青梅からは概ね南東に多摩丘陵と武蔵野台地の間を、瀬と淵を繰り返しながら流れ下っていく。左岸の武蔵野台地の河岸段丘は、かつての多摩川が造ったものである。段丘崖は下から立川崖線（府中崖線）、国分寺崖線と呼ばれ、立川崖線の下を多摩川低地、両崖線の間を立川面、最上段を武蔵野面と呼ぶ。東京都羽村市から玉川上水へと取水される羽村取水堰付近や国立市青柳付近での多摩川は武蔵野台地の低位面に直接ぶつかって流れている。また、多摩市の大栗川合流点から武蔵野貨物線鉄橋・南武線多摩川鉄橋の上流付近までは多摩丘陵に直接ぶつかっている。東京都調布市、神奈川県川崎市多摩区からは東京都と神奈川県の都県境を流れ、両岸とも低地になる。川崎市多摩区から東京都日野市にかけては、多摩川が運んだ礫層が地表に近いため水はけが良く、栽培に適した梨が特産品になっている。特に川崎市多摩区と東京都稲城市が生産の中心となっていて多摩川梨として知られているが、市場にはあまり出回らず、多くは直売されている。
多摩川と呼ばれているのは奥多摩湖の湖水の出口である小河内ダムより下流からである。その後、東京都青梅までは山中を東へ流れる。この上流部は秩父多摩甲斐国立公園に含まれる。この区間に沿って東日本旅客鉄道（JR東日本）青梅線が走っている青梅線御嶽駅周辺は1985年（昭和60年）御岳渓流として名水百選の一つに選定されていて両岸には、約4kmの遊歩道が整備されている。東京都西多摩郡奥多摩町白丸には白丸ダムがある。
山梨県・埼玉県の県境にある笠取山（かさとりやま）（標高1953m）山頂の南斜面下「水干」（みずひ）を源とする。上流部では柳沢峠から流れ込んでくる柳沢川と合流するまで一之瀬川（いちのせがわ）と、そこから下流は丹波川（たばがわ）と呼ばれ、奥多摩湖に注ぐ。
中国および太平洋方面で運用するために建造された二等戦艦。中国の河川で活動することを想定して小型、軽装甲、浅吃水、長航続力の艦とし、その代り主砲の口径は当時の戦艦の標準だった305mmでなく、254mmに抑えた。全体としてロイヤル・サブリン級戦艦の縮小型であり、高い乾舷を有する。また主砲には装甲シールドが設けられている。同型艦2隻とも1894年に完成し、1900年の義和団の乱の際には極東にあって警戒に当たるなど、所期の任務を果たした。両艦とも1909年に除籍され、1910年に売却された。
高度780kmに66個の衛星を投入する計画で、当初は77個のコンステレーションで計画されたため、原子番号77のイリジウムにちなんで名づけられた。モトローラが約18%、日本イリジウムが約11%間接出資する「IRIDIUM LLC」社が事業を担い、1997年12月からイリジウム通信衛星が長征2C（太原衛星発射センター）とデルタ II（ヴァンデンバーグ空軍基地）により順次打ち上げられ、1998年（平成10年）11月にサービスを開始した。しかしながら当初から懸念されていた通信衛星のインフラ投資負担の重荷と、大型で高額のハンドセット（日本では40万円前後で販売）によりアメリカで5万台程度の契約数に留まったことで、開始後1年弱の1999年（平成11年）8月に連邦倒産法第11章を申請し倒産。2000年（平成12年）3月サービス停止した。一時は全数運用に入っている66個と予備の衛星すべてを大気圏へ突入させて焼却処分することも検討されたが、2000年（平成12年）11月にイリジウム・サテライト社（現：イリジウムコミュニケーションズ）が全ての資産を買い取ることで合意した。2004年（平成16年）4月に、ボーイング社への衛星維持費の支払いの軽減、世界10数カ所に存在した関門局（アースターミナル）を廃止しアリゾナ州の地球局へ一本化、全社員を700人から100人へ人員削減を行い、主に米国政府・国防総省などを相手先とした通信サービスを行う事業モデルに変更して再出発した。日本でも第二電電（DDI,現：KDDI）と京セラらが出資して1993年に設立した「日本イリジウム」によって1998年11月からアメリカと同時にサービスが開始された。DDIとしてはDDIセルラーグループ、ツーカー、DDIポケットに次ぐ移動体通信事業への参入であった。これに伴い日本で発着信するイリジウムの衛星電話網とイリジウム以外の電話回線（国際電話含む）を中継するアースターミナルと称する関門局が長野県内の山間部に3カ所設置され、DDIが同時期に参入した国際電話（0078）網も大いに活用されることになった。2000年3月末日を以て、米国イリジウム社のサービス停止により日本でも端末の使用ができなくなり、アースターミナルも運用停止状態を経て2005年前後に解体された。2001年にはイリジウム・サテライト社によりサービスが再開されるも、日本イリジウムは前年に郵政省へ無線局の免許を返納し法人清算処理に入ったため、海外免許で取得したイリジウム端末の不正使用（電波法により無線局免許を持たない端末は違法無線局となる）が問題になった。その状況を打開し要望に応えるべく、2005年（平成17年）6月にインマルサット（旧KDDの事業領域）を扱うKDDIの法人事業子会社「KDDIネットワーク&ソリューションズ」によってサービスを再開し、日本国内および公海上の日本船籍船舶内で再び使用できるようになった。日本国内で合法に利用するには同社経由で販売・貸与されるものに限られる。同社は2008年（平成20年）7月1日にKDDI本体に吸収されたため、現在はKDDIが日本唯一の事業者となっている（加入申し込み受付担当はKDDI ソリューション営業本部MSAT営業グループ）。個人の契約にはクレジットカードが必要になる。初代イリジウムとは異なり、イリジウム端末間以外の通信は全てアリゾナ州の地球局で中継し国際電話網を経由する流れとなっているため、イリジウム以外の電話回線で発信する場合は国際電話料金が適用される。