フランク・アーサー・ワースリーは1872年2月22日に、ニュージーランドのアカロアで生まれた。父は農夫のヘンリー・ワースリー、母はジョージアナであり、その3人の子供の1人だった。祖父はヘンリー・フランシス・ワースリー（1806年-1876年）であり、1851年12月に大家族と共にイングランドのラグビーからコーンウォール号に乗り、ニュージーランドのリトルトンに移住して来ていた。ワースリーの母は彼がまだ幼児の時に死んだ。ワースリーはアカロアの学校に送られたが、父がペラキの土地を開墾するために家族を連れて移転したので、暫くは家庭で教育を受けた。ワースリーが11歳のとき、兄のハリーが家を離れてニュージーランド・シッピング社に徒弟として入り、それと同時期に父がワースリーと13歳の姉を連れて、クライストチャーチに移転した。ワースリーはフェンドルトン学校に入学し、学校の最終学年では首席で卒業した。ワースリーは兄と同様に海員になること興味を抱いた。1887年、ニュージーランド・シッピング社に応募したが、まだ身長が足りなかったために断られた。それでも6か月後に再挑戦して成功した。ワースリーは、ロンドンに羊毛を運ぶ3本マストのクリッパーワイロアでジュニア・ミッドシップマンとして契約した。
我々の宇宙における反物質の存在度が物質の存在度よりも圧倒的に小さいという非対称性の起源は、現代物理学の未解決問題のひとつであるが、この問題が、B中間子と反B中間子の崩壊の違いから説明されることが期待されている。大量のB中間子及び反B中間子を作り出すためには、素粒子実験装置の高輝度化（バンチと呼ばれる、衝突粒子の高密度化）が必要。また、衝突点を精密にするための誘導コイルなどの高磁場化が必要である。超伝導技術の発展によって可能になったことは確かである。具体的には質量が10.58GeVのウプシロン中間子、Υ(4S)を生成する。これがほとんどすべて荷電B中間子対か中性B中間子対にごく短時間で崩壊するので、このうちの中性B中間子と反粒子の振る舞いのわずかな違いを検出する。電子と陽電子のビームエネルギーはΥ(4S)の質量に調整されるが、B中間子対の違いの観測のため2つのビームエネルギーを非対称にして生成されるB中間子が高速で走るようにする。B中間子自身も極めて短寿命で崩壊するので、その違いの検出は統計的に行うしかない。そのために、大量のB中間子対の生成が必要になる。
著名なBファクトリーには、高エネルギー加速器研究機構におけるKEKB加速器によるBelle実験、およびスタンフォード線形加速器センターにおける PEP-II 加速器によるBaBar実験の2つがある。BaBar実験は2008年4月7日に終了し、Belle実験は2010年6月30日に電子陽電子ビームの衝突頻度増強のために運転を停止した。 これらのBファクトリーでは、電子と陽電子を高いエネルギーに加速させた後、両者を衝突させて、中性B中間子とその反粒子である反B中間子の対を生成させる。KEKB、PEP-II合わせてこれまでに10億以上のB中間子・反B中間子対が生成されている。衝突部には、測定器（KEKBではベル測定器、PEP-IIではBaBar測定器）が置かれ、生成したB中間子と反B中間子が短時間のうちに崩壊する様子のわずかな差が観測されて、B中間子におけるCP対称性の破れの詳しい探求が行われている。これらの実験結果は、CP対称性についての小林・益川理論の正しさを証明し、小林誠と益川敏英は2008年のノーベル物理学賞を授与された。
日本の首都圏は、1956年（昭和31年）に制定された「首都圏整備法」において、「東京都の区域及び政令で定めるその周辺の地域を一体とした広域」と定められ、さらに同法律の下位法令である政令「首都圏整備法施行令」において「首都圏整備法第二条第一項の政令で定めるその周辺の地域は、埼玉県、千葉県、神奈川県、茨城県、栃木県、群馬県及び山梨県の区域とする」と定められている。これは、文部科学省による学習指導要領における地方区分でみると、関東地方全域に中部地方の山梨県を加えた地理的範囲である。なお、「首都圏」という言葉の指す範囲が状況や文脈によって上記とは異なることもある。たとえば、東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県の1都3県、あるいは皇居から50km - 100km程度までの圏内とする例があるが、法令上の定義と区別するためにこれらを「東京圏」、「東京近郊」「南関東地域」などと呼ぶこともある。
1939年に出版された『零の発見』（岩波新書）は、吉田の名を有名にした本で、代表的な数学の読み物として現在でも多くの人に支持され読まれている。戦前に書かれた『函数論』（岩波全書）も長く読まれた本で、この本は細部にまで気が配ってあり、本の構成方法などが、後の数学書の模範となったとされている。『微分積分学序説』（培風館）は微分積分学の理論的な基礎を丁寧に解説してある本である。『微分積分学』（培風館）は理工系大学の微分積分学の決定版と言われた。吉田は「新数学シリーズ」（培風館）の監修を担当し、そのシリーズの本は多くの大学などでテキストとして採用された。その他多数の著作がある。随筆集として、『白林帖』『数学の影絵』『数学の広場』『数と人生』『歳月』などがある。1952年『数学の影絵』で第1回日本エッセイスト・クラブ賞を受賞。
現在の大韓民国の郡は、公選首長である郡守と郡議会を持つ基礎自治体である。大韓民国は、1945年8月15日時点の朝鮮総督府による地方行政制度を引き継いだ。1961年の5・16軍事クーデター後、10月1日に施行された「地方自治に関する臨時措置法」により、従来の邑面に代わって郡が基礎自治体に位置づけられたが、地方自治そのものは停止された。経済成長やそれに伴う人口の集中などにより、邑が市に昇格して郡から離脱することも多くなった。これによる飛び地の発生などによって、行政区画としての郡の一体性の低下も見られるようになった。また韓国の民主化によって地方自治が復活し、1990年代初頭に郡守や郡議会議員の選挙が行われるようになると、郡の機能や形態が課題になるようになった。1995年に地方制度の改革が行われた。これにより、道と同格の広域市に郡が含まれるようになった。また、都市部と農村部を複合させた形態の市が定められ（都農複合形態市）、一度郡から分離した市とかつての郡が再統合したり、ひとつの郡がそのまま市に昇格したりもしている。このため、郡の数は少なくなっている。