小諸藩の番頭は、足軽番頭（＝足軽を支配する番頭）であるとしている著述も存在するが、時代により変遷があるため、各種著述物の説明に混乱がみられる。与板立藩当初は、番頭は足軽組の総支配を行っていた。その後、歩行頭（御徒士頭＝おかちがしら）たる番頭と、足軽組総支配たる番頭に分かれた。番頭が足軽組の総支配だけを行っていたときは、別個の役職として歩行頭が存在していた。徒士を支配する番頭と歩行頭は、実質的に同じ役職であったかについては、詳細の記述は省略するが、番頭のほうがその職権が、若干大きかった。小諸入封後における番頭の職権は、銃士隊を含む徒士組を支配していた（藩主の行列・行軍時の前衛歩兵隊、及び藩主外出時の先遣歩兵隊に相当する士（小十人の士）を配下にしていた）。本陣備えの銃士隊長は番頭の職務である。ただし、小十人という役職が、小諸藩では設置されていたことは確認ができない。小さな藩であったため、小十人組頭に相当する役職は、番頭の職権に含まれ、小十人の士に相当する役職は、徒士や徒目付の中で、序列が高い者や、年功者が配属されていたとみられる。徒目付は、いわば徒士主任である場合と、大目付・中目付の配下であった時期があったようである。徒目付は、役職名であり、徒目付連綿という家柄・格式は、小諸藩には存在しなかった。徒目付が領内や、藩主外出先の情報収集や、諜報活動を行っていたかについては不詳。玄関番は、番頭（時代によっては歩行頭）に支配された徒士が担当した。進物を受け取るのは、玄関番の仕事であるが、徒目付の職域に属した。物資の運び込みは、玄関・勝手口までは中間組、それより中は、城中に入れる格式・家柄を持つ一部、足軽の職務である。検品については、大目付・目付・処刑制度の項目を参照のこと。進物を藩主の面前で披露するのは、徒士を支配する番頭や、藩主牧野氏の進物授受を管理する側用人ではなく、取次（奏者）であった。進物は、側用人がその記録を管理して、各種物品は、小納戸によって在庫されたり、適宜各所（例えば料理方）に引き渡された。職制に、足軽組を総支配する物頭支配が誕生してからは、足軽組総支配を行う番頭は、廃止された。足軽組を総支配する番頭は、士分である物頭を配下に持ったが、侍大将と呼ぶには、やや無理があることは、言うまでもない。本藩である長岡藩の番頭は、番方（警備・軍事）部門のお目見得以上の士分が、藩主に奏上するときに、その取次権を持っていたが、小諸藩では加判の資格を有する用人が、番方・役方問わず諸届けを受理し、専決処分を持っていた。執務中の藩主に面会・面談する場合の取次は、取次（奏者）の職務である。
軍隊の士官は、当初貴族など支配階級に近い階層の出身者が任命されており、役職ではなく身分のような扱いであった。しかし近代以降は軍隊の専門化が進み、士官養成学校で教育を受けた者が任用されるようになった。一般的に士官は基本的な軍事教練を受けた後に指揮官としての教育を受け、さらに専門となる兵科について学ぶ。もっとも、兵卒から下士官への昇任は通常のことであるが、下士官から士官への昇任は限定される国が多く、そのため本来的身分は下士官に属しながらも、特に辞令を受けて士官と同様の待遇を受ける准士官制度が発達した。士官は元首を代理する者とされ、陸軍では小隊長又は中隊長以上の部隊の指揮官は士官を以て充てることが通常である。また、海軍にあっては、対外的に国家を代表する軍艦（軍艦搭載艇などの短艇を含む）は絶対に士官の指揮下になければならず、このことは国連海洋法条約第29条に現れている（軍艦参照）。また航空機のパイロットは高度な権限を有することから士官に限られる国が多い。士官の地位や出身階層における性格の残滓は、「捕虜の待遇に関する1949年8月12日のジュネーヴ条約」第49条などに見られる。同条においては、第1項及び第2項で捕虜の労働者としての使用を認めている。ところが、第3項但書においては、「将校又はこれに相当する地位の者……に対しては、いかなる場合にも、労働を強制してはならない」と規定して、本人の志願がない限り士官に労働させる事を禁じている。兵卒及び下士官の階級制度は、国や時代によって多様であるが、士官制度は比較的共通性が見られ、将官・佐官・尉官に大別され、各々が大中少（又は1等・2等・3等）に区分されることが多い（詳しくは軍隊における階級呼称一覧参照）。士官の任用･教育については、中等教育修了者を大学相当の教養教育及び軍事専門教育を行う士官学校において教育し卒業した20歳前後の者を少尉として任用する国が多い。士官学校を経ない者を士官として任用する制度を有する国もあるが、原則として高等教育修了が要件とされることが多い。かつては自衛隊の幹部候補生採用試験も大学卒業が受験資格とされていた。その他一般大学在学中の学生に士官としての教育を行う制度もある（ROTC）。先進国の軍隊では高学歴化に伴いこのような士官の採用区分の多様化が進んでおり、アメリカ軍の士官は士官学校卒業者より一般大学出身者が多くなるに至っている。国民皆兵制度を維持している国では、徴集兵の中から選抜して士官候補者とする国もある。また、医師、パイロット、弁護士など養成に時間のかかる職種は士官待遇、高度な技術者は特技兵や技術将校として採用する枠を別途用意している国が多い。アーサー・C・クラークは第二次世界大戦時に動員された当初伍長だったが、レーダー技術者として評価され復員時には技術将校（大尉）となっていた。下士官以下とは福利厚生面で待遇が異なり、一定規模の基地や駐屯地には幹部専用の食堂や士官室（Wardroom）が設けられていることが多い。小型艦艇や潜水艦は狭いため食堂は共通であることが多いが、空母などは余裕があるため地上基地と遜色ない士官室が用意され、食堂で提供されるメニューも異なる。自衛隊では隊員の食事は階級にかかわらず同一で、幹部用（幹部食堂）と曹士用（隊員食堂）は大部屋をパーティションで区切り、椅子やテーブルを木製にしただけの駐屯地・基地が多い。なお、冷戦下での東側諸国においては共産党が軍隊を掌握するために政治委員を各部隊に配属して、党の利益を擁護する見地から部隊指揮官を監視していた。この政治委員を政治将校と呼ぶ場合もある（詳しくは政治将校参照）。