前作からわずか5ヶ月後に発売された。ダイプロXの倒産、ブリーフ＆トランクス再結成に伴い2014年07月30日、VIVID SOUNDから再発売。その際、アルバム未収録のシングルCD収録曲がボーナストラックとして収録。プロモーションビデオ集収録映像がボーナスDVDとして追加されている。
ジム・クロウという名は、ミンストレル・ショー（Minstrel Show、白人が黒人に扮して歌うコメディ）の1828年のヒット曲、『ジャンプ・ジム・クロウ』（Jump Jim Crow）に由来する。コメディアンの“ダディ”トーマス・ダートマス・ライス（Thomas Dartmouth "Daddy" Rice）が演じて人気を博し、顔を黒塗りして黒人に扮するブラックフェイス・パフォーマンスを全米に広めた。ジム・クロウは田舎のみすぼらしい黒人を戯画化したキャラクターであり、着飾った都会の黒人であるジップ・クーン（Zip Coon）とともにミンストレル・ショーの定番キャラクターとなった。1837年までに、ジム・クロウは黒人隔離を指す言葉としても使われるようになっている。
南北戦争後の南北統合期（レコンストラクション）に、北部州は（共和党）「奴隷制廃止」を掲げていた。しかし伝統的な南部11州（民主党）は反対に「奴隷制維持」を掲げていた。この対立の元に、南部11州は先手を打って黒人の準奴隷システムを正当化するような「黒人法」（英語: Black Codes、黒人取締り法とも）を制定した。当時工業で発展し始めていた北部都市（デトロイト・シカゴなど）と異なり、南部では黒人労働力による農業が依然として経済の基礎であった。そのため「黒人が白人と平等になっては困る」というのが南部経済を支える有力な白人農園主たちの本音であったと考えられる。この黒人取締り法がジム・クロウ法の礎になっていった。黒人取締り法は1866年の公民権法によって廃止されたが、南部再建後の連邦政府の干渉が少なくなった中、南部諸州では次々とジム・クロウ法が制定された。1945年以降、公民権運動が高まるとジム・クロウ法に対して裁判闘争が行われ、1954年から1955年にかけて、連邦最高裁判所は、プレッシー対ファーガソン裁判で確立された「分離すれども平等（separate but equal）」という判例法理を覆し、公立学校における人種別学制度は違憲とする判決を下した（ブラウン対教育委員会裁判、Brown v. Board of Education of Topeka (Brown I) 347 U.S. 483, 74 S. Ct. 686, 98 L. Ed. 873 (1954)、Brown v. Board of Education of Topeka (Brown II) 349 U.S. 294, 75 S. Ct. 753, 99 L. Ed. 1083 (1955)）。1964年7月2日、リンドン・ジョンソン政権は公民権法（Civil Rights Act）を制定し、南部各州のジム・クロウ法は即時廃止となった。
主に黒人の、一般公共施設の利用を禁止制限した法律を総称していう。しかし、この対象となる人種は「アフリカ系黒人」だけでなく、「黒人の血が混じっているものはすべて黒人とみなす」という人種差別法の「一滴規定（ワンドロップ・ルール）」に基づいており、黒人との混血者に対してだけでなく、インディアン、ブラック・インディアン（インディアンと黒人の混血）、黄色人種などの、白人以外の「有色人種」（Colored）をも含んでいる。
現在のところ、現在の学校制度がどう変わっていくかについては政府なども明確な展望を明らかにしていない。民主党政権の発足により自民党の意図していた教育改革が一旦頓挫したこともあり、かなり先のことまでは不透明な状況である。大きな論点としては、義務教育年限の延長がある。これは「幼稚園の義務教育化」と「15歳からの3年程度の延長」の「前段階の義務化」「後段階の義務化」の2通りの意見が大きくはあり、高校無償化によって上の方の年限延長が現実味を帯びてきているが、現状で民主党は特に義務教育年限に関する政策は打ち出していない。しかし日本の高校受験はかなり定着しているため、義務教育年限が上の方に延長されたら高等学校などへの入学の経路をどうするかの議論が必ず出てくることになる。また進級基準をこれまで通り課程主義で続けるのか、中学校のように年齢主義に改めるのかも解決しなければいけない。一方、小学校から高等学校までの年齢主義が解消していくかどうかについても見極めが必要である。国勢調査のデータは高年齢生徒（小中学校における学齢超過者など）が20年で約2倍になっていることを表している（参照）。中学校や高等学校に課程主義が浸透すれば、これまでの「高卒=18歳」とした教育政策が根本から覆ることになる。ただ、一部の私立学校など教育に対する熱意の強い学校での現象と一般の公立学校での現象が違ったものになる可能性もある。また民主党は2010年に可決した子ども手当法案において「小学校卒業=12歳、中学校卒業=15歳、高校卒業=18歳」とする条文を組み入れており、年齢主義堅持の方針を覗わせる物となっている。この条文自体は学校教育に全く影響しないが、法律の本体に高校までの卒業年齢が明記される心理的な効果は大きい。「高年齢生徒」はこれまで「量的な差異」であったが、これからは「質的な差異」になる可能性がある。このように年齢主義が堅持・強化されるか緩和されるかが現段階ではきわめて不透明であり、学校制度の展望もはっきりとした予測は不可能である。また、単線型の学校体系が続くか複線型に移行するかの見通しもついていない。