ゴジラと同じ、ペルム紀に生息していた巨大生物。名前は、Massive Unidentified Terrestrial Organism（未確認巨大陸生生命体）の略である。三角形の長い頭部、紅く輝く単眼、1対の脚に2対の巨大な腕と、胸部のものより小さい1対の副腕の計4対8本の肢を持つ。放射線をエネルギー源とし、天然の原子炉といえるゴジラの体内に産卵する習性を持つ（小説版によるとゴジラの体内原子炉の活動を阻害する何らかの波長を放出しており、これによってゴジラを全力で戦えないよう弱体化させていたことが示唆されている）。ゴジラとは太古の昔から敵対しているが、現代ではその代替要素である核兵器や原子力発電所などが豊富に存在するため、ゴジラより優先して狙う。肉体はゴジラと比較すれば脆弱であるが、銃火器や戦車砲、対戦車兵器程度では傷一つ付かない。オスとメスの2頭のつがいが登場する。オスは腕の1対が翼となっており、飛行能力を有している。メスはオスより大柄で、登場時点では腹部に卵を抱えており、四足歩行を行う。互いが遠く離れていてもエコロケーションによって交信できるほか、周辺の軍用機の電子機器すら一時的に無力化させるほどの電磁パルスを放てる。産卵後、オスの飛行能力とメスの肉弾戦による連携攻撃でゴジラを劣勢に追い込むが、フォードの機転で巣を破壊されたことがきっかけでメスが戦闘を中断したことによって形勢が逆転し、オスはゴジラの尾の一撃でビルへ叩き付けられ、死亡。その後メスも巣を破壊して核弾頭を奪い返したフォードに執着した結果、背後からゴジラに組伏せられ、無理やりこじ開けられた口内へ放射熱線を放射されたことで首が切断され絶命する。
「ゴジラシリーズ」のリブートであり、アメリカ合衆国の資本でゴジラ映画が製作されるのは1998年公開の『GODZILLA』以来16年振りの2作目。また、日本でゴジラ映画が公開されるのは、2004年公開の『ゴジラ FINAL WARS』以来、10年振りとなる。ワーナー・ブラザース映画 = レジェンダリー・ピクチャーズ提供、レジェンダリー・ピクチャーズ製作。
県議会議員の任期4年が満了したことに伴って行われた。この選挙から「名古屋市中村区選挙区」の定数は「3」から「2」に減り、定数1減の選挙となった。60選挙区107議席に対し176人が立候補した。そのうち13選挙区で14人が無投票当選となった。投票率は48.67％で、1995年の前回選を4.94ポイント上回った。
1999年愛知県議会議員選挙は、1999年4月11日に執行された愛知県議会の議員を改選するための一般選挙。第14回統一地方選挙の一つとして実施された。
中国共産党の最高指導機関は全国代表大会（党大会）であるが、通常5年に一度しか開会されず、党大会で選出された党中央委員会が党大会閉会中の最高指導機関としての職権を行使し、対外的に党を代表する。しかし、中央委員会も通常毎年1回程度しか開かれないので、中央委員会全体会議で選出された党中央政治局とその上位機関である党中央政治局常務委員会が、中央委員会閉会中にその職権を代行する。すなわち、政治局と政治局常務委員会が平常時における党の最高指導権を掌握・行使し、日常的に重要政策を審議・決定する。政治局常務委員会は党の「全体局面に関わる活動方針、政策」について意見を作成し、政治局がその意見に基づいて決定を行う。そして、この決定内容を政治局常務委員会が計画、実施する。政治局常務委員会は、執行機関である党中央書記処（政治局および政治局常務委員会の事務機構）に対して党内関係部門へ決定内容の実行を指示する。つまり、全体局面に関わる活動方針や政策性の文書の決定などの重大事項の決定は政治局が行うが、政治局会議は一般に毎月1回の開催のため、毎週1回開催される政治局常務委員会が政治局の「代行および執行機関」として日常的に政策を計画、実施する。政治局常務委員は政治局委員よりも高い権威を有しており、政治局委員にとって政治局常務委員は各担当ポストでの上役であることから、実際の政治過程において政治局は、政治局常務委員会が提出した意見・決定について補充的意見を述べることはあるが、反対意見によって否決することは少なく、結果として政治局常務委員会が提出した議案を追認することがほとんどではないかと推測される。従って、政治局常務委員会は政治局の上位機関として、中国共産党における事実上の最高意思決定機関に位置づけられる。政治局および政治局常務委員会は、次期党大会の開催中も党の日常活動を継続して行い、次期中央委員会で新しい政治局および常務委員会が選出されるまで業務を行う。中国共産党の最高指導者である中国共産党中央委員会総書記は、政治局常務委員の中から必ず選出されることが定められている。また慣例上、国務院総理（首相）も必ず政治局常務委員から選出されている。国家主席、全国人民代表大会常務委員会委員長（国会議長）、中国人民政治協商会議全国委員会主席、中国共産党中央軍事委員会主席、国務院常務副総理（第一副首相）、中国共産党中央書記処常務書記と中国共産党中央規律検査委員会書記も政治局常務委員から選ばれるケースが多い。党内の権力闘争の激化を避けるために最高指導部である政治局常務委員経験者の刑事責任は追及しない党内の不文律「刑不上常委」があり、文化大革命終了後の四人組裁判で王洪文・張春橋が訴追されて以降は政治局常務委員経験者が刑事訴追された例はなかったが、2015年4月に前政治局常務委員の周永康が刑事訴追されたことが中国国営メディアによって報じられ、「刑不上常委」は破られた。趙紫陽時代に5人だった政治局常務委員は、趙紫陽総書記失脚後常にバランス人事が図られ、増加していった。特に胡温体制が発足した第16期党中央委員会第1回全体会議（第16期1中全会）では江沢民体制の7人から2人増えて9人となった。政治局常務委員9人体制は第17期にも引き継がれたが、習李体制（第5世代）に移行した第18期1中全会では政治局常務委員は7人に減員した。習近平体制における政治局常務委員の減員については、決定の迅速化や習近平総書記の権限強化が狙いとされる。