弁護士として10年目を迎えた時期にワイン業界のフランスワイン視察旅行に同行し、大学時代から関心を持っていたワインに目覚めた。一年に一度はフランスを旅行し、またイギリスのモルトウイスキー醸造所、日本国内では日本酒の蔵にも足しげく通った。ボジョレー・ヌヴォーが流行したバブル期の1987年11月19日（ヌヴォー解禁日）には、山本が「解禁日の真夜中にボジョレー・ヌーボーを楽しむ会」を主催した。写真家の浜谷浩や漫画家の古谷三敏など各界の著名人らが東京・六本木に集い、2時間前に解禁したばかりのボジョレー・ヌヴォーで午前2時に乾杯した。1996年に酒類評論家の稲垣真美が著したベストセラー『ワインの常識』（岩波新書）に対して、1997年には『岩波新書「ワインの常識」と非常識』（人間の科学社）を刊行し、稲垣が取り上げたワインの偏りや間違いなどを指摘した。ワインを気軽に楽しめる文化だと考える稲垣との間で激しい論争が巻き起こった。2003年には柴田書店が出版した『ワイン事典』で大塚謙一とともに監修を務め、2010年には新版である『新版 ワインの事典』で監修や執筆を務めた。弁護士という本職を活かして、2009年には明治学院大学の比較ワイン法研究者の蛯原健介らと共同で『世界のワイン法』を執筆した。日本におけるカリフォルニア・シャンパンおよびカリフォルニア・シャブリの不正表示阻止活動が評価され、フランス政府から農事功労賞を授与されている。またフランスの食文化の普及が評価されて、2008年にはザ・フレンチ・スピリット・アワード人文科学賞を受賞している。
早稲田大学大学院2年の時に司法試験に合格し、1957年に弁護士登録を行った。東京弁護士会所属。同期（9期）には狭山事件の主任弁護人を務めた中田直人や日本労働弁護団副会長の渡辺正雄らがいる。弁護士登録とともに旬法法律事務所に入所し、雑誌「労働旬報」の編集にも携わりながら主に労働事件を担当した。1957年にデモ隊が無許可で米軍飛行場内に立ち入ったとして起訴された砂川事件では、内藤功や新井章とともに弁護団に加わった。この事件では1959年3月に東京地方裁判所が日米安全保障条約を違憲とする判決を下したことで注目されたが、同1959年12月には最高裁判所大法廷判決）は安保条約の合憲性を確認して一審判決を破棄している。2010年代の安全保障関連法案をめぐる議論で砂川事件判決が再度問題化した際には、元弁護団の一員として自民党の高村正彦副総裁による発言を強弁だとして批判した。労働弁護士として全逓中郵事件（1966年最高裁大法廷判決）などにも携わり、砂川事件の他にも数件の違憲判決を勝ち取っている。1971年の旬報社のビル建て替えを機に東京協立法律事務所を設立した。総評弁護団でも長らく活動し、総評弁護団の後継団体である日本労働弁護団では名誉会長を務めている。2000年代には約150人の弁護士が参加した「住基ネット差止訴訟全国弁護団」団長を務め、金沢地方裁判所（2005年5月30日）や大阪高等裁判所（2006年11月30日）などで住民基本台帳ネットワークシステム（住基ネット）の違憲判決を勝ち取った。2008年3月6日には最高裁判所第一小法廷が大阪高裁判決を棄却し、住基ネットは自己情報コントロール権を保証するとされる憲法13条に違反しないという判決を下している。
1931年、神奈川県横浜市の伊勢佐木町にある商家（自転車屋）の生まれ。旧制中学3年だった14歳の時に太平洋戦争終戦を迎え、戦後にはサイクリングクラブを設立している。旧制中学卒業後、昼間は英語の通訳養成学校に通い、夜間は早稲田大学夜間部に通った。学生時代には学生演劇活動も行っており、後に劇団四季の顧問となっている。通訳業を本職とするつもりだったが、1950年の朝鮮戦争勃発後に夜間部から第一法学部に転学し、講義には出ずに古典文学を読みあさる日々を続けた。第一法学部卒業後には授業料免除枠で早稲田大学大学院法律科に進み、野村平爾の下で民法と労働法を専攻した。東北大学教授の世良晃志郎によるドイツ中世法制史の集中講義に刺激を受け、ヨーロッパの政治経済に関心を持つ中で「キリスト教」「ワイン」「建築」を鍵であるとみなしていた。
1910年に「帝国新聞」として創刊し、1912年に現在の題号となる。1942年に第二次世界大戦による新聞の統廃合に伴い、「夕刊大阪新聞」に統合する形で一旦休刊するが1946年には夕刊専売紙として復活。同年より毎年夏に花火大会などのイベント「水都祭」を主催。高度成長時代に突入した1960年代後半 - 80年代には、帰宅途中のサラリーマンに照準を絞ってゴシップ記事（山口組の動向など、ヤクザ関係の話題が多かった）・風俗・スポーツ・ギャンブル関連の記事を多く掲載。1983年 - 1991年までは題字をカタカナの「ニチニチ」としていた時期もあった。1991年10月からは方針を転換し、「大阪日日新聞」の題字を復活（「ニチニチ」も併用）したが、ライバル紙との競合により発行部数は大幅に落ち込み、さらにバブル崩壊による関連事業の収支悪化が追い打ちをかけたことで経営が立ち行かなくなり、2000年8月に鳥取県で日本海新聞を発行する新日本海新聞社に救済される形で買収された。これに伴い紙面の製作・印刷は鳥取県の新日本海新聞社本社に委託、紙面も一部共有している。また、本社編集局も新日本海新聞社大阪支社と統合された。同時に、夕刊紙としての発行が困難になっていた状況に鑑みて朝刊紙へのリニューアルを打ち出し、同年10月より大阪府では戦後初めての朝刊（専売）による地方新聞に転換した。2002年11月、運営会社の社名を「株式会社大阪日日新聞社」から「株式会社ザ・プレス大阪」に変更。2008年2月1日、ザ・プレス大阪は新日本海新聞社（大阪支社）に吸収され、同日より発行元も「新日本海新聞社 大阪本社」となった。2014年4月14日、新日本海新聞社の傘下となって以来本社を置いていた大阪市中央区博労町の旧社屋から大阪市北区中津の新社屋に移転した。なお、三重県伊賀市に本社を置く製薬会社「ニチニチ製薬」は新日本海新聞社傘下に入る前のグループ企業であったが、現在は無関係である。