彼はフランス北部、ベルギーの近くのリールで生まれた。父は中等教育すら受けていなかったが、織物業界で成功した実業家であり、母は教員でありデュドネの幼少時に読み書きを教えた。第一次大戦が始まると父は徴兵されたが、母と妹とデュドネは暫くとどまったものの、スイス経由でパリへと逃れ父と合流し、戦争が終わってリールに戻る1919年までパリのリセ・コンドルセで教育を受けた。戦後父に、英語を学ぶためにイギリス南部のワイト島のベンブリッジ学校へと留学させられる。ここでの滞在中に代数学を学びはじめ数学に魅了され、数学者を目指すようになった。1年後帰国し、リセ・フェデルブに就学。父はデュドネを実業家にしたかったが、デュドネはどうしても数学者になりたく、父も受け入れざるをえなかった。1924年にエコール・ノルマル・シュペリウールに合格したが、2学年上にはジャン・デルサルトとアンドレ・ヴェイユがおり、1年上にはアンリ・カルタンがおり、同級生にはポテンシャル論で有名なマルセル・ブルロと微分幾何学で有名なシャルル・エーレスマンがいた。1年下にはジャック・エルブラン、2年下にはクロード・シュヴァレーもおり、更に、文系にはレイモン・アロンとジャン＝ポール・サルトルもいた。規定の就学期間である3年で卒業し、アグレガシオンにも合格し、ポール・モンテルの元で学位論文を書き始める。テーマは函数論であり、研究者としては複素解析の研究からスタートしたわけである。このころのフランスは函数論の全盛期であり、デュドネも例のごとく多項式の解析的理論の論文を書いた。後にデュドネは「それ以外のどんな分野があるのか知らなかったからだ」、と語っている。わが生涯の2大事件と自身も述べている1934年、彼はノルマリアン（エコール・ノルマル・シュペリウールのOB）たちと共にヴェイユに招集されたが、これがのちのブルバキのはじまりである。妻と出会ったのもこのころであった。ブルバキ結成当時の目標は当時の基準で現代的な解析教程（解析学の教科書）の執筆であり、代数学、トポロジー、函数解析、群論といった最先端の理論を駆使する必要がでてきた。これらの理論の未解決問題等に興味を持たざるを得ず、原論を執筆しながら、『線型位相空間の双対性』(1942)、『古典群の構造と同型』(1955,1958)、『形式群の構造』(1973)といった後の仕事へと繋がる着想を得ていった。1971年スティール賞受賞。
下関側に向かって左側（山側）に1面1線の単式ホームを有する地上駅（停留所）。道路から階段で数段降りたところにある。棒線構造のため、下関方面行きと小串方面行きの双方が同一ホームを共有する。
下関地域鉄道部が管理している無人駅である。旧豊浦町と旧下関市の境界にあった。駅名は梅ヶ峠という峠の名からだが、その名は昔、峠のあちらこちらに梅の木が生えていたことからといわれる。また「峠」を「トウ（古くはタオ）」と発音する例は、山口県でよく見られる。駅舎は待合室兼用で、その内部に自動券売機が設置されている。また、駅舎及びホームに本州最西端であることを示す看板・案内がある。
韓国は原子力発電所の設置場所を4か所に絞り込み、集中的に複数の炉を運用することにより、メンテナンスの効率化・コストの低減、周辺住民への対策費の手厚い配分と総額の抑制の両立を実現している。これらの選択と集中により設備利用率は現在93.4%を達成し、日本の約三分の一の価格で消費者への電力供給を実現し、基幹産業を底支えし経済成長を後押ししている。今後2010年から2021年の間に12基の原子炉が増設される計画で、完成すれば合計15.2ギガワットの発電容量が加わる。政府として原子力技術の推進を積極的に後押しし外国へのプラントの輸出を図っている。一方、隣国・日本の福島で起きた原発事故をきっかけに、韓国でも原発に対する不安や不信が広まっている。2012年2月には、釜山市の古里原発1号機で、非常用電源を含む全ての電源が作動せず、原子炉の温度が急上昇するという重大事故が起きた。しかし重大事故にもかかわらず、事故の発生は約1カ月間、隠されていたことにより、住民が集団移転を求めて立ち上がり、決起集会を原発前で開く事態に至った。またソウルを含む大都市では、母親グループや弁護士、医師、大学教授、自治体長、国会議員らによる「脱原発」を掲げた有志の会が結成され、韓国版の「緑の党」も誕生した。2012年12月に行われた大統領選挙では、将来的な原発政策が争点のイシューの一つとなった。最大野党・民主統合党の大統領候補、文在寅はソウル中心部の広場で開かれた「脱原発」集会で「国民の意思を結集し、できるだけ早い時期に、韓国を原発ゼロの国にする」と語るなど、脱原発の意志を鮮明にした。これに対して対立候補のセヌリ党の朴槿恵は「ストレステストを実施して（安全性の問題を）透明にする」ことを条件に安全性を確保しながら運転延長を認める考えを示した。選挙結果は朴槿恵が当選している。2017年6月19日に、朴槿恵の弾劾後に当選した文在寅大統領は老朽化した古里原発1号機の運転停止宣言式で「脱原発国家スタート」を宣言した。文は新規の原発建設計画をすべて白紙に戻し、運転期限が来た原発の稼働延長を認めず閉鎖し、建設中の新古里5号機や6号機の工事を中断し、月城1号機を閉鎖すると表明した。同年10月時点で24機の原発を稼働させている。2017年時点で原子力発電所で24基の原子炉が運転中であり、2080年に全て廃炉にして脱原発するとしている。国内では2017年に2080年の将来的な脱原発を決めた文在寅大統領は海外への原発輸出を支援している。2009年に韓国企業がアラブ首長国連邦にて4基受注して建設したバラカ原発１号機建設完了記念行事に2018年3月末に参加して、「バラカ原発は両国関係でも真に『バラカ（神が下した祝福）』の役割」「韓国としては海外に初めて原発を建設する事業で、アラブで初めて原発を保有することになった意味を持っている」として中東歴訪でもっとも期待する分野だと語っている。文大統領が資源輸入全体の0.5%で発電量の約30%に達っしている国内では脱原発主張していながら、アラブ首長国連邦では原発礼賛することに対して、朝鮮日報は「同じ原発をめぐって違うことを言っているようでは、相手から信頼など得られないだろう。」と指摘している。