矢崎省一（松田洋治）は大学に通いながら、24時間営業のコンビニエンスストアで深夜アルバイトをしている。ある晩、いつもと変わりなく働いていた省一は、てっきり客と思っていた村田耕三（千葉真一）に今日から働くアルバイトと挨拶された。店長から聞いていないと驚くが、耕三に本部からの紹介状を見せられる。省一は渋々仕事を教え始めるが、易々と受け入れるつもりはない。働き盛りの男がする仕事でないと判らせようと、一度で覚えきれない内容を矢継ぎ早にまくし立てた。耕三は一切文句を言わず、穏やかに対応して仕事に手を付け出す。そんな耕三に省一は不満だったが、夜も更けてきたときに万引きをしようと若者たちが来店。しかし彼らを耕三がねじ伏せたのを機に、省一の耕三に対する印象が変わり、心を開き出した。美しい常連客・中山絹代（名取裕子）や同級生・有馬由子（松本伊代）に失恋したことなど、いろいろな想いを省一は話し始めるが、耕三は「（省一の恋を）応援するよ。絶対に諦めるな」と励ます。耕三と省一の年の離れたアルバイトが切り盛りする深夜のコンビニエンスストアに様々な人々が来店するが、彼らは店員と客以上の交流・絆を繋いでいくこととなる。
様々な人々が集う深夜のコンビニエンスストアを舞台に、出逢い・触れ合い・人間模様を描いたテレビドラマ。千葉真一扮する訳ありの男が深夜に営業しているコンビニエンスストアへ来訪し、どこか頼りないアルバイトの大学生（松田洋治）と遭遇するところから物語は始まる。脚本家・山田太一の切望により千葉は主人公として迎えられたが、ホームドラマは1978年に主演した『十字路』以来となり、「フィルムでなく、VTR撮影によるドラマは7年ぶり」と当時のインタビューで語っている。こののち千葉と山田は1989年のテレビドラマ『夢に見た日々』でもコンビを組む。日本に普及していたコンビニエンスストアは既にテレビドラマや映画に登場していたが、そのものが連続テレビドラマのモチーフとなったのは本作が初めてで金曜ドラマにて放映された。山田太一とプロデューサー・大山勝美にとって、青春ドラマ『ふぞろいの林檎たち』（1983年）に続く作品でもある。ロケーション撮影は東京都品川区西大井や大田区東雪谷2丁目、東急池上線石川台駅前の坂などで行われ、2013年9月にTBSチャンネル2でCS初放送された。
主要国の軍隊は、ミサイル防衛の分野での自動化を試みている。アメリカ海軍は完全自動の防空システム「ファランクスCIWS」を導入しガトリング砲により対艦ミサイルを破壊できる。イスラエル軍は対空迎撃ミサイルシステム「アイアンドーム」を所有し、ガザ地区との境界線には標的を自動検知するガーディアムやサムソン RCWSを稼働させて複数の人間を射殺している。今後AIは新しい軍事能力を生み、軍の指揮、訓練、部隊の展開を変え、戦争を一変させその変化は大国間の軍事バランスを決めることになるとの主張もある。アメリカ合衆国国防総省は、人道上の観点から人間の判断を介さない自律殺傷兵器の開発禁止令を2012年に出し、2017年にはこれを恒久的なものにした。一方、米国・中国・ロシアは核開発に匹敵する開発競争を人工知能の軍事利用をめぐって行ってる。中国は2017年6月に119機のドローン群の自律飛行実験で前年2016年に103機の飛行実験に成功した米軍の記録を更新して翌2018年5月には北米の都市を爆撃するCGの映像も発表し、同年6月には56隻の自律無人艇を使った世界最大規模の試験を行うなどAIの軍事利用の技術（特にスウォームと呼ばれる大量の徘徊型兵器などの自律兵器の統合運用）で中国が急速に進展しており、アメリカに追い付く可能性があることについて懸念し将来に備える必要があるとの主張もされている。中国の軍用AI開発はアメリカの軍部や政界に危機感を与え、2019年3月にジョセフ・ダンフォード統合参謀本部議長やパトリック・シャナハン国防長官代行、ドナルド・トランプ大統領は中国でのAI研究拠点の設立などで中国人民解放軍に協力しているとGoogleを非難し、GoogleのCEOサンダー・ピチャイはダンフォードやトランプ大統領と面談して中国のAI研究拠点の成果は中国に限らず全ての人々に開放されていると釈明する事態になった。また、2018年12月のアメリカ議会の公聴会では、Googleの社員に暴露された米軍のAIの軍事利用に協力する極秘計画「メイヴン計画」が同様に暴露された中国政府に協力する秘密計画「ドラゴンフライ計画」とともに人工知能を用いた兵器開発や人権侵害は拒否するとGoogleが誓った同年6月の人工知能開発6原則との整合性で追及を受けた。中国軍の戦闘機J-20の標的選択支援アルゴリズムにグーグルのAI研究者が関わったと報道された際は「AIではなく、統計学的なモデリング」と否定した。また、Microsoftが中国軍の教育機関とAIの共同研究を発表した際も同様に波紋を呼んだ。人工知能に人間が勝ち残る力として、OODAループが注目されている。一部の科学者やハイテク企業の首脳らは、AIの軍事利用により世界の不安定化は加速すると主張している。2015年にブエノスアイレスで開催された人工知能国際合同会議で、スティーブン・ホーキング、アメリカ宇宙ベンチャー企業のスペースX創業者のイーロン・マスク、アップル社の共同創業者のスティーブ・ウォズニアックら、科学者と企業家らにより公開書簡が出されたが、そこには自動操縦による無人爆撃機や銃火器を操る人型ロボットなどAI搭載型兵器は、火薬、核兵器に続く第3の革命ととらえられ、うち一部は数年以内に実用可能となると予測。国家の不安定化、暗殺、抑圧、特定の民族への選別攻撃などに利用され、兵器の開発競争が人類にとって有益なものとはならないと記された。同年4月にはハーバード大学ロースクールと国際人権団体であるヒューマン・ライツ・ウォッチが、自動操縦型武器の禁止を求めている。2017年11月には国際連合でAIの軍事利用に関する初の公式専門家会議が行われ、2019年8月に同会議はAI兵器の運用をめぐる事実上初の国際ルールを採択するも法的拘束力は盛り込まれなかった。