明治時代になると、盛岡藩主の南部氏および八戸藩、七戸藩の2分家は華族に列せられ、明治17年（1884年）華族令施行により旧・盛岡藩主の南部利恭は伯爵、分家の旧・八戸藩主の南部利克および旧・七戸藩主の南部信方は子爵とされた。九戸政実の実弟の中野康実の系譜を引く中野氏は一般の士族とされた。なお、八戸氏および中野氏は、江戸時代末期より、南部を称することを盛岡藩主の南部氏より許されていた。明治期中頃からは旧臣の家系で政友会の実力者であった原敬が、南部諸家の家政に対する助言をしばしば行うようになった。明治29年（1896年）には八戸氏を称していた根城南部氏（遠野南部氏）が南朝の天皇への忠節を賞して特旨をもって華族に列せられ、当主の南部行義は男爵とされた。遠野南部家は明治維新以来財政が窮乏し、伯爵家から援助が行われている。南部利恭の長男で南部氏第42代当主の利祥は日露戦争で戦死し、利祥には子がなかったので、利恭の次男で利祥の弟の利淳が第43代当主を相続した。利淳には一男一女がいたが、長男の利貞は早世したために、長女の瑞子に公爵一条実輝の三男の利英が婿入りして第44代当主を相続した。第45代当主の南部利昭は利英の三男で、靖国神社の宮司を務めたが平成21年（2009年）1月7日死去。なお、鎌倉時代から明治維新まで同じ所領に居続けることができたのは南部氏のほかには薩摩の島津氏などごく少数で、所領が中央政権（幕府）から遠く離れていたのが理由と考えられている。
戦国時代には義重系・河内南部氏の一族は甲斐守護・武田氏に従属する。『甲斐国志』によれば、大永3年（1523年）3月13日には八代郡小山城主・穴山伊予守信永が南部某の攻勢により自害したという。一方、波木井に居た波木井南部氏の義実は、大永7年（1527年）に駿河国の今川氏に通じて武田信虎に敵対したため滅ぼされている。甲斐国では天文10年（1541年）6月に信虎の嫡男・晴信が父を駿河に追放して家督を継承する。戦国期の武田一門には「南部信登」の存在が知られる。信登は「蓮華定院文書坤」に含まれる年未詳10月18日の断簡に「武田下野守信登」として記載され、武田姓を名乗る人物であったことが確認される。『甲陽軍鑑』巻十四によれば宗秀は、父・信虎を駿河に追放して家督を相続していた武田晴信に、天文17年（1548年）「南部殿」「南部下野守殿」が足軽大将・山本勘助を誹謗中傷したことにより晴信の不信を買い、国外に追放されたとする逸話が記されており、これが信登に該当すると考えられている。一方、公家・山科言継の日記である『言継卿記』には、元亀元年（1570年）3月24日に織田信長のもとに「武田下野守」が参礼したことを記している。将軍足利義昭を推戴した織田信長はこの時期まで武田家とも友好的関係にあり、「武田下野守」を信登とすれば上洛して将軍義昭に仕えていた可能性も考えられている。国替えや波木井南部氏が成敗された後、河内地方には武田氏の一族の穴山氏が入部して国衆となる。
文明末（1487年）頃、八戸南部氏・第14代当主であり、笛の名手だった信長は同族のよしみから、甲斐国守護・武田信虎と親交があったと伝わり、将軍家や宮中で笛を吹いたと伝わる。
足利勢となった南部義重の後胤、なども垣間見られるが、同じく足利方の南部宗継の弟の次郎左衛門尉宗冶は「観応の擾乱」の際に北陸に向い、今の富山県の砺波市に逃れて八伏山城を築いたことが地元に伝わる。伊勢・北陸の両南部氏とも戦国時代に勢力を減じるが子孫は今に残る。南部宗継から2世後の頼村は伊勢南部氏を実質的に起こした武将とされる。根城（八戸）南部氏を配下に加えた南部守行の三戸南部氏は室町期の陸奥北部における最大の勢力に伸長するが、100年前の鎌倉時代末期の波木井南部氏の南部長継の討伐から続く安東氏などの従来の在地勢力などに加え、大浦氏など一族内の実力者の統制が上手くいかず内紛が頻発したとされ、惣領家の具体的な移動時期などこの頃の南部氏の動向については不明な部分も多い。
1949年4月、パリで平和擁護世界大会（World Congress of Partisans of Peace）の第1回大会が開かれた。冷戦が激化し始める中、フランス政府が東側諸国代表の入国を拒否したため、東側諸国の1国であるチェコスロバキアのプラハでも同時開催された。1950年11月16日-22日、ワルシャワで第2回平和擁護世界大会が開かれ、81か国から2065人が参加。冷戦下においてアメリカや日本、西ドイツなどの西側諸国と対峙するソビエト連邦やポーランド、東ドイツなどの東側諸国の強い影響を受ける団体であることから、日本と西ドイツの「再軍備」を非難したものの、東ドイツやポーランドの「再軍備」については触れずじまいであった。また、「世界平和評議会」の設置を決定し、核兵器使用禁止を求める「ストックホルム・アピール」を宣言し、その後5億の署名を集めた。　1951年、常設機関として設立されていた平和擁護世界大会委員会が改組されて世界平和評議会が発足した。事務局は当初プラハに置かれ、初代議長にはフランスの原子物理学者フレデリック・ジョリオ＝キュリーが就任した。1951年2月21日-26日、東ドイツの東ベルリンで世界平和評議会総会を開催し、5大国平和協定締結を呼びかけたベルリン・アピールを採択した。1953年6月15日-20日、ハンガリーのブダペストで世界平和評議会開催。「平和は話し合いで」のブダペスト・アピールを発表した。1954年3月21日-25日、オーストリアのウィーンで世界平和評議会理事会開催。平野義太郎が放射能被害の実相を報告し、ビキニ事件宣言が発表された。1955年1月19日、ウィーンで世界平和評議会拡大執行局会議を開催、「原子戦争」（核戦争）の準備に反対するウィーン・アピールを発表した。1956年4月5日-9日、スウェーデンのストックホルムで、軍縮と原子兵器禁止問題を討議する世界平和評議会特別総会。1957年6月10日-17日、スリランカのコロンボで世界平和評議会総会。核実験即時停止アピールと軍縮宣言を採択した。1963年11月28日、ワルシャワで世界平和評議会総会。日本代表団（団長平野義太郎）は、部分的核実験停止条約支持への反対を提案したが、否決された。1987年7月30日-31日、日本で世界平和評議会軍縮委員会。