アイヌの伝統衣装はアミプと呼ばれ、特にオヒョウやシナノキの樹皮から取った繊維で織った生地で仕立てた衣装をアットゥシと呼ぶ。仕立ては和服に似ているが、筒袖で衽（おくみ）が無い。装飾として、木綿の生地をアップリケし、さらに刺繍を施すが、模様は北海道各地に系統だったものが存在する。道南地方、特に噴火湾沿岸地方では長方形に裁断した綿布をアップリケして刺繍した「ルウンペ」。日高地方では紺地の綿布に白い綿布をアップリケして、曲線を多用した模様を描いた「カパリアミプ」がある。また、綿布の流通が乏しかった石狩川の上流部や十勝地方では、生地に直に刺繍することで模様を描いた「チヂリ」が存在する。さらに繊維用の森林資源にも乏しかった千島列島では、鳥の皮で作られた外套「チカプウル」がある。江戸時代中期以降は、和人との交易で入手した小袖や陣羽織が、儀礼用の衣装として着用された。
アイヌの伝統的な家屋はチセとよばれる、茅葺の掘立柱建物である。家の周囲にはプー（高床式倉庫）、アシンル（便所）、ヘペレセッ（熊飼育用の檻）などが設けられ、数家族が寄り集まってコタン（集落）を営んでいた。アイヌの集落にはチセの他に、チャシと呼ばれる壕や崖などで囲まれる空間が造営されることも多かった。造営の目的は未解明な部分が多いが、防御用の砦であったという説などがあり、これまでに北海道内で500箇所以上のチャシ跡が見つかっている。
近年の研究で、オホーツク人がアイヌ民族と共通性があるとの研究結果も出ている。樺太（サハリン）起源とされるオホーツク文化は5世紀ごろ北海道に南下したが10世紀ごろ姿を消している。2009年、北海道で発見されたオホーツク文化遺跡の人骨が、現在では樺太北部や外満州のアムール川河口一帯に住むニヴフに最も近く、またアムール川下流域に住むウリチ、さらに現在カムチャツカ半島に暮らすイテリメン族、コリャーク人とも祖先を共有することがDNA調査でわかった。また、オホーツク人のなかに縄文系には無いがアイヌが持つ遺伝子のタイプであるハプログループY遺伝子が確認され、アイヌとオホーツク人との遺伝的共通性も判明した。アイヌ民族は縄文人や本土日本人にはないハプログループY遺伝子を20%の比率で持っていることが過去の調査で判明していたが、これまで関連が不明だった。天野哲也北海道大学教授（考古学）は「アイヌは縄文人の単純な子孫ではなく、複雑な過程を経て誕生したことが明らかになった」とコメントした。増田隆一北大准教授は「オホーツク人と、同時代の続縄文人ないし擦文人が通婚関係にあり、オホーツク人の遺伝子がそこからアイヌ民族に受け継がれたのでは」と推測した。この北大研究グループは、アイヌ民族の成り立ちに続縄文人・擦文人と、オホーツク人の両者がかかわったと考えられると述べた。
母系系譜を示すミトコンドリアDNAを用いた系統解析により、北海道の縄文・続縄文時代人の系統の頻度分布は、本土日本人を含む現代東アジア人集団における頻度分布と大きく異なっている。また坂上田村麻呂の蝦夷征討以前の東北地方古墳時代人に北海道縄文・続縄文人に多くみられる遺伝子型が観察され、東北地方縄文人についても北海道縄文・続縄文人と同様の母系を持つ可能性が指摘され、東北地方縄文時代人と北海道縄文時代人DNAと比較した結果、ハプログループN9bおよびM7aが北日本の縄文人のミトコンドリアDNAの遺伝子型の中心とされた。北海道縄文人集団にはN9b、D10、G1b、M7aの4種類のハプログループが観察されている。このうちN9bの頻度分布は64.8%と極めて高いのが特徴であるが、N9bはアムール川下流域の先住民の中に高頻度で保持されている。D10も、アムール川下流域の先住民ウリチにみられ、主に北東アジアに見られるハプログループGのサブグループG1bはカムチャッカ半島先住民に高頻度でみられるが、現代日本人での報告例はない。
KTRが第一種鉄道事業者として運営していた宮福線（日本鉄道建設公団建設線）と宮津線（旧日本国有鉄道の特定地方交通線）の施設をKTRより借り受け、運行等の実務を行っている。日本で初めて、社名が全てアルファベットの鉄道会社である が、鉄道名としては「京都丹後鉄道」とした上で、沿線の丹波・丹後・但馬を指す「三丹」の「丹」を用いた「丹鉄」の略称を用いることで、地元に愛着を持たれる鉄道を目指すという。KTRが地域公共交通の活性化及び再生に関する法律に基づくKTRの鉄道事業再構築を実施するため、2013年に上下分離方式の導入を前提にKTRの運行事業を引き継ぐ者を全国から公募し、翌2014年5月に応募のあった4社から選定された WILLER ALLIANCE（以下「ウィラー社」と記す。）が設立した会社である。運行事業者の選定に当たっては、ウィラー社の安全対策の提案内容および情報発信力を高く評価したという。異業種からの鉄道事業参入は異例だが、そもそも今回の公募に既存の鉄道事業者からの応募は1件もなかったという。KTRの運行引き受けに当たって、ウィラー社の代表でWILLER TRAINSの社長にも就任した村瀬茂高は記者会見の席で、事業再生に当たって「高次元交通ネットワーク」の実現を掲げ、駅とバス停などが同じ場所にあり乗り換えができるだけでなく、「ストレスなく連続性があり、複数の交通モード、さまざまな事業者のサービスが一つのサービスとして提供されている姿」を目指すとしている。また沿線地域のバス会社・タクシー会社などとの連携により乗合タクシーやデマンドバスを導入することで公共交通の空白地帯を解消することにより鉄道沿線地域の活性化をめざし、併せてウィラー社がバス事業で導入した柔軟な割引サービスの導入により「移動需要」そのものの掘り起こしによって経営改善を目指すとしている。運行初年度となる2015年の売上高と利用者数は、引き受ける前の2014年度を上回る結果となった。2019年（令和元年）には、国土交通省がMobility as a Service(MaaS)の先行モデル事業としてWILLER TRAINS、WILLER株式会社などとともに京都丹後鉄道沿線でのWILLERS MaaSアプリを用いたQRシステム実証実験を事業認定した。京都丹後鉄道路線ほか、丹後海陸交通などが運行する路線バスやケーブルカー、タクシーなどでQRコードを用いた予約・決済の効果を検証するという。