2012年は1月にコーチとして往年の名選手でもあるイワン・レンドルを招聘した。全豪オープンでは準々決勝で錦織圭に6-3, 6-3, 6-1で快勝したが、準決勝でジョコビッチに3-6, 6-3, 7-6(4), 1-6, 5-7 で競り負けた。ウィンブルドンでは、イギリス人選手としては74年ぶりの決勝進出を果たすも、フェデラーに6-4, 5-7, 3-6, 4-6で敗れ、1936年大会のフレッド・ペリー以来の優勝を逃した。それでも、続くロンドン五輪ではスタニスラス・ワウリンカ、ヤルコ・ニエミネン、マルコス・バグダティス、ニコラス・アルマグロ、ジョコビッチを破り決勝進出。決勝でフェデラーを6-2, 6-1, 6-4で破り、地元開催のオリンピックで金メダルを獲得した。イギリス人選手の金メダリストはジョシア・リッチー以来104年ぶりとなる。また、ローラ・ロブソンとのペアで出場した混合ダブルスでは銀メダルを獲得した。全米オープンではアレックス・ボゴモロフ・ジュニア、イワン・ドディグ、フェリシアーノ・ロペス、ミロシュ・ラオニッチ、マリン・チリッチ、トマーシュ・ベルディハを破り決勝進出。決勝でジョコビッチを7-6, 7-5, 2-6, 3-6, 6-2全米決勝史上最長タイの4時間54分に及ぶ激闘を制し、4大大会5度目・初の決勝進出から4年越しでの悲願のグランドスラムタイトルを手に入れた。グランドスラム制覇はイギリス人としては1936年のフレッド・ペリー以来で、スコットランド生まれとしては初の選手であった。また、グランドスラムを制覇したことでBIG4の一員として認められるようになった。その後の上海マスターズでは決勝でジョコビッチに7-5, 6-7(11), 3-6とマッチポイントを握るも敗退し3連覇とはならなかった。ATPワールドツアー・ファイナルではトマーシュ・ベルディハ、ツォンガに勝利しラウンドロビンを突破するも準決勝でフェデラーに敗退した。最終世界ランキングで初めてナダルを上回り3位となる。
20世紀に入り、帝国主義は更に過激化した。北進論に基づき中国大陸に侵攻し、日露戦争後、満州や華北等を勢力圏に組み込んだ。中国との関わりが深くなる中で、日本文化と中国文化の関係性が盛んに分析された。1930年代から日本政府は「武力による南進論」を唱え、1938年に、日本に存在する全てを政府が統制運用する事を定めた国家総動員法が制定された。1940年にオセアニアや東南アジア島嶼部への進駐を開始した。1941年、東條内閣の御前会議による決定で太平洋戦争が勃発した後、アメリカとの戦力差から日本の戦況は次第に不利となった。南方の島嶼ではアメリカ軍に包囲された日本兵によるバンザイ突撃も行われた。フィリピンの戦い，硫黄島の戦い，沖縄戦は太平洋戦争における最も激しい陸上戦闘として有名である。最終的には、アメリカによる広島と長崎への原爆投下が決定打となり、ポツダム宣言を受託した。この時、日本は世界で唯一の核兵器による被爆国となった。戦後、GHQの指令によって大日本国憲法を改正する形式により、日本国憲法が制定されて民主主義が復活する。天皇は国事行為のみを行う国および国民統合の象徴となり、戦争放棄も定められ、日本は憲法上軍隊を保持しないこととなった。戦後復興期に経済的な急成長を遂げ、復興特需が収束すると、1956年の経済白書は「もはや『戦後』ではない」と産業構造の変革を説いた。1960年代からは高度経済成長期に入り、各種機械メーカーが成長し、工業化が加速し科学技術立国が推進された結果、一億総中流を実現する経済大国にもなった。機械の導入により都市部には高層ビルが多数建設され、オフィスワーカーが急増した。国家の経済発展を支えるために金融機関の護送船団方式も現れた。サラリーマンという就業形態が浸透し、旧日本軍の兵士の働き方を参考にした企業戦士という概念が現れ、日本の屋台骨として企業のために尽くす働き方が奨励された。また、流通する情報量が増大したため、日本でもテレックスやメインフレームといった最初期のITの導入も始まった。国家が豊かになったことで新婚旅行ブームが起き、新婚旅行が日本人の新たな作法となった。特に熱海や八丈島や沖縄が「日本のハワイ」と呼ばれ、一般人の新婚旅行や団体旅行でも人気になった。この当時は、海外旅行には月収の数倍から10倍以上の費用が掛かるため、海外旅行代金の積み立てが必要とされた。沖縄と比較して特筆すべき特徴のない熱海や八丈島は、海外旅行の低価格化と趣味嗜好の多様化により忘れ去られていった。1964年に海外渡航の自由化が行われ、海外旅行を行う日本人が急増した。日本国民が一致団結して実現した急速な経済成長の結果、1965年からアメリカで対日貿易赤字が生じ始めたことで日米貿易摩擦が起きた。1964年に東京オリンピック、1970年には大阪万博を開催した。1972年に田中角栄が日本列島改造論を提唱し、高速道路・新幹線・本州四国連絡橋などの高速交通網の敷設を進めた。1973年に起きたオイルショックで安定成長期に移行し、1977年には日本初の気象衛星であるひまわり1号がアメリカのケープカナベラル空軍基地から打ち上げられて定常運用を開始し、1979年には海外でジャパン・アズ・ナンバーワンという著書が発表される程に日本的経営の成功が注目された。海外では、官民が団結した様子が日本株式会社や日本型社会主義と言うモデルで説明されたが、実際には政府が部分的に市場介入する修正資本主義であった。1980年代、品質の高さから、日本製品の世界的人気は最高潮を迎えた。この当時、日本のIT業界ではインターネット時代の先取りとも言える試みを数多く行っている。1980年代初頭、電電公社が各家庭からテレビと電話回線でサービスを利用できるニューメディアの提唱を開始した。しかし、技術の限界からコンテンツの利用価値が低く、接続コストも高かったため、シェアは伸びなかった。1988年にINSネットが実用化されると、その技術はインターネットでISDNとして活用された。国家プロジェクトとして、第二次AIブームを受けて1982年に第五世代コンピュータが、ソフトウェアクライシスを受けて1985年にΣプロジェクトがそれぞれ開始された。しかし、この2つのプロジェクトの成果物は実用的な製品とならず、失敗に終わった。その後に民間企業主導でニューロ・ファジィブームが起きるが、これらは各種の社会インフラや家電製品として一定の成果を収めた。1985年のプラザ合意の後、円高不況を経て1988年にはバブル景気が訪れた。建設業界は莫大な利益を得たことで、建設費を投じる対象として高さ1000mを超えるハイパービルディングを提唱し、都市機能をまるごと1つの建物に収めようとした。同時期には、空前の好景気により、正社員にならずとも十分な賃金が得られる事からフリーターブームも始まった。戦後継続して、日本国内では仕事がある都会に移住して集合住宅に居住する者が増え、地域のコミュニティが衰退していった。戦後の貧しい状況から一転、飽食の時代を迎え、日本の外食業界では焼肉や石焼ビビンバやナポリタンなどの海外の食文化のアレンジが多数考案された。