人吉城は市内中央部を流れる球磨川の南側に位置し、球磨川とその支流胸川の合流点の山に築かれており、北側と西側は球磨川と胸川を天然の堀とし、東側と南側は山の斜面と崖を天然の城壁として、巧みに自然を利用している。球磨川沿いに三の丸を配し、その南に二の丸、さらに丘陵上に本丸が配されている、梯郭式の平山城である。本丸には天守は築かれず護摩堂があったといわれる。幕末に築かれた御館の石垣の一部には、ヨーロッパの築城技術である槹出工法（はねだしこうほう）を応用した「武者返し」と呼ばれる独特の石垣がある。この武者返しは城壁最上部に平らな石がやや突き出して積んであり、ねずみ返しのように城壁越えを阻止すると共に、割合簡単に落下させられるようになっており、城壁に張り付いた敵への攻撃にも使えるようにしている。この城壁は日本の城では他に函館の五稜郭と鶴岡城にしかない（城以外も含めればお台場にも見られる）珍しいもので、いずれも人吉城の石垣程の規模ではない。現在の城跡は「人吉城公園」として整備され櫓や塀が復元されている。また、城址の西側には人吉市役所、相良護国神社がある。
1862年（文久2年）、留守居番の父大七、母マスの三男として生まれる。東京へ遊学後、大浜尋常小学校訓導に就く。後、校長に就任。1894年（明治27年）頃、地域の貧窮を救うため海苔の養殖を提唱、校長を退職し、自ら海苔の養殖業を始める。1901年（明治34年）、県水産試験場支場誘致に成功する。1902年（明治35年）、海苔の養殖に成功。「玉名海苔」として、東京・大阪へ出荷する。1903年（明治36年）、郡会議員初当選。1906年（明治39年）、第二回関西九州連合水産共進会海苔部門で二等賞受賞。皇太子殿下のお買い上げに与かる。1907年（明治40年）、大浜横島海苔水産組合を設立し、組合長に就任。1908年（明治41年）、有明海干拓事業に着手。1912年（大正元年）、長栄開、有明開竣工。1915年（大正4年）、賞動局より大銀杯を受領。1921年（大正10年）、熊本県知事より表彰。1931年（昭和6年）12月、天皇陛下へ新海苔を献上する。1932年（昭和7年）1月4日没。
元和8年（1622年）、賀島政重の長男として徳島に生まれる。寛永5年（1628年）、江戸に出府して幕府の証人となる。寛永17年（1640年）、阿波に帰国。藩主・蜂須賀忠英より部屋住料として1000石を給される。慶安5年（1652年）、1000石の加増を受け知行2000石。万治3年（1660年）、家督相続し知行1万石となる。寛文元年（1661年）、仕置家老を拝命する。延宝8年（1680年）4月10日、死去。享年59。家督は嫡男の重郷が相続した。
インターネット上の携帯電話用闇サイト「闇の職業安定所」で、過去に2件の連続強盗殺傷事件（碧南市パチンコ店長夫婦殺害事件を参照）を起こした余罪のある者（堀慶末）を含め互いに面識のない男3人が集まり、金品を得る目的で共謀した。3人は互いに素性を知ることなく虚勢を張り合い、犯罪計画を練った上で面識のない通行人の会社員女性を通り魔同然に強盗目的で拉致・車内で殺害し遺体を山中に遺棄した。事件後になって実行犯のうち1人（本文中X）が量刑の軽減を目論んで自首したことにより事件が発覚した。名古屋地方裁判所で開かれた刑事裁判の第一審では被告人3人が互いに「主犯は相手だ」と主張するなど責任転嫁に終始したり、被害者を中傷する言動を取るなどした。名古屋地方検察庁は「犯行の凶悪さ・被害者遺族の峻烈な処罰感情」などを踏まえて被告人3人全員に死刑を求刑した。殺害された被害者数が1人であることから、1983年の最高裁判所判例で示された死刑適用にあたっての判断基準とされる「永山基準」の下で死刑の適用可否が争点となったが、名古屋地裁は自首した被告人1人（本文中X）には無期懲役判決を適用したものの、残る2被告人（本文中K・堀慶末）には死刑判決をそれぞれ言い渡した。3被告人全員が名古屋高等裁判所に控訴したが、うち1人（本文中K）は控訴を自ら取り下げたため死刑が確定し、2015年に死刑を執行された。控訴審・名古屋高裁では堀・X両被告人に無期懲役判決が言い渡され、2012年までに相次いで確定した。最高裁で検察側の上告が棄却されたことにより無期懲役刑が確定した堀だったが、確定直後に過去の連続強盗殺傷事件の余罪が発覚したことで相次いで逮捕・起訴され、それら余罪事件の刑事裁判にて2019年（令和元年）8月に死刑が確定した。「携帯電話の闇サイトをきっかけに互いに面識のない男たちが共謀した特異な犯罪グループ」であることに加え、「何の落ち度もない被害者女性に対し無差別に牙を剥いたあまりにも無軌道な犯罪」であること、「加害者らに反省の態度が見られないこと」などが「度し難い犯罪」として日本社会を震撼させ強い衝撃を与えるとともに、犯行グループに対し極刑を求める世論が沸き上がった。被害者の母親は加害者全員への死刑適用を求め、刑事裁判終結までの5年間で約33万筆の署名を集め、鳩山邦夫法務大臣・但木敬一検事総長（いずれも当時）に対し請願の手紙を送った。その後も犯罪被害者・遺族に対する支援拡大・権利保護を求め、日本各地での講演活動など積極的な活動を行っている。