陽イオン界面活性剤は殺菌性能を持ち、殺菌剤として使われている。他の種類の界面活性剤は一部の菌に対して殺菌・抗菌効果を示すものの、一般的には殺菌力はなく、除菌（洗い流す）のみである。つまり洗浄後の廃液には細菌やウイルスなど含まれている。
固体表面に液体が付着したものをぬれ (wetting) という。界面活性剤は気/液界面、固/液界面において界面張力を低下させるため、ぬれ性を向上させる効果がある。具体的には衣類に液体が染みこみやすくなったり、インクが染みこみやすく（定着しやすく）なったりする。これは保湿、浸透作用として化粧品や農薬・染物・洗剤などに広く応用されている。
気/液コロイドでは界面活性剤の効果により、泡が発生する。これを起泡（foaming）という。泡は気体を薄い液膜で包んだものであるが、界面活性剤は気体側に疎水基、液膜側に親水基を向けて配列している。つまり親水基で囲まれた部分（泡の境界部）を芯液（水）が満たしている。普通、泡沫（単一泡の集合体）では泡同士の三重接点（プラトー境界）に毛管現象で芯液が吸い寄せられ、液膜はだんだん薄くなっていき泡を維持できなくなって最終的にはじけてしまう。しかしイオン性の界面活性剤を用いた場合、液膜が薄くなっていくと、分子同士の静電反発のために、それ以上膜が薄くなることに抵抗を示すようになる。このため泡が持続するようになり「あわ立つ」という現象がおきる。この起泡性は洗剤などで顕著である。またアイスクリームや消火剤にも利用されている。この起泡の逆が消泡 (antifoaming) である。起泡性はイオン性界面活性剤の静電反発に起因しているので、泡を消すにはそれを阻害すればよい。たとえば、脂肪酸エステルなどの非イオン性界面活性剤を加えることである。これらもまた液膜に配列するのだが、互いの反発がないため液膜が薄くなるのを止めきれずに破泡する。また、エタノールなどの親水性の有機溶媒を水と同程度加えると、界面活性剤を表面から取り去ってしまい消泡する。また、50–60°Cくらいまで液体の温度を上げて泡の水分を蒸発させることによっても消泡することができる。
液/液コロイドでは乳化がみられるが、固/液コロイドでは分散 (dispersion) とよばれる現象がおこる。たとえば水にすすを加えても混ざることはない。しかし界面活性剤を加えるとすすを中心にミセルが形成され、水の中に散らばって安定となる。これはミセルコロイド同士が互いに電気的に反発するからである。墨汁や口紅・インクなどは分散を利用して、非水溶性の物質を水に溶かし込んでいる。また、洗剤の汚れをはがす作用は乳化・分散によるものである。分散の反対を凝集（flocculation）といい、分散した固体粒子を集めることである。微粒子反発の要因は電気二重層（主に負電荷）の反発であるから、陽イオン性のポリマーや硫酸アルミニウムなどの多価金属塩が用いられる。一般的に1価より2価、2価より3価のほうが凝集能力が数十倍から数百倍高い（シュルツ・ハーディの法則）。ポリマーとしてはラテックスが有名である。凝集の主な用途は、上下水道の不純物の除去である。
界面活性剤が機能するためには適正な温度範囲が存在する。イオン性界面活性剤は温度が低いとアルキル基部分が結晶化してしまい、うまくほぐれない。この臨界温度をクラフト点（w:Krafft temperature）という。しかし、非イオン性の界面活性剤では逆に、温度が高いと水に溶けきれなくなって溶液が白濁する。この温度を曇点（cloud point）という。非イオン性界面活性剤はエーテル結合酸素と水分子との水素結合によって水溶性を示すが、高温では水素結合が切れて溶解度が下がるためにこのようなことがおこる。
旧民法と明治民法のどちらがより封建的・反動的であったかは水掛け論の様相を呈し、決着していないが、マルクス主義法学の中からも、熊谷開作などの旧通説批判者が出現。家族法の規定をみて、旧民法を進歩的ということはどうしてもできないと思う。……もちろん、相対的にいってどちらの方がまだしも進歩的というようなことはいえるだろうけれども、相対的な評価は、この場合大して意味はないと思う。この点では、わたくしは手塚氏の『大同小異論』を率直にみとめるべきだと思う。 — 熊谷開作第一草案を巡る手塚説は法学会の定説として確定し、正面からこれに反対する論者はいなくなっている。これに対し、なお旧通説に同調する論者が旧民法と明治民法の違いの根拠と主張しているのが、明治憲法を基礎とする絶対主義体制の有無である。そこで、旧通説の側からは、仮に旧民法と明治民法の半封建性が大同小異だとしても、民法典論争のイデオロギー性を全く否定するのも妥当でない（青山）との反論がされている。あるいは、手塚説の「大同小異」論には賛同しつつも、中村説は旧民法から明治民法への財産法上の変化を不当に軽視しており、賃借権を物権と構成して賃借人の保護を図るなど、旧民法の財産法は明治民法よりも進歩的と見るべきとの主張がある（熊谷）。家族法についても、明治民法による修正が戸主権の「観念的強化」（手塚）に過ぎないとしても、半封建的規定が意識的に整備されたことに重大な意味があり、その反動的性格は否定できないと主張されている。このような立場は依然として有力であるが、結論ありきで自己の歴史観を述べたに過ぎない、天皇制国家が絶対主義的体制であったという歴史観自体見直される現状において、そのまま受け入れることは出来ないなどの批判がある。