スコット監督は「俳優の皆さんはただ同然で再撮影に協力してくれました」という主旨の発言をしていた。しかし、2018年1月10日、ウォルバーグが再撮影に際し150万ドルのギャラを受け取っていたのに対し、ウィリアムズが1000ドル以下のギャラしか受け取っていないと報じられた。その報道の3日前に開催された第75回ゴールデングローブ賞の授賞式で、Time's Up運動（男女間の不平等の是正を訴える運動）が盛り上がったこともあって、この問題は男女の間の賃金格差を象徴する一件として大きな注目を集めた。2人のギャラに1000倍以上の相違が生じたのは、「米国外の配給会社が自分の興行実績を宣伝に利用する」と考えたウォルバーグが独自にギャラの値上げを交渉したためであった。公開日が間近に迫っていたこともあって、製作サイドはウォルバーグの要求を呑まざるを得なかったのだという。報道で事実を知ったスコット監督は激怒したと伝えられている。また、ウォルバーグの出演契約には、共演者を拒否する権限が盛り込まれていた。ウォルバーグ側がそれを活用してギャラの値上げ交渉を行ったことも非難を浴びた。ジェシカ・チャステインやジャド・アパトーらが自身のTwitterでこの問題に苦言を呈した。また、事態を重く見た全米映画俳優組合は協定違反の有無を調査すると発表した。13日、ウォルバーグと彼のマネジメントを担当するWMEは「ミシェル・ウィリアムズの名義で、再撮影で得たギャラ150万ドルをTime's Up運動の基金に寄付する」という主旨のコメントを発表した。3月に配信されたインタビュー記事で、ウォルバーグは「賃金格差に関するニュースが話題になるまで、自分が状況を把握していなかった」という主旨の釈明をした。
2017年11月16日、本作はAFI映画祭でプレミア上映される予定であったが、前述のセクハラ騒動が原因で取りやめとなった。当初、本作は2017年12月22日に全米公開される予定だったが、『グレイテスト・ショーマン』との競合を避けるため、公開日が同年12月25日に延期されることとなった。
10月29日、ケヴィン・スペイシーが当時14歳の俳優にセクハラを行っていたとの報道が出た。その後、スペイシーは謝罪文を公表したが、その文章が原因でさらに厳しく批判されることとなった。こうした事態を受けて、トライスター・ピクチャーズは本作のプロモーション戦略の見直しを進めていると報じられた。また、当初予定されていたスペイシーをアカデミー助演男優賞にノミネートさせるためのキャンペーンもキャンセルとなった。11月8日、公開まで1ヶ月しかないにも拘わらず、スコット監督がスペイシーの出演シーンを全て撮影し直す決断を下した。興行収入や賞レースでの悪影響を回避し、それと同時に映画製作者としての道義的責任を果たすための決断であったと報じられている。スペイシーの代役にはクリストファー・プラマーが起用された。『ハリウッド・レポーター』の報道によると、スコットは最初からプラマーをジャン・ゲティ役に起用する予定だったが、スタジオが大物俳優の起用を望んだため、スペイシーにオファーが出たのだという。再撮影は11月20日から29日にかけて行われたが、ローマやヨルダンでのシーンはセットで撮影された映像をスペイシー版の映像と合成することで撮影された。新しい予告編が公開されたのは撮影最終日となった29日のことであった。なお、再撮影には1000万ドルが費やされた。再編集は夜を徹して行われ、劇場公開版が完成したのは12月7日のことであった。プラマーは出演オファーから約1か月後にはゴールデン・グローブ賞助演男優賞にノミネート、約2か月後にはアカデミー賞助演男優賞にノミネートされることとなった。
2017年5月31日、本作の主要撮影がイギリスのサフォークで始まった。モロッコの宮殿での回想シーンの撮影には、現地にある貴族が建てた住居が使用された。8月には撮影が全て完了した。
郡上一揆は、郡上藩がこれまでの年貢徴収法であった定免法から検見法に改め、更に農民らが新たに開発していた切添田畑を洗い出して新規課税を行うことにより増税を行うことを決定し、それをきっかけとして発生した。極度の財政難に悩まされていた郡上藩では、一揆開始前から各種の賦課が増大しており、一揆開始当初は豪農層や庄屋など豊かな農民や、郡上郡内でも比較的豊かであった、郡上八幡中心部よりも長良川の下流域にあった村々が一揆を主導していた。農民らの激しい抵抗に直面した郡上藩側はいったん検見法採用を引っ込めたものの、藩主金森頼錦の縁戚関係を頼るなどして、幕領である美濃郡代の代官から改めて郡上藩の検見法採用を命じたことにより一揆が再燃した。しかし藩側の弾圧や懐柔などで庄屋など豊かな農民層の多くは一揆から脱落し、その後は中農、貧農が運動の主体となる。一揆勢は藩主への請願を行い、更には藩主の弟にとりなしを依頼するが、郡上藩側からは弾圧された。また一揆本体にも厳しい弾圧が加えられたこともあって一揆勢は弱体化し、郡上郡内は寝者と呼ばれる反一揆派が多くなった。このような困難な情勢下、一揆勢は老中への駕籠訴を決行するに至る。老中への駕籠訴が受理されたことによって郡上一揆は幕府の法廷で審理されることになり、一揆勢は勢いを盛り返した。しかし当初進められていた審理は中断し、問題は解決の方向性が見られないまま長期化する。そのような中、一揆勢は組織を固め、藩の弾圧を避けるために郡上郡外の関に拠点を設け、闘争費用を地域ごとに分担し、献金によって賄うシステムを作りあげるなど、優れた組織を構築していく。また郡上一揆と同時期に郡上藩の預地であった越前国大野郡石徹白で、野心家の神主石徹白豊前が郡上藩役人と結託して石徹白の支配権を確立しようとしたことが主因である石徹白騒動が発生し、郡上藩政は大混乱に陥った。最終的に郡上一揆と石徹白騒動はともに目安箱への箱訴が行われ、時の将軍徳川家重が幕府中枢部関与の疑いを抱いたことにより、老中の指揮の下、寺社奉行を筆頭とする5名の御詮議懸りによって幕府評定所で裁判が行われることになった。裁判の結果、郡上一揆の首謀者とされた農民らに厳罰が下されたが、一方領主であった郡上藩主の金森頼錦は改易となり、幕府高官であった老中、若年寄、大目付、勘定奉行らが免職となった。江戸時代を通して百姓一揆の結果、他にこのような領主、幕府高官らの大量処罰が行われた例はない。また将軍家重の意を受けて郡上宝暦騒動の解決に活躍した田沼意次が台頭する要因となり、年貢増収により幕府財政の健全化を図ろうとした勢力が衰退し、商業資本の利益への課税が推進されるようになった。