ウィリアム・リチャードソン（William Nicholas Richardson, 1839年5月8日 - 1914年3月31日）は、アメリカ合衆国の政治家、法律家。リチャードソンは1839年に、現在のアラバマ州ハンツヴィル都市圏、ライムストーン郡アセンズで出生した。リチャードソンは地元の公立学校で学んだ後、南北戦争において連合国側（南軍）の軍隊で任務に就いた。そして1865年4月、捕虜のまま南北戦争が終結するとリチャードソンはジョージア州マリエッタで仮釈放された。リチャードソンは1865年から1867年までアラバマ州下院議員を務め、また法学を学んだ。1867年、リチャードソンはアラバマ州から弁護士の認可を受け、同州ハンツヴィルで弁護士業を開業した。その後1875年から1886年までアラバマ州マディソン郡の郡裁判所および遺言検認裁判所で判事を務めた。1899年、リチャードソンはジョセフ・ホイーラーの辞職により空席となったアメリカ合衆国下院の議席を充当するため、民主党から第 56 回アメリカ合衆国議会の議員に選出された。そしてその後、1914年まで 8 期 16 年の間、下院議員を務めた。またリチャードソンは、1904年に民主党全国大会の代表に選出された。第 62 回および第 63 回アメリカ合衆国議会では、年金委員会の議長を務めた。下院議員に在職中の1914年3月、リチャードソンはニュージャージー州アトランティック・シティで死去した。リチャードソンの遺体はアラバマ州ハンツヴィルのメイプル・ヒル墓地に埋葬された。
20世紀前半から中盤にかけては、人間の工業技術の発達とその成果が、自然環境に大きな影響を与えるようになった時期といってよいだろう。具体的には化学、特に有機化学の進歩による、取り扱う物質の多様化と、新たな合成物質の増加、そして電気や動力関係の進歩による人間の活動の大規模化の影響が大きい。たとえばプラスチックの合成はポリ塩化ビニルが1835年に合成されたのが最初といわれるが、商業的に生産が始まったのは1910年以降になる。DDTの合成は1873年だが、農薬として効果が認められたのは1939年である。DDTはしばらく後に抵抗性を持つ害虫の出現によって使えなくなり、より強力な農薬の開発と害虫側の抵抗性の出現とのいたちごっこが続くことになる。そのような原因の蓄積によって、様々な環境問題が表面化し始めるのは、少し遅れて1960年代に入ってからである。先進国周辺の各地で、工場廃液による汚染や農薬汚染などが様々な形で表面化し始めた。それにつれて、これまでは成功を収めていた従来の方法への疑問や異議の声も出始めた。特に海洋生物学者レイチェル・カーソンの「沈黙の春」（1962年）が与えた影響はとても大きかった。それらの問題や疑問の声が無視できなくなったとき、その解決手段として生態学が浮上したのである。たとえばDDTのいわゆる生物濃縮には食物連鎖や生態ピラミッドの概念がなければ説明が難しい。農薬に代わる害虫駆除法と言えば、天敵利用や不妊虫放飼など、生態学的知識を必要とするものであったからであり、これまで考慮されなかった立場からの新しい見方を提示できるものと期待されたからである。ただし、当時の生態学は生産生態学・生理生態学や個体群生態学が主流であった。それぞれの生態系における物質循環やエネルギーの流れを調べ、生産力を測定する、あるいは生物の増加速度や個体数・生物量の決定要因を探求する等の研究からは、上記の問題意識に関しては個体群生態学が不妊虫放飼の理論的支柱になったほかはこの分野に貢献する所は必ずしも多くなく、食糧危機に係わって地球全体の生産力を求める世界的プロジェクトが実現した程度である。勢い、エコロジー運動は生態学の学問的実態を離れて行くことになる。そうした中で、一方ではエコロジーは現代文明を否定するヒッピー運動などと一定の流れを作る。その極端は、現代の文明のあり方を否定し、古くからのやり方へと戻ることを求めるものとなり、あるいは非西欧的な、世界各地の先住民族の伝統的な生活や思想への共感への傾倒へと向かう。他方では、それまでの公害や環境問題を生み出したやり方に対する新たな道として、あるいはその外見を変えるために、経済界や行政が打ち出すさまざまな部分を飾る看板ともなっていった。1970年代から1980年代にかけての時期には、欧州を中心にエコロジーは政治的な動きとなり、その多数派は緑の党を結成した。また、この時期には反原発・反核や反捕鯨などがエコロジーの主要なテーマであった。同時期には日本でも複数の大学などに「エコロジーを考える会」といったサークルが組織され、その主な主張は反原発であった。地球温暖化の問題が表面化した後は、いわゆる温室効果ガスの削減が新たな重点となった。フロンガスの代替については、専門的部分が大きく、一般市民は係わる面が少ない。しかし、二酸化炭素については、それを削減できればエコであるとの風潮が生まれた。こうした観点から原子力発電所は発電時の温室効果ガス排出が相対的に少ないと評価されるが、放射性廃棄物の処理という新たな問題も生み出し、別の点で環境に負荷を与えているのではないかとする懸念もある。地球環境問題がブームとも表現されるほど広く高い関心を集めたことで、それまでのエコロジー、エコロジストという言葉が持っていた、反企業・反政府・反体制という印象も薄れ、逆に企業や政府が環境配慮を積極的に商品や政策として、エコという言葉とともに利用するようになってきた。持続可能な開発という概念に基づいた自然の商品化の手法のひとつがエコツーリズムである。循環型社会という方向が打ち出されて以降は、リサイクルがまた新たな重点として浮上した。そこから、再利用商品や、再利用しやすい仕組みを含んだものをエコという場合も生まれた。2000年頃より、このような活動を推進するものとして、「地球に優しい」という表現が盛んに喧伝されるようになった。ただ、このような風潮をグリーンウォッシングだとして批判する声もある。