社伝によれば南北朝時代の延元元年（1336年）に楠木正成の一族である和田正儀が岸和田城（岸和田古城）の守護のため城中に創建したとされる。なお、この和田正儀を正成の子である楠木正儀と同一人物と見る説もあるが、1336年には楠木正儀はまだ約6歳であり、別人説もある。岸和田城は15世紀中頃に古城から新城（現在地）に移されたとされているが、当社が現在地に遷座されたのは寛永17年（1640年）の岡部氏岸和田入封以降のことで、元禄14年（1701年）には岸和田藩主岡部氏3代の岡部長泰が伏見稲荷大社を勧請した。3年後の宝永元年（1704年）に行なわれた稲荷祭は、岸和田藩も参加した大和川付け替え工事の竣工祝いと重なったことから盛大に催され、これが現在の岸和田だんじり祭の原型とも伝えられている。また、現在では岸城神社で行なわれているだんじり祭での「宮入り」はかつては「城入り」と言われ、明治維新ごろまでは三の丸神社で行われていた。
1793年憲法の施行を前に政治的脅威を拭い去るべく、サン・キュロットはジロンド派を追放、ここに山岳派・平原派連立政権が成立した。連立政権とはいえ、政権中枢を抑えたのはモンターニュ派であった。内憂外患に曝された革命はその防御として民衆の支持を集めてさらに革命を前進させるモンターニュ派指導者による強力なリーダーシップを必要としていたからである。絶対的な権限を公安委員会に集めて強力な革命機関が整備された。1793年5月31日のジロンド派議員の逮捕の後、リヨン、アヴィニョン、ニーム、マルセイユをはじめフランスの各市が相次いで連邦主義者（分裂主義者を意味する）に指導され反乱を起こした。フランス南部ではグレート・ブリテン王国やスペインと手を組んだ王党派が1793年9月にトゥーロンで反乱を起こし、三か月にわたるトゥーロン攻囲戦が展開された。フランス国内では敵に打ち勝つため恐怖政治が要望されていた。ただし、政党政治や選挙による政権交代が憲法で制度化する以前のフランス革命期で、ジャコバン独裁という広く流布した歴史解釈は史実を正確に反映していない。ジロンド派政権はあくまで国民公会内で少数派を占めるに過ぎなかったため実態は一党的な独裁とは程遠く、政権運営にあたって多数派を形成した平原派の同意と協力が必要で、あくまでも三権分立を超越した国民公会による革命体制というべきものであった。革命独裁が形成された頃、議会外の民衆運動は過熱していた。ジャック・ルーによって指導されたアンラジェ（フランス語で「激怒している人々」を指すが「狂人」という意味もある）と呼ばれる極左グループがその活動を活発化させていた。アンラジェは農地均等分割により農地解放を実現して急進的な革命を遂行しようとする平等主義者の運動であった。物資欠乏の元凶である買い占め人や投機師、悪徳商人らの処罰などを革命政府に要求してサン・キュロットの支持を得た。私有財産制の否定や人民自身による直接民主制、女性参政権などのプロト共産主義的な急進的主張を展開したが、議会政治に反対して国民公会の権威に挑戦しようとする過激な主張・活動によって政府から危険視された。7月27日、公安委員会が刷新されてロベスピエールが公安委員会に参加することが決まった（大公安委員会が始まる）。政府は公安委員会の改組で国内監視体制を強化し、危険勢力の一掃に本腰を入れて取り組み、アンラジェ弾圧が本格化していく。8月22日には中心人物であったジャック・ルーが証拠不十分にもかかわらず二度にわたり逮捕され自殺を遂げたほか、同様の不当逮捕によってテオフィル・ルクレール、ジャン・ヴァルレ、革命的共和派女性協会の指導者クレ―ル・ラコンブといった指導者たちが相次いで捕らえられ、投獄、組織は解体され消滅していく。支持者となっていたサン・キュロットと釈放された指導者層はコルドリエ派の左派勢力を形成したエベール派に合流していった。右翼のジロンド派と極左のアンラジェを粛清した後も政情不安は続いた。7月13日、マラーがジロンド派の刺客となったシャルロット・コルデーに暗殺されるという事件が発生した。ロベスピエールは恐怖政治"Terreur"を必要なものだと信じ、1794年2月の議会演説で「徳なき恐怖は忌まわしく、恐怖なき徳は無力である」と主張、サン・キュロットの支持を得て強力な政治指導力を掌握し、公安委員会ならびに革命裁判所を通じて戦争遂行と内乱の終息に向けて注力した。ロベスピエールは、革命中に殺害された多くの指導者たちと同様に「人民の友」マラーのカリスマ性をさらに高めて「革命の殉教者」として神格化しようと試みた。盟友マラーの死を機にジロンド派の支持を完全に奪い、ジャコバン派内部でのリーダーシップを不動にした。マラー暗殺後、ロベスピエールによる政権掌握によって恐怖政治が強化されていく。歴史家ピーター・マクフィーは、恐怖政治が導入されたことにより、国民公会による強権的な政策遂行、リヨンの虐殺をはじめとする派遣議員によるテロやロベスピエールの権力掌握が決定的になったと指摘している。恐怖政治演説が示唆するような国民に対する大迫害や弾圧の恐怖が国家を支配する手段として大規模に利用されたとする従来通りの歴史解釈に異論を提示している。当時の恐怖政治の性格は、革命戦争や内戦、経済混乱に対応する非常手段であって、言論の自由も保証されており国家総動員体制を構築するための戦時政策であると指摘し、後の時代に典型化する現代的な恐怖政治が想起させる抑圧体制とは性格が異なっていると結論付けている。また、現代の独裁国家とは異なり一般市民を監視して統制しようとしたのではなく、政府の攻撃対象は重大な背信行為や政治的過失を犯した王侯貴族や軍人、政治家、役人、経済を混乱させ私腹を肥やす買占め人、悪徳業者、投機家、国家の安定を脅かす分裂主義者、高位聖職者、不正蓄財や財産を隠匿した資産家が中心であった。