ホップが15世紀にオランダからイングランドに伝わるまで、「エール」という名前はホップが加えられていない醸造酒のみに使われ、「ビール」はホップを加えての醸造を示していたが、この区別はもはや使われていない。ホップは、一般に苦味を与えて甘味とのバランスを取り、防腐剤の役割を果たす。エールは、概してハーブと香辛料を混ぜたグルート (Gruit) をホップの代わりに麦汁で茹でて、苦味をつけていた。エールは、中世に主食であるパンと一緒に飲む重要な飲み物であった。英語「ale」は、古英語の ealu に由来し、ゲルマン祖語の形は *aluth- である。デンマーク語: øl・スウェーデン語: öl （いずれも意味は「ビール」）などと同語源である。
二糖類（メリビオース）を発酵に利用できない出芽酵母 (Saccharomyces cerevisiae) と三糖類の麦芽糖（マルトース）やマルトトリオースを発酵に利用できる雑種高次倍数体菌株を用い、常温（15℃から20℃前後）で短い期間で発酵を行う。盛んに炭酸ガスを出すために、最終的に酵母が浮かび上面で層を作るために上面発酵と呼ばれる。独特の香味は二糖類以外も発酵に利用できる菌株の作用と低窒素状態での発酵によると考えられている。一般に、上面発酵のほうが醸造は容易である。19世紀以降にラガーが爆発的に普及するまでは、ビールといえばエールであった。また、東洋より茶が入る以前のイギリスでは、ホップを用いないエールが水とならんで最も日常的に飲まれた飲料であったとみられる。当時のイギリスの庶民にとってワインやサイダー（リンゴ酒）は日常の飲料ではなかった（これらは高価であったのと同時に、貴族などの上流階級の者達が独占していた事も要因だった）。
奈良時代まで南九州一帯は日向国であったが、奈良時代の713年（和銅6年）に肝坏（きもつき）・姶羅・大隅・贈於の四郡を割いて大隅国が成立した。霧島町は大隅国の贈於郡（そのくい）に含まれており、他には国分市郡田・重久と隼人町松永、牧園町持松などの地域も含まれていた。そもそも贈於郡という呼称は襲から来ている。その後、江戸時代もそのまま大隅国・贈於郡であったが、1871年（明治4年）の廃藩置県令により曽於郡郷は襲山郷（そのやまごう）となり、都城県に所属した。2年後の1873年（明治6年）、都城県と美々津県が一緒になって一旦は宮崎県となり、襲山郷は鹿児島県に所属した。しかし1876年（明治9年）に宮崎県は鹿児島県に併合され鹿児島県宮崎支庁が置かれた。その後、宮崎進出の鹿児島県議会議長であった川越進の尽力により、1883年（明治16年）に宮崎県が再び置かれた。1889年（明治22年）に町村制が施行され襲山郷（外城）は東襲山村と西襲山村とに分かれた。1934年（昭和9年）、霧島山がわが国初めての国立公園として指定されたのを機会に、村名改称の事が論議され、1935年（昭和10年）に東襲山村を霧島村と改称した。1950年（昭和25年）に松永は隼人町に編入。重久の大部分が東襲山村となり田口・大窪・川北・永水が霧島村となる。1958年（昭和33年）に町制施行がなされ霧島町となった。2005年（平成17年）11月に霧島町・国分市・隼人町・牧園町・横川町・溝辺町・福山町の1市6町が合併して霧島市が誕生し、現在に至っている。
もともと都市産業ゾーンの着想は、イギリスの都市計画家ピーター・ホールによるものとされており、1970年代末以降のマーガレット・サッチャーの保守党政権下で、都市産業ゾーンはイングランド各地の大都市に設定されるようになった。その後、1987年に政府の諮問による評価が行われ、その結果、1981年から1986年までに、産業ゾーンに投じられた費用は3億ポンド、ゾーン内に設立された事業所は2,800で、そこに63,000人が雇用されていたことが明らかにされた。例えば、近傍のダドリーの町から多くの店舗が移転したウェスト・ミッドランズのメリー・ヒル・ショッピング・センターのように、地域内における移転も考慮すると、正味で創出された雇用は 13,000人に過ぎないとされたが、これは、行政側が都市再開発の担い手として都市開発公社 (urban development corporations) を選好するようになった理由であるかもしれない。いずれにせよ、特筆すべき成功事例としては、もともとゾーンが設定された当時に不充分な交通インフラのもとで荒廃していた地域が、30年後には金融やメディアの重要な集積地となった、ロンドンのドックランズがある。実は、ロンドンの状況は、特殊なゾーンの二重設定が長く続いてきた事例である。単にシティとか、ワン・スクエア・マイルなどとも称される、シティ・オブ・ロンドンは、長年にわたってロンドンの中でも特別な地域であり、こうした扱いを受ける最も初期からの事例であった。しかし、他方では、技術革新と諸費用の高騰の結果、ロンドンが港湾としての機能を失った後に描かれたドックランズの再生計画は、第二の特殊なゾーン設定に等しく、数百年前であればシティへの立地を選んだであろう金融関係の事業所をこちらへ収容し、シティの方は、例えばロンドン証券取引所が移転して空いた建物が観光客向けの豪華なショッピングセンターに改装されたように、徐々に観光向けの歴史遺産公園に衣替えさせようというものであり、例えばシティにおける自動車の所有や駐車場への制限、さらには平日の「入域」に料金を課すといった方策は、新設された建物の中に多数の事業所とともに駐車施設が確保されているドックランドでは課されていない。2012年、保守党と自由民主党の連立政権は、新たに24カ所の産業ゾーンをイングランドに設定した。