上述のように1585年にフロイスによって執筆された原本であるが、マドリードの歴史アカデミーの図書館に現在も架蔵されている。寸法は縦22ｘ横16センチメートル、材質は和紙で40葉（folio。ページを表裏にもつ1枚）からなる。虫食いなどにより当初の完全な姿は留めていない。
1562年に伝道のため日本に来たフロイスは北九州をはじめとして日本のいくつかの地方を遍歴し宣教とともに知見を蓄えていった。1585年、アレッサンドロ・ヴァリニャーノの指示により、「在日歴が長く日本通」とされたフロイスにより本書は執筆された。フロイスによる序文には「加津佐 Canzusa において執筆、一五八五年六月一四日」とある。フロイスは筆まめというか、とかく微細なことまでも報告するので辟易とされたこともあるが、「日本の風俗、宗教、医学、書法、建築、芸術文化等の社会文化状況をきわめて具体的に記述した」と評されるものに仕上がった。しかしながら記述が冗長すぎるとし放置されてしまった『日本史』同様、長らく日の目を見ることはなかった。マカオの神学校において、新任の宣教師が日本文化を前もって学ぶために用いられたともされる。再発見されたのは1946年、マドリードの歴史アカデミー(en) においてであった。発見者はヨゼフ・フランツ・シュッテ (Josef Franz Schütte) で、1955年にはポルトガル語とドイツ語を併記し注記を加えた書籍を“Kulturgegensätze Europa-Japan”と題して上智大学より刊行し、以後の定本となっている。1965年に、この翻刻版の定本を底本として日本語版が出版された。この際に訳者の岡田章雄がシュッテ本のタイトルに従い『日欧文化比較』と邦題をつけた。邦題について、狭間芳樹は原題を訳すのであれば『日欧習俗相違大要』が適切としている。同内容の翻刻版は『フロイスの日本覚書』（中公新書、1983年）の中にも含まれており、『日本覚書』として引用されるケースもある。1991年には岩波版が『ヨーロッパ文化と日本文化』と改題のうえ、岩波文庫より出版された。
『日欧文化比較』（にちおうぶんかひかく）は宣教師ルイス・フロイスが1585年に著した小冊子。日本滞在中にフロイスが得た日本に関する豊富な知見をもとに、日欧の間の文化的な差異を列記したもので「日欧文化相違の凡例集」と評される。日欧の差異を主題として扱った文書としては最古の部類である。表題は1965年に岩波書店の大航海時代叢書で日本語版（岡田章雄：訳・注）が出版された際の邦題で、ポルトガル語の原典には“Tratado em que se contem muito susintae abreviadamente algumas contradições e diferenças de custumes antre a gente de Europa e esta provincial de Japão”というタイトルが付けられている。岩波版は1991年発行の文庫版では『ヨーロッパ文化と日本文化』と改題された。中央公論新社版もあり、こちらは『フロイスの日本覚書』あるいは単に『日本覚書』と呼ばれる。
お茶の水女子大学卒業後、1982年3月東京工業大学大学院社会工学研究科博士課程単位取得退学、同年12月ペンシルベニア大学大学院人文科学研究科（University of Pennsylvania School of Arts and Sciences）博士課程修了。国際労働機関（ILO）、国際連合、経済協力開発機構（OECD）、世界銀行に勤務し、国際連合工業開発機関（UNIDO）ジュネーブ事務所長や、国際連合食糧農業機関（FAO）カンボジア事務所長を歴任した。2009年4月より東京外国語大学総合国際学研究院教授、2017年3月、同大学を定年退職、4月より学習院女子大学国際交流学部教授。
1960年代にアメリカ海軍は深海での救助や地中海でパロマレス米軍機墜落事故の後、核兵器を回収したように海底から対象物を回収する目的で "Cable-Controlled Underwater Recovery Vehicle" (CURV)と呼ばれた初期のROVの技術を開発した。この技術を基にして石油、ガス産業は大陸棚での油田、ガス田の開発における作業を支援する為のROVを開発した。更に10年以上後の1980年代に潜水夫が到達することが困難な深度にまで到達できる最初のROVが投入された。1980年代半ばに海洋無人探査機業界は、原油価格の下落​​と世界的な景気後退によって部分的に起因する技術開発における深刻な停滞に苦しんだ。以来、海洋無人探査機業界の技術開発は加速され現在のROVは多くの分野で多くの用途に用いられる。これらの用途の範囲は単純な海洋構造物の点検からパイプラインとプラットホームの接続や水中にマニホールドを設置したりする用途まである。海洋開発において造成から修理や整備にまで使用される。潜水型ROVはタイタニック号やビスマルク、ヨークタウン、セントラル・アメリカ等、多くの沈没船の調査に使用されてきた。セントラル・アメリカの場合ROVによって海底から海上まで物の引き上げに使用された。世界の海洋の半分以上を占める3000mの深度の潜水能力を現在のROVの技術で使用できる。この記事の執筆時点で深海の半分はまだ調査されていない。この広大な領域は人類に必要な莫大な資源を秘めている可能性がある。技術の進歩によってこれらの課題を満たす為の業界の進歩によって我々は、間違いなく、これらの複雑なロボットを見るだろう。石油とガス業界は大部分のROVを使用しているが他の用途には科学、軍用、サルベージ等がある。科学分野に関しては後述し、軍用には機雷の掃海や敷設等がある。年間約10回は墜落した航空機や沈没船の捜索にROVが使用される。近年では小型軽量化、低価格化が進み、水深100m程度の機種であれば$1200ドル程度で入手できるようになりつつある。