呼都而尸道皋若鞮単于の子として生まれる。建武22年（46年）、兄の蒲奴が単于に即位すると、薁鞬左賢王に任ぜられる。建武24年（48年）冬、右薁鞬日逐王の比が呼韓邪単于と称して自立、南匈奴を創始する。これによって匈奴は南北に分裂し、もとの方は北匈奴となった。建武25年（49年）、南匈奴左賢王の莫が1万の兵を率いて攻めてきた。薁鞬左賢王は生け捕られ、北匈奴の単于庭（本拠地）が破られ、北単于の蒲奴は1千余里も退去した。建武26年（50年）夏、薁鞬左賢王は同じく捕えられた北匈奴の民衆および5人の骨都侯ら計3万余人を率いて叛き、北庭（北匈奴の単于庭）から300余里の地点で単于に推戴された。しかし、1か月あまりが過ぎると、互いに攻撃し合い、5人の骨都侯は死に、薁鞬左賢王は自殺した。
年間の行事は、4月15日の例祭、7月15日の夏祭り(天王様)、10月17日の秋祭り(秋のお日待)、12月25日の大祓。例祭は無病息災を祈願する祭りで、氏子区域の四つの集落からそれぞれ大きな盤台に「でんぐ団子」を盛って持ち寄り供える。この風習は各集落2名の用番が各戸から米を2合ずつ集めてこしらえ祭典後に、団子を参詣者に配っていた(現在は実施していない)。夏祭りは八雲神社の祭礼で、天王様と呼ばれる悪病除けで、地内に疫病が入らないように祈願する祭りである。夏と秋の祭りでは、氏子安全や五穀豊穣などを祈願して獅子舞が奉納される。
祭神は、 伊弉冉命、事解男命、速玉男命の三柱で、熊野三所権現像が内陣に奉安されている。これらの像は、付近の分山から切り出された石材で作られており、宮本倭蔵と称する石工の銘がある。倭蔵は、越後国から寛政期（1989-1801）頃に福田村に移住してきた人といわれている。「風土記稿」には、この熊野神社はかつて下福田地内にあった天台宗普光寺が別当寺であると記載されている。また、普光寺の開山賢意の寂年が貞享元年(1684年)であることから、熊野神社が地域の鎮守として勧請されたのも同時期であると推定されている。明治元年(1868年)の神仏分離令により別当であった普光寺の管理下を離れ、明治4年(1871年)に村社となった。大正2年(1913年)には福田地内の伊勢神社、八雲神社、稲荷神社を合祀した。
ドイツは原子力撤廃に最も積極的な姿勢を示しているが、再生可能エネルギー普及に伴う電気料金の値上げなどの問題にも直面している。2013年秋の総選挙をにらみ、与党のメルケル首相は「ドイツ企業の国際競争力維持のため」として、電気料金に上乗せされる賦課金を割り引く対象企業をさらに拡大する方針の一方、野党・緑の党は「一般家庭は苦しんでいるのに、メルケル政権は大企業ばかり優遇している」と批判し、再生可能エネルギー負担の在り方をめぐって、与野党の対立が激化している。もっとも「ドイツでは脱原発への国民の支持は根強く、与野党とも原発回帰の動きはない」という。ドイツでは2005年9月18日に行われたドイツ総選挙で、それまで政権を取っていたドイツ社会民主党(SPD)に代わり、原子力推進または堅持の傾向があるドイツキリスト教民主同盟(CDU)が第一党になったため、ドイツでの原子力政策が変わるのではないかと考えられた。しかしその後、CDUはSPDと大連立を組んだため、ゲアハルト・シュレーダー前政権の「脱原子力（=原子力撤廃）政策」が継承されることとなった。2009年9月27日に行われたドイツ総選挙では、今まで連立政権を構成していたSPDが連立から外れ、中道政党の自由民主党が政権に入る見通しとなった。脱原子力政策を主導してきたSPDが政権から離脱したことから、ドイツの脱原子力政策の行方が注目されていたが、2009年10月24日に連立政権の政策合意として、脱原子力政策を見直すことで一致した。一方で、近年の原油価格高騰及び二酸化炭素排出量削減の必要性により、原子力撤廃政策を見直そうという議論も始まっている。ドイツの2001年8月の世論調査では、47%が2000年の原子力発電撤廃合意の実効性を疑問視し、将来的に別の政権によって脱原発政策が放棄される可能性があると答えた。しかし、2011年に発生した福島第一原子力発電所における原子力事故を受けて政策を転換。ドイツでは、国内17基の原発のうち7基を暫定的に停止したその後、ドイツは、2022年までに17基ある全ての原発を閉鎖することを正式に決定した。2001年11月26日、フランスの再処理工場から北部ゴアレーベンへの放射性廃棄物搬入に反対し、脱原発を訴える集会が同地の西20キロのダネンベルグで開かれた。抗議デモは24日から始まり、26日にはドイツ各地から約2万3千人が集まった。当地は1979年に旧西ドイツの放射性廃棄物の最終処分場の候補地とされていたが、現在は中間貯蔵施設が設置されている。ドイツは周囲が海洋のみや敵対国家ではない上に送電線が周辺の欧州連合の9カ国と繋がってているため、電力不足・過剰の事態にも容易な電力輸入・輸出が可能で地政学的に有利な条件がある。国境を超えるとすぐにフランスの原発があり、2016年にドイツ輸入した電力の32％は世界的な原発大国であるフランスからだった。ドイツは家庭用の電気料金はフランスよりも40％ほど高く、2018年6月のフランス・パリの電気料金は68ユーロ（約8800円）だが、同じ使用量でもベルリンだったら95ユーロ（約1万2300円）である。ドイツのメルケル首相は原発の代替となる安定したエネルギーとして天然ガスに目をつけたため、1225kmの天然ガス輸入ガスパイプラインの工事を行っている。ロシアが数千億円をドイツとのパイプライン事業で得ることになる上に、天然ガスでドイツが人質になるとの批判がある。上記のような理由で朝鮮日報はドイツを脱原発の例に出すことに異議を呈している。