岡山県生まれ。岡山県立岡山操山高等学校を経て、1968年イギリス・ウォーリック大学留学（サンケイスカラシップ）の後、1970年東京大学教養学部イギリス分科を卒業、1972年同大学院社会学研究科国際関係論専攻修士課程修了、同年博士課程を中退し、東京大学教養学部助手に就任する。1977年東京外国語大学専任講師、1982年同助教授を経て1983年より東京大学教養学部助教授、1992年同教授。2002年から2004年まで東京大学評議員、2005年から2007年まで大学院総合文化研究科長・教養学部長、歴史学研究会委員長を務めた。2009年に定年退任し、4月より成城大学法学部教授を務める。左派歴史学者であり、自由主義史観研究会批判、新しい歴史教科書をつくる会批判、沖縄戦集団自決の教科書記述削除反対、日韓併合の不当を主張する「2015年日韓歴史問題に関して日本の知識人は声明する」、慰安婦への加害の事実と真摯に向き合い被害者に対する誠実な対応をとることを求めるなどのアピールや声明に名を連ねてきた。1997年『帝国のたそがれ』で、大平正芳記念賞を受賞。2012年秋、紫綬褒章叙勲。
別府市に本社を置き大分県内で不動産業を営むとともに、稲積水中鍾乳洞を運営する開世通商が開設した美術館である。別府市在住で名誉館長を務める画家工藤和男をはじめとする大分県にゆかりのある画家や、著名人の作品を中心に、200点以上を展示している。館内には、工藤和男の作品を展示する個展室、若手画家の展示・制作の場となる個展室、カフェスペース等も設けられている。
かつてケイゾン人を支配していた種族。デルタ宙域を広範囲に支配しており、巧みな情報操作などでケイゾン人を奴隷にしていた事を隠し、逆らう種族も存在しなかった。彼らは長年ケイゾン人同士を争わせてきたことから、それによりケイゾン人の権力闘争に固執する性格が形成されたと思われる。現在トレイブ人は故郷を追われ流浪の生活を強いられており、ケイゾン人は彼らを絶滅させるわけでもなく、新天地を見つけるたびに入植の邪魔する嫌がらせを行っている。これはケイゾン人が敵に情けをかけられることを不名誉としていることと、ケイゾン人にトレイブ人全体を絶滅させるほどの組織力がないことに起因していると思われる。一見文化的で性格は穏やかな種族だが、かつての支配者としての意識は一世代経た今でも抜けないようで、再び支配者に返り咲く機会を密かに狙っているようだ。 一度はヴォイジャーを欺き偽りの和平を提案してケイゾンのマージたちを一箇所に集め、全滅させようとしたこともある。
日本では1957年9月25日、久保摂二により「近親相姦に関する研究」という論文が発表され、これが日本初の近親相姦論文とされる。父と娘15例、母と息子3例、兄弟姉妹15例、その他3例を取り上げていた。日本では1881年の旧刑法の制定以来、近親相姦に関して「道徳にゆだねるべき」という立場をとってきたが、池田由子は1987年の著著『児童虐待』で、尊属殺重罰規定違憲判決の事案では父親を殺害したとされる女性は明らかな性的虐待の被害者であったという点を問題視した。なお、この性的虐待事件の被害者には性的早熟や知能の遅れは認められなかった。また、1980年に朝日新聞は母子姦を取り上げ、川名紀美は『密室の母と子』という本を出した。だが、マスコミ報道は事実を正確に伝えられず、反発が起こった。1990年代、性的虐待を取り締まる法律が日本では存在しないことが非難され、結果「児童虐待の防止等に関する法律（児童虐待防止法）」が2000年5月に可決された。第2条で「児童にわいせつな行為をすること又は児童をしてわいせつな行為をさせること」として性的虐待を定めた。2004年には、ジャニーズ事務所社長のジャニー喜多川による、同事務所所属男性タレントに対する報道についての裁判で、「セクハラ行為に関する報道については名誉棄損に当たらない」とされた。日本では児童性的虐待に関する話が取り上げられることは少なく、2002年以降のカトリック教会の事件や裁判の話も対岸の火事といった扱いでほとんど取り上げられなかった。この最中、日本では全ての件に関し無罪になったマイケル・ジャクソンの話が空回りしていた。また、2006年には中学生日記（「誰にも言えない」）で男性教師の少年に対する性的虐待が扱われた。日本では性的虐待を受け保護された児童は施設で養育されることも多いのだが、なかには性的虐待を受けた児童が保護施設でさらに性的虐待を受ける事例も存在する。また、いわゆるスクールセクハラについて、かつては教師による性暴力がタブー的存在とされていた時期もあったが、2001年以降は文部科学省が厳しい姿勢に出るようになったこともあって実態に改善がみられ、行政や各学校において学校内における性的虐待やセクシャルハラスメントの防止や対応に取り組んでいる。ただ、裁判沙汰になる可能性もあるため、学校側が確固たる証拠を求める風潮もより強まっており、被害を訴える側からは不満の声もある。被害児童のプライバシーの問題からあまり報道されないという事情もあり、日本社会において親による性的虐待に対する認知度は低かった。だが、2019年に父親からの性的虐待が疑われていた女児が自宅に帰宅した後に遺体となって発見された事件（野田小4女児虐待事件。女児の死亡後になって父親が傷害容疑で逮捕された。）については、せっかく児童相談所で保護したのに一時保護を解除してよかったのかと第三者委員会で検討されることが決定する事態となった（女児の遺体発見日は1月24日だったが、この経緯が公開されたのは5月14日のことだった）。