2ドア・ハードトップ版のクラシックの最上級モデルには歴史あるランブラー・レーベル（Rambler Rebel）の名称が与えられた。この車は770-Hの後継車であり、特製バッジと標準で薄型バケットシートを備え、オプションでヘッドレストと共にチェック柄表皮が選択できた。AMCの「プロジェクト IV」巡回自動車ショーの中の幾台かに見られたこのタータン調に対する消費者の反応は、レーベル ハードトップに独自のオプションとして設定されるほど好評であった。『ポピュラーサイエンス』誌は「ランブラー・レーベルは急に高性能に目覚めた。」と評したが、そのハンドリング・パッケージ（handling package）はこの車の時代遅れとなったサスペンション設計を制御しきれていなかった。
1966年モデルのクラシックは細かな飾りの変更と詰め物を入れたダッシュボード/バイザー、運転席側のサイドミラー、前後席のシートベルトといった安全装備を追加された。この年のモデルでは中間グレードの660が廃止され550と770のみが残された。フロアシフトの4速MTとダッシュボード上の回転計が初めて装着された。1966年モデルのクラシックでは特に屋根のスタイリングに注目を集めた。2ドア・ハードトップには長方形の後面ガラスとビニールで覆われた（vinyl roof）より格式のある角張った「クリスプ・ライン」（crisp-line）の形状を備えるようになった。セダンにはオプションで目立つアクセント色の入った「ハロー」（"halo"）ルーフを選択できた。ステーションワゴンの荷室上のルーフラインは前年モデルの下がったものから客室と同じ高さに変更され、「Cross Country」のオーナメントが取り付けられ、83 cubic feet (2.35 m³) の容量の荷室と共に標準でルーフラックを備えていた。ワゴンは、標準は6人乗りの2列シートに全てが引き込まれる後面窓を備えた下側ヒンジのテールゲートか、オプションの8人乗りの3列シート（最後列は後ろ向き）に左側ヒンジの後面ドアという2通りの座席配置が選択できた。クラシックという名称は市場では既に肯定的な意味合いとは考慮されず、AMCは1966年に車種名称の再編を始めた。
モデルイヤーの半ばでAMCは会社のフラッグシップとしてマーリン（Marlin）を導入した。この車はクラシックのプラットフォームを使用した中型のファストバック車であり、豪華なパーソナルカーとして販売された。マーリンは独特のスタイリングと共に一連の格別な装備を標準で備えていた。
1965年モデルのクラシックは以前の「経済車」のイメージとは対照的に新しいスタイリング、強力なエンジン、安楽さやスポーティなオプション品を強調した「繊細な豪華さ」と宣伝された。AMCは古くなった195.6 cu in (3.2 L) 版を引っ込めて近代的な設計の直列6気筒（AMC Straight-6 engine）エンジンのみを提供した。1965年モデルのベースの550は、232エンジンのストロークを縮めた経済的な128 hp (95 kW) 199 cu in (3.3 L) の直列6気筒を搭載していた。660と770は145 hp (108 kW) 232 cu in (3.8 L) が標準となる一方で155 hp (116 kW) の6気筒と198 hp (148 kW) 287 cu in (4.7 L) か 270 hp (201 kW) 327 cu in (5.4 L) のV8エンジンがオプションとなった。『ポピュラーサイエンス』誌は「1965年モデルのクラシックは、ケチケチ経済車か又は劇的高性能車として購入することができる。」と評した。1965年モデルのパフォーマンス・オプションにはベンディックス（Bendix）製4ピストン・キャリパーの倍力装置付き前輪ディスクブレーキが含まれていた。標準の4輪ドラムブレーキには引き続きAMC製の「ダブル・セーフティ」マスターシリンダー（master cylinder）機構が付いていた。2重化されたマスターシリンダーは、ビッグスリー（Big Three）の中でもキャデラックのみが装備していた。
安全保障関連法成立後、「憲法違反だ」と訴える裁判の提訴が全国で相次いだ。2015年10月8日、愛媛県松山市の男性が「安保法は憲法9条に違反し無効だ」と訴えた訴訟では、東京地方裁判所は「法律が憲法に適合するかの判断を抽象的に求めるものであり、審判対象にならない」として訴えを退けた。男性は控訴したが東京高等裁判所は2015年11月11日、控訴を棄却した。さらに、東京地方裁判所は同年11月11日までに、平和安全法制の廃止や違憲であることの確認を求める訴訟を少なくとも4件退けた。いずれも口頭弁論は開かれなかった。2016年4月14日、平和安全法制の廃止を求め東京都中央区の男性が国を訴えた訴訟の上告審が最高裁判所で行われ、上告を棄却することが決定された。この訴訟で一審の東京地方裁判所は「行政事件訴訟法に基づく訴えが不適法」として受理せずに却下。二審の東京高等裁判所も原告の控訴を棄却していた。2016年4月20日、安全保障関連法制に反対する弁護士らでつくる「安保法制違憲訴訟の会」は東京都内で集会を開き、東京地方裁判所への集団提訴を26日に行うと表明した。第1陣の原告は約550人で、内訳は安保法制に基づく自衛隊出動などの差し止めを求める訴訟が約50人、「平和的生存権」を侵害されたとして国家賠償を求める訴訟が約500人。6月までに全国各地で順次訴えを起こすほか、東京などで追加提訴も予定している。2016年4月26日、弁護士や元裁判官でつくる「安保法制違憲訴訟の会」に賛同する約500人が、先月施行された安全保障関連法の違憲性を訴える集団訴訟を、全国で初めて東京地方裁判所に起こした。また福島地方裁判所いわき支部でも約200人が提訴した。夏ごろまでにさらに約1500人が、全国の約15の地方裁判所で同様の訴訟を起こすという。