反対に反復の人は、退屈の経験によってみずからを取り戻す。反復の人は、「退屈によって明らかになる確実な土台の上でみずからが行動しているのだ」と知っている。言い換えれば、反復の人はみずからが存在論的には無価値である（空無性）のを知っているのである。この空無性に身をさらすことは、みずからの真の目的に身をさらすことでもある。すなわち、すでに切迫している彼自身の死に、あるいはハイデガーのいう「彼自身の不可能性の可能性」に身をさらすのである。そのとき反復の人は、非意味のもとに意味を得る。言い換えれば、反復の人は自分が存在論的確実さを備えているとは思っていないので、自分の未来ばかりを見ようとはしない。彼は未来から見て自分がかつて何であったかと考えるのであり、すなわち「前未来」を生きるのである。反復の人はどんな活動をしているときでもみずからに誠実なので、過去を自分の現在に繋がるものとして見ることができる。なぜなら、自分が過去におこなったことが現在の自分を構成しているからである。退屈において、また退屈によって明らかになるみずからの死という存在論的欠如を土台として彼自身の本質がつねにすでに規定されているのだから、このような反復の人であれば、みずからの本質に立脚して、自身に固有の意味について欺瞞なく主張できるのである。
したがって気晴らしの人は、反復の人と根本的に異なっている。気晴らしの人は自分が存在論的空虚を持っているとは気づいていないので、退屈の中に何があるのかを知ろうとしない。彼は自分が充溢した存在だと思っており、存在論的に確実な存在だと思っている。しかし、ジャック・ラカンが述べているように、「自分を王だと思う人間が狂人だとすれば、自分を王と思う王もやはり狂人である」。自分はすでに深い存在であり、自分の投企によってそのことが当然にも開示されると信じているがゆえに、気晴らしの人は現在において未来を生きている。このため、（機械的）退屈が生じたとき、彼はみずからが欺瞞的であるために自身に対して誠実であることができず、たちまち意気消沈してしまうのである。
米国におけるバイスプレジデント (vice president) は、一般に政府や法人 (corporation) その他の団体において、代表者たるプレジデントを補佐又は代理する役職を指し、具体的には政府の副大統領や国際機関の副総裁、非営利団体等の副会長や副理事長、会社の副社長などであるが、一部の団体や会社では副会長や副理事長、副社長などと和訳するほど高位ではない職位の名称として用いられており、そのような場合には日本語では「副会長」、「副理事長」、「副社長」などと訳さずに「バイスプレジデント」と表現することが多い。日本の会社においては、直訳のイメージとの混同を避けるためにあまり使われないが、英語表記を行う場合に支配人、執行役員、または常務の英訳として使用されることがある。米国の法人のバイスプレジデント (vice president) は、非営利法人であっても営利法人（株式会社）であっても伝統的にプレジデント (president) 、書記役 (secretary) 、会計役 (treasurer) 等とともに法人の役員 (officer) とされる。理事会（法人が会社の場合は取締役会）(board of directors) は一人または二人以上のバイスプレジデント (vice president) を選任することができる。法人の基本定款 (articles of incorporation) 又は付属定款 (by-laws) に別段の定めがない限り理事又は取締役 (director) でなくともよい。米国の多くの州では、バイスプレジデント (vice president) の役割や権限について州法で明確に規定していないので、法人が付属定款 (by-laws) でその権限の概略を規定する。一般に、主な事業部 (business unit)、部門 (division) 若しくは職能別部署 (function)（営業、総務、財務など）を担当し、または法人の重要な経営方針を決定する職務を行い、法人の法律文書 (instruments) や株券 (stock certificates) に署名する権限を有する。判例法ではバイスプレジデント (vice president) に明示的に権限が付与されていない場合、通常は第三者に対して法人を拘束する行為を行うことはできないが、プレジデント (president) に欠員（無能力状態や法律行為ができないかそれを拒否する場合などを含む）が出た場合は、プレジデント (president) と同様に第三者に対して法人を拘束する行為を行う権限を有するとされる。 米国法律協会 (American Law Institute, ALI)による「企業統治の原則：分析と勧告」(Principles of Corporate Governance: Analysis and Recommendations) において、法人 (corporation) の副社長 (vice president) は上級執行役員 (Senior Executive) に分類されている。バイスプレジデント（VP）には、コーポレート・バイスプレジデント（CVP）、シニア・バイスプレジデント（SVP）、エグゼクティブ・バイスプレジデント（EVP）やシニア・エグゼクティブ・バイスプレジデント（SEVP）などの名称を付与することがある。 SEVPは、デピュティ・プレジデント (deputy president) や英国のデピュティ・マネージング・ディレクター (deputy managing director; DMD) や日本の副社長に相当するといわれる。 EVPも、英国のDMDや日本の副社長に相当する場合があるが、SEVPに次ぐ職位とされる。 また、SVPは、通常、EVPに次ぐ職位を指す。 CVP若しくはVPはこれに次ぐ職位とされるが、これらSEVP、EVP、SVP、CVP、およびVPなどを総称してバイスプレジデント (VP) という場合もある。米国のEVP又はSVPは英国のエグゼクティブ・ディレクター (executive director; ED) に相当し、米国のSVP又はCVPは英国のディレクター (director) に、米国のCVP又はVPは英国のデピュティ・ディレクター (deputy director) に相当する。米国の株式会社のSVPやCVPに次ぐ地位のバイスプレジデント (VP) は、大きな会社の場合は、日本企業でいえば部長、本部長、又は平取締役程度の職位であるとされ、本店・支店などの責任者を務めるバイスプレジデント (VP) は支配人に相当するが、投資銀行や経営コンサルタントでは、さらに下位の職位として用いられる。小さな会社の場合には、バイスプレジデント (VP) が営業課長を兼務する場合がある。さらに極端な場合は、一般企業の主任や銀行における支店長代理のような、最初の肩書きといった場合もある。業界によって地位の高さが異なるのは、外資系証券会社や経営コンサルタントは事業会社の経営幹部と対等に話をする必要があるため、「底上げした」肩書を用いたのが発祥と考えられている。