リチャード・ハドソン (Richard Hudson, 1939年 - ）はイギリスの言語学者。ハドソンはその半生の大部分をイギリスで送っている（ただし1945〜48年はニュージーランドで過ごした）。レスターシャーのラフバラー文法学校（1948〜58年）、ケンブリッジ大学のコーパス・クリスティ・カレッジ（1958〜61年）、ロンドン大学の東洋アフリカ研究学院（1961〜64年、博士号取得）で学ぶ。その後ユニヴァーシティ・カレッジ・ロンドンでマイケル・ハリデーとともに研究助手として二つのプロジェクトに関わる。ロドニー・ハドルストンと共同で行った科学英語の文法に関する研究（1964〜67年）、次いで言語学の英語教育に関する研究（1967〜70年）である。1970年にユニヴァーシティ・カレッジ・ロンドンの講師となり、その後の研究生活の多くをその音声学・言語学科で過ごした（2004年に退職）。ハドソンの主要な業績は語文法 (word grammar) と呼ばれる言語理論であるが、同時に言語学とイギリスの言語教育との間の橋渡しにも力を注いでいる。なお言語学者で2014年10月7日に科研費の不正使用の疑いと悪質な論文の盗用行為により龍谷大学を懲戒解雇された菅山謙正は、ハドソン理論の日本への紹介者のひとり。
データやファイルなどのバックアップや共有、公開のために、ディレクトリを別のコンピュータに複製すること。OSの提供する単純なコピーを使用するほか、rsyncなどのソフトウェアを使用する。一度、すべての資源をミラーしておき、定期的、オリジナルの変更時、その他必要に応じ差分のみをコピーすることで同一性を維持することができる。ローカルにサーバと同様のディレクトリツリーを構築し、公開サーバにミラーリングすることをミラーリングアップロードと呼ぶ。また後述のミラーリングサーバを実現するためにサーバ間でミラーリングが行われる。
ハードディスクドライブ障害の対策として、複数のローカルなディスクドライブに同一の内容を記録すること。ディスクドライブのミラーリングで使用されたディスクをミラーリングディスクと呼ぶ。主に高可用性を求められるサーバ用途に使用されるほか、小規模サーバや個人のコンピュータでも使用される。RAIDと呼ばれる技術では、複数のディスクドライブを仮想的に単一のディスクとして運用することができる。RAIDはその目的に応じ、0から6までのレベルがあり、そのなかで、RAID1（レベル1）をミラーリングと呼ぶ。ハードディスクドライブのミラーリングには、OSやミドルウェアなどのソフトウェアによるものとディスクアレイ、RAIDコントローラカードを使用したハードウェアによるものがある。通常、ミラーリングを構成する複数のディスクに同時書き込みを行い、読み出しは主となる単一のディスクから行う。主となるディスクに障害が発生した場合、すみやかに他のディスクへのフェイルオーバーが行われる。また、障害発生時にシステムを停止させることなくディスクの交換（活性挿抜・ホットスワップ）が可能である。ネットワークにより遠隔地のストレージに複製を行うことをレプリケーションと呼ぶ。
馬瀬川第二ダムが計画されていたころ、飛騨川流域ではダム事業に対する不信が根強い状況であった。その原因は朝日ダムおよび高根第一ダムからの濁水放流で飛騨川が長期間濁った状態になってしまったことであり、漁業権を有する益田川漁業協同組合がこれに激しく反発。これに流域町村長・町村議会、観光協会などが加わって計画発表年の1966年には飛騨川公害対策協議会が設置され、「濁水問題が解消されない限り、新規の電源開発計画には一切合意しない」と表明した。このため漁業権補償がダム・発電所建設における最大の難関となった。中部電力は岩屋ダムに表面取水設備を設置し、濁りの少ない湖水表面部の上澄み水を選択的に放流し、下流に影響を及ぼさない方針を採って理解を求め、これは概ね了承された。しかし、続くダム建設に伴う補償は馬瀬川がアユ釣りで全国的に著名な河川であるため、漁業権を管理する馬瀬川上流・下流漁業協同組合が「アユ漁消滅は漁民の死活問題」として猛反対した。特に下流漁協の要求は強固で、漁業権消滅の金銭補償はもとより馬瀬川第二ダム下流の恒久的な流量改善対策、また西村ダム・弓掛堰堤の撤去要求といった難問を突きつけた。交渉は暗礁に乗り上げ、岐阜県農政部が仲裁に入って妥協案を示した。補償額3億2千万円（当時）のほか第二ダムからの漁業放流実施、弓掛・広瀬両堰堤の魚道新設を行うことで1973年（昭和48年）2月25日に妥結した。上流漁協については下流漁協との交渉妥結後に交渉が行われたが、比較的交渉が順調に行われ、補償額5千750万円（当時）と代替アユ養殖施設を建設することで1974年（昭和49年）1月19日妥結。濁水問題解決の急先鋒だった益田川漁協には補償額1,800万円（当時）で交渉が妥結した。この漁業補償によって、ダムからは毎秒0.83トンの漁業放流が行われることになった。だが今度は馬瀬川から農業用水を取水していた金山町東沓部土地改良区が、漁業放流分の水量では下流75ヘクタールの水田を潤せないとして反発した。土地改良区はダム予定地の直下流に頭首工を設置し、毎秒1.2トンの水量を確保していたが、漁業補償分では足りなくなる。このため農業用水の水量増を求め議論は紛糾、再度岐阜県農政部の仲裁を中部電力は求めて揚水機場の設置と運営管理費の電力側の負担、そして補償費を払うことで合意した。さらに第二発電所から飛騨川への送水トンネル設置により、周辺住民の簡易水道取水に影響が出るとの懸念があり、代替施設を建設することで解決を見た。一方住民に対する補償については、ダム水没予定地両岸の金山町八坂地区と乙原地区の住民が、生活補償を求めた。両地区の住民は農業を生業としているが、第二ダム建設により地区住民が所有する水田の80パーセントが水没する。従って住民は水没前と同等の生活基盤を補償するように求めた。中部電力はこれを拒否したが金山町長が住民を支持、履行を求めた。事業の早期進捗を望む中部電力側は結果的に住民の求めに応じ、金銭による補償と生活再建に必要な措置を講じることで妥結を見た。こうした補償交渉を経て、ダム工事は進められたが1973年のオイルショックで原油・資材物価が高騰。資材調達や工事費増額などの問題が発生した。これらを乗り越え、1976年（昭和51年）11月に馬瀬川第二ダムは岩屋ダムと共に完成した。総工費は両者込みで約675億円となった。