前作同様、ケイエスエスがピンクパイナップルレーベルで製作し、1996年3月22日に第1章が発売された。当初は全9章の予定で制作されて物語も一応の完結を見るが、売上が好調なために全12章へ延長。その後、外伝として『卒業生』の全3楽章が制作された。基本的には原作に沿った内容を15禁（R指定）で制作していたが、当時は15禁・18禁OVA市場がバブル期にあったことから、性描写を一切盛り込まずにシナリオを重視して描くという新たな試みも導入され、その方針によりシリーズ中数章が一般向けとして制作された。なお、『卒業生』は全巻が一般向けとして制作されている。また、1998年7月から8月にかけての9週に渡り、第1章から第9章までの性的描写を全てカットした再編集版が、UHFアニメとして深夜枠で放映された。アダルトゲーム原作のUHFアニメとしては、地上波で放送された初の作品でもある。また、このUHFアニメ化に際し、オープニングテーマが『色づく頃に…』（作詞 - 山崎明子 / 作曲 - 岡崎律子 / 編曲 - 淡野保昌 / 歌 - 橘 ひかり）に差し替えられた。更には外伝の『卒業生』も、OVA版『同級生2』の売上が好調だったことから、1999年に『同級生2 Special 卒業生』のタイトルでOVA化された。一般作でありながらお色気シーン満載。
本作はDOS版『同級生2』のスペシャルディスク、SS版、Win 95版、DMM版にてプレイできる、本編の外伝シナリオである。まず、起動後には『同級生2』本編のヒロインを選択する。これは、本作開始後の時系列が『同級生2』本編での告白後かつエンディング直前に位置しており、本編のヒロインがりゅうのすけとのエンディングを迎えるにあたっての心境が、三四郎とみゆきの恋模様を通じてわかるようになっているためである。後に『同級生2』の本編と同様に、この外伝『卒業生』もOVA化された。
声優名はSS版/PS版/OVA版/OVA版卒業生/ラジオドラマ版/サントラCD収録のミニドラマ版の順（Win 95版/DMM版/FX版は非公表）。未登場及び声無しは「-」で表記。年齢はDOS版当時のもの（FX版およびWin 95版ではソフ倫の規制改正のため、設定なし）。
国際環境法とは、国際的な環境問題に対処するための国際法の一分野である。その特徴は、「持続可能な発展」（Sustainable Development; SD）概念として現れている。すなわち、従来の国際法が、現在の世代の利益のみを考慮していたのに対して、近年の国際環境法、特に地球環境保護を目的としたものは、現在のみならず将来世代の利益の保護を目指したものであり、過去、現在、未来世代という、時間を超越した「人類」（l'humanité）概念に結びついている。確かに、20世紀半ばまでは、国際環境法も他分野と同じく、主権国家間の紛争の平和的解決の手段にすぎなかった。すなわち、当時は、「領域使用の管理責任」概念や「相当の注意義務」（due diligence）概念を適用する「共存の国際法」であった（1941年「トレイル溶鉱所事件」（米国/カナダ）仲裁裁判所判決、A.J.I.L., Vol.35, 1941, p.716）。しかし、1972年の「ストックホルム人間環境宣言」を契機に、地球環境保護が、「人間の福利および基本的人権ひいては生存権そのものの享有にとって不可欠である」（前文）と認められるに至った。このころの国際環境法は、海洋汚染対策（1973年の「航行による汚染に関するロンドン条約」）、特定の動植物の保護（1979年の「野生動物相に属する移動性の種の保護に関する条約」）、UNEPの下で採択された各種地域海洋に関する条約など、まだ「部門別アプローチ」の方式をとっていた（「第一世代の国際環境法」）。その後、1980年代後半からは、国際共同体全体の利益を管理することを中心問題とした「第二世代の国際環境法」を設定する条約が次々と生まれるようになった。オゾン層の保護、地球温暖化への対処、生物多様性の保護、砂漠化への対処などである。1992年にブラジルのリオ・デ・ジャネイロで開催された環境と開発に関する国際連合会議から生まれた、「気候変動枠組条約」、「生物多様性条約」、そして法的拘束力はないが「森林原則宣言」は、その典型的なものである。現代の国際環境法の特徴は、(1)防止原則/予防原則、(2)共通だが差異のある責任、(3)私的アクターの三つが挙げられる。第一に、「防止原則」（Preventive Principle; 「ストックホルム人間環境宣言」第21原則、「環境と開発に関するリオ宣言」第2原則）とは、科学的予測によって、自国の行為が環境を害する恐れがある場合には、前もってその行為を思いとどまらなければならない、という原則である。近年は、それよりさらに進んだ「予防原則」（precautionary principle; 「リオ宣言」第15原則）が確立し始めており、すでにいくつかの条約で採用されている（「気候変動枠組条約」3条3項、「生物多様性条約」前文および「カルタヘナ議定書」10条6項ほか）。それは、たとえ科学的データによって環境を害することが明らかではない場合でも、重大で回復不能な損害を与えるリスクの存在だけで、当該行為を規制しなければならないという原則である。ただ、「予防原則」が一般慣習法に成熟したかどうかは、学説上、争いがあり、1998年の「ホルモン事件」WTO（世界貿易機関）上級委員会報告においては、同原則はいまだ一般慣習法の地位を獲得していないと示された。第二に、「共通だが差異のある責任」（common but differentiated responsibility; 「リオ宣言」第7原則）は、精神的な結びつきである「国際共同体」概念がその基礎にあると考えられる。すなわち、十分な対応能力を有する先進国と比べて、技術力や資金力を有しない発展途上国を別に扱うことである。たとえ違反が行われてもその事実のみを指摘して制裁を科さない「不遵守手続き」(Non-Compliance Procedure; NCP)や先進国から途上国への技術移転、資金援助などを規定する国際条約が、今日では非常によくみられる。第三に、私的アクター、すなわちNGO（非政府組織）が様々な条約作成や履行委員会などの国際会議に出席して発言したり、ロビー活動を通じて国家の意思決定に積極的に関わるという現象が見られる。また法源としては、事態に敏速に対応するために、まず「枠組条約」（framework-convention; une convention-cadre）を設定した後、締約国会議（COP; Conference Of the Parties）を継続させ、その中で「議定書」(Protocol)、「附属書」(Annex)、「決定」(Decision)を追加していく、という方式がよく採られる（気候変動枠組条約のCOP3(1997年)で成立した「京都議定書」ほか）。また、ソフト・ロー的な法的拘束力のない文書を先行させて、後のハード・ローである条約や慣習法の成立を誘発させる、という形もとられている。