1998年に初代FILL「X−NT7MD」および上位機種「X−NT9MD」が発売された。この2機種は各コンポーネントが単品販売されており、一般的な高級オーディオと同じくユーザーが必要な装置のみを選択して組み合わせることが可能であった。1999年にはCDレコーダーがラインナップに加わった。2000年には一体型システムである「X−RS7」が発売された。同年初代FILLの後継機として「X−NT77MD」および「X−NT99MD」が発売。さらにCDレコーダー内蔵一体型システムである「X-RS9R」が発売された。2001年には「X−RS7」の後継機として「X−RS77」およびその上位機種「X−RS77PRO」が発売されている。2002年に発売された一体型システム「X-RS70」をもってFILLの販売は終了した。ロゴに添えられた「Wide Range System」の一文が示すように、一般的なミニコンポを遥かに超える周波数特性（アンプ部3Hz～150kHz、スピーカー部35Hz～60kHz、いずれも99シリーズ）を誇った。またカタログ等に記載された「ナチュラル･サウンド･システム」の言葉の通り耳当たりの良い音質が特徴であった。
丸山 貴雄（まるやま たかお、1978年11月21日- )は、日本の男性プロスキーヤー。長野県白馬村出身。白馬村スキークラブ所属。父は第14回、15回全日本デモンストレーター選考会覇者の丸山隆文。幼少の頃よりスキーを始め、大学までアルペンレースで活躍。大学4年生の2001年、学連選抜で技術選に初出場し、2005年には3位、2010年に総合優勝を果たす。11年、12年も優勝し、技術選男子史上初の3連覇を達成した。2015年の技術選では、柏木義之と同点優勝、2017年でも優勝し、5度の優勝を誇る。全日本ナショナルデモンストレーター認定8期(2004年-2020年)。
斎藤は島小学校、境小学校時代に作曲家の丸山亜季と協力して「風と川と子どもの歌」と名付けられた合唱曲集を創作し、それぞれの小学校で使用した。これらの中にはわらべうたや文部省唱歌、ロシア民謡などを題材とした簡単なものと、モーツァルトやベートーヴェン、ヘンデル、ワーグナーなど西洋の古典音楽の「巨匠」たちの作品をもとにした難しいものとがあった。1970年には小学生たちがこれらの歌曲を歌う様子が4枚組のLPレコードとなり、筑摩書房から発売された。しかしこれに対して作曲家の中田喜直が読売新聞紙上で「合唱の根本であるハーモニーを忘れた、大部分でたらめのひどいもの」「合唱というよりむしろ雑唱」と批判し、さらに評論家の丸岡秀子が中田に反論するという論争が巻き起こった。また音楽教育学者の河口道朗は、「風と川と子どもの歌」のうち難しい楽曲群については「はたして合唱と言えるのか疑いたくなるような聞くに耐えない面がある」と評し、これら小学生には適切ではない楽曲を斎藤らが作ってしまった背景には、彼らの中に西洋の「巨匠」たちの作品を無条件に良いものと見る考え方があったのではないかと指摘している。これに対しては、斎藤が指導した合唱は、野外で歌声を遠くに響かせる民族音楽的な地声合唱であり、これを石の建物の中で賛美歌を響かせることから始まった西洋音楽の頭声発声一辺倒の観点で批判するのは当を得ていない。斎藤は、西洋の児童合唱団のコピーではない「日本の子どもの合唱」をつくったのだという反論がある。
上記のような施策の結果、単年度黒字化を達成するなどの経営改善効果は見られたが、前航路時代から引き継いだ約152億円の累積損失に加え、運航再開後の損失もあわせた累積損失は2010年度末の段階で約167億円、負債総額も約138億円を残しており、このような累積損失・負債が経営の重荷となっていた。神戸市は、海上アクセスも含めた同市みなと総局の5つの外郭団体について、外部委員会を組織して事業再生のあり方を検討していたが、2011年9月2日に中間報告をまとめ、その中で海上アクセスについては、公益性の高さなどから事業存続の意義があり、民事再生手続を活用して再建すべきとの提言が示された。また、同委員会はその後2011年12月27日にまとめた最終報告において、「航路は公益性が高い」「補助金を削減しているにもかかわらず経常損益は好転している」「関空への格安航空会社（LCC）就航などで旅客の伸びも期待できる」と評価したうえで、中間報告に続いて事業存続の意義を認め、民事再生法を活用した再建を提案するとともに、再建方法として債務の株式化（デット・エクイティ・スワップ、DES）を提言していた。この提言を受けて、神戸市と海上アクセスでは民事再生法の適用を受けた再建手続に踏み切る方針を固める。2012年2月16日、海上アクセスは民事再生法の適用を申請した。負債総額は2010年度末現在で138億6,106万円。既存株式を無償取得し100％減資した上で、市は、市本体と財団法人神戸市開発管理事業団（2012年9月30日解散、当該債権は市が承継）による約134億円の貸付金を全額株式に振り替えることで、債務超過を解消する計画である。貸付金を全額株式化した場合の評価額との差額相当分は市の損失となるため、2012年度予算案で港湾事業会計と新都市整備事業会計において総額約133億円の特別損失を計上して市議会に提出した。2012年10月17日、海上アクセスは再生計画案を裁判所に提出、同年11月16日に再生計画案が確定した。これにより、市は約134億円の債権を現物出資することで1億7,000万円相当の株式を取得し、100%株主となることが確定した。なお資本金は出資額の半分の8,500万円とし、残りは資本準備金に組み込んでいる。2012年12月17日に開催された債権者集会で再生計画案に神戸市が同意、2013年1月11日に再生計画の認可決定が確定し、同年1月31日に再生計画を完了、2月4日に民事再生手続の終結決定が出された。