ガブリエル・ガルシア＝マルケスやウィリアム・フォークナーの影響を受け、マジックリアリズムの手法で中国農村を幻想的かつ力強く描く作風。『豊乳肥臀（ほうにゅうひでん）』は「露骨な性的描写が多い」として、中国では一時発売禁止となっていた。その他の作品に『酒国（しゅこく）』『白檀（びゃくだん）の刑』など。2006年には福岡アジア文化賞を受賞。2009年の『蛙鳴（あめい）』では一人っ子政策のタブーに挑み、2011年に同作品で中国文学の最高権威茅盾文学賞を受賞している。
山東省高密市の農村で生まれ育ち、60年代の文化大革命のために小学校中退を余儀なくされた。1976年人民解放軍に入隊。軍に在籍しながら執筆活動をはじめ、1985年の『透明な人参』で注目される。故郷を舞台に抗日戦争を描いた『紅い高粱（コーリャン）』（1988年）は張芸謀（チャン・イーモウ）監督で1987年に映画化され、1988年のベルリン国際映画祭で金熊賞を受賞している。
明応2年（1493年）、尼子氏に属して備後旗返城主となった福間政貞の子として生まれる。文亀3年（1503年）に父が死去したため、母に従って因幡国に居住した。永正年間に備後国へ移り住んだ後に出雲国へ赴き、尼子経久、晴久に仕える。天文9年（1540年）から天文10年（1541年）にかけての吉田郡山城の戦いでは、尼子晴久に従軍したが負傷。その後に尼子氏を辞して備後国へ帰り、三次村の照林坊に居住した。天文17年（1548年）、毛利元就に召し出されて安芸国高田郡吉田へ赴き、以後は毛利氏に仕える。長男の堯明を後継ぎとしていたが、天文23年（1554年）の安芸黒瀬衆討伐の際に戦死したことから、次男の元明を後継ぎとした。堯明の戦死について、元就はその忠を賞し、井上就重に命じて信治に褒美を与えている。弘治2年（1556年）3月18日に死去。享年64。次男の元明が後を継いだ。
インドはサンフランシスコ講和会議に招請を受けたが、当時のインド首相ジャワハルラール・ネルーが「日本に名誉と自由を他の国々と同様に与えるべきである」と考えたため1951年8月23日に会議への参加と条約への調印を拒否した。日本の主権が制限されていること（占領下での日本国とアメリカ合衆国との間の安全保障条約締結の合法性の問題や沖縄、小笠原諸島のアメリカ合衆国による信託統治）を非難した一方、日本に対しても東側諸国の講和会議参加への障害となっているとして千島列島や樺太、台湾等の関係国への返還を求めた。ただし、日本との関係回復を否定する立場にはないとして、日本国との平和条約調印当日になって日本側に対して個別に平和条約を結ぶ意思があることを通告した。なお、この条約で取り決められた外交・通商関係の規定は暫定的なものとされ、具体的な項目については1958年2月に締結（同年4月8日発効）された日印通商条約によって最終的な解決をみた。
1980年代における日本人経済学者の特筆すべき貢献として、スタンフォード大学教授青木昌彦の研究が挙げられる。青木は1980年代に発表された一群の研究において非協力ゲームの枠組みを用いて制度の多様性を分析し、比較制度分析（英: comparative institutional analysis, CIA）と呼ばれる学問領域を創始した。1980年代以降に比較制度分析が急速に発展した背景として、当時の世界経済の制度関連的な大きな変動が挙げられる。1980年代までには一般的であった「アメリカ経済の凋落と日本経済の勃興」という図式が1990年代に逆転したことによってその背景にアメリカ経済と日本経済の制度的相違が存在することが意識されるようになり、同時にいかにして複雑な経済制度を変革するべきかという問題が生じたことが挙げられる。これら一群の研究は、Toward a Comparative Institutional Analysisとして2001年に出版されたが、1997年にその草稿が一部の経済学を中心にサーキィレートされており、1998年3月には国際シュンペーター学会よりシュンペーター賞を受賞している。1990年には青木、ポール・ミルグロム、アブナー・グライフ、チェン・インイー、ジョン・リトバックらによってスタンフォード大学経済学部に「比較制度分析」という講座が立ち上げられ、比較制度分析研究の拠点となった。また青木は、世界銀行経済開発研究所（現在の世界銀行研究所）のプロジェクトとして「開発経済および転換経済における銀行（メインバンク）の役割」、「移行経済におけるコーポレート・ガバナンス」、「東アジアの経済開発における政府に役割」、「経済開発における共同体と市場」といったプロジェクトが行われた。これらのプロジェクトには14カ国から62人の研究者が参加している。他の制度研究と比較した際の比較制度分析の特徴として、『比較制度分析に向けて』の訳者である瀧澤弘和と谷口和弘は次の3点を挙げている。すなわち、第一に、制度を共有予想の自己維持的システムとして、あくまでゲームの均衡として捉える立場であり、第二に、経済組織をインセンティブ理論のみから見るではなく情報システムとしての性格付けをも重視する観点であり、第三に、制度配置の多様性とダイナミックスを把握する上で制度的補完性のみならずゲームの連結を強調する観点である。特に、第二の観点からは、物的資産に対する所有権配置を強調する不完備契約理論の立場も相対化されることになり、シリコンバレーなどに見られるタスク間の補完性を削減することによって経済活動のより効率的な配置が実現されているような今日的現象も理解可能となる。