日中戦争（支那事変）の開始に伴い強まっていた戦時色は1941年の太平洋戦争開戦によりさらに強まっていた。敵国アメリカ合衆国で生まれた野球は軍事教練に関係がないこともあって、敵性スポーツとして弾圧の対象となっており、中等学校野球・都市対抗野球は1942年限りで中止に追い込まれた。そして東京六大学野球でも平日の試合開催禁止から始まって1940年から秋季リーグ戦は各校1回戦総当たり、1日3カード実施＝約1か月で日程を消化させられるという縮小状態に追い込まれていた。そして1942年10月25日の秋季リーグ戦・早大vs立大戦を最後に、1943年4月7日にはついに文部省がリーグ解散令を強行した。この為、東京六大学野球加盟校は次第に活動停止に追い込まれてしまったものの、早大と慶大の両校は辛うじて練習を続けていた。
出陣学徒壮行早慶戦（しゅつじんがくとそうこうそうけいせん）は、早稲田大学野球部・慶應義塾大学野球部により1943年（昭和18年）10月16日に、早稲田大学の戸塚球場で行われた野球の試合。第二次世界大戦期間におけるアマチュア野球最後の試合として知られ、別名を「最後の早慶戦」という。試合から65年目となる2008年には相次いで舞台化、映画化され、関連する書籍も刊行された。
ウラロチカは1966年に輸送用機器工場、J.M.Sverdlov （現Uraltransmash）によって創設された。創設された年に、ソビエト選手権に出場した。1969年にニコライ・カルポリが監督に就任すると、オリンピック、世界選手権、欧州選手権などの主要な国際大会で多くの優勝を果たした。
徳島市川内町にある特定産業団地で、地内にはジャストシステムや徳島健康科学総合センターなどの企業が立地している。地内には1992年（平成4年）に通商産業省における産業再配置促進環境整備費の補助事業施設として設置された「ブレインズパーク徳島公園」があり、隣接地には徳島総合流通センターや徳島県国保会館がある。
1929年2月に金本位制に復帰したばかりの日本は色々な思惑から、世界経済混乱の中で正貨を流出させた。第一次世界大戦の戦勝国の1国となったものの、その後の恐慌、関東大震災、昭和金融恐慌によって弱体化していた日本経済は、世界恐慌（昭和恐慌）の発生とほぼ同時期に行った金解禁の影響に直撃され、それまで主にアメリカ向けに頼っていた生糸の輸出が急激に落ち込み、危機的状況に陥る。株の暴落により、都市部では多くの会社が倒産し就職できない者や失業者があふれた（『大学は出たけれど』）。恐慌発生の当初は金解禁の影響から深刻なデフレが発生し、農作物（特に繭）は売れ行きが落ち価格が低下した。1935年まで続いた冷害・凶作、昭和三陸津波のために疲弊した農村では娘を売る身売りや欠食児童が急増した。1935年に公共土木事業が打ち切られ、生活できなくなり大陸へ渡る人々も増えた（昭和農業恐慌）。高橋是清蔵相による積極的な歳出拡大（一時的軍拡を含む）や1932年より始まる農山漁村経済更生運動（自力更生運動）、1931年12月17日の金兌換の停止による円相場の下落もあり、インドなどアジア地域を中心とした輸出により1932年には欧米諸国に先駆けて景気回復を遂げたが、欧米諸国との貿易摩擦が起こった。1932年8月にはイギリス連邦のブロック政策（イギリス連邦経済会議によるオタワ協定）による高関税政策が開始されインド・イギリスブロックから事実上締め出されたことから、日本の統治下となっていた台湾や、日本の支援を受け建国されたばかりの満州国などアジア（円ブロック）が貿易の対象となり、重工業化へ向けた官民一体の経済体制転換を打ち出す。日中戦争がはじまった1937年には重工業の比率が軽工業を上回った。さらには1940年には鉱工業生産・国民所得が恐慌前の2倍以上となり、太平洋戦争におけるイギリスやアメリカ、オーストラリアなどに対する優勢が続いていた1942年夏まで景気拡大が続いた。ただし戦時下の統制経済下であり、生活物資不足となっていた。1931年12月の高橋蔵相就任以来、積極的な財政支出政策（ケインズ政策）により日本の経済活動は順調に回復を見せたが1935年頃には赤字国債増発にともなうインフレ傾向が明確になりはじめ、昭和11年（1936年）年度予算編成は財政史上でも特筆される異様なものとなった。高橋（岡田内閣）は公債漸減政策を基本方針とした予算編成方針を1935年6月25日に閣議了解を取り付けたものの、軍部の熾烈な反発にあい、大蔵省の公債追加発行はしないとの方針は維持されたものの特別会計その他の組み換えで大幅な軍備増強予算となった。結局この予算は議会に提出されたものの、翌1936年1月21日に内閣不信任案が提出され議会が解散し不成立となった。実行予算準備中の2月26日に二・二六事件が発生し高橋の公債漸減主義は放棄されることになった。経済政策では1931年（昭和6年7月公布）の重要産業統制法による不況カルテルにより、中小産業による業界団体の設立を助成し、購買力を付与することで企業の存続や雇用の安定をはかった。また大企業を中心に合理化や統廃合が進んだ。重要産業統制法はドイツの「経済統制法」（1919年）をもとに包括的立法として制定され、同様の政策はイタリアの「強制カルテル設立法」（1932年）、ドイツの「カルテル法」（1933年）、米国の「全国産業復興法」（1933年）などがある。1930年代には数多くの大規模プロジェクトが実施された。