アメリカ合衆国: 朝鮮半島とアメリカ合衆国の関係は、19世紀中盤に李氏朝鮮の通商を要求したジェネラル・シャーマン号事件まで遡る。1948年8月15日に大韓民国は、アメリカ合衆国の援助の下で、李承晩を大統領とした政府を朝鮮半島南部単独で樹立した。アメリカは韓国の友邦の一つであり、現在両国は軍事・外交・文化など多方面で非常に緊密な関係を結んでいる。アメリカは1950年6月25日に勃発した朝鮮戦争当時、国連軍を組織して大韓民国側に付いて中心的な役割を果たし、1953年7月27日の朝鮮戦争休戦以後も1953年10月1日に署名された米韓相互防衛条約と、在韓米軍地位協定に基づいて現在に至るまで在韓米軍が駐屯しており、韓国は在韓米軍による軍事的サポートの中で非常に緊密な援助関係を維持している。ベトナム戦争に際し、大韓民国の朴正煕政権はアメリカ合衆国の民主党リンドン・ジョンソン大統領の要請に応じ、大韓民国国軍をベトナムに派兵した。1948年から1971年中期に至るまで、アメリカは46億米ドルの援助を韓国に提供した。その後、40年以上の間韓国は経済・政治・軍事面で飛躍的な発展を経験し（「漢江の奇跡」）、嘗てに比べてアメリカへの依存度も減少している。米韓相互防衛条約と在韓米軍地位協定によって、朝鮮戦争休戦以降もアメリカと韓国は友好的な関係を維持しており、アメリカは一時韓国にとって最大交易国になった時期もあった。他方、友好関係のみならず、1970年代にはKCIAが関与したコリアゲート事件が発覚している。1980年の光州事件を座視したアメリカに対して、大学生を中心に反米感情が生じ、第五共和国時代は釜山アメリカ文化院放火事件もあった。2000年代に入ってからも、在韓米軍漢江毒劇物無断放流事件や議政府米軍装甲車女子中学生轢死事件などにより、反米感情が高まったこともあった。2009年6月に李明博大統領とオバマ大統領は、米韓同盟を既存の軍事同盟の次元から脱して、グローバル水準の21世紀型包括的同盟に発展させるという内容を骨子とした「米韓同盟未来ビジョン」を採択した。これにより、今まで朝鮮半島に限定された米韓同盟の地理的範囲は、北東アジア地域はもちろん汎世界的次元で広くなり、内容も軍事だけではなく非軍事的分野まで含む、真正な21世紀型包括的同盟を志向するようになった。同時に、両国は「朝鮮半島が有事の際は、アメリカが核の傘、在来式戦力、ミサイル防衛能力を含むすべての軍事力を動員して韓国に拡張抑制を提供する」という『拡張抑止力』を採択した。『拡張抑止力』は、アメリカの同盟国が核攻撃を受ければ、アメリカ本土が攻撃された時と等しい戦力水準で、相手に報復攻撃を加えることを基本内容としている。これは正常次元で、対北朝鮮米韓共同防衛に対する意志を再確認することを意味する. 駐米大韓民国大使館は、1949年にワシントンD.C.に開設され、駐バハマ大使館も兼任している。また、ニューヨーク・ロサンゼルス・ボストン・サンフランシスコ・シアトル・シカゴ・アトランタ・ホノルル・ヒューストンに総領事館、アンカレッジ・ハガニア（グアム）には支所がそれぞれ開設されている。アメリカはソウルに大使館、釜山に領事事務所を開設している。1980年代以来、貿易は両国間の深刻な不均衡要素になった。1989年にアメリカは韓国にとって第1位の最重要貿易相手国となり、韓国はアメリカにとって第7位、特に農産物に関しては第2位の市場となった。2010年の時点で、韓国の対米輸出は498億1,605万米ドル、アメリカの対韓輸出は404億269万米ドルに達しており、韓国にとってアメリカは第2位の輸出国、第3位の輸入国となっている。2007年に米韓自由貿易協定が締結されが、韓国国内では激しい反発が起きた。2008年4月には、アメリカ産牛肉輸入再開交渉が妥結し、全国的に大規模な反対集会が行われるなど国民の反発が高まると、韓国政府はアメリカ産牛肉の輸入衛生条件に「アメリカでBSEが発生した場合、韓国政府は韓国国民を保護するため、輸入中断など必要な措置を取る権利を持つ」とするという付則を追加した。現在、200万人の超える韓国人がアメリカに居住しており（コリアンアメリカン）、多くの韓国人学生達がアメリカへ留学している。
ベトナム戦争では、1966年の北ベトナムの上空において、4機の航空機のワイルド・ウィーゼル編隊は、EWO (Electronic Warfare Officer) の電子受信機と解析装置によって補助される1機のF-105F/G 複座戦闘機に3機のF-105Dが共に行動することもあれば、2機のF-105Fがそれぞれ1機のF-105Dを伴って独立して行動することもあった。ワイルド・ウィーゼルの任務は攻撃部隊の本隊に先行し、目標地域にあるレーダー誘導地対空ミサイル（SAM） SA-2 ガイドラインの脅威の注意を逸らすか、それらを取り除くことによって攻撃部隊を守ることである。この任務は、自分に注意を向けさせるためにわざと脅かすようにSAMサイトに向かって旋回したり、SAMサイトにレーダー誘導ミサイルを発射したり、急降下爆撃をするためにサイトを目視で見つけたりすることによって達成された。これらの戦術はミグ戦闘機と対空砲 (AAA) による攻撃を受けている最中に試みられた。また、ワイルド・ウィーゼルは脅威地域に最初に到着し、最後に離脱するため、ある時は作戦時間が3.5時間にも及び、王立タイ空軍基地に帰還することもあった。ワイルド・ウィーゼルが攻撃部隊を守るために囮になることと、SAMサイトを目視でたやすく見つけるのに十分すぎる明るいオレンジ色の煙を発するSAMの発射を誘って急降下爆撃を行うことを目的としていたため、F-105Fは敵のレーダーを妨害しなかった。目視界に入っている対空ミサイルが複数あっても、鋭く急降下（ブレイク）することでそれらを避けることが可能だったが、戦闘機の巡航速度の3倍で接近してくるミサイルを視界に捉えることができなければ、ワイルド・ウィーゼルは破壊され任務は失敗する。F-4Gでは、F-4Gが敵のレーダー誘導地対空ミサイルの追跡/誘導レーダーの破壊の任務を行うハンター、F-4Eが地対空ミサイルのレーダー関連施設やミサイル発射台の破壊の任務を行うキラーとし、2機でハンター・キラーチームを構成する。チームの2機は、攻撃部隊より先に基地から発進して、敵のレーダーに探知されないように低空飛行で前線の敵の防空網がある戦域に接近する、その後、2機は低空で周回飛行を行い、F-4Gが低空から急上昇して、敵のレーダー誘導地対空ミサイルの追跡/誘導レーダーから発射されるレーダー波（電波）を、機首下面と垂直安定板上部に装備されたAN/APR-38統合型制御/指示セット（CIS）のセンサーが脅威電波として探知し、その位置を測定して、コックピットのPPIスコープ(平面位置表示機)に位置表示を行い、降下して低空に戻り周回飛行を行うことを繰り返し、追跡/誘導レーダーの位置をモニタリングして、EBOと呼ばれる電子戦力組成を実施する。その後、作成した電子戦力組成を元に、探知した位置にあるレーダー誘導地対空ミサイルの追跡/誘導レーダーに向けて、搭載された対レーダーミサイルを発射して破壊し、その後、F4-Eが地対空ミサイルのレーダー関連施設やミサイル発射台を、搭載された爆弾や誘導ミサイルで攻撃して破壊し、そこから後続の攻撃部隊が入り込むこととなる。