大電流が流れている電力回路においては、電流を遮断するために開閉器を開放したとしてもその電極間にはアーク放電が発生し、電力回路は未だに接続された状態を維持する。アーク放電によって両電極は加熱され、また周囲の空気はイオン化しアーク放電を存続させる。そこで、空気遮断器では開閉器接点を開放すると同時に圧縮空気による音速から超音速の空気流を発生させ、圧力変化に伴う断熱膨張により電極間に発生したアーク放電を強力に冷却するとともに、周囲のイオン化した空気もろとも押し流すものである。電極周囲の空気は新しいものに置き換えられ、電極間は絶縁される。空気は圧縮すると絶縁耐力が高まり、およそ700キロパスカルで油遮断器の絶縁油とほぼ同等の絶縁耐力となる。空気遮断器には圧縮空気を発生させるコンプレッサーと、その故障時も何度か開閉を行えるようにするため圧縮空気を蓄える空気タンクが付属している。なお、一般に電極の開閉も圧縮空気を動力とする。遮断時にアーク放電を消滅させた空気流は、そのまま機外へと排出される。このとき、空気遮断器からは非常に大きな騒音が発せられる。それはさながら大砲の発射音である。
空気遮断器（くうきしゃだんき）は、圧縮された空気による高速度の空気流中で電流の開閉を行う遮断器である。英語では Air Blast Circuit Breaker と表記し、ABB と略称される。空気遮断器は遮断に要する時間が極めて短く、電極接点部分の摩耗が少ない。遮断器部分をいくつか直列接続する多重切（たじゅうきり）とすることで高電圧化・大容量化に対応できる。また従来の主流であった油遮断器に対しては絶縁油を必要しないことから火災の危険がなく、保守面での利点も大きい。空気遮断器の原型が完成したのは世界大戦前のドイツであったという。世界大戦によってその開発は一時停止してしまったが、戦後は電力送電線網の拡大とともに発展し、往年の電力系統を支えた。現在ではガス遮断器の普及が進んでいるが、数多くの空気遮断器がなお現役で動作している。
2004年（平成16年）にヴィッセル神戸が楽天の持株会社に経営を譲渡すると、2014年（平成26年）にパートナーシップ契約を締結。クリムゾングループ（楽天代表取締役の三木谷浩史の個人資産管理会社）によるインターンシップや1年間に2回、スタッフによる特別講義を実施する等の活動を行っている。
毎年11月上旬に開催。かつては唯一のキャンパスであった有瀬キャンパスが東経135度線の近くに位置することにちなみ「135FESTIVAL」と呼ばれる。現在は2つのキャンパスで開催されるが、名称は両キャンパスとも同一である。メインステージを中心に、模擬店・フリーマーケット・展示・子供向けアミューズメントパークなど、学生だけでなく地域住民にも楽しめる内容となっている。
クラブ・サークルで大学公認のものだけで、独立団体4団体・体育会35団体・文化会26団体（うち1団体休部中）・任意団体55団体以上が活動。（2015年4月1日現在）。硬式野球部・女子駅伝競走部・テニス部は強化クラブ、ソフトボール部・バレーボール部（女子）は準強化クラブに認定されている。なお硬式野球部は関西六大学野球連盟に所属。
学際教育機構は、法学部・経済学部・経営学部・人文学部の枠組みを超えた、独自の教育システム。2年次から、所属学部の専門領域以外に「防災・社会貢献（2013年度以前の入学生対象）」「スポーツマネジメント」のいずれかのユニットを選択することができる。※なお「防災・社会貢献」ユニットは、2014年4月に現代社会学部社会防災学科へと改組。
全学教育推進機構は、「教育実践の質的向上を全学的に推進すること」「共通教育及び教職教育の一層の充実を図ること」を目的として設置され、全学横断的な教育運営組織である共通教育センター・教職教育センター・教育開発センターを統括している。
学校法人神戸学院の前身である神戸森学園の創設者森わさの長男で、体質医学・病理学の権威であった森茂樹（京都大学名誉教授、山口県立医科大学（現山口大学医学部）元学長）の「後世に残る大学をつくりたい」という意思のもと、日本初の男女共学による栄養学部の単科大学として1966年に開学、初代学長に森が就任した。この神戸学院大学発足に当たっては、参議院議員・福海寺住職でのちの神戸森学園理事長の中野文門の多大なる尽力があった。翌年には法学部と経済学部を開設した。森の意思であった「後世に残る大学」は、常に未来志向であれという大学運営のモットーとして現在も継承されている。
落合 謙太郎（おちあい けんたろう、明治3年2月21日（1870年3月22日） - 大正15年（1926年）6月4日）は、明治期から大正期の外交官。ポーツマス会議・パリ講和会議に随員として、またローザンヌ近東和平会議やローマでの移民国際会議には首席全権となるなど、重要な国際会議に日本を代表し出席した。奉天総領事、イタリア国特命全権大使等も歴任し、ローマからの帰国途上船中で病没した。
ウェイン郡の産業は単純な組み立てのものから複雑な製造工程となるものまであり、製品はパンや鶏の餌から自動車部品、電気のトランスまである。工場設備の近代化や最新鋭の製造装置が追加されたことなど近年の技術開発が進んだ結果、地元製造業の多くは利益性と生産性が高まっている。温暖な気候、約225日ある凍結の無い植物生育日、さらに幅広質の土壌が組み合わされ、非常に生産性の高い農業地帯となっている。2006年の郡内農産物出荷額は329,082,138米ドルとなった。主要作物であるタバコ、トウモロコシ、綿花、ダイズおよび小麦の売り上げは農家収入の12%近く、すなわち38,583,389米ドルとなっている。2006年の家畜と家禽の売上高は236,287,547米ドルであり、主に豚の飼育から得られている。豚の生産高は急速に増えており、農家収入の最大資源となっている。2006年の豚の売上高は75,409,690米ドル、すなわち農家収入の23%となった。豚の生産量では国内第7位である。郡内にあるシーモア・ジョンソン空軍基地は第4戦闘機大隊と第916空中給油部隊の基地になっている。ここで働く文民と軍人に支払われる給与は年間2億8,200万米ドルになっている。2006会計年度で、この基地の経済効果は4億6,000万米ドルとなった。