本来、サイクロンとは1886年にアメリカのモース（M.O.Morse）によって発明された粉体分離方式を指す言葉で、原理はコーン状の筒の中で空気を回転させ、遠心力によって空気と粉体を分離するものである。この方式を1983年にイギリス人の発明家ジェームズ・ダイソンが掃除機に応用した。以来、ダイソンの掃除機の商業的な成功の影響で、サイクロン方式といえば、まずダイソン社の掃除機のことであるとされることが多くなった。ダイソンの掃除機は遠心分離だけで埃をほぼ完璧に分離してきれいな空気を排出するとされる。わずかに取りこぼした埃を後段のフィルターで濾し取る仕組みであるから、フィルターの目詰まりによる吸引力の低下は紙パック方式よりも緩慢であるとダイソン社は主張している。2006年に行われた日本の国民生活センターのテストでは、ダイソンのサイクロン掃除機はダイソン社の主張通り紙パック式よりも吸引力の低下は緩慢だが、ダイソン以外のサイクロン掃除機は「掃除を重ねて行くと吸込力が紙パックと比べて低下しやすい」とのテスト結果が出ている。フィルターの水洗浄は、西洋の環境で使う場合は月に一度、日本の環境で使うならばおよそ半年に1度で良いとダイソン社は主張している。この方式の掃除機の欠点は効率が悪いことであり、吸込仕事率は紙パック式掃除機のおよそ1/3である、とされてきた。しかし、2015年8月にパナソニックが、ダイソンと同等の粉体分離方式の MC-SR530G / MC-SR33G を投入。従来の日本の紙パック掃除機の水準の吸引仕事率（200Wだが、従来日本においては1000Wが標準とされてきた消費電力の方を720Wに低減させている）を実現している。なお、この2機種の発売により、ダイソンの粉体分離方式の独占は終わっている。なお、パナソニックも排気フィルター清掃間隔は半年から1年程度としている。一般にサイクロン掃除機は、紙パックを必要としないという点では経済的であるが、頻繁なゴミ捨てと、ゴミ捨ての時にホコリが舞うという欠点がある。また、定期的なフィルターの水洗浄では、完全に乾くまで待たねばならず、その間掃除をすることができない欠点もある。
性質は概ね紙パック式と同じだが、液体や切削片を吸い込んでも容易に破損しないため業務用掃除機などで使用される。構造的には紙パックとほとんど変わらないため、布バッグが利用できる機種の殆どで紙パックも用意されている。実は紙パック以前に開発された方式だが、布バックは使い捨てではないため頻繁なメンテナンスを必要とし、より簡便な紙パック式にとって変わられた。
吸引されたゴミを、袋状になった紙パックで濾し取る方式。英語ではこの袋を dust bag と言うが、日本ではパックと呼んでいる。紙パックがゴミ袋とフィルターの役割を兼ねているため、面倒なフィルター掃除が不要であり、ゴミ捨ては紙パックごと捨てればよいという手軽さと清潔さがある。また、紙パック内でゴミが自然に圧縮されるので、ゴミ捨ての回数が少なくてすむ長所がある。デメリットとしては、ゴミが溜まってくると内面に付着した微粒子によって吸込力が落ちるという欠点が指摘されている。ただし、自動で紙パックを叩くなどしてホコリを落とし、ほぼ満杯まで吸引力を維持できる製品が出ている。紙パックは使い捨てのため購入しなければならず、このランニングコストや、取付部の構造が特殊な専用品の場合その供給に製品寿命が左右される、常に予備を購入しておかなければならない煩わしさがある。なお、紙パックは純正品を使用しない場合、メーカー保証の対象外になる場合が多い。これは、様々なメーカーと機種に対応した廉価な汎用紙パックの性能が一定しないためである。近年は専用の紙パックを購入せずともティッシュペーパーで代用できるタイプのものもある。
吸引されたゴミをフィルターで越し取り、ゴミをフィルタ手前のダストボックスに貯め込む。真空吸引式掃除機の基本的な構造である。ゴミが貯まると吸引力の低下や排気から悪臭を生じるため頻繁なゴミ捨てが必要だが、業務用途ではゴミ捨てが元々日常的であり、その際に紙パックを使用していたのではランニングコストもかかるため、業務用掃除機ではあえてこの方式を採用した製品も少なくない。重力でゴミを分離することで吸引ゴミを市販のゴミ袋で回収できる製品もある。フィルターがチリで目詰まりするため、こちらも頻繁なメンテナンスが必要だが、コードリールからコードを引き出す際のエネルギーを利用したり、専用の電動モーターを利用してちり落としを自動化した製品もある。
2010年6月に、多摩テック跡地を明治大学が買収し、住宅地に隣接し手狭となった世田谷区八幡山の明治大学ラグビー部など体育会各部の練習場や合宿所を移設し、スポーツ科学部を新設して校舎を設立するなど「（仮称）明治大学スポーツパーク」として利用する構想が明らかになった。八幡山グラウンドなどの売却が明治大学評議員会に承認され、三菱商事を共同事業者として日野市を中心に地元自治体などとも協議の上で2014年から利用を目指す予定だった。敷地内にキンランなど絶滅危惧種の群落やオオタカの営巣地などが確認され、東京都自然保護条例（東京における自然の保護と回復に関する条例）にもとづく東京都自然環境保全審議会の審査が長期化し、2013年5月に建物の縮小など計画案変更を条件に認可されたが、着工予定は大幅に遅れた。東日本大震災の復興事業や2020年東京オリンピックの開催決定から建設資材や人件費が高騰し、経費が当初予定の1.7倍に達する見込みとなったため、2013年10月までに明治大学評議員会は事業計画撤回を決定した。明治大学は10月中旬に世田谷区に対し、八幡山グランド売却にともなう都市計画の変更を中止するように求めた。日野市は着工予定の9月を過ぎても開発許可申請が行われない理由の説明を明治大学に求め、事業計画中止が検討されていることについて10月26日に抗議文を送付した。11月6日に日高憲三明治大学理事長が日野市役所を訪問して大坪冬彦日野市長に事業計画中止を申し入れたが、日野市側は都市計画の変更など手続きを実施しており一方的中止は認められないと反発して事業継続を強く求めた。共同事業者の三菱商事は、土地取得に多額の費用を要し、用途は学校にほぼ限定される市街化調整区域であることから、事業の継続か土地の買い取りを明治大学に求めた。明治大学は「三菱商事が契約不履行であった。開発から建物の竣工・引き渡しに至る義務を果たさなかった。」と主張して和解に応じず、三菱商事は2015年3月に、土地代金の立て替え約46億円を含む61億9千万円の支払いを明治大学に求めて提訴、一審東京地裁は2018年4月に明治大学に対し8億円あまりの支払いを命じる判決を下した。