プレートテクトニクスによれば、日本列島は、関東・東北地方の沖の日本海溝で太平洋プレートが北アメリカプレートの下に沈み込む際に東西方向の強い圧縮力を受けている。東北から近畿にかけての断層の多くは、この応力を受けて生成された逆断層や横ずれ断層である。逆断層は南北方向のものが多く、山々を隆起させる。火山以外の山地の多くは逆断層によって形成されたものである。横ずれ断層は東北-西南方向と西北-東南方向の2方向に向くものが多い。ほとんどの断層は横にずれると同時に上下にも動いている（斜めずれ）。また南海トラフではフィリピン海プレートがユーラシアプレートの下に沈み込んでいるが、東端の伊豆半島付近を除けば太平洋プレートの沈み込みほどには顕著な断層系を発達させていないと見られている。また日本の中では例外的に、九州中部の別府から島原にかけての地域では南北方向に引っ張られる応力が働いていることが知られており、正断層が多く見られる。これは沖縄トラフの延長とする説もある。日本においては、1980年に『日本の活断層 - 分布と資料』（活断層研究会編、東京大学出版会）が刊行され、その後、1995年の兵庫県南部地震を契機として、各地で活断層調査が実施された。その結果は、国土地理院による『縮尺2.5万分の1都市圏活断層図』（2007年現在で133面刊行）や、産業技術総合研究所活断層研究センターによる『活断層ストリップマップ』などにまとめられ、近年刊行されている地域地質研究報告（5万分の1地質図幅）にも反映されている。また、活断層データベースには、日本の主な活断層の平均変位速度などのパラメータや、それらの算出根拠となった調査データがまとめられている。
共役断層（きょうやくだんそう、共軛断層と表記される事もある）とは、同じ応力によって生じた隣接する断層、いわゆる共軛関係にある断層のこと。1つの大きな断層の周囲に小さな断層が多数ある場合、同規模の断層が多数ある場合に大別される。共役断層同士では、断層面の角度や方向がまったく違うものも多いが、断層ができる前から順を追って応力の変化と断層の形成を辿ると、その理由が説明できる。共役断層のうち、複数の大きな断層が帯状に連なるものを断層帯（だんそうたい）と呼ぶ。
ソ連とアメリカは社会主義国と資本主義国の中心国家として、常に相互に警戒する相手であった。特に第二次世界大戦後、西ヨーロッパ諸国の力が落ちると、米ソ両国は東西冷戦の2つの超大国となり、核戦争の危険も含めて世界の運命を握る事になった。第一次世界大戦の前から世界最大の資本主義国家となっていたアメリカ国内では共産主義運動が厳しく弾圧され、アメリカ共産党が半ば非合法状態だった事もあり、アメリカ政府はソビエト政権に対して厳しい態度を取った。対ソ干渉戦争では1918年、日本より先にシベリアへ軍隊を派遣し、その後も共和党政権による反共政策が続いたため、米ソ間の国交成立は実現しなかった。また、シベリア最東端や米領のアラスカ・アリューシャン列島に住むチュクチやコリャークなどの先住民の交流はベーリング海上の国境線で完全に絶たれた。アメリカ側では労働運動の中心が社会主義を拒絶するアメリカ労働総同盟にあったため、共産党や社会主義政党の活動の余地は小さかった。ソ連側でも、極東共和国首班のアレクサンドル・クラスノシチョーコフなどはアメリカからの帰国者だったが、彼はスターリンの大粛清により刑死した。1933年、民主党のフランクリン・ルーズヴェルトが大統領が就任すると、共和党などの反対を押し切って同年11月にソ連承認を実施した。これは西ヨーロッパ諸国よりも約10年遅れたが、同年に成立したナチス・ドイツのアドルフ・ヒトラー政権に対する牽制として実施された。また、ニューディール政策の中で全国労働関係法（ワグナー法）が制定され、労働者の権利などが重視されるようになり、アメリカの世論はソ連や社会主義運動に対して以前より好意的になった。その反動で保守派による対ソ嫌悪感はより強まった。保守派の多くが後に第二次大戦への介入に反対した理由の一つにファシズム諸国との戦争の結果、ソ連を利すると懸念したことが挙げられる。一方、ソ連にとっての最大の仮想敵はヨーロッパのドイツと極東の日本で、アメリカとの軍事的対決は考慮外であった。1939年に第二次大戦が始まると、その直前の独ソ不可侵条約やソ連軍（赤軍）によるポーランド東部の占領や民主主義国家のフィンランドに対する冬戦争などでアメリカ国内の反ソ感情が高まったが、1941年6月にドイツの奇襲を受けて独ソ戦が開始されると、一転してファシズムと戦う同盟国の一つとして位置付けられた。レンドリース法によりアメリカからソ連への軍事援助が行われ、ソ連軍の反撃に大きく貢献した。同年12月7日、日本の真珠湾攻撃によりアメリカが連合国側で参戦した後は、両国は連合国の中心として戦い、特にドイツの打倒で協力した。1943年にはモスクワで米英ソ外相会談が行われ、従来の国際連盟に代わる新たな国際平和協力機構の創設が提唱されると、国際連盟から排除されたソ連は、国際連盟に加わらなかったアメリカと共にその中心とされた。1944年6月にアメリカ軍がノルマンディー上陸作戦を展開してドイツや日本に対する連合国側の勝利が確実になると、10月にはダンバートン・オークス会議で国際連合憲章の原案がイギリスや中国を交えて討議され、1945年4-6月のサンフランシスコ会議で50カ国による憲章署名を受けて国際連合が成立した（正式発足はソ連の批准による同年10月）。なお、1943年にはソ連の駐米大使にアンドレイ・グロムイコが就き、その後は国際連合安全保障理事会のソ連代表を務めて、以後1980年代まで長く米ソ関係の最前線に関わる事になった。1945年2月にはイギリスのウィンストン・チャーチル首相を交えたヤルタ会談がソ連国内のクリミア半島の保養地ヤルタで行われ、ルーズヴェルトは戦後のポーランド問題や、目前に迫ったドイツ降伏後のソ連の対日参戦条件などでソ連のヨシフ・スターリンに妥協した。同年4月26日、米ソ両軍はエルベ川河畔のトルガウで出会い、両国兵士たちは世界平和を誓い合った（エルベの誓い）。5月7日にはソ連軍に首都ベルリンを占領されたドイツが無条件降伏した。その後、7月のポツダム宣言で全日本軍への無条件降伏要求を出した後、ソ連はヤルタ協定で定めた期日通りの8月8日に、有効期間中だった日ソ中立条約を破って対日宣戦布告を行った。ただし、これは4月に病死したルーズヴェルトの後任大統領になり、ソ連の影響力拡大を嫌っていたハリー・トルーマンの意図とは異なっていた。彼が8月6日に広島への原子爆弾投下を急いだのは、ソ連の参戦前に日本を降伏させる意図があったという説もある。結局、戦後の旧日本領統治はヤルタ協定の通りとなった。