主観的輪郭(illusory contour, subjective contour)とは、輪郭線に沿った輝度や色の変化が存在しないにも拘らず、輪郭線が知覚される錯視のことである。主観的輪郭を発見したのはFriedrich Schumannであるとされる(Schumann 1900).主観的輪郭の古典的な例は、カニッツァの三角形である(Kanizsa 1955)。この錯視図形では、白を背景として3つの黒いパックマンがあり、パックマンの口を内側に向けている。この図形では、3つの黒い円盤と三角形の輪郭の上に、白い三角形があるように見えるだろう。白い三角形は、白い背景よりもさらに明るく見え、三角形の輪郭線さえも知覚されるだろうが、実際には輪郭線に沿った輝度の変化は存在しない。主観的輪郭が知覚される他の有名な例として、エーレンシュタイン錯視がある。2次視覚野のような初期の視覚皮質の活動が、このような主観的輪郭の知覚に関連していると考えられている(von der Heydt 1984)。
国立天文学研究所ビジターセンター（NVC）はインタノン山登山道の31キロ地点に位置し、研究所訪問者のための宿泊施設。センターは国立天文台リモートコントロール室にも宿泊施設を持っている。さまざまな天文イベント、展示会が開催される。2010年現在、暫定スケジュールをとっており火曜日から土曜日、午前9時から午後4時まで開館している（タイ正月、新年期間を除く）。ガイドツアーは事前予約が必要で午前10時から、1時半まで行われる。夜間観測会プログラムもある。
研究所付属の天文学教育情報センターは、チェンマイ県のシリントーン観測所、学校、教育センターにおいて、天文現象、歴史、物語の理解と学ぶ楽しさ伝える教育を一般向けに行っている。11月から2月の冬季に、地域の学校で毎月講演や観測会を行っており、すでに毎年1,000人の子どもや大人が参加している。日食、月食、流星雨などの特別な現象のある際にはイベントを主催する。
タイ南半球望遠鏡は2013年、チリのセロ・トロロ汎米天文台内に設置したプレーンウェーブ社製の0.6mカセグレン式反射望遠鏡。北カリフォルニア大学と共同運営している。
タイ国立天文台（หอดูดาวแห่งชาติ）は研究所主要施設の一つ。タイで最も高い海抜2,457m、北緯 18 ํ 34' 21"、東経98 ํ 29' 7 " のチェンマイ県インタノン山（ドーイ・インタノン）山頂に位置している。天文台には式架台つき2.4m反射望遠鏡設置。望遠鏡システムはドームの動きと自動で同期する。望遠鏡システムは2012年に完成した。
研究所は、チェンマイ本部のほかにインタノン山頂に国立天文台、バンコク連絡所、全国に5箇所に地方公共天文台を所有している。海外施設としてはチリのセロ・トロロ汎米天文台内にタイ南半球望遠鏡を共同所有している。
2004年7月20日、内閣は科学技術省に、2004年のバンコク・ラタナコーシン王朝開朝200年、2007年の国王80歳を記念し、国立天文学研究所の設立を指示する。学術と観光の振興を目指し、タイ国の最高地点であるチエンマイ県インタノン山山頂に国立天文台の建設を計画した。研究所は、国王80歳記念に2008年12月5日に国立天文台を開所した。さらにドーイ・インタノン国立公園に情報技術センター、訓練センターの建設を予定している。
タイ国立天文学研究所は、2004年に設立されたタイ王国の天文学研究所。天文学分野でのタイ国内の知識を向上させ、天文学、天文物理学研究分野でタイ王国および世界に寄与することを目的とする。そのために研究所は、天文学、天文物理学教育、研究プログラムを計画、実施する。 特に、タイの天文学知識を国際水準に引き上げるために地域間、国際間の共同研究を推進している。また、研究所はアジア諸国の研究所、天文台とも緊密に科学研究、教育で連携している。本部はタイ北部チエンマイにある。ドーイ・インタノンの山中にあるタイ国立天文台を付属施設としており、2012年にはオートガイダー付2.4m望遠鏡を設置した。さらに2013年にはチリのセロ・トロロ汎米天文台内にタイ南半球望遠鏡を設置し、北カリフォルニア大学と共同運用している。
PFI事業の数が増えてくると問題を生み出す事業も増えてくる。福岡市の温浴施設（タラソ福岡）では、運営が破綻する事象が生じた際に、市と金融機関が直接契約を締結していたにもかかわらず、金融機関によるステップインが実行されなかった。これは事業が悪化しても融資回収に影響を与えないノーリスク融資であったことが原因と考えられる。このような形で民間資金を利用することは、公債による資金調達コストよりも民間資金調達コストが高い分だけ税金の無駄遣いであるという批判につながる。また、前述のスポパーク松森では地震を原因としたリスク分析が十分ではなく、リスクを原因としたあらゆる事故の責任が民間に移転されていなかった。このような問題から、PFI事業における民間へのリスク移転が検討され始めている。たとえば刑務所の2号案件である「島根あさひ社会復帰促進センター」整備事業では、施設外の逃走事故が発生すると支払いが減額される。しかしながら、このような施設整備対象外のエリアでのリスク移転まですることが適切であるかどうかは疑わしい。公共が民間に移転したいリスクを移転するという観点での条件設定をすることは適切ではなく、民間にリスクを移転することでバリューが生み出されるかどうかを基準にしてリスク配分する必要がある。事業リスクの官民の適切な配分が今後の日本のPFIの検討課題であると思われる。また金利についての問題もある。PFI事業は10年以上にわたる長期での計画を設定し入札を行う。そのため入札後は事業が設定された期間の金利を税金で払い続けることになる。金融系の民間企業へ長期にわたり金利という形で税金を投入するための施策とも言われている。2007年10月13日に開所された3例目となる栃木県さくら市の「喜連川（きつれがわ）社会復帰促進センター」は「半官半民刑務所」「民活（「PFI=民間資金活用による社会資本整備」を略した）刑務所」と報道されている。