1921年（大正10年）新潟県村上市で、6人兄弟の3男として生まれた。高等小学校を出て織物工場で働くが、海軍機関兵だった従兄の影響を受けて、1939年（昭和14年）6月1日横須賀海兵団に入隊し、教程を終えた10月に水雷艇「鴻」に乗組みとなった。1940年（昭和15年）11月、海軍飛行予科練習生丙2期生として土浦海軍航空隊に入隊した。大分海軍航空隊で戦闘機専修課程を修了し1941年（昭和16年）11月、台湾高雄で開隊したばかりの第三航空隊に配属となった。
古河グループの塩化ビニル樹脂を含む各種有機合成化学の研究は、1938年に設立された財団法人古河理化学研究所が中心となって、新しい絶縁材料としての合成ゴム・合成樹脂の開発を進めていた。合成ゴムについては、古河電気工業がアメリカのチオコール社から多硫化系合成ゴムの特許権を取得し、自社ノウハウにより1934年に横浜電線製造所内に月産3トンの設備を建設し生産を開始した。このチオコールゴムについて、1943年に海軍が緊急軍需品として横濱護謨工業（現・横浜ゴム）に生産を命じ、同社は神奈川工場で月産20トンの設備を建設し1944年から生産を開始した。これは、第二次世界大戦中に日本で合成ゴムとその加工が一体的に行なわれた唯一の例である。合成樹脂については、古河電工においてポリスチレンと塩化ビニル樹脂の研究科が1930年代から始められた。ポリスチレンについては、1931年にドイツから試作品を入手し古河電工理化試験所で分析し絶縁抵抗が優れていることを確認した上で、1937年に製造技術を確立して「スチライト」という商品名で市場に出された。その後、古河グループとしては、横浜ゴムが月産15トンの製造を行なうことになったが、設備の建設中に終戦を迎え本格生産は実現できなかった。塩化ビニール樹脂については、電線用不燃材料として海軍が強くその供給を要請した。古河理化学研究所は本格的な研究を始め、塩化ビニルモノマーの製造に続き、1940年頃から懸濁重合法による重合研究に移行し、1941年半ばまでに基礎実験を終え、その成果に基づき横浜ゴムの鶴見工場に月産1トンの設備を建設し、更に海軍の要請により神奈川工場で月産15トンの設備の建設に着手して一部運転に入ったが、資材不足からフル操業に入ることなく終戦を迎えた。古河グループの有機合成化学に関する事業化は終戦とともに一時頓挫するが、合成ゴム・合成樹脂の研究・生産に携わった人材の多くは、戦後の合成樹脂工業や合成ゴム工業の重要な担い手となった。横浜ゴムは、戦後いち早く神奈川工場を改修し、1946年から月産3トンの塩化ビニール樹脂の生産を開始したが、カーバイド、アセチリンと塩酸から塩化ビニールモノマーを製造し、塩化ビニール樹脂を重合するプロセスには問題が多く、グッドリッチとの技術提携による事業化を目指し、その生産を中止した。しかし、この横浜ゴムの塩化ビニール樹脂に関する知見は、日本ゼオンの設立とその後の事業展開の中で活かされることになる。一方、日本軽金属は戦後間もなくアルミニウムの生産が禁止されたため、電力・電炉を活用してカーバイドや苛性ソーダの製造を蒲原工場（静岡県）で始め、更に塩化ビニール樹脂の生産を計画し、1950年に日本ゼオンに引き継ぐまで14ヶ月の間、約100トンの製品を市販した。これらの日本軽金属の事業も、日本ゼオンの設立とその後の事業展開の中で活かされることになった。古河電工は、戦前すでに電線の難燃性被覆材料として塩化ビニール樹脂やその加工の研究を行なっていたが、戦後、1948年にアメリカのナショナル・ラバー・マシナリーの電線用押出機を輸入し、本格的な塩化ビニール樹脂電線の生産体制を整えた。このような、電線メーカーの合成樹脂を使用した絶縁ケーブル製造技術の先行的な開発が、日本の塩化ビニール樹脂事業の発展を牽引したのである。このように、古河グループの3社（古河電工・横浜ゴム・日本軽金属）は、それぞれ塩化ビニール樹脂事業への関与の必然性を持ち、技術導入と独自技術開発を通じて塩化ビニール樹脂やその加工製品の事業化を模索していた。特に、横浜ゴムはその設立時から関係の深いグッドリッチと、戦後、ゴム部門を中心に提携を復活させるとともに、グッドリッチの関係会社であるグッドリッチ・ケミカル社の製造する各種合成樹脂や特殊合成ゴムに着目し、技術提携を働きかけた。そうした中で、グッドリッチ・ケミカルとの技術提携を前提として、古河グループ3社は、1950年に日本ゼオンを設立した。日本ゼオンは、グッドリッチ・ケミカルの技術と日本軽金属からカーバイドや電力の供給を受け、塩化ビニール樹脂、同共重合物などを製造・販売する。また、役員は横浜ゴム・日本軽金属の出身者で占められた。古河電工は当時、依然として戦後の制限会社に指定されていたため役員社外兼務ができず役員の派遣はなかった。古河グループ3社の設立時出資比率は同率で、グッドリッチ・ケミカルとの技術提携は1951年に政府の承認を経て、同年末に新会社へ35％の出資が行なわれた。設立当初の工場は、主要材料のカーバイド、塩素、電力の供給を受ける日本軽金属の蒲原工場内に建設された。1951年に日本ゼオンの主力工場として日本軽金属の蒲原工場内に最新鋭の工場の建設に着手し、1952年に日本ゼオン蒲原工場として本格的な操業が開始された。製品の品質は、グッドリッチ・ケミカルの高品質製品と同等であり、国内需要の増加と朝鮮動乱による特需も重なって好調な滑り出しであった。その後、1953年に塩化ビニール協会が設立され、日本ゼオンは業界内で重要な地位を占め、順調な経営規模の拡大・発展を遂げていく。