NFLでは、同一放送局で2試合連続して放送を行うことを「ダブルヘッダー」と呼ぶ。この場合、対戦チームのみならず会場も全く別である。レギュラーシーズンでは、原則として日曜日午後にFOXとCBSで東部時間午後1時キックオフのゲームと、午後4時05分キックオフのゲームが行われるが、ダブルヘッダーを実施する場合、午後1時キックオフと午後4時25分キックオフのゲームを連続して放送する。2005年以降、Week1において、マンデーナイトフットボール（MNF）のダブルヘッダーが行われている。2005年はハリケーン・カトリーナの影響だったが、2006年からレギュラー化された。
ダブルヘッダー第2試合は、第1試合終了20分後、30分以内に開始される。両チーム監督の合意があれば20分以内に開始してもよい。なお、悪天候やグラウンドの状況が悪い際などに球場使用の可否を判断する権限は、通常の試合では打順表交換前まではホームチーム監督にあり、打順表交換後は審判員に権限が移るが、ダブルヘッダー第2試合のみ、打順表交換以前以後を問わず、ダブルヘッダー第1試合の球審だけが、ダブルヘッダー第2試合開始の可否を判断する権限を持っている。上述の通り、NPBにおいては1999年以降ダブルヘッダーが行われていないが、ダブルヘッダーの規定はその後も存在している。ただし、2016年時点ではセ・リーグとパ・リーグで規定が異なっている。パ・リーグは第1試合、第2試合とも12回まで行うという規定であるが、セ・リーグは第1試合は9回打ち切り、第2試合は12回まで行うという規定になっている。これは、2014年9月1日開催のセ・リーグ理事会で決定したもので、同年度のリーグ戦の雨天中止などが頻発し、日程消化に遅れが生じており、ダブルヘッダーで開催する可能性も考慮した特例処置として位置付け、第2試合開始へ向けたスムーズな試合運営を進めるためとしていた。当初は2014年9月5日以降シーズン終了までの特例処置とされていたが、2015年以降も継続して適用されている。さらにセ・リーグはこれに加えて「第1試合は遅くとも15時までに開始する」、「第2試合の開始が20時を過ぎる場合は第2試合を中止する（ただし、リーグの許可がある場合はこの限りではない）」という独自の規定を設けている。パ・リーグのクライマックスシリーズが屋外球場で行われる場合に中止試合が出た場合、日本選手権シリーズが迫っている関係からダブルヘッダーを行う予定が組まれる可能性がある。このダブルヘッダーが実施される場合は観客は第1試合と第2試合で入れ替え制となり、観戦にはそれぞれのチケットが必要となる（ただし2018年現在、実際に適用された例はない）。なお、セ・リーグはクライマックスシリーズでのダブルヘッダーは行わない規定になっている。軟式野球においてダブルヘッダーは、第1試合終了30分後を目安に開始される。ノーゲーム時の入場券の払い戻しは、第1試合が成立しなかった場合のみ対象となり、第1試合が成立すると第2試合が中止(第1試合がコールドゲームの場合も含む)もしくはノーゲームになっても払い戻しは行われない。
加藤高明が首相在職中に死去したため、憲政会総裁として内相を兼任し組閣する。この第1次内閣の時期には左派政党で一種、社会主義的な「無産政党」が数多く結成された。大正15年（1926年）12月25日に大正天皇が崩御し、その日のうちに昭和と改元された。明けて昭和2年（1927年）1月、少数与党で臨んだ第52回帝国議会冒頭で、おりからの「朴烈事件」と「松島遊郭事件」に関して、野党が若槻内閣弾劾上奏案を提出した。若槻は立憲政友会総裁・田中義一と政友本党総裁・床次竹二郎を待合に招いて、「新帝践祚のおり、予算案だけはなんとしても成立させたいが、上奏案が出ている限りどうしようもない。引っ込めてくれさえすれば、こちらとしてもいろいろ考えるから」と持ちかけた。野党はこの妥協を承諾、「予算成立の暁には政府に於いても深甚なる考慮をなすべし」という語句を含んだ文書にして3人で署名した。「深甚なる考慮」は内閣退陣を暗示し、予算案成立と引き換えに若槻内閣は退陣し、憲政の常道に基づき野党政友会が組閣の大命を受けるよう取り計らうことを意味する。これで若槻は議会を乗り切ったが、予算が通っても一向に総辞職の気配を見せなかったことから、野党は合意文書を公開、「若槻は嘘つき総理である」と攻撃した。このため謹厳実直な能吏のはずの若槻禮次郎は「ウソツキ禮次郎」と呼ばれる羽目になった。また帝国議会終盤の3月14日、衆議院予算委員会で大蔵大臣・片岡直温は野党の執拗な追及に対し、次官から差し入れられた書付に基づき「現に今日正午頃に於て渡辺銀行が到頭破綻を致しました」と発言する。実際には東京渡辺銀行は金策にすでに成功していたが、この発言で預金者が殺到し、休業に追い込まれてしまう。これにより昭和金融恐慌が勃発した。大戦景気のあと不景気に悩まされていた銀行や成金たちは、ここで一気に倒産の憂き目に会うこととなる。特に台湾銀行は成金企業の鈴木商店と深い結びつきを持っていたが、台湾銀行が債権回収不能に陥り、休業すると同時に鈴木商店も倒産し、これは恐慌の象徴的事件ともいえる。台湾銀行の回収不能債権のうち8割近くが鈴木商店のものだったという。若槻内閣は日銀に特融を実施させて経済的混乱の収拾を図るために、台湾銀行救済緊急勅令案の発布を諮るが、枢密院は、本来帝国議会で救済法案を可決して対応すべきところ、勅令による手続きは憲法違反であるとして否決してしまう。政策実行不能と考えた若槻は4月20日に内閣総辞職し、政友会の田中義一に組閣の大命が下ることとなる。