主人公は、万俵コンツェルンの総帥にして阪神銀行頭取の万俵大介（山村聡）。上流階級と金融業界の内幕を描いて話題となった山崎豊子の長編小説『華麗なる一族』の初のテレビドラマ化作品であり、同年1月に公開された映画版（佐分利信主演）では登場しなかった、万俵家の三女・万俵三子（山添多佳子）、料亭「つる乃家」の若女将・芙佐子（和泉雅子）も原作通り登場する。ドラマのナレーションは、劇中の登場人物である大介の愛人・高須相子（小川真由美）が担当。第三者ではなく、当事者に語らせるという面白い趣向となっている。モデルとなった山陽特殊製鋼倒産事件の記憶も新しく、同社が会社更生成ったばかりだったことから、番組スポンサーがなかなか決まらなかったという（「毎日放送社史」）。その一方、重厚な社会派ドラマとして、映画版同様高い評価を受け、第12回ギャラクシー賞を受賞した。脚本を担当した鈴木尚之にとっては、初めて手掛けた山崎豊子原作作品である。山崎も、鈴木に特別に厚い信頼を寄せていたようで、1978年にフジテレビが田宮二郎主演で、山崎原作の『白い巨塔』をドラマ化した際は、鈴木の脚本家起用を条件に許可したといわれる。これまで映像化された『華麗なる一族』で唯一、ビデオソフト化されていない版であり、長らく再放送される機会もなかったが、2013年1月10日から4月4日まで、ファミリー劇場で再放送された。また、日本映画専門チャンネルでも再放送されている。
東海岸本線（ロンドン～エディンバラ間）の長距離列車は2007年よりナショナル・エクスプレス・グループが運行していたが、経営不振で2009年に再国有化されていた。この運営権（フランチャイズ）の再民営化に向けた入札で、2014年11月にステージコーチ・グループとヴァージン・トレインズから成るコンソーシアムが落札し、2015年3月1日からヴァージン・トレインズ・イースト・コースト（Virgin Trains East Coast）として東海岸本線の運行を担う事になった。しかし、利用者数が伸び悩むなど業績は低迷。2018年6月24日付でフランチャイズを終了する事になった。東海岸本線は暫定的に2020年までロンドン・ノース・イースタン鉄道（LNER）のブランド名で国有化する事になり、その後2025年まで延長された。
1997年3月9日より西海岸本線の長距離列車とバーミンガムを中心とする長距離のクロスカントリー路線の営業権を持ち、列車を運行していた。この間、390形電車「ペンドリーノ」や220系気動車「ヴォイジャー」、221形気動車「スーパー・ヴォイジャー」などの新型車両への置き換えを積極的に行った。2007年11月11日、政府による路線営業権の再配分によりクロスカントリー路線の大部分はアリーヴァ社傘下の新会社クロスカントリーに運行が移った。さらに2012年8月15日、西海岸本線におけるヴァージン・トレインズの鉄道営業権は同年12月8日付で失効し、翌12月9日以後の鉄道営業権がファーストグループ傘下のファースト・ウェスト・コースト（First West Coast）が2026年3月31日まで保持することが決定された。しかし入札の際にミスや不手際があった事が浮き彫りになり、ヴァージン・トレインズは2017年4月まで運営権を保持する事になった。2019年8月、西海岸本線のフランチャイズはファーストグループとトレニタリアによる複合企業が営業権を獲得した事により、ヴァージン・トレインズは2019年12月7日で運行を終了する事になった。
拉致被害者家族に何度も社民党党首である土井を含めた社民党議員への拉致問題への協力要請に誰一人返事していないことを批判されている。特に土井は衆議院会館内のエレベーター内でメールの返事を希望したのに無視している。「これが「国民の声」を聞くべき政党の姿勢でしょうか？」と家族会の返信を無視した大脇雅子、辻元清美と共に強く批判されている。花岡信昭は、北朝鮮による日本人拉致事件に対し、土井と社民党の対応を批判する文章の中で、「（土井は）在日朝鮮人で本名は李高順」と、ウェブ上でのみ流布していたデマ情報をあたかも事実であるかのように書き、「このこと（出自）が土井氏の拉致事件を見る目を曇らせたのか」と結論付けた。これに対して土井は「記述は事実でなく、土井本人への取材もないまま虚偽を書いたものであり、信用や名誉などを毀損された」ことを理由として、報道を行った月刊誌『WiLL』発行元のワックや編集長花田紀凱らに慰謝料1000万円と新聞への謝罪広告掲載を求めて提訴。ワック側は誤報を認め、土井に対し謝罪の意を表したが、条件面で折り合わず、判決にまで持ち込まれた。被告側は一審判決直前に発売された『WiLL』2008年11月号で誤報を認めた謝罪広告を掲載した。同年11月13日、神戸地裁尼崎支部（裁判長：竹中邦夫）は「明らかに虚偽で原告の名誉感情、人格的利益を侵害する」として、ワックや花田らに慰謝料200万円を支払うよう命じる判決を出した。2009年4月、大阪高裁も一審判決を支持し、ワックや花田からの控訴を棄却した。同年9月29日、最高裁判所第3小法廷（裁判長：田原睦夫）は、被告側の上告を棄却することを決定し、土井の勝訴が確定した。百田尚樹は土井の死後8日後にツイッターで土井について「彼女は拉致などない！と断言したばかりか、拉致被害者の家族の情報を北朝鮮に流した疑惑もある」としたうえで「まさしく売国奴だった」と断じて物議を醸した。そのツイッターに寄せられた批判に対して百田は「政治家は死ねば批判から免れるというのか」と述べた。鳩山由紀夫は2003年の社民党秘書給与流用について、土井の「秘書がやったこと」との主張に対して、逮捕された4名の社民党関係者内の中心人物で土井党首の秘書である五島昌子が事件発覚で辞職した辻元清美前議員など新人議員の指南役として秘書給与の流用などの詐欺行為も教えてた上に、そもそも秘書が犯した罪は政治家が罰を受けるべきだと土井は無責任だと批判している。さらに逮捕された五島秘書は土井党首と同等の力を持っていることは、社民党外でも周知なレベルであったことから無責任な言い訳せずに辞職すべきと批判した。中曽根康弘は、土井のことを「非常に生一本な、理念を重んずる、そして真一文字に進んでいく、立派な社会党の党首だと、そういう風に敬意を表していましたね」と評価している。佐藤優によれば象徴天皇制を積極的に支持する立場であったという。土井は「尊皇家」であったとし、「私は共和制論者ではありません」と発言していたとエッセイの中で書いている。