高速巡航による旅客輸送に特化した設計思想で、胴体形状はテイルブームまで一体化した卵形で内部容量は大きく、床は平面、キャビンも広めに確保されている。乗員を含め、最大で10名が収容できるが、乗客5名のVIP仕様、担架を載せられる救急仕様など、注文に合わせて柔軟に対応できる。また、駆動装置をキャビン上部に配置せず、後方へずらして配置したことにより、低騒音・低振動を実現した。貨物室も大きく確保している。コックピットの視野はサイドウィンドウも設けて広く取ってあり、自動操縦装置やGPSマップ表示装置もオプションで装備することができる。搭載エンジンは三菱自社製のMG5-110（川崎重工業のOH-1用エンジンTS1と同じ原型機から発展した兄弟機）で、高圧縮比の単段遠心圧縮機を採用し、最小限のローター構成により小型軽量化を実現した。先進圧縮機はエロージョン耐性の高い超ワイドコード翼を採用し、制御系を2重にしたことで高い信頼性を確保した。また、MG5-110は電子制御式可変回転数エンジンであり、メインローター回転数100パーセントによる飛行と、90パーセントに抑えての低騒音飛行がワンタッチで切り替え可能で、低騒音の場合は5デシベルほど下がる。シングルエンジンでのアイドリング時は驚くほど静かである。メインローターは小直径高回転型として複合素材で作られた4枚羽、テールローターは10枚羽で、機体に埋め込まれたダクテッドファン方式（フェネストロン）であるがアエロスパシアルの特許は失効しているため、国産機ではOH-1も採用している。アンチトルクはこのダクテッドファンと大型の垂直安定板の組合せとした。胴体には複合材を用いずに金属構造とし、丸頭鋲を多用することで製造費の節減を図っている。機器配置は点検・整備の効率を考慮した。信頼性の高い部品を採用することにより、直接運航費も削減できる。着地はスキッド式で、地上での自力移動はできないが、車輪への転換も検討された。
2000年（平成12年）11月27日、試作初号機（製造1001/登録JQ6003）が三菱社員による試験飛行中、試験飛行空域付近でテールローターのブレードが飛散して操縦が困難となり、14時40分ごろ三重県鈴鹿市柳町の水田に不時着しようとして墜落した。機長1名が死亡し5名が重傷、機体は大破したため廃棄となった。飛行試験中の事故死は日本では戦後初めて。原因は、同機が試験飛行中にNo.10テールローターのブレード・ストラップが疲労により破断したことを発端として、10枚のブレードからなるテールローター部の主要な部分を失い、テールローターによるヨー・コントロール機能を喪失して操縦が困難となり、制御できない急激な右旋転に陥ったことによるものと推定される。No.10テール・ローター・ブレード・ストラップが疲労により破断したことについては、複合材製のブレードの開発に際して、限界使用時間を設定する際の荷重や温度環境の条件選定が適切でなかったため、疲労が予想よりも早く進展したこと、並びに同機は試験専用機であって量産機よりも過酷な使用条件であったが、テール・ローター・ブレードに対する点検項目の設定及び点検の間隔が適切でなかったこと等のため、疲労の進展に気付かないまま使用されたことが関与したものと推定される。テールローターの設計変更、エンジン転装、機体強度の改善と言った手直しを加え、2002年（平成14年）10月に型式設計変更の承認を得た。
省立天津北洋大学を卒業した後にアメリカへ留学し、ハーバード大学で修士学位を取得した。その後もイギリス、ドイツに留学し、1910年（宣統2年）に帰国した。翌年、辛亥革命が勃発すると、秦汾も革命派の一員に加わり、嘉定軍政分府参謀となった。中華民国建国後は教育界へ進み、上海浦東中学校長、南京江南高等学堂教務長、公立上海南洋公学堂教授、国立北京大学教授を歴任した。1920年（民国9年）2月、北京政府で教育部参事を兼任し、4月には同部専門教育司司長に昇進している。1925年（民国14年）、東北文化事業上海分委員会委員に推薦された。1926年（民国15年）、中華教育基金委員会委員に任命され、同年12月には教育部次長代理、さらに北京大学理学院院長代理も兼任している。1928年（民国17年）から秦汾は国民政府に転じ、教育部普通教育司司長に任命された。その後宋子文の知遇を得た秦は、1930年（民国19年）2月、それまでの経歴とは全く畑違いとなる財政部に異動し、同部会計司司長に起用されている。翌年3月、主計処主計官に任命された。1933年（民国22年）9月、黄河水災救済委員会常務委員となり、11月には全国経済委員会秘書長、12月には財政部常務次長と歴任している。1935年（民国24年）には、交通部郵政儲金匯業総局監察委員、全国経済委員会合作事業委員会常務委員、中国紡績股份有限公司董事長などを歴任した。日中戦争（抗日戦争）勃発後の1938年（民国27年）1月、政府機関の簡素化のために実業部と農鉱部が合併して新たに経済部が設立されると、秦汾は同部政務次長に就任、戦時体制下の経済政策立案に取り組んだ。1941年（民国30年）9月には、行政院水利委員会常務委員となる。戦後の1947年（民国36年）12月には、行政院賠償委員会副主任委員を務めた。国共内戦後はまず香港に逃れ、1951年（民国40年）に台湾に移っている。台湾では、中華紡績公司、中華建築公司などの企業を運営した。1973年（民国62年）、台湾にて病没。享年92。数学・天文学への造詣が深く、『三角学』、『新中学代数学教科書』、『天文学之算術』などの著書を遺している。