ウィスコンシン州の国道41号線の真西の、ペシュティーゴ火災博物館(Peshtigo Fire Museum)には、火災からの人口遺物の小さな収集、事件の一人称形式での説明、そして悲劇の犠牲者らに捧げられたペシュティーゴ火災共同墓地(Peshtigo Fire Cemetery)がある。火災を記念する記念物は2012年10月8日にペシュティーゴ川に架かる橋で奉献された。シスター・アデル・ブライズその他が火災から避難した礼拝堂は、ナショナル・シュライン・オヴ・アウア・レィディー・オヴ・グッド・ヘルプ(National Shrine of Our Lady of Good Help)となった。この敷地は聖母マリアのいち社（やしろ）であり、そこで訪問者は宗教的な巡礼をおこなうことができる。風、地勢、および火元の組み合わせは、人間の居留地と自然地域の境界における諸条件を主として表わすファイアストームを引き起こし、ペシュティーゴ・パラダイム（Peshtigo Paradigm）として知られている。諸条件は、第二次世界大戦中に、アメリカおよびイギリスの軍によって、綿密に研究され、ドイツと日本の都市に対する爆撃作戦のためにファイアストームの諸条件を再現する方法を学んだ。発焼装置(incendiary device)によるドレスデン爆撃およびより悲惨な東京大空襲は、広島市への原爆投下および長崎市への原子爆弾投下に匹敵する死者数を出すという結果に終わった。
1883年に最初に提出されたある推測によれば、同じ日のペシュティーゴおよびシカゴの火災の発生は偶然の一致ではなく、その日イリノイ、ミシガンおよびウィスコンシンで発生した大火災はビエラ彗星の衝突によって引き起こされたというものである。この説は1985年の書籍で復活し、2004年のアメリカ航空宇宙工学協会(American Institute of Aeronautics and Astronautics)への文書で調査された。専門技術を有した地域の科学者らは、彗星は地表に達したとしても冷たいので火災を起こすことはできない、と主張し、彗星によって出火した火災の信頼し得る報告は無かった。そのうえ、地球外作用に帰せられたシカゴおよびペシュティーゴの火災の振る舞いのさまざまな側面には、もっとつまらない説明があった。どの事件においても、出火の外的原因は必要ではなかった。土地開墾その他の原因による多くの小さな火災が、乾いた夏の後ですでにこの地域で発生していてあまりに多くの煙を発生させたために、主なる火災の前にグリーン・アイランド灯台(Green Island Light)は、何週間にもわたって、いちにち24時間点灯しつづけた。中西部における火災のみならず、ファイアストームを発生させるのに必要なものはすべて、その晩に動いた前線からの風であった。
1990年時点では、日本の自殺率はフランス、ドイツより低かったが、その後は増加傾向にある。特に1997年には年間自殺者数が2万人台前半であったのが、1998年には一気に3万人を突破して急増した。2014年現在、日本における自殺者数は世界各国と比べて大きい値であり、10万人あたりの自殺率はOECD平均の12.4人と比べ、日本は20.9人であった。OECDは、「日本の精神医療制度はOECD諸国の中で、精神病床の多さと自殺率の高さなど悪い意味で突出している」、また日本はうつ病関連自殺により25.4億ドルの経済的損失をまねいていると報告している。1978年（昭和53年）から1997年（平成9年）までの約20年間の年間の自殺数の平均はおおよそ2万5千人台であったが、1998年には3万2千人にまで上昇し 、この時期はすべての年齢層で上昇していたが、とりわけ中高年男性が高いとWHOは報告した。そのため、2006年には自殺対策基本法が制定、2007年には自殺総合対策大綱が制定された。その後自殺率は2009年からは徐々に減少し、2010年には3万人以下、2012年の総自殺者数は27858人に減少した。中年および老年の自殺率は減少しているが、一方で若年者の自殺率については上昇を続けているため、WHOは新たにターゲットを設定しなおした介入政策が必要だとしている。そのため2012年には、自殺総合対策大綱について、若年層と過去に自殺試行した者についての支援を強化する方向に改定された。2014年の自殺者は2万5374人であり、2013年より7%減り、2009年より5年連続で減少している。都道府県別で見ると、2014年において最も自殺率が低いのは大阪府であり、10万人当たりの自殺者は15.7人である。一方、2014年において最も自殺率が高いのは岩手県であり、10万人当たりの自殺者は26.6人である。また、ほとんどの都道府県で40歳から60歳の自殺者数が突出している傾向にあるが、東京都や神奈川県、埼玉県、千葉県などの首都圏、愛知県や福岡県などの地方都市において、20代の自殺者数が多い傾向にある。若者の転入と転出の違いであるという意見もあるが、同じく都市圏である大阪府ではこの傾向は見られない。また、愛媛県や山梨県などの若者の流出が激しい県においても、同様の傾向が見られる。2016年の自殺数は2万1764人で、22年ぶりに2万2000人を下回った。また、女性の自殺数は6747人で、統計を取り始めた1978年以降で、最も少なくなった。日本における自殺の動機の3人に2人は心身の健康問題で、借金などの生活苦と家庭問題はそれぞれ5人に1人であることが2016年中の厚生労働省と警察庁の分析により判明した。具体的にはうつ病など健康問題が11,014人（67.6%）、生活苦、借金などの経済・生活問題が3,522人（21.6%）、家族内の不和など家庭問題が3,337人（20.5%）であった。2015年度もほぼ同様の傾向であった。