一般ケロン人の少女で、ケロン軍には所属していない。当初、ケロン星で有名なはずのケロロ小隊を知らなかった。一人称は「ワイ」か「うち」で大阪（関西）弁を話す。惚れっぽくて尻軽で八方美人な性格であり、タママを上回るほどキュートでラブリーであるという設定。登場するたびにケロロ小隊の誰かに惚れ、今まで惚れていた人への愛を忘れてしまう。父はケロン星の大企業「ドババ・インダストリー」の社長・ドババである（第94話）。3度目から4度目までの登場まではケロロに「カララお嬢様」と呼ばれていた。 タルルとは幼馴染という設定になっている。初登場は第65話Bパートで、父ドババ（このとき、ドババという名は明かされず）の軽機動メカを勝手に動かしてそれが暴走した結果地球に着き、「ケロロ小隊に入りに来た」という口実でケロロ小隊（主にタママ）と接触した（このとき、彼に言われてケロロ小隊をはじめて知る）。この時カララはケロロが所有するゲロロ艦長のビデオとギロロの銃（相棒と呼んでいたことから、よほど大切な銃だった様子）、クルルの新発明品「ギンギンドロドロ銃」のデータを壊してしまい、クルルの「お仕置き用迷路」でお仕置きを食らう。その迷路から抜け出すときにタママが力になってくれた。タママ→クルル→ドロロ→ギロロ→ケロロの順で惚れた。 296話Bパートでカララのタママ宛の年賀状でタママに誰かいいお婿候補がいないか問いているので、現在は特に意中の者はいないと思われる。3度目の登場である第94話は原作におけるカララの初登場話である第90話に対応しているが、タルルではなくチロロが登場し、タルルは2人を迎えに来る役目で登場する。第135話Bパートではケロロの夢の中にも登場している（後述）。
第90話で登場。ケロン軍幼年訓練所所属のいたずら好きな子という設定。一人称は「オイラ」。ガルル小隊のタルル上等兵の後輩である。今のところ一度のみの登場。
黄緑色の体色で帽子と腹部に禁止マークがある。帽子には尖った部分がある。連載雑誌である『少年エース』にて初登場後すぐにアニメ版に登場したが、アニメ版では本来初登場すべきエピソードには登場せず、さらにアニメ版独自の設定が多く追加されすぎてしまい、作品を知らない人からは「アニメ版のオリジナルキャラクター」として認識されることも少なくない（これはチロロも同様）。
東側のサンライズ・タワーと西側のサンセット・タワーの2棟から構成されるツインタワー。完成当時、江東区内では最も高いマンションであり、下町方面での超高層ビル建設の先駆けとなった。また、ツインタワーも当時としては珍しかった。いずれも地上39階・地下2階建高さ134.3m。2棟の間には庭園が整備されている。施主は城東製鋼、施工は大成建設。ベージュを基調としたデザインとなっている。
連合結成・総評解散を終着点とする1980年代の労働戦線再編は、それを民間労組が主導したため民間同士の組合統合が進んだが、官公労はかつての厳しい対立もあり統合はほとんど進まなかった。国家公務員の労働組合（国公労）も同様に、旧総評系の日本国家公務員労働組合総連合会（略称：国公総連、1989年10月結成）と旧同盟系の全日本官公職労協議会（全官公）加盟国公労が連合内で分立した。前者には全農林や前開発などが加盟し、後者のグループには国税労組や税関労組などが属した。一方、全国労働組合総連合（全労連）の国公労は国公労連に結集していたため、国公労連は国公産別として連合系より相対的に大きな勢力を有していた。連合結成から10年近く経過した1990年代末から、連合加盟労組間の交流による対立緩和や勤務条件の悪化を背景として、連合および国公労働運動における影響力拡大のため、連合の国公労間で組織統一の動きが活発化する。公務員共闘（旧総評系）や全官公、連合中央機関の「公務員連絡会」の3官公労共闘組織の協力もあり、2001年10月26日、ついに連合加盟の国公労が結集して国公関連労働組合連合会を結成した。連合との加盟関係の面では、個別直加盟から国公連合を通じた一括加盟に移行した。結成に参加した組合は国公総連や国税労組等、国家公務員を主体とした組合にとどまらず、隣接分野の特殊法人系の政労連と駐留軍関係の全駐労も加わった。当初の公称組合員数は13万5,000人達して国公労連を抜き、国公労働運動における首位組織に躍り出る。国公連合結成後最初の労働組合基礎調査によると、2002年6月現在、国公連合の組合員数は約12万8,000人、国公労連は11万2,000人となっている。ただし、国公連合から政労連と全駐労を引くと、約8万1,000人となる。ただし、連合・全官公加盟の国土交通省職員組合（国交職組）と総理府統計局労働組合（統計労組）は国公連合結成に加わらなかったため、この時点では連合系国公労の完全統一は果たされていない。1年後の2002年10月に国土交通省職員組合（国交職組）が遅れて加盟した。また、統計労組は2005年3月、統計センターが独立行政法人に移行したことに伴い、組合員が極端に減少して組合を維持できなくなり、解散、連合から脱退した。こうして連合内の国公労は国公連合に完全統一された。2011年10月12日、加盟組織の国公総連は第23回定期大会で解散を決定し、翌日13日の国公連合第11回定期大会にて旧国公総連加盟の5組合は国公連合に直加盟することになった。国公連合による国公労働運動の強化を図るための発展的解散と説明しており、組織構成の単一化が進んだ。2011年3月の東日本大震災を受けて、菅内閣は復興財源の確保を理由に、2011年度から3年間国家公務員給与を1割程度引き下げる方針を打ち出し、5月から国公労との交渉をはじめた。国公連合は棚村博美中央執行委員長を責任者として、公務員連絡会の他組合とともに片山善博総務相との交渉に臨んだ。5月23日、団体協約締結権付与を柱とする公務員制度改革法と同時に成立させることや、地方公務員への波及を強制しないことを条件に、3年間、一般職で平均7.8%の給与減額法に同意した。なお、もう一方の国公産別である国公労連は政府案を拒否し、政府側は6月2日に交渉を一方的に打ち切った。翌日3日、菅内閣は国公連合との合意内容に沿った法案を閣議決定し、国会に提出した。