2011年に発売されたニンテンドー3DSから裸眼立体視（3D映像）機能と折り畳み機能を削除し、ステレオスピーカーをモノラルにすることで価格を低く抑えた廉価版。ソフトウェアはニンテンドー3DSおよび前世代機ニンテンドーDSのものが使用可能。背面の3Dカメラは残され、3D写真の撮影は可能（ただし、2DSで3D表示させることはできない）。また、スリープは本体下のスリープスイッチを操作する仕様となり、無線通信はHOMEメニューの設定で切り替えできる（3DSにあった側面のスイッチは省略）。性能は3DSと同等であり、Newニンテンドー3DS専用ソフト（『ゼノブレイド』等）はプレイできない。同様にNewニンテンドー3DSに搭載されているCスティック、ZL・ZRボタンは搭載されておらず、2DS向けの拡張スライドパッドの発売の予定もない。また、本体の形状が異なるという理由で『ポケモントレッタラボ for ニンテンドー3DS』は2DSには対応しない。そして、『ワンセグ受信アダプタ DSテレビ』は基部の足が干渉し刺さらない。(脚を物理的に切除すれば使用可能。)液晶サイズは3DSと同等ながら3DSとは異なり、1枚の液晶を使い、使わない部分をカバーで覆う形で2画面にしている。米国任天堂のレジー・フィサメィ社長は、立体映像は幼児に悪影響を与える恐れがあるためと、入門用として本モデルを出したとしている。販売地域について、当初は任天堂は3DSの価格が高いとされる国のみで展開とし、それら国々の事情に合わせた廉価版モデルと位置付けていた。
この言葉はデカルトによって『情念論』の中でapercevoirという言葉の形で考案された。ライプニッツは『理性に基づく自然と恩寵の原理』の中で、統覚の概念をより専門的な哲学的伝統に持ち込んだ。だがライプニッツが実際にその言葉を用いたのは、対象が「非-自己」として、そしてまだ自己との関係の中でとらえられる近代的な注意の意味においてであった。イマヌエル・カントは、超越論的統覚を経験的統覚から区別した。超越論的統覚とは、主体――経験の必要条件および経験の統一の最終的な基礎である純粋な、本来の、変わらない意識――としての純粋自己の意識を含むような客体の認識である。経験的統覚とは、自分の変化する状態、すなわち内感による実際の具体的な自己意識である。超越論的統覚は自己意識とほぼ等しい。自我の存在が多少顕著かもしれないが、それは常に含まれている。
5月24日に発生した最初の火砕流は衝撃的だったものの、当時の報道関係者の認識は「かなりの高温ではあるが、熱風（火砕サージ）を伴うものとは知らず、車で逃げ切れるだろうと思っていた」「熱いと知っていたが焼け焦げるまでとは知らなかった」という程度であった。これは翌25日の気象庁臨時火山情報にて火山学者や専門家が議論の末、「24日の崩落は小規模な火砕流」と発表したものの、住民の混乱を恐れたため火砕流の危険性について具体的な言及が一切無く、報道関係者には本来の「地質学的に小規模」の意味が「人的被害を出さない程度の規模」と受け取られたことによる。5月26日には水無川上流の砂防ダム工事関係者が火砕流により腕に火傷を負ったが、「火傷程度で済むならば長袖のシャツを着ておれば大丈夫」という噂が流れるなど、危険性について情報が広まらなかった。さらに5月25日から6月2日までの火砕流の発生回数は小規模なものを含めて165回に達したが、その中で比較的規模の大きな火砕流であっても全て水無川上流の砂防ダム付近でせき止められていた。こうしたことから報道関係者に火砕流への馴れが生じた。さらに梅雨入りしたことで報道関係者の関心は火砕流から土石流に向けられ始めていた。報道関係者の中には火砕流と土石流を混同している者も多く、さらに彼らの大半が「火砕流は土石流同様に水無川に沿って来るため、避難勧告地域内ではあるが水無川から200m離れた上、40mの標高差がある定点が襲われることはない」と認識していた。こうした「定点」への過度の安心感も手伝って、この一帯への取材が過熱することになった。一方、5月29日の火砕流で山火事が発生したことで、火砕流が高温化していることに気付いた九州大学地震火山観測所の所長は、続く5月31日に火口視察のためヘリコプターに搭乗したところ、火砕流跡先端から200m離れた付近に報道関係者と住人がいるのを上空から発見、直ちに島原市災害対策本部、島原警察署、長崎県島原振興局に対して「マスコミなどが入っている。誰も入らせてはならない」と伝えた。それを受けた市災害対策本部は報道関係者に「傾斜計の数値が普段と違うので、筒野バス停から上には絶対に入らないようにしてほしい」と要請した。この「データに異常がある」と切迫した表現で伝えられたことにより「山に何か異変が？」と直感した報道関係者らは地震火山観測所の所長に取材したところ「おかしな数字が出た訳ではないが、（避難勧告地域に）マスコミが入ると住人も入ってしまうので控えてほしい」との回答を得た。しかし「異常」ではなく「変化」と言い直したことで報道関係者には危機感が伝わらなかった。同じく5月31日には、火山噴火予知連絡会が気象庁にて「今後も噴火活動が続き、溶岩の噴出、火砕流、土石流の発生が続くと思われるので厳重な警戒が必要」「これ以上大きな規模の火砕流が起きないとの保証はない」との統一見解を発表した。しかし、この警告も火砕流の危険性について具体的な言及は無かったため、25日付の気象庁臨時火山情報の認識に引きずられていた報道関係者には深刻なものと受け取られなかった。火山学者は火砕流の危険性が高まりつつあったことを認識していたが、この時点においてもなお、住人のパニックを恐れる心理が働いたことが、こうした警告としてはやや弱い表現になった要因であった。また長崎県警は避難勧告地域の境界線に警官を多数配置していたものの、報道関係者を示す旗が立っている車両については入域規制を全く行わなかった。5月31日からは長崎県が報道関係者に対して「緊急輸送車両標章」の発行を始めており、これ以降はこの標章を付けた報道関係者の車両が自由に避難勧告地域に入ることができた。