1932年4月に、上野駅・東京駅構内に10店舗で鉄道弘済会が物品販売を行う売店を開いたことに始まる。鉄道事故などで一家の働き手を失ってしまった遺族（主として鉄道殉職者の妻）に働き口を確保する目的があったとされる。1973年、それまでの「鉄道弘済会売店」からのイメージチェンジを図るため、KIOSK（キヨスク）という愛称が付けられた。KIOSKはトルコ語のköşk（キョシュク。「東屋（あずまや）」の意味）に由来する英語で、「清く」「気安く」の意味から「キヨスク」と読ませた。KIOSKの綴りを日本語読みして「キオスク」と表記する場合があるが、この場合は鉄道弘済会の「キヨスク」以外の業者による店舗を含めた駅売店の総称としての意味合いを込めることが多い。日本国有鉄道（国鉄）の分割民営化に合わせて、鉄道弘済会は財団法人鉄道弘済会とJRグループ各社が出資する6つの株式会社（北海道キヨスク、東日本キヨスク、東海キヨスク、西日本キヨスク、四国キヨスク、九州キヨスク）に分割された。一部は子会社再編による合併や社名変更を経て、2015年現在、キヨスク事業を展開する6社ともJR各社の完全子会社となっている。近年は鉄道乗客数の減少などを原因とした収益減少から、中小の駅からは撤退するケースが多々見られ、各ホームごとに複数の店舗を有した駅でも駅舎内の1店舗に集約したり、キヨスク各社が展開するコンビニエンスストア業態に転換されるケースや、コンビニチェーンとフランチャイズ契約したキヨスク各社もしくはJR系物販会社の店舗が進出するケースも見受けられる。しかし、店舗数の減少・集約はキヨスクに対する利用客のニーズ（ついでの用事や急な用事で品物が必要になる、など）に反し、不満の声も少なくないとされる。自動販売機によるオートキヨスク形態の店舗も増加している。なお、諸外国では一般的に電話ボックス、インターネットができるブース、宝くじやナンバーズの販売所といった小さな面積で一定の機能またはサービスを提供するものに対して、この呼称が使われる。「コンパクトにまとまっていて機能的なサービスを提供する店=キヨスク」と考えられる。日本では、コンビニエンスストアや駅などに設置されるマルチメディアステーション（サークルKサンクスのカルワザステーション、ローソンのLoppi、ファミリーマートのFamiポートなど）の別称である。なお、『キヨスク』の名称およびロゴは、JR東日本リテールネットの登録商標となっている。
日本国有鉄道（鉄道弘済会）の売店を継承し、共通のブランドを有しており、JR旅客6社の系列会社が経営している。国鉄時代から現在までの経緯と北海道キヨスク（JR北海道系）、JR東日本リテールネット（JR東日本系）、東海キヨスク（JR東海系）、ジェイアール西日本デイリーサービスネットなどのジェイアールサービスネット各社（JR西日本系）、四国キヨスク（JR四国系）、JR九州リテール（JR九州系）が経営する同ブランドの売店について記載する。
シラードは、立場や環境に束縛されない独立した個人でいることによって、人の創造性が最大限に発揮できるものと考えていた。幼少期から多くの新奇なアイデアの創出や発明に熱中したが、学位を得るとともに、固定した学問的地位を得るよりも、多くの同僚研究者の間を「知的放浪者」として忙しなく巡り様々な忠告を行うのを習慣とした。こうした行いからベルリン時代には「最高指導者」 (General­direktor) とあだ名され、厚かましいものと煙たがられた一方で、思いもよらない有用なアイデアを与えることもあった。一方、多様な研究者との会話から生まれてきたアイデアは、数多くの特許という形で残された。博士号を得た直後の1923年、カイザー・ヴィルヘルム研究所でX線回折の研究を行っていたハーマン・マーク (Herman F. Mark)を尋ねた後、シラードはX線センサー素子に関して初の特許を申請している。ルスカがそれを実際に製作したのと同じ1931年に単純な形式の電子顕微鏡の特許を申請しているが、デニス・ガボールによればそのアイデアをシラードから初めて聞いたのはその4年前だったという。これより前に、線形加速器さらにはサイクロトロン、ベータトロンに関する特許を相次いで出願している。サイクロトロンの特許出願はローレンスがそれを思いついた時期に数か月先立ち、やはりその実現の4年前であった。これらベルリン時代の発明の中で最も実現に近づいたものは冷蔵庫用の可動部のないポンプに関する一連の特許であった。この頃の冷蔵庫は冷媒として有毒なガスを用いており、ポンプの可動部の隙間からガスが漏れ出して死亡する事故が度々起きていた。アインシュタインと親しい付き合いをしていたシラードは、こうした事件を受け、液体金属を外部から電磁誘導によって流動させるなど3種類の冷却装置の設計を共に行って連名で特許を取得した。アインシュタインとシラードの冷蔵庫も参照。その一部はゼネラル・エレクトリック社のドイツ法人 (Allgemeine Elektricitäts­gesellschaft, AEG) で試作されたものの、騒音の低減ができなかったことや経営状況の悪化のために実用化されることは無かった。その後イギリスでは初期の核連鎖反応のアイデアを特許とし、アメリカではエンリコ・フェルミとの黒鉛型原子炉に関する特許を残している。さらに使用済み核燃料に多くの新たな燃料を含む原子炉である増殖炉、微生物の連続培養装置であるケモスタット (chemostat) などを発案した。シラードはこうした新たなアイデアを出すことには熱心だったものの、その後は興味を失うことが多く、こうした特許のうちで実現を試みたものは少なかった。またシラードの特許への嗜好を利己的で科学者らしくないと考える同僚も多かったが、シラードは彼が理想とした組織から独立した個人としているために必要なものだと考えていた。しかし結果としてこうした発明の多くはシラードに利益をもたらしていない。1933年の経済学者ベヴァリッジらによる亡命学者受け入れのための学術支援評議会 (Academic Assistance Council, AAC) の設立や、1963年の生物学者ジョナス・ソークによるソーク研究所の設立には、こうしたシラードの早期の働きかけがあった。また、パグウォッシュ会議での儀礼的なやり取りに飽き足らず、新たなアイデアの創出と実効的な議論を求め両陣営の科学者や実務者による小規模で非公式な会議を度々企画したが、やはり実現に至ることはなかった。