2009年12月10日放送分から、特別企画として実施。2チームによる対抗戦形式で、アトラクションも全て2チームが対決する仕様・ルールに変更。全アトラクション勝利で「グランドスラム」となる。5アトラクション（2009年12月10日放送分は4アトラクション。特番では7アトラクション）実施。各アトラクション、勝利したチームに金貨が贈られ、獲得した金貨の枚数で総合優勝チームを決定。最後の「ハイパーホッケー」は最大2枚の金貨獲得で、逆転や同点決勝が見込めるアトラクションとなっている。ビッグチャレンジは両チームが挑戦できるが、勝利チームは通常サイズの的で、敗北チームは通常よりもかなり小さい的で、それぞれダーツに挑戦。2009年12月10日放送分は、敗北チームのダーツの的の中央の「たわし」部分のサイズも勝ちチームと同じであった為、的で「たわし」の占めるサイズがかなり大きかったが、2010年1月14日放送分以降は、周辺に合わせて中央の「たわし」も縮小、幾分か賞品を獲得し易くなった。視聴者のダーツは、勝利チームが自チームの的で行い、「全部」に当たった場合は勝利チームの希望賞品を全部獲得となる。2010年2月25日放送では、大幅にルールが改められた。5アトラクション行うが、2チーム対決を行うのは第4アトラクションまで。そこで総合優勝を決めたチームが、獲得した金貨の増量（及びグランドスラム）を賭けたスペシャルアトラクション「ハイパーホッケー」に挑戦（敗北チームは客席で観戦）という形式に変更。ビッグチャレンジも、それぞれのチームの希望賞品（2010年2月25日・3月18日放送では1人1品だったが、同年3月11日放送では1人2品）が記載された通常サイズの的が各チームに1枚ずつ用意されるが、挑戦できるのは勝ちチームのみである。敗北チームが獲得した金貨は、お持ち帰りとなる。2010年3月29日放送分からは、ハイパーホッケーまでのルールこそ変わらないものの、再び敗北チームにもビッグチャレンジへの挑戦権が与えられるようになった。3月29日放送分では、ダーツ板に全チームの希望商品が書かれており、敗北チームは「スペシャル賞品」に相当する部分が、当てた人が任意の賞品を1品獲得できる「ラッキーゾーン」となっている点だけが敗北チームとの差異である。同年4月12日放送分では、敗北チームのダーツ板は勝利チームと同じ大きさではあるが、賞品エリアの外側がたわしゾーンとなり、賞品エリアが小さくなっている。また賞品は個人・2人共通の希望賞品の計3つとなった。
一方、この頃から始まった「エネルギー革命」によって石炭の需要は激減し、その結果石炭産業に依存していた中間市は大きな打撃を受け、1964年（昭和39年）12月の大正鉱業株式会社を最後に市内の炭坑は全て閉山し、この頃の市の人口は34,000人を割るほどにまで落ち込んだ。この頃の市債（市の借金）のほとんどは教育債であり、ベビーブームに対応するため昭和20年代後半から30年代前半にかけて建設が続いた小中学校の新改築費の影響が重くのしかかってきていることが伺えるが、昭和30年代後半になると、炭坑閉山による失業者・生活保護世帯の増加及び経営難に陥った炭鉱企業各社の市税滞納により市財政の収支は急速に悪化し、1962年（昭和37年）末には資金不足に陥り財政再建準用団体の指定を受けることになった。6か年度にわたる財政再建計画に基づいて緊縮財政を行った結果、1968年（昭和43年）3月末で財政再建準用団体の指定を解除することができたが、歳入増を目指して行った数々の大規模開発に絡む利権は公共事業をめぐる汚職の温床となり、1966年（昭和41年）11月から翌年1月にかけて、当時の添田八尾亀市長をはじめとする市の幹部が相次いで贈収賄容疑によって逮捕されるという事件が起こった。市長は容疑を否認し続け、1967年（昭和42年）4月の統一地方選挙で有権者の判断を仰いだ結果、僅差で辛くも再選を果たした。昭和30年代後半から40年代にかけて、中間市は炭鉱の町から脱却して北九州経済圏の住宅都市としての再生を目指し、「通谷周辺の住宅団地化」「大正鉱業跡地の再開発」「川西地域の工業団地化」を3つの柱に掲げた。通谷を中心とする筑豊電気鉄道沿線の住宅団地開発は1961年（昭和36年）から手がけられ、1964年（昭和39年）には松ケ岡県営住宅が完成し、中鶴の大正鉱業跡地については1969年（昭和44年）から市営・県営・住宅公団による住宅建設が行われた。川西地域の工場団地化については、1963年（昭和38年）に産炭地域振興事業団が中底井野と遠賀村にまたがる虫生津の地に工場団地を造成し、一方1967年（昭和42年）には中間市が上底井野の五楽に工場団地を造成した。1971年（昭和46年）4月に市長選が行われ、緊縮財政を掲げる新人の岡部丘雄が開発推進派で現職の添田八尾亀を破って中間市第2代目の市長となった。しかし就任直後の同年5月、市民課窓口で対応していた市職員が市民に差別発言をしたということで部落解放同盟中間支部からの糾弾を受け、部落解放対策室を設けることや同和住宅・保育所など総額30億に及ぶ施設等の整備を盛り込んだ覚書に市長は同意し、その覚書に基づいて1972年（昭和47年）、「解放保育所」と「部落解放会館（隣保館）」がオープンした。