第二次世界大戦後の日本に自動車ジャーナリズムを創出し位置づけたパイオニアと評される。歴史や技術を踏まえた上で自身の経験を通して執筆される味わいある文章は単なる評論の域を超えており、イギリス流の自動車趣味や海外の自動車事情・文化・歴史を紹介、アマチュアリズムをもつプロのジャーナリストを実践した。黎明期の日本のモータスポーツの普及発展においても、日本国外レースの記事執筆や、指南書（ポール・フレール著『ハイスピードドライビング』）の翻訳を通じて大きな役割を果たしている。日本の自動車に技術面、文化面から与えた影響はあまりに大きい。
2000年代に入っても、論評活動を行う傍ら「アルスターTTレース」などの海外のクラシックカーラリーに積極的に参加を続けた。2012年12月26日放送の「カーグラフィックTV」では、CG創刊50周年記念イベントにCG名誉編集長として出席したが、鼻腔にチューブを通して酸素吸入を行なっていた。2013年10月28日に、肺性心のため死去。83歳没。同年12月19日には、都内のホテルにて「お別れの会」が行われ自動車業界や出版関連者のみならず、多くの読者が訪れその死を悼んだ。
1989年4月に「カーグラフィック」の編集長を退任したが、その後は同誌の編集顧問兼二玄社の編集総局長として、「カーグラフィック」や「NAVI」、「スーパーカーグラフィック」や「カーグラフィックTV」などの二玄社の自動車雑誌やメディアを中心に評論活動を行った。その後も、対談や翻訳を含む多数の著書を持つほか、「日本カー・オブ・ザ・イヤー」にかかわりを続けた。また、濱徳太郎、桃山虔一の後を承け、日本クラシックカークラブ（CCCJ）会長を務めたほか、様々なクラシックカーラリーに参加し続けた。
なお、同誌では当初編集長を置かずに編集を行なっていたが、1966年に大病から復活した小林は、二玄社社長渡邊隆男に同社取締役・初代編集長への就任を要請され、これを受諾した。編集長となった小林のもと、同誌は日本を代表する自動車雑誌に発展した。同誌は、これまでの日本の自動車雑誌にはなかった、加速やブレーキ性能などをデータ化したロードテストや、実際に購入したモデルを日常使用しての長期テスト、ポール・フレールや山口京一、ステディ・バーカーや宮川秀之などによる海外からの豊富な寄稿文、様々な国内外のモータースポーツ情報などを取り入れた斬新な編集方針は、日本の自動車雑誌や評論のみならず、高度経済成長期に生産台数とラインナップを増やしつつあった日本の自動車業界にも大きな影響を与えた。しかし1969年には、テスト中に同乗していた車が事故を起こし足に大けがをした他、テスト車として借り入れた「ロールス・ロイス・シルヴァーシャドウ」のブレーキシステムの欠陥で事故を起こしそうになったが小林の操縦でこれを逃れるなど、様々なトラブルもあったものの、「ミッレミリア」に参戦したり編集部によるレーシングチームを立ち上げるなど様々な活動を行い、1970年代から1990年代にかけてその内容も部数も大きく伸びることとなる。なお小林は、1980年より1990年まで「日本カー・オブ・ザ・イヤー」の選考委員長を務めた。
1920年代を通じて、高岡電灯の配当率は年率10パーセント以上を維持し、特に1922年から1926年にかけては年率15パーセントの配当を行っていた。1920年代の慢性的な不況下にあっても配当が安定した高岡電灯の株式は地方の「財産株」として重宝されたが、一方で不当な利益を得ているとして批判的な世論を高めることとなった。そうした不満は、1924年9月11日、市民による争議団が電灯料金値下げ要求を会社に突きつけるという形で表面化する。同時期、公共性の高い電気事業は市営化すべきという動きが高岡市会にあったことから、翌12日には市会で電灯市営の調査が議決された。争議団は「高岡市電力値下期成同盟会」を組織し、10月にかけて市内各地で演説会を開いて値下げ運動を展開するが、会社側の態度は強硬であった。11月に富山県では摂政宮（後の昭和天皇）も参加する陸軍大演習の開催が予定されていることから、高岡市長の上埜安太郎は早期解決を図り調停に入るが、同盟会側が調停を拒否し、大演習が始まる11月1日を期して消灯運動を始める構えを見せた。しかし大演習中の争議運動は逆に市民の顰蹙を買い、同盟会内の強硬派が力を失って10月31日に穏健派幹部が市長に陳謝して騒動はひとまず収拾された。ただしその後も会社と同盟会の間で料金をめぐる対立がしばしば発生した。1928年、滑川など富山電気（日本海電気）の管内で値下げ運動から発展した大規模な争議が発生した（富山電気争議）。高岡電灯にも紛争が飛び火したことから、日本海電気での紛争解決を待って1928年9月30日に日本海電気と同一料金とするという料金改定を発表した。この改定で10燭灯は月額50銭と開業時の半額となった。翌1929年3月、高岡市会の電灯市営調査委員会は相次ぐ合併で会社規模が大きくなりすぎて市営化は不可能になったとの結論を出し、電灯市営化は断念するものの他都市に倣って会社に報償契約締結を求めるべきことを建言した。これを機に高岡市は報償契約締結を求めるが、会社側は応じず、代わりに市民の恩顧に報いるとして寄付を申し出た。結局同年7月、市の水道事業に2万5000円を寄付するので1936年（昭和11年）末まで報償その他を要求しない、という旨の契約が結ばれた。契約改訂が近づいた1936年10月、市は再び年額報償金納付とさらに公会堂建設費の寄付を会社に求める。交渉の結果、1937年（昭和12年）8月に年額6000円の報償金納付と旧社屋敷地290坪の寄付が取り決められた。