STLフォーマットの規格では、ASCII形式においてもバイナリ形式においても法線ベクトルは物体の外側を示す単位ベクトルでなくてはならない。特にRPシステムでは法線ベクトルは内外を表示する情報として扱われることがあるため、重要な情報となる。変換ミスで逆になった場合は反転三角としてRP作成時のエラーの原因となる。Magicsなどの各種STL編集ソフトでそのような間違いを修正することができる。一部のソフト(例:SolidWorks)ではシェーディング効果に法線ベクトルを利用する。そのためこのようなソフトでは三角形の面に対する真の法線ベクトルとはならない。
ASCII形式のSTLファイルは非常に大きくなるため、STLにはバイナリー形式も用意されている。バイナリーSTLファイルは80バイトの任意の文字列で開始される（通常内容は無視される。ただし、solid から記載を始めた場合にASCII形式であると誤認識するソフトウェアが存在するため、注意を要する）。次に4バイトの整数でファイルに含まれる三角形の枚数が示される。そのあとに、それぞれの三角形のデータが枚数分続くという構造になっている。終了コードは特にない。最後の三角形のデータを示した後、単純に終了となる。それぞれの三角形は12個の32ビット浮動小数点で示される。ASCII形式のSTLファイルと同様に、最初に三角形の法線ベクトル(3個)、次に三角形の各座標(3x3=9個)が X/Y/Zの順番で示される。その後2バイトの未使用データが続く。ほとんどのソフトはこの部分を評価しないので通常はゼロである。浮動小数点の表記方法はIEEE方式(IEEE 754)である。エンディアンは、仕様文書に明示されていないがリトルエンディアンである。UINT8[80]         -   ヘッダー（任意の文字列）UINT32            -   ファイルに含まれる三角形の数foreach triangle  REAL32[3]       -    法線ベクトル  REAL32[3]       -    座標 1  REAL32[3]       -    座標 2  REAL32[3]       -    座標 3  UINT16          -    未使用データend
急性の脳損傷、代謝性要因、炎症、中毒、薬剤性などによる原因、誘因が明らかな急性症候性発作の再発率は3〜10%程度と低く、原因、誘因を避けることにより経過観察が可能なケースも多い。誘因がはっきりしないてんかん発作は再発率が30〜50%と高く、各々の症例に応じて治療開始を検討する。初回発作後5年以内の再発率は35%であるが2回目の発作後1年以内の再発率は73%となるため一般にてんかんは2回以上の発作後に治療を開始する。個発発作でも神経学的異常（例えばtodd麻痺）、脳波異常ないしてんかんの家族歴陽性の場合は再発率が高くなるため治療開始を考慮する。また高齢者は初回発作後の再発率が66〜90%と高く、初回発作後に治療を開始することが多い。初回発作、再発1回目、再発5回目での治療開始でその後2年までは発作抑制率に若干の差があるが長期的にみると差はない。抗てんかん薬の選択を左右する因子は発作型、てんかん症候群、年齢、性別、併存疾患、抗てんかん薬の効果と副作用、ガイドラインでの位置づけ、費用、保険適応などによって決定する。WHOガイドラインでは単剤の抗てんかん薬で治療を開始するとされており、NICEガイドラインでは可能な限り単剤処方でなければならない（should）と勧告されている。NICEはある薬剤での初期治療が失敗したならば、別の薬剤を単剤処方で試すよう勧告している。大麻由来抗てんかん薬である「エピディオレックス」が米国にて承認を受けたことにより、沖縄赤十字病院などで治療の選択肢として要望が高まる。しかしながら、大麻取締法では4条2項2号において大麻から製造された医薬品を施用等を禁止し、同法同項第3号では、大麻から製造された医薬品の施用を受けることを禁止している。大麻取締法では「医薬品」の定義はされていないものの、医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律2条1項において医薬品の定義がなされており、同法同項第３号において「人又は動物の身体の構造又は機能に影響を及ぼすことが目的とされている物であつて、機械器具等でないもの（医薬部外品、化粧品及び再生医療等製品を除く。）」とされていることから、規制薬物である大麻の施用は違法行為となる。大きな転機となったのは、2019年3月19日の参議院沖縄及び北方問題に関する特別委員会にて秋野公造参議院議員が、大麻由来てんかん治療薬「エピディオレックス」が米国にて承認されたことを受けて、「医薬品として用いることがダメなら、治験として用いることは可能か」と質して、厚生労働省は｢現行の大麻取締法では患者への施用は禁止されているが，本剤については大麻研究者である医師のもと，厚生労働大臣の許可を受け，治験の対象とされる薬物として国内の患者に用いることは可能であると考える。ただし，施用は適切な治験実施計画に基づいた対象の患者に限る｣と限定的ではあるが初めて前向きな答弁を行ったり。この国会質疑を受けて聖マリアンナ医大においては治験を主体的に行うことを決断。4月10日に明石勝也理事長自ら大口厚生労働大臣に要望を行い、大口厚労副大臣は「検討する」と応じており、今後は、聖マリアンナ医大を中心に治験がおこなわれることになると思われる。さらに、2019年5月15日の参議院沖縄及び北方問題に関する特別委員会にて秋野公造参議院議員は、大麻由来薬物についての国内治験について国の見解を質し、厚生労働省は大要｢安全性が確認できれば海外で承認前の薬でも医療機関が治験で使うことを認める｣とさらに前向きな答弁を行った。