1951年3月1日にニューヨーク市交通委員会は、高架構造上の中央で未使用となっている路盤を利用して、ユーティカ・アベニュー駅とニューロッツ・アベニュー駅の間に3番目の線路を敷設する技術的検討を行うと発表した。1968年には、提案されていたプログラム・フォー・アクションの一環として、イーストニューヨークにあるIRTニューロッツ線を、南へリヴォニアヤードを経由しフラットランズ・アベニューへと伸ばし、フラットランズ・アベニューとリンウッド・ストリートの位置に建設する新しいターミナルまで延長することになっていた。この路線は地上を走る予定で、当時発展しつつあったスプリングクリークの交通事情を改善するはずであった。この延長計画は、1200万ドルを要する見込みであった。
この路線は、デュアル・コントラクトの一環として建設された。この地域の土地は地下水位のすぐ上に位置しており、結果として地下に鉄道を建設することは不可能なくらい高くつくだろうとされたため、高架構造で建設された。1919年末に、鋼製柱を建てる契約をしていた請負業者が倒産したため、リヴォニア・アベニュー線の建設工事は中断した。1919年中に、ニューヨーク市はヘゲマン・アベニュー、ローレンス・アベニュー、エルトン・ストリート、リンウッド・ストリートで囲まれる土地を買収した。1920年にここに車両基地を建設する契約が結ばれた。ユーティカ・アベニュー駅とジュニアス・ストリート駅の間の最初の区間が1920年11月20日に開業し、シャトル列車の運行が始まった。さらに1駅東へペンシルベニア・アベニュー駅まで1920年12月24日に開通した。この時点では、南行きのプラットホームのみが使用されていた。1921年にヴァン・シックレン・アベニュー駅とニューロッツ・アベニュー駅の駅の工事が実質的に完了したが、そこに至る線路、信号扱所、空気圧縮機室が使用可能になるまで列車が走れなかったため、駅は開業しなかった。1922年6月19日から工事が開始され、1922年10月16日からペンシルバニア・アベニュー駅とニューロッツ・アベニュー駅の間でシャトル列車の運行が開始された。北行の単線の上で2両編成の列車が運行されていた。リヴォニア車両基地への軌道敷設契約の工事は1922年5月18日に開始され、7月18日に完了した。この車両基地は検修施設とともに建設され、250両分の収容能力があった。すべての工事は1922年12月31日に完成し、1923年7月28日から運用を開始した。1924年10月31日から、ニューロッツ線の通し運行が開始された。
大阪府出身。身長180センチ。1961年（昭和36年）に金甌小学校に入学する。同級生によると、非常に勉強ができる上に自分の意見を押し通し、親分肌でもあったという。大阪教育大学附属天王寺中学校（21期）、大阪教育大学教育学部附属高等学校天王寺校舎（15期）を経て、1977年に東京工業大学工学部を卒業。高校時代は剣道部と写真部、大学時代はボート部に所属。高校での成績は学年の180人中20番くらいであった。1979年同大大学院で原子核工学を専攻。通商産業省からも内定を貰っていたが、大学の先輩の勧めで東京電力に入社。社内の評価は「豪快」「親分肌」、部下思いのため現場の信望は厚く性格はおおらかといわれている。偉ぶることのない性格で、部下の社員のみならず、下請け企業の作業員からも人望があった。福島第一原子力発電所での部下だったサッカー女子日本代表の丸山桂里奈は吉田を「いつも優しくて、面白い」と評している。東京電力入社後は各地の原子力発電所の現場作業を転々とし、本店勤務は数えるほどだった。福島第一原子力発電所、福島第二原子力発電所両原発の発電部保守課、ユニット管理課などを経て、福島第一原子力発電所1,2,3,4号ユニット所長を務めた。最初に配属された勤務先は福島第二原子力発電所2号機の建設事務所であり、上司に武黒一郎がいた。その後、大学生の時に知り合った女性と結婚し3人の子供を授かる。1995年から4年間、電気事業連合会原子力部に課長待遇として出向した。2002年7月には本店の原子力管理部グループマネージャーになった。2007年4月1日付で、本店に原子力技術・品質安全部を改組して新たに設置された原子力設備管理部の部長につき、その後執行役員兼務となる。2002年に文部省の地震調査研究推進本部が、「貞観津波、明治三陸津波、昭和三陸津波のような東日本の太平洋岸を襲う大津波は、今後は三陸沖から福島沖、房総沖にかけて、どこで起きてもおかしくない」という報告をまとめた。その報告を受けて2008年に行われた東京電力の独自調査では、福島第一原子力発電所に想定を大きく超える津波が来る可能性を示す評価結果が得られ、原子力・立地本部の幹部は危険性を指摘したが、吉田が部長を務める原子力設備管理部は「そのような津波が来るはずはない」と主張。上層部も了承したため建屋や重要機器への浸水を防ぐ策が講じられなかった。2009年6月にも、経産省の公式会議である「総合資源エネルギー調査会　原子力安全・保安部会　耐震・構造設計小委員会　地震・津波、地質・地盤合同ワーキンググループ」内で、産業総合研究所の岡村行信活断層・地震研究センター長は、東電は津波対策として貞観地震を検討すべきと明言し、想定を格段に厳しく見直すべきだと指摘していた。同年の新潟県中越沖地震に対する東京電力の対応に関し、武黒一郎副社長、武藤栄常務らとともに役員として1か月5パーセントの減給措置となる。2010年6月から執行役員・福島第一原子力発電所所長。4度目の福島第一原子力発電所勤務であった。