クビンカ飛行場では、1935年に赤軍空軍の部隊が置かれて以来、さまざまな新型機種の飛行試験が行われてきた。1989年5月、クビンカ飛行場のI・N・コジェドゥープ記念第237展示飛行技術センターにSu-27が装備されると、それまでの戦闘機に対し行われてきたのと同様、さまざまな試験や訓練が開始された。そうした中で明らかとなったのは、Su-27が同時期に配備されたMiG-29より編隊飛行が難しいということであった。だが、こうした欠点の克服は、それまでMiG-19、MiG-21、MiG-23などでも課されてきた、ごく当然の課題であった。その後、正式な構成スタッフが決定された。かくして、1991年4月5日、クビンカ空軍基地で6機のSu-27/UBを装備する部隊としてルースキエ・ヴィーチャズィは誕生した。このチームは、同年9月にイギリスでソ連空軍部隊として初めての西側での展示飛行を行った。1995年12月12日には訓練中に3機のSu-27が衝突する事故が発生し、パイロット4名の生命が失われた。これは、独立後のロシアの経済低迷による空軍の訓練不足を象徴する出来事として報道された。翌1996年10月には、この惨事を追悼する記念碑が建てられた。その後しばらくチームは飛行を停止していたが、やがて残る4機のSu-27を用いて活動を再開した。それらは新しい明るい色の塗装を施され、1996年9月に観衆の前に姿を現した。1997年には6機編隊へ回復した。この年の6月には、事故後初めて海外遠征を行った。近年では、新しいSu-27Mが優先配備されるなど、「ロシア空軍の顔」としての重要な役割を担い続けている。また、ルースキエ・ヴィーチャズィの順調な活動はロシア経済の順調な復調を象徴するひとつのアピールともなっている。また、2006年にはチーム結成15周年を記念し、ロシアやベラルーシなどの各地で展示飛行を披露している。2006年の中国ツアーより正式にレッドブルのスポンサードを受けることになり、ユニフォームと機体マーキングにレッドブルのロゴが書き込まれた。2009年8月16日、モスクワ航空ショーに向けてのアクロバット飛行訓練の最中に隊長機と僚機が接触し、二機とも墜落した。乗員のうち二名は脱出したが、乗員の一人であった、ルースキエ・ヴィーチャズィ隊長のイーゴリ・トカチェンコ大佐が死亡した。2011年、空軍予算の縮小に伴いチームはモスクワエアショーをもって解散する事と言う噂が出たが、ホームベースをクビンカ基地から移動して存続する事が発表された。2016年機体をSu-30SMに切り替えると発表した。2016年6月9日10時25分、モスクワ郊外で1機が墜落し、パイロットのセルゲイ・エレメンコ (Sergey Eremenko) が死亡した。墜落原因はエンジン故障の可能性が高いという。事故を受けすべてのSu-27の飛行が停止された。2016年12月1日、イルクートはSu-30SMを4機を納入したと発表。10月14日に納入した4機を合わせて計8機の納入が完了した。4機はクベンカ空軍基地に到着し、訓練が開始された。2017年3月にはランカウイ海事航空展覧会においてSu-30SMに転換して初めて曲芸飛行を行った。
経済学者の飯田泰之は「主流派経済学=新古典派には、需要不足による不況の視点がないと指摘されることがあるが、現在（2003年）の理論研究の中心である最適化行動に基づく動学一般均衡理論から、十分需要不足による停滞・マクロ政策の効果を導くことができる。情報の経済学を応用したモデルなどがその例である。新古典派であるからいつでも適切な均衡にあるというのは、学部教育での便宜的な単純化に過ぎない」と指摘している。経済学者の小林慶一郎は 「新古典派は自由主義的傾向が強い一方で、ケインズ経済学は設計主義的傾向が強い」と指摘している。経済学者の小野善康は「ケインズ政策とは、純粋な効率化政策である。需要不足の是非を問うやり方が違うだけで、目的は新古典派と同じである」と指摘している。中野剛志は市場の一般均衡とは、デフォルトの可能性が組み込まれてない、金融機関も適切な役割を与えられてはいない、貨幣ですら必要とされてない、物々交換経済を仮定した世界において成り立つものであり、その世界で用いられる貨幣とは、商品貨幣である。しかし、現実の貨幣は信用貨幣であり、現実の経済は貨幣経済である。したがって現実の貨幣経済における市場は、一般均衡を達成する自動調節機構を持っているとは言えない、と指摘している。2008年の世界金融危機によって、主流派経済学は、経済自体についてほとんど理解していなかったことが明らかになった。この世界金融危機を予想することができた主流派の経済学者は、ほとんどいなかった。というのは、主流派経済学の理論モデルでは、世界金融危機のような事態は起きえないと想定されていたからである。したがって、世界金融危機への対応にあたっても、主流派経済学は何の役にも立たなかった。IMFのチーフ・エコノミストであったサイモン・ジョンソンは、2009年、世界金融危機によって経済学もまた危機に陥ったとして、主流派経済学とは異なる新たな経済理論が必要であると論じた。2008年にノーベル経済学賞を受賞したポール・クルーグマンは、過去30年間のマクロ経済学の大部分は「よくて華々しく役に立たなく、悪くてまったく有害」と言った。ローレンス・サマーズもまた、インタビューの中で、主流派経済学の理論モデルに基づく論文は政策担当者にとっては本質的に無益であったという趣旨の発言をした。ニューヨーク大学教授のポール・ローマーは2016年1月において行われた記念講演において、「主流派経済学の学者たちは画一的な学会の中に閉じこもり、極めて強い仲間意識を持ち、自分たちが属する集団以外の専門家たちの見解や研究にまったく興味を示さない。彼らは、経済学の進歩を数学的理論の純粋さによって判断するのであり、事実に対しては無関心である。その結果、マクロ経済学は過去30年以上にわたって進歩するどころか、むしろ退歩した」と、主流派経済学の有様を容赦なく批判した。フランスの経済学者トマ・ピケティは「率直に言わせてもらうと、経済学という学問分野は、まだ数学だの、純粋理論的でしばしば極めてイデオロギー偏向を伴った憶測だのに対するガキっぽい情熱を克服できておらず、そのために歴史研究やほかの社会科学との共同作業が犠牲になっている。経済学者たちはあまりにしばしば、自分たちの内輪でしか興味を持たれないような、どうでもいい数学問題にばかり没頭している。この数学への変質狂ぶりは、科学っぽく見せるにはお手軽な方法だが、それをいいことに、私たちの住む世界が投げかけるはるかに複雑な問題には答えずに済ませているのだ」と述べている。経済学者ティモシーテイラーは、需要が供給を生むというケインズの考え方は短期的な政策を考える時に力を発揮し、供給が需要を生むという新古典派の主張は長期的に見たときに重要であると述べており、時間軸で分ける捉え方をしている。