尺貫法は中国が起源である。西洋のヤード・ポンド法などと同様、当初は身体の一部の長さや、穀物の質量などが単位として使われていたが、次第に明確な定義が定められるようになった。その最たるものが前漢末、劉歆の三統暦にある黄鍾秬黍説であり、長さは秬黍（きょしょ。クロキビ）の1粒の幅を1分（0.1寸）、黄鍾と呼ばれる音律を出す笛の管の長さを90分（9寸）とし、さらに黄鍾の管の容積（810立方分）を1龠（0.5合）、黄鍾の管に入る秬黍1,200粒の質量を12銖（0.5両）とした。この黄鍾秬黍説が後の度量衡制の基準となった。歴代の王朝が法令によって度量衡を定めたが、特に長さの単位は時代とともに長くなり、唐代以降は1寸が3cm程度でほぼ一定した。中国のほか、中国の影響を受けた東アジア一円（日本、朝鮮など）で、その文化とともに取り入れられた。その後各地で独自の進化を遂げているが、値は中国の唐代のものからそれほど変化しておらず、元の値をほぼ保存している。現在は、尺貫法を使用していた国はすべて国際単位系に移行しており、尺貫法を公式の単位としている国は存在しない。例外的に、真珠の取引単位は直径はセンチメートル、ネックレス等の長さはインチとされ、質量はグラム表記したことで混乱を招いた歴史があることから、世界的に「もんめ（momme）」（単位記号は mom ）が国際単位として使われている。
尺貫法（しゃっかんほう）とは、長さ・面積などの単位系の一つ。東アジアで広く使用されている。尺貫法という名称は、長さの単位に尺、質量の単位に貫を基本の単位とすることによる。ただし、「貫」は日本独自の単位であり、したがって尺貫法という名称は日本独自のものである。尺貫法と言った場合、狭義には日本固有の単位系のみを指す。尺貫法に対し、中国固有の単位系は貫ではなく斤であるので尺斤法という。本項では、広義の尺貫法として、中国を発祥として東アジア一円で使われている、あるいは使われていた単位系について説明する。日本では、計量法により、1958年12月31日限り（土地と建物の計量については1966年3月31日限り）で取引や証明に尺貫法を用いることは禁止された。違反者は50万円以下の罰金に処せられる（計量法第8条、第173条第1号）。なお、尺や寸に相当する目盛りが付されている物差し（「尺相当目盛り付き長さ計」）は、正式に認められているものであり、「黙認」されているということではない（後述）。
サム・バス（英語: Sam Bass,1851年7月21日 - 1878年7月21日）は、アメリカ合衆国インディアナ州出身の西部開拓時代の列車強盗で名高い強盗団首領である。インディアナ州ミッチェルの農家に生まれ13歳で孤児になったバスは、兄弟とともに暴力的なおじのもとで5年間を過ごした。1870年一人で家を出たバスは、ミシシッピ州を経て1871年テキサス州デントンに落ち着く。1876年、テキサス州からネブラスカ州までキャトルドライブ（牛追い）に参加したが満足のいく報酬を手にすることもなかった。1877年友人のジョエル・コリンズと立ち上げた輸送業が失敗したことから、バスは仲間と駅馬車強盗に手を出すようになる。1877年9月18日ユニオンパシフィック鉄道の列車から6万ドル強奪に成功すると、バスとその仲間は次々と列車や駅馬車を襲い人々から恐れられる存在になった。収監された仲間の一人が警察への情報提供者になったことで、バスとその仲間は1878年7月19日ラウンドロックでジョン・ジョーンズ少佐率いるテキサスレンジャーの待ち伏せを受けた。激しい銃撃戦の中で負傷したバスは町外れの牧草地で瀕死の状態になって倒れているのを発見され、1878年7月21日に死去した。その日は偶然にもバスの27回目の誕生日でもあった。
1866年（慶応2年）7月26日（旧暦）、熊本県八代郡野津村（現・氷川町）出身。幼名は喜一。宮原町の寺子屋に通い始め、野津小学校（のちの東光寺小学校）、小川町（現・宇城市）の漢学塾「菁莪堂（せいがどう）」をひらく大槻英輿（おおつきえいこう）のもとで学んだ。1880年（明治13年）、共立学舎に入ったが、中途で退学。当時高揚していた藩閥打倒運動に共鳴したためとみられる。陸軍士官学校の予備門育雄校に入り、軍人を志すが、瘭疽（ひょうそ）のため右脚の自由を失った。軍人になる道を閉ざされた光永は政治家を志し、自由党の政治家らと共に政府批判を展開したが、1887年（明治20年）に保安条例違反により、東京から3里以内に入ることを禁じられた。このとき、尾崎行雄、星亨、中江兆民らが同様に追放処分を受けている。のち、めさまし新聞や福岡日日新聞などに寄稿するようになり、日清戦争時には従軍記者として中国に向かう。この時、通信手段の不備が原因でせっかく書いた記事の掲載が大幅に遅れた経験から、通信社の設立を構想するようになる。同時に広告代理店を設立し、新聞社から得る通信料と新聞社に支払う広告料を相殺することを思い立つ。光永の採ったこの方式は、近代的通信社の先駆であるフランスのアヴァスと同様の発想に基づいていた。通信業を興すには莫大な先行投資を要することから、光永は広告代理店を先に設立した。しかし、10万円としていた資本金のうち、実際に調達できたのは5000円に過ぎなかった。1901年（明治34年）7月1日、光永は電報通信社を創業。11月、同社を日本広告に併設した。5年後の1906年（明治39年）12月27日、「日本電報通信社」（以下「電通」）を興し、「電報通信社」を買収した。1907年には、アメリカ合衆国で創業したばかりのUP（United Press Association、現在のUPI）と通信契約を締結した。1931年（昭和6年）の満州事変後、国内の情報通信機関を一元化するため、電通と競合していた新聞聯合社との合併を図る動きが浮上した。光永は強硬に反発したが、かなわなかった。1936年（昭和11年）、新聞聯合社の後身「同盟通信社」が誕生すると、電通は通信部を同盟に譲渡。以後、電通は広告専門業者として再出発した。1945年（昭和20年）、死去。享年78。1970年（昭和45年）、熊本県の近代文化功労者として顕彰された。墓地は熊本県氷川町の桜ケ丘公園内にある。