ドレッドノートが完成するとパイロットのアーサー・スチュアート・キープ（Arthur Stewart Keep）はタクシング試験と短距離の低空ジャンプ飛行を行い、1924年 5月9日に最初の試験飛行へ飛び立った。機体は最初は安定していたが直ぐに操縦不能な状態に陥ったことが分かり、間もなく高度約100フィートでドレッドノートは失速して墜落した。キープは機体から投げ出されて重傷を負い、後には両脚を切断することになった。事故後キープは引退することなく 1935年まで会社に留まった。この失敗の後にドレッドノートの開発は放棄されたが、この過程で生み出され使用されたアイデアは明らかに航空機の進歩であり、現在でも高い評価を受けている。
ドレッドノートは、ロシアの発明家M・ヴォエヴォドスキーの理論を基にした未来的な設計と製造方法が特徴の機体であった。風洞の中での理論の予備的試験が試みられ、ある程度の成功を収めるとこの設計案は機体設計のためにウエストランド社に引き渡された。この時の設計案は翼幅70 ftの双発機であった。この設計は胴体を含む機体全体が翼型に連なる先進的な空力性能を有する設計で、当時の英国機としては珍しく主翼には支柱や張線が無かった。波状パネルの外皮で覆われ畝の刻まれた全金属製のこの構造は近代的な応力外皮構造に匹敵するものかもしれなかった。もう一つの先進的な装備はフェイルセーフを考慮した射出機構であった。引き込み式の降着装置を備えた双発機として発案されていたが、この機体は固定式降着装置付きの出力450 hpを発生するネイピア ライオン II 液冷 V型12気筒 エンジン搭載の単発機となった。
1970年、アメリカ合衆国司法省特別捜査局(OSI)職員のイーライ・ローゼンバウムは戦時中のナチス・ドイツのロケット計画に関する本を読んでいた時、強制労働により部品が運搬されたという記述の中に偶然ルドルフの名前を見つけた。ローゼンバウムは国立公文書記録管理局保管資料からドーラ戦犯裁判の記録を再調査し、ルドルフが囚人の強制労働に関与していたことを突き止めた。1982年9月、ルドルフはOSIから取調べのための出頭要請を受けた。ルドルフ自身はこれを渡米以来繰り返し行われてきたナチス・ドイツへの政治的な態度の確認や戦時中の活動に関する取調べの一環だと考えていた。1983年11月28日、ルドルフはOSIとの交渉を経て米国市民権の放棄と国外移住に同意した。伝えられるところによれば、ルドルフはこの際にOSIから妻や娘の福祉に関する脅迫を受けたという。この取引によりルドルフに対する起訴は行われず、また妻や娘の市民権はそのまま維持され、ルドルフの退職金や社会保障給付も残された。1984年3月、ルドルフはアメリカ市民権を放棄し、妻マルタと共にドイツへ向かった。しかし、ドイツ政府はルドルフが目下一切の国籍を有しないとしてアメリカ国務省への抗議を行っている。同年7月、ドイツ政府はルドルフに改めて市民権を付与するか、または戦争犯罪に関する起訴を行うかを審議する為、OSIから各種資料を取り寄せた。1985年1月、世界ユダヤ人会議がミッテルヴェルケの生存者を探し、彼らの証言を新聞記事として掲載した。1985年4月、OSIからの資料がドイツに届き、ハンブルク司法長官のハラルト・ドゥーン(Harald Duhn)が調査にあたった。1987年3月、ルドルフの容疑のうち事項が認められていなかった殺人容疑について、証人不足などの理由から不起訴の判断が下される。その後、ルドルフは正式にドイツ市民権を付与された。その頃、アメリカ国内では大論争が巻き起こっていた。ルドルフは取調べについて周囲の友人らにも知らせておらず、OSIが彼のドイツ移住を発表したのは彼がアメリカを離れてからであった。いくつかのグループあるいは個人は、ルドルフに関するOSIの活動を改めて調査するように求めた。これは例えば、元ABMA局長のジョン・ブルース・メダリス退役少将やハンツビル市関係者、アメリカ在郷軍人会、NASAの元同僚といった人々である。ルドルフへのインタビューを行ったトーマス・フランクリンは、その内容をまとめて地元紙『ハンツビル新聞』(Huntsville News)に連載記事として掲載した。この記事は後に編纂され、書籍『An American in Exile: The Story of Arthur Rudolph』として出版された。1985年にはニューヨーク選出のビル・グリーン下院議員がルドルフのNASA殊勲章を剥奪する法案を提出した。彼は1987年にも同様の法案を提出した。1989年、ルドルフは月面着陸20週年の記念行事に出席するべくビザを申請したが、アメリカ国務省によって却下されている。1990年5月、オハイオ州選出のジェームズ・トラフィキャント下院議員はOSIによるルドルフへの人権侵害の有無を判断する公聴会を求める運動を開始した。しかし、この運動は有力な指示を得ることに失敗し、6月には「移民、難民、国際法に関する小委員会」(Subcommittee on Immigration, Refugees, and International Law)が設置されたが、それ以上の動きはなかった。同年7月、ルドルフはアメリカに残っていた娘と会う為にカナダへ入国した。しかしOSIは依然として彼を監視リストに載せており、彼は当局による勾留を受けた後、自発的にカナダを出国した。右派活動家のエルンスト・ツンデルやパウル・フロムらはルドルフの支援を行おうとした。その後、ルドルフ不在のまま移民公聴会が開かれ、バーバラ・クラスツカがルドルフの代理人を務めた。最終的にカナダ当局はルドルフの再入国を認めないという判断を下した。またルドルフは米国市民権の再取得の為に訴えを起こしたが、1993年に棄却された。1996年11月、マルタ・ルドルフは下院司法委員会委員長ヘンリー・ハイドに宛てて手紙を書いた。彼女はこの手紙の中で、夫とOSIの取引はOSI側に強制されたものであった事、NASA殊勲章に関する下院決議に強く失望した事を述べている。また、パット・ブキャナン、リンドン・ラルーシェ、フリードワード・ウィンターバーグといった人々はアルトゥール・ルドルフの擁護を続けていた。