この分野の作家としては珍しく人前に出ることが多い。活動初期の各地百貨店での催事に於ける実演販売、JLF、GAS及びISGBなど国内外の様々なガラスイベントでのデモンストレーションや講習会、さらにテレビ東京「TVチャンピオンガラスアート王選手権」出演など、その活動は多岐にわたる。しかしその露出の多さから、伝統的に秘密とされてきた技術の漏洩を嫌う人々も少なからず存在するが、そんな意見を完全に無視して刊行した『トンボ玉』（ほるぷ出版）は発売後3年で2万部を売上げた。
作品展は主に、全国の有名百貨店（三越伊勢丹・高島屋・阪急・阪神・近鉄・福屋・大丸・大和・松坂屋）及び銀座など大都市のギャラリーなどで、個人及び妻・林裕子との夫婦展が年10回ほどのペースで催されている。また富山県富山市の工房では毎週ガラス教室を、連休などには数日間のワークショップを開催している。工房近辺の観光地化に伴い予約制のトンボ玉体験教室も開催され、富山市が推奨するガラス文化の拡散に貢献している。
エルサレムは、古くより三つの宗教の聖地として栄えたが、経済的には必ずしも重要な位置を占めてきたわけではない。そのためエルサレムを領土に収めた代々の国家のうち、エルサレムを首都としてきた国家はほとんどない。古代のユダ王国や、十字軍国家であるエルサレム王国を除いては、エルサレムは一地方都市にとどまっていた。しかし宗教的には非常に重要な土地であり、イギリスの委任統治領時代に首都がおかれたこともあって政治的重要性も増した。現在においても、エルサレムは、議会や首相府、中央省庁などがある政治と文化の中心であり、イスラエル最大の都市である。しかし第二次世界大戦後、イスラエル建国・第一次中東戦争などによってパレスチナ問題が起こると、歴史的経緯により国家の正統性にも関わるエルサレムの領有問題も、にわかに浮上する。第一次中東戦争の休戦協定により、エルサレムが東西を分断された後、西エルサレムを占領したイスラエルは、1950年に議会でエルサレムを首都と宣言して、テルアビブの首都機能を西エルサレムに移転。その後、1967年の第三次中東戦争でイスラエルが東西ともに占領し、1980年には、改めてイスラエル議会により、統一エルサレムはイスラエルの不可分・永遠の首都であるとするエルサレム基本法案（エルサレム首都法案）を可決した。イスラエルによる統一エルサレムの首都宣言に対し、国際連合安全保障理事会は「イスラエルの統一エルサレムの首都宣言は無効だとして破棄すべきものである」「エルサレムに外交使節を設立している国際連合加盟国は外交使節をエルサレムから撤収させる」とする国連安保理決議478を可決し（アメリカ合衆国は拒否権を発動せずに棄権）、国際連合総会は東エルサレムの占領を非難し、その決定の無効を143対1（反対はイスラエルのみ、棄権は米国など4）で決議した。1967年までは13カ国の大使館が西エルサレムに置かれていたが、イスラエルによる東エルサレムの併合に抗議して、これらの国家も大使館を移転。一度は大使館を移転したもののエルサレムに大使館を再び置いたコスタリカ（1982年から）とエルサルバドル（1984年から）も2006年に大使館を移転した。国連加盟各国はイスラエル建国初期に首都機能があったテルアビブに大使館を集中して置いている。1993年のオスロ合意では、エルサレムの最終的地位については、イスラエルとパレスチナが話し合って決めることとされた。2009年、欧州連合（EU）議長国のスウェーデンは、エルサレムをイスラエル、パレスチナ自治政府、両方の首都とするよう求める発議を行った。イスラエルはこれに反発し、EU加盟各国に抗議を行った。アメリカは二大政党である民主党と共和党は綱領でエルサレムをイスラエルの首都と認めており、1995年にアメリカ合衆国議会で、大使館のエルサレム移転を求めるエルサレム大使館法案が可決された。しかし、歴代のアメリカ大統領（クリントン、ブッシュ、オバマ）は、大使館移転は中東和平実現の障害になるとの観点から、法律で認められた条項を根拠に半年ごとに実施を延期してきた。2016年のアメリカ合衆国大統領選挙では「駐イスラエル大使館のエルサレム移転」を公約したドナルド・トランプが当選し、2017年6月には前述の法案実施について半年延期したものの、同年12月6日には、エルサレムをイスラエルの首都と認定して、テルアビブにある大使館をエルサレムに移転する手続きを始めるよう指示したことを正式に表明した（エルサレムをイスラエルの首都とするアメリカ合衆国の承認）。なおトランプは「エルサレムの最終的な地位については、イスラエルとパレスチナの当事者間で解決すべきで、米国は特定の立場を取らない」とした。この決定の撤回を求める決議が、2017年12月21日（日本時間22日未明）に開かれた国際連合総会で採択された（賛成128カ国、反対9カ国、棄権35カ国、欠席21カ国）。2018年5月14日、アメリカ合衆国が駐イスラエル大使館を公式にエルサレムに移転した。これを受けてガザ地区とイスラエルの国境沿いでパレスチナ市民がデモを行い、イスラエル軍の狙撃手が非武装のパレスチナ市民61人を殺害した。2018年3月30日から5月19日現在までに、ガザ地区との国境において、118人のパレスチナ非武装市民がイスラエル軍により殺害されている。それぞれの態度（国連・EU・各国）国連：1947年11月29日に合意された国連総会決議181「パレスチナ分割決議（パレスチナぶんかつけつぎ 、英: United Nations Partition Plan for Palestine）」は、当時のパレスチナ問題を解決するために出された国連総会決議。この案は「経済同盟を伴う分割案（Plan of Partition with Economic Union）」と述べられ、イギリスの委任統治を終わらせアラブ人とユダヤ人の国家を創出し、エルサレムを特別な都市とすることとなっていた。1947年11月29日国際連合総会において、この案の採用と実施を勧告する決議が決議181号として採択された。