「アミ電」こと121形の123を種車に、1956年（昭和31年）に改造された車両である。車体は111・112形と同様の凸型車体であるが、軌道工事（保線）用の土砂運搬を主目的にしているため、運転室の下部に設けられていた空間はなく、その代わりに山側（右側）に出入り台が設けられたほか、前後に荷台が設けられて、神戸側は山側（右側）に、大阪側は海側（浜側）に傾斜して土砂の散布に適した構造になっていた。しかし、傾けるためのモーター等の動力はなかったことから、まずはスコップ等で土砂をかき出し、残り少なくなってから人力で傾斜させていた。台車及び電装品は種車のものを流用して台車はJ.G.ブリル社製Brill 27MCB-1を装着し、主電動機は1時間定格出力37.3 kW のGE社製GE-90-Aを4個搭載、制御器は同じくGE社製K-40Aを、ブレーキはSM-3直通ブレーキをそれぞれ装備していた。また、戦後の登場であることから、集電装置はパンタグラフ（東洋電機製造PT-11A）を搭載した。
1922年（大正11年）に廃車となった1形1・2の台車・電装流用で日本車輌製造製の112・113、1931年に101形有蓋電動貨車107・108の台車・電装品流用で藤永田造船所製の114・115の4両が製造された。車体は運転台やアオリ戸は木製であったが、台枠は鋼製台枠を採用したことにより、積載重量は6.25 t に増加している。ただし、101（111）に設けられていた荷台妻板は取り付けられていなかった。台車は種車のJ.G.ブリル社製Brill 27G1を装着し、主電動機はのWH-38-Bを4基搭載、制御器はWH社製直接制御器のWH-405Dを装備したほか、SM-3直通ブレーキを取り付けた。集電装置は112・113はトロリーポール2基搭載で竣工したが、114・115は新設軌道線の単架線化が完了していたことからポール1基搭載で竣工した。本形式も連結器は装備していなかったが救助網は装備していた。
戦後先進諸国の独占禁止政策に大きな足跡を遺した経済学は「伝統的産業組織論（英: Old Industrial Organization Theory）」と呼ばれ、その内部では「ハーバード学派（英: Harvard School）」と「シカゴ学派（英: Chicago School）」が互いに拮抗していた。ハーバード学派は1930年代のチェンバリン（英: E.H.Chamberlin）とメイスン（英: E.S.Mason）の先駆的研究によって誕生し、60年代から60年代にかけてのベイン（英: J.S.Bain）やケイブス（英: R.E.Caves）らの研究によって体系的に完成され、その後ケイセン（英: C.Kaysen）、ターナー（英: D.F.Turner）、シェラー（英: F.M.Scherer）らに受け継がれた一群の経済理論・政策思想集団を指す。彼らは、「SCPパラダイム」や「集中度・利潤率仮説」と呼ばれる立場から、厳格な独占禁止政策を主張した。「SCPパラダイム」とは、産業組織を「市場構造」（市場競争および価格設定に影響を与える市場組織上の特徴）、「市場行動」（各企業が市場の需給条件や他の企業の戦略を考慮して行う行動）、「市場成果」（資源配分効率性や経済権力の分散化）という三要素に類型化して、「市場構造（英: Structure）→市場行動（英: Conduct）→市場成果（英: Performance）」という因果関係があると考えるアプローチである。また、「集中度・利潤率仮説」とは、「寡占的・独占的産業における企業間の共謀や協調的行動」や「高い参入障壁に守られた競争制限的行為のため、超過利潤が発生する」という理由から、競争的市場における市場集中度と利潤率とが相関関係を持つという仮説である。このように厳しい独占規制を主張した「ハーバード学派」に対して、「シカゴ学派」とはノーベル賞経済学者スティグラー（英: G.J.Stigler）に道を切り拓かれ、デムゼッツ （英: H.Demsetz）、ブローゼン （英: Y.Brozen）、ディレクター（英: A.Director）、ポズナー（英: R.Pozner）らによって発展された一群の経済理論・政策思想集団を指す。その特徴は、「強固な事前均衡」と呼ばれる市場メカニズムへの強い信頼から、「価格理論のレンズ」を産業組織の分析に厳密に適用することである。そこで、彼らは市場の「自然淘汰」をくぐり抜けた企業こそ「適者生存」の具現であり、「ハーバード学派」が主張するような裁量的な政府介入は効率性を損なうので、原則的には自由市場経済が望ましいと考える。シカゴ学派は、集中度と利潤率の間の正相関は一時的不均衡にすぎず、あるにしても大企業の優れた効率性を反映するものであると反論した。これらに対して、1970年代にハーバード学派でもシカゴ学派でもない産業組織論の第三の潮流である「新しい産業組織論（英: New  Industrial Organization  Theory）」が誕生した。伝統的産業組織論は完全競争モデルと独占モデルの域を出ない素朴な理論的枠組みを用いていたのに対して、新産業組織論は「ゲーム理論の静かな革命」の中で完成されたゲーム理論的手法を駆使することによって寡占市場をミクロ経済学的に分析することを可能にした。非協力ゲーム理論を取り入れた新産業組織論は産業分析を飛躍的に発展させ、「産業経済学の理論的発展の黄金時代」とも称された。新産業組織論の主要な成果としてはコンテスタビリティ理論（英: Contestability  Theory）と戦略的参入阻止価格理論（英: Strategic  Limit-Pricing  Theory）が挙げられる。