時は江戸時代初期、時の将軍により天下は定まったものの、地方では小国同士の勢力争いが未だ続いている状態にあった。その小国の中の一国・士々国（ししこく）の武家で育つ少年・中谷霖太郎は、去年の戦で父・霧四郎を亡くしており、病弱な母と中谷家に仕える老人・源吉と共に暮らしていた。彼は霧四郎の死因である「背中を斬られた傷が原因で死んだ」という事実と、それに伴って流れた「背中を斬られて死んだのは（霧四郎が）みっともなく敵前逃亡したためだ」という、当時の武士にとっては不名誉な噂により、他の武家の子供達から「退散侍の霖太郎」と呼ばれ、からかいや蔑みの目で見られていた。悔しさをばねに独り鍛錬に励む霖太郎であったが、やがて志木府介と出会い、親友を得る。また一方で、士々国家老の娘でお転婆なお姫様・差床伊都が霖太郎達にちょっかいを出し始める。霖太郎はこの2人と共に肝試しや浪人の尾行などを行いながら、日常を歩んでいく。
東岩瀬港においては1922年（大正11年）4月より着手した第一期拡張工事が、1928年（昭和3年）3月に完了して1000トン級汽船の入港が可能となり、1929年（昭和4年）4月からは3000トン級汽船の入港を可能とすべく第二期拡張工事に着手し、これも1936年（昭和11年）3月に竣工した。これによって東岩瀬港における貨物取扱量は、1931年（昭和6年）には移出入合計19,717トンであったが、1934年（昭和9年）には47,639トンにまで増大し、東岩瀬町周辺の工業地帯化も進んでいった。こうした貨物輸送需要増加の状況を背景として、富岩鉄道は貨物取扱駅の拡大や線路改良工事を進めると同時に、1931年（昭和6年）4月11日に西宮 - 岩瀬埠頭間の鉄道敷設免許を受け、臨港線建設の計画を進めた。そして同社は1936年（昭和11年）12月27日に高等学校前駅（後の蓮町駅） - 越中岩瀬駅（後の東岩瀬駅）間に西ノ宮信号所（後の大広田駅）を設け、そこから岩瀬埠頭駅まで通ずる貨物線を開業させたのである。当初は高等学校前駅より分岐して富岩運河沿いに東岩瀬港に通ずるルートが計画されていたが、同港拡張工事の状況に鑑みこのような形に変更された。これにより富岩鉄道線における貨物輸送量は更に増加していった。昭和40年代に入るとモータリゼーションによって富山港線における輸送量は貨客共に漸次減少していった。また、オイルショックや産業構造の変化に伴い、富山市北部工業地帯の工場は業種転換や撤退を余儀なくされる事例が相次いだ。このような情勢や国鉄の貨物輸送合理化方針によって1986年（昭和61年）11月1日に富山港線における貨物運輸営業は廃止され、同時に当駅も廃止された。
寛正4年（1463年）、安芸井上氏の井上勝光の嫡男として生まれる。安芸井上氏は清和源氏の流れを汲む信濃源氏井上氏の支流で、光兼の祖父・光教が毛利豊元の妹と婚姻して以降、毛利氏と密接な関係を持つようになり、光兼も毛利氏当主に代々仕えた。永正4年（1507年）、光兼の邸宅に一人の客僧が訪れて念仏の大事を説いたが、当時11歳の毛利元就が父・弘元の側室であった杉大方に伴われて光兼の邸宅を訪れ、念仏の伝授を受けている。これ以後、元就は毎朝朝日を拝んで念仏を十篇ずつ唱え、後生の事や今生の願いを日輪に対して祈祷することを日課とした。天文19年（1550年）7月12日から7月13日にかけて、元就による安芸井上氏粛清の際に子の元兼や孫の就兼、就澄をはじめとした安芸井上氏の一族30余名が誅殺されたが、光兼は誅殺を免れ、翌年の天文20年（1551年）8月5日に死去。享年89。
2013年1月に石垣市において日本野鳥の会の講演で、「尖閣諸島に国の天然記念物アホウドリやオオアジサシ、センカクモグラなどの貴重な動物が生息することを指摘し、世界自然遺産登録の評価基準となる生態系や生物多様性に当てはまる例で、奄美・琉球諸島を世界自然遺産にする動きの中に、尖閣諸島も含めて進めてほしい」と発表した。これはあくまで学術的見解によるものであったが、これに政治的な思惑が絡み石垣市が尖閣諸島を対象地域に含めるよう求めるようになった。こうした動きを牽制すべく、2016年の第40回世界遺産委員会において奄美・琉球を含む2018年の登録審査対象の確認作業が行われた際、中国が「尖閣諸島に領土・領海問題（釣魚臺列嶼主權問題）がある」として審査の反対を主張。日本は環境省が「奄美・琉球と尖閣諸島は成り立ちが全く異なり、同じ価値で登録することは考えにくい」としており、佐藤地ユネスコ代表部大使は「バッファーゾーン（緩衝地帯）も含め、範囲を外に拡張することはない」と反論する一幕があった。前述の辺野古大浦湾におけるジュゴン生息地保護は普天間基地移設の反対運動に利用されたことは否めないが、IUCNはジュゴン保護を求める勧告を3回発しており、アメリカで起こした「ジュゴン訴訟」ではサンフランシスコ連邦地裁が「ジュゴンはアメリカ国家歴史保存法で保護されるべきで、辺野古への基地移設は違反である」との判決を下した。しかし当時の石原伸晃環境大臣は「ユネスコのルールにのっとり、守るべきものがない場所を政治的な問題として後から加えることは環境省としては考えていない」と政治的判断を表明した。2018年5月に奄美大島、徳之島、沖縄島北部及び西表島に登録延期勧告が発せられたことを伝える韓国の聯合ニュースは、「奄美大島は日本による植民地時代に朝鮮半島出身者が強制徴用され過酷な労働を強いられた場所で、戦場に特攻隊を送る基地や大規模な労働部隊があった。沖縄にも数千人の朝鮮半島出身者が労働者や軍人として強制連行され、相当数の女性が慰安婦として動員された」と、自然環境とは無関係の歴史的経緯を引き合いに出している。