ヴァイオリンのクリストフ・ポッペン、アナ・チュマチェンコ、ヴィオラのハリオルフ・シュリヒティヒ、フルートのアンドラーシュ・アドリアン、指揮のブルーノ・ヴァイル、リート解釈のヘルムート・ドイチュ、声楽のクリスティアン・ゲルハーヘル等がいる。現在のミュンヘン音楽・演劇大学の校舎は、かつてはヒトラーのミュンヘンにおける総統官邸であり、隣にはナチス党本部褐色館（de:Braunes Haus）があった。この校舎建物でミュンヘン会談が開かれた。また授業の一部は、ミュンヘン・フィルハーモニー管弦楽団が本拠を置く複合文化施設ガスタイクでも行われる。
当初は単にエンジニア（技術員）と呼ばれたが、カスタマエンジニアという呼称は1940年代からのIBMの呼称が起源とされる。ハードウェア技術員などとも呼ばれる。カスタマエンジニアは、コンピュータ本体や、各種の周辺機器を含めたハードウェアを中心に、機器の設置・移設・撤去やケーブル等の敷設、保守点検や修理などを行う。主にソフトウェアを中心に扱うシステムエンジニアやプログラマなどと対比される。メインフレームなどではコンピュータの内部仕様が非公開のため、コンピュータメーカーの社員または、保守専門の系列会社の社員が受け持つことが多い。また、保守するにあたりその機器の専門知識が必要となるため、数か月から1年に及ぶ教育を受けている場合が多い。ユーザーとの契約内容（ハードウェアの通常の保守契約、個別契約、アウトソーシング契約など）に応じて、初期設置作業や、24時間365日の場合も含む所定時間帯の遠隔監視やオンサイトでの障害対応（非計画作業）、点検やファームウェア更新などの保守作業（計画作業）を行う。直接保守を担当する部門のほか、コールセンターなども交代制勤務が行われる事が多い。保守作業に起因するリスクを最小化するため、保守作業はユーザ業務の終了後、非ピーク時間帯に実施される場合も多く、深夜実施となる場合も多い。年末年始や長期連休などは、システム点検やシステムリプレースなどが計画されている場合がありデータセンタで年越しする人も中にはいる。担当業務と体制によっては、1日のスケジュールの大半が突発的な出動要請となり、計画的な業務が行いにくい。保守対象機器も多種多様であり、幅広い機器の知識が必要になる。
東京都知事だった猪瀬直樹が、2012年東京都知事選挙に立候補する前日に、衆議院議員会館で徳田毅から現金5,000万円を受け取っていたとされる問題が2013年11月22日に発覚した。この現金は2013年9月に徳洲会が公職選挙法違反容疑で強制捜査を受けた後に返却されたが、猪瀬は個人的な借用だったと主張している。この問題を巡り、都議会は百条委員会を12月20日に設置することを決定した。その前日、この問題が長引くと2020年夏季オリンピックの準備が停滞するとして、猪瀬が都知事を辞任することを表明した。その後、この5000万円のうちの500万円が新右翼団体「一水会」の木村三浩の元に渡ったことが発覚した。木村は借りた金であると主張しているものの、仮に当選の謝礼ならば公職選挙法に抵触する可能性があった。結果として、これは徳田に返却された。
そもそも「総合商社」という名称は上記のように「専門商社」との対比で使われる用語であり、どこまでの商社を総合商社に含めるかという点に関しては多分に慣習的な部分が大きい。用語自体は1955年頃から使われるようになったものだが、戦前においても、三井物産が1890年代には「総合商社」としての形態を整えており、三菱商事、鈴木商店、岩井商店、大倉商事などがこれを追いかけた。戦後、鉄鋼系専門商社と関西系の繊維専門商社が事業領域を拡大する一方、GHQによる財閥解体で解散させられていた三菱商事と三井物産がそれぞれ大合同を果たし、さらに住友商事が新規参入した結果、1960年前後にはいわゆる10大総合商社体制がほぼ成立した。1970年代前半までは三菱商事、三井物産、住友商事、伊藤忠商事、丸紅（丸紅飯田）、日商岩井（日商）、トーメン、ニチメン、兼松江商（兼松）、安宅産業の10社を「総合商社」「10大商社」と呼ぶことがほぼ一般的であった。その後、1977年の安宅産業の破綻と伊藤忠商事への吸収合併や日商岩井・ニチメンの合併（現・双日）といった企業統合が進んだ。また、この間に、大手専門商社であった豊田通商がトーメンを吸収することによって名実ともに総合商社化した。その反面、兼松はバブル崩壊後の経営が悪化し、業容を絞り込むことでその後再建を果たしたが、その代償として事業規模は大幅に縮小することとなった。現在、総合商社とは、三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅、豊田通商、双日の7社をいい、丸紅までを呼ぶ場合は、「五大商社」、双日までを呼ぶ場合は「七大商社」と呼んでいる。なお、商社の業界団体である日本貿易会の会長は七大商社の社長が持ち回りで就任し、2014年5月からは伊藤忠商事の小林栄三が会長をつとめている。