1917年10月24日、独軍部隊によるイゾンツォ川での攻勢が午前2時から開始された。攻勢開始日は悪天候で朝方には霧が立ち込めており、伊軍側は完全に虚を突かれた。濃霧の中からの攻勢と同時に猛烈な砲撃と煙幕が伊軍陣地に降り注ぎ、次いで化学兵器（毒ガス）が巻き散らかされた。イタリア軍は旧式のガスマスクしか兵士に与えておらず、砲撃と毒ガスで混乱する状況下で有効な反撃を行う事が出来なかった。特に集中的な砲撃を受けた伊第2軍の防衛線は崩され、ドイツ軍の突破部隊は手榴弾と火炎放射器を活用して統制を失ったバンカーやトーチカを効果的に破壊した。終日までにベロウ将軍が率いる独軍は25km後方に突破する事に成功した。しかし独軍の突破成功を他所に、肝心の主力である墺軍は全くこの動きに追随できなかった。統制を次第に取り戻したイタリア軍は前線で間誤付いていたオーストリア軍主力を撃退して押し返したが、突出していた独軍の突破部隊への対処は困難を極めた。浸透戦術の想定通り、後方を突破した部隊は数的に少数でも敵の補給線や連絡線を掻き乱し、前線に多大な混乱をもたらす事が可能であった。後方の予備戦力を配備する用心を怠ったカドルナ将軍はこれ以上の突出を防ぐべく墺軍を押し返した前線から戦力を引き抜いたが、これも明らかなミスであった。前線の戦力が手薄になった事で、後方突破に苦しむ前線部隊は一層に困難な状態に追い込まれた。第2軍にとって不運な事にカドルナ将軍に比べて実績のある指揮官であったルイージ・カペッロ司令官は病床の身であり、これも破滅的な末路の一因となった。それでも前線の予備戦力不足に危機感を抱いていたカペッロ司令官は独軍の意図を察知し、カドルナ将軍にタリアメント川にまで可能な限り早く撤収しなければ全軍が壊滅する事になると直言した。だがカドルナ将軍はこれを無下に撥ね付けた。彼はまだ浸透戦術の意味を理解せず、一部部隊の突破は時間を掛けて押し返せば済む事であると信じていた。カドルナ将軍が己の誤信に気付き、全軍にイゾンツォ川後方での体勢立て直しを命じたのは10月30日になってからの事であった。既に判断を下すには遅過ぎており、前線の至る所が突破され無数の部隊が殲滅されていた。
2004年6月10日から13日にかけて、加盟25か国で、国をまたがるものとしては史上最大規模の選挙が実施された。これは民主的な選挙としては世界で2番目に大規模なものであった。この選挙では欧州人民党・欧州民主主義グループが2度目の勝利を収めた。しかしながらその投票率はふたたび 50% を下回り、45.5% と低迷した。この年の7月22日、ジョゼ・マヌエル・バローゾが次期欧州委員会委員長として欧州議会から承認を得たが、次期委員会の人事案をめぐってバローゾは困難に直面する。欧州議会は当初の新委員会案で委員候補とされた数名の人物に対して反対を表明したため、バローゾは人事案の取り下げ、再検討を余儀なくされたのである。このためプローディ委員会は新委員会が欧州議会で承認される11月22日まで、本来の任期を延長することとなった。2004年10月28日、欧州憲法条約が加盟国の全権代表によって署名された。ところがこの欧州憲法条約はほとんどの国で批准されたもののフランスとオランダでの国民投票で否決され、発効に至ることがなかった。欧州理事会は欧州憲法条約を断念するが、条約に盛り込まれた改革策は修正条約の形で残ることとなった。2007年12月13日、欧州統合に懐疑的な国に対する適用除外条項を設け、また欧州連合を国家とするような規定を除去した新条約が署名された。このリスボン条約は2009年12月1日に発効した。リスボン条約によって欧州理事会議長が常任化され、外務・安全保障政策上級代表はその機能が大幅に拡張された。欧州理事会の初代常任議長と初代外務・安全保障政策上級代表の人選をめぐる議論が重ねられ、その結果前者にはヘルマン・ファン・ロンパウが、後者にはキャサリン・アシュトンが指名された。2009年の欧州議会議員選挙ではイギリス保守党が欧州人民党系会派を離脱し、反連邦主義の右派政党とともに欧州懐疑派のグループを結成したものの、欧州人民党グループがまたもや勝利した。欧州議会の議長はこれまでと同様に欧州人民党グループと欧州社会党系の社会民主進歩同盟との間で分け合うことが決まり、ポーランド出身のイェジ・ブゼクが東ヨーロッパから初めて議長に選ばれた。この選挙結果を受けて欧州理事会は次期欧州委員会委員長に、選挙戦で欧州人民党が次期委員長候補として支持していたバローゾを再任することを決めた。ところが社会民主進歩同盟や欧州緑グループ・欧州自由連盟はバローゾ再任に反対したものの、対立候補の擁立でまとまることができなかった。欧州議会は本来の任期を3か月以上遅らせて、ようやく第2次バローゾ委員会を承認した。2007年1月1日、ルーマニアとブルガリアの加盟で第5次拡大が完了した。またこの年にはスロベニアが、2008年にはマルタとキプロスが、2009年にはスロバキアがそれぞれ通貨をユーロに移行させた。ところが2008年にはユーロ圏が初めて景気後退に直面することになる。加盟国や欧州中央銀行は経済成長を回復させようと行動し、またユーロはとくにアイスランドのような非ユーロ圏国から避難先と認識されるようになった。しかしそのユーロも、ギリシャなど一部の国のデフォルトリスクが高まったことで、ユーロ圏各国の首脳らは資金を集められない国に対する支援策をまとめることで合意した。この出来事は、ユーロ圏の国に対する財政運営支援を排除している基本条約の方針の大転換である。ギリシャは財政再建中であり、ほかの国もリスクが高まっているが、支援策はユーロ圏経済全体に影響を与えるものである。支援策のメカニズムは、活用されることがないように望まれるなかで合意に達した。この危機は経済統合をさらに進めようという機運を高め、また欧州通貨基金や欧州連合の財務当局創設といった案が出されていった。