MLTP(MultiLingual Text Processor)は、日本語、中国語、韓国語、英語などの平テキスト、自由なタグ付きテキスト、形態素解析結果、構文解析結果における項目のn-gramや共起などの集計を主とするツール。集計結果は、専用の統計解析やデータマイニングツールによる処理を前提としている。ツールはJava言語により作成しており、jar形式で公開している。
1966年（昭和41年）、1月より放映開始された円谷特技プロダクション制作の特撮テレビ番組『ウルトラQ』の、怪獣カネゴンが登場する話「カネゴンの繭（まゆ）」を監督。この話を含め、同番組では主に子供が主人公の3話を担当し、人間のエゴや偏見を無邪気でひたむきな子供の目線で寓話的に描いた。『ウルトラQ』は全編が映画用の35mmフィルムで撮影されたが、「カネゴンの繭」ではTV用16mmフィルムのつもりでキャメラを回し続け、他の監督から「フィルム喰いのハルゴン」と渾名を付けられた。この『ウルトラQ』に前後して、渥美清主演のテレビドラマ『泣いてたまるか』第1話を監督している。
1955年（昭和30年）、東京放送の前身であるラジオ東京（KRT）に入社。1985年（昭和60年）、テレパックへ出向。晩年まで東京放送ホールディングス社友であった。2018年11月25日に肺炎のため死去。87歳没。
熊本県出身。1896年（明治29年）陸軍士官学校第7期卒業。1923年（大正12年）8月に陸軍歩兵大佐・小倉連隊区司令官、1925年（大正14年）5月に歩兵第16連隊長を経て、1928年（昭和3年）8月10日に陸軍少将に昇進と同時に待命、同月29日に予備役に、のち1933年（昭和8年）4月に後備役に編入した。
各年代でデンマーク代表に選出されている。2011年11月、親善試合でフィンランド代表と戦うメンバーにデンマーク代表初招集された。しかし、出番はなかった。初出場はスロバキア代表との親善試合である。
神奈川県では、2005年（平成17年）に「がんへの挑戦・10か年戦略」を策定し、その中で「たばこ対策の推進」を重点項目の一つに掲げた。また、同年には、たばこの規制に関する世界保健機関枠組条約（たばこ規制枠組み条約）が発効している。同条約8条2項では、「締約国は、屋内の職場、公共の輸送機関、屋内の公共の場所及び適当な場合には他の公共の場所におけるたばこの煙にさらされることからの保護を定める効果的な立法上、執行上、行政上又は他の措置を国内法によって決定された既存の国の権限の範囲内で採択し及び実施し、並びに権限のある他の当局による当該措置の採択及び実施を積極的に促進する。」と定められた。さらに、日本国政府においても、健康増進法（平成14年法律第103号）第25条は「学校、体育館、病院、劇場、観覧場、集会場、展示場、百貨店、事務所、官公庁施設、飲食店その他の多数の者が利用する施設を管理する者は、これらを利用する者について、受動喫煙（室内又はこれに準ずる環境において、他人のたばこの煙を吸わされることをいう。）を防止するために必要な措置を講ずるように努めなければならない。 」と努力義務が定められた。このような状況の中で、神奈川県は、これをさらに進め、公共的施設の室内またはこれに準ずる環境における原則禁煙を目指す条例の制定を企図し、平成19年度から検討委員会を設置して検討を続けてきた。2006年（平成18年）12月27日～2007年（平成19年）1月26日にかけて、神奈川県が条例の制定について賛否を問うインターネット・アンケートを行ったところ、1月20日頃までは賛成票が反対票を大幅に上回っていたが、締め切り直前に逆転した。調査の結果、日本たばこ産業（JT）が社員を動員し、反対票を組織的に投じていたことが判明した。神奈川県はこの結果を受け、アンケートを無作為抽出・郵送方式でやり直したところ、2007年12月12日に発表された再アンケートの結果では賛成票が88.5%を占めた。2009年（平成21年）1月、松沢成文神奈川県知事が「公共的施設における受動喫煙防止条例（仮称）」の素案をまとめて発表すると、禁煙または分煙の措置が義務付けられる飲食店・風営法適用施設の経営者らが反発。これに応じて、3年間の猶予期間を定めて禁煙または分煙の措置を義務付けられた小規模の飲食店と風営法適用施設について、禁煙または分煙の措置を「努力義務」とするなどの変更が行われた。同年2月10日、知事は「神奈川県公共的施設における受動喫煙防止条例」案をまとめて神奈川県議会に提案した。議会では、自由民主党・公明党・県政会の三会派が、飲食店等への罰則適用除外などの修正案を示して対抗した。同年3月17日から18日にかけて、県議会厚生委員会で徹夜の折衝が行われた。結局、規制対象外とする飲食店の範囲を条例案より拡大する、民宿など面積700平方メートル以下の小規模宿泊施設も対象外とする、規制対象の飲食店や宿泊施設・風営法適用施設などの罰則は2011年（平成23年）4月から適用する、などの修正が行われて、条例案は委員会で可決された。同年3月24日、議会本会議で修正案が賛成多数により可決され、条例は成立した。