幼い頃から有名で、神童と呼ばれた。叔父の李沖に一族の俊英として嘱望され、いつも小遣いを与えられて自分の子のように愛された。弱冠にして秀才に挙げられたが、官につかなかった。河内の北山に遊んで、隠遁しようと考えていた。しかし彭城王元勰に召されて行台参軍とされ、嫌々ながら招聘に応じた。侍中の李彪の推薦により著作郎を兼ね、国史の修撰をつとめた。しばらくして国子博士に転じ、尚書儀曹郎中を兼ねた。中書侍郎・司農少卿・黄門郎となった。国子祭酒となり、秘書監に転じ、七兵尚書を兼ねた。太常卿となった。528年、元天穆の下で葛栄を討ち、御史中尉を兼ね、北道軍司となった。帰還すると、征東将軍に任ぜられ、太常を兼ねた。衛将軍・荊州刺史として出向した。しばらくして尚書左僕射・三荊二郢大行台を兼ねた。まもなく散騎常侍の位を加えられた。530年、爾朱兆が洛陽に入ると、南陽郡太守の趙脩延が琰之は梁に亡命するつもりだと難癖をつけ、荊州の州城を襲撃して琰之を捕らえ、荊州の行政権を掌握した。荊州城内の人が趙脩延を斬ると、琰之は荊州刺史の任にもどった。532年、孝武帝が即位すると、琰之は洛陽に召還されて侍中・車騎大将軍・左光禄大夫・儀同三司を兼ねた。533年、死去した。侍中・驃騎大将軍・司徒公・雍州刺史の位を追贈された。諡は文簡といった。子に李綱・李恵があり、ともに孝武帝に従って関中に入った。
FM-7との協調動作のために、MSX仕様機では唯一、FMシリーズ用と同じ8色しか表示できないデジタル方式のRGB映像出力を備えている。FMシリーズと共通のディスプレイを利用できた半面、RGB出力ではMSXの本来の色表現である16色の表示が出来なかった。ただし、MSX規格では「映像はRF・ビデオ・アナログRGBのいずれかの出力方式で表示できれば良い」とされており、本機はRF出力もあったため、この点では仕様に準拠している。また規格で定められていないハードウェア拡張に関しても制限は無く、デジタルRGB端子の存在は規格に違反していない。
1986年にドイツIBMへアプリケーション・エンジニアとして入社し、1999年からドイツ・オーストリア・スイスIBMのインダストリアル事業部担当マネージャー、2001年からドイツIBMのジーメンス社担当ゼネラルマネージャーなどを経て、2006年からドイツIBMの社長、2011年からIBM本社戦略担当副社長などを歴任した。2012年5月から日本IBMの社長。
マーティン・イェッター（Martin Jetter、1959年 - ）は、ドイツ出身のエンジニア・ビジネスマン。ドイツIBMでジーメンス社担当ゼネラルマネージャーなどを勤めたのち、ドイツIBM社長、IBM本社戦略担当副社長などを歴任して、日本IBMの代表取締役社長を経て、同社取締役会長。
トカラ列島の中之島の西岸に位置する港湾で東シナ海に面している。十島村に所在する地方港湾では唯一の県管理港湾となっている。島への唯一の交通手段である村営航路が就航しており、人口が多く村の中心となる島であることから、1968年には、村営航路の寄港地として初めて接岸しての荷役が可能となった。2015年度の発着数は228隻（317,148総トン）、利用客数は3,854人（乗込人員1,579人、上陸人員2,275人）である。
天泉三丘薬品株式会社（てんせんさんきゅうやくひん）は、かつて大阪府大阪市住之江区御崎5-17に本社を置いていた、塩野義製薬系列の医薬品卸売業であった。 現在はスズケンである。
天保3年（1832年）、山野辺義観の次男として生まれる。嘉永2年（1849年）、兄・義正の死により家督を相続、3代目の助川海防城主となった。嘉永5年（1852年）、従五位下に叙せられ、主水正を称す。安政元年（1854年）、家老職に就いた。幕末期にあたり、水戸藩は党派紛争のめまぐるしい時代であったが、万延元年（1860年）、先代藩主斉昭が没すると藩内の党争がさらに激化する。元治元年（1864年）3月、藤田小四郎が筑波山にて挙兵し、天狗党の乱が起こる。尊王攘夷派とみなされた義芸は6月、執政の任を解かれた。さらに幕府より天狗党追討令が出され、義芸は仲介を試みるも天狗党側とされた。9月6日に幕府・二本松藩らの陣営に包囲されて投降し、9月9日に助川海防城は落城した。12月に家名断絶、知行地と館を没収され、義芸は中山邸に禁錮された。明治元年（1868年）、明治政府から官位を復され、水戸屋敷に住んだ。同年10月の弘道館戦争に参戦している。明治19年（1886年）死去、享年55。
布告の半数はのちに廃止されたが、一部はチェコ共和国およびスロバキア共和国で現在も法的に有効である。両国では第二次世界大戦の結果を覆すことに結びつくとして、ベネシュ布告の効力停止に消極的姿勢を示しているが、隣国のオーストリア、ドイツ、ハンガリーとの間の政治関係になお影響を与えている。チェコスロバキア国内から追放されたドイツ系住民が組織するズデーテン ・ドイツ人協会は、集団犯罪の原則に基づいてベネシュ布告の廃止を求めているものの、ヨーロッパや国際的な法廷は、人権に関する国際条約がベネシュ布告以降に発効しているとして、ベネシュ布告に関連する案件の裁定を拒否している。またチェコのミロシュ・ゼーマン元首相は、追放に対する賠償問題に発展する潜在的可能性を指摘し、布告の廃止は検討するべきではないと主張している。スロバキア共和国国民議会は2007年9月20日、スロバキアのハンガリー人政党の一つ、ハンガリー人連立党（SMK）が提出したハンガリー人に対する賠償法案を否決した上で、戦後布告に関する異議申し立てを拒否する国民議会決議を採択。「戦後処理はナチズムの敗北と国際法の原則に基づくポツダム会議の結論に従ったもので、チェコスロバキア共和国およびスロバキア国民議会（いずれも当時）が行った戦後の決定は差別的慣行に基づくものではなく、これに関して現在新たな法律を制定することはできない」として、布告に基づく戦後処理による関連法令の制定および財産処分の結果について不可侵を宣言した。これに対し、スロバキアなど中世ハンガリー王国支配地だった周辺諸国のハンガリー系民族保護政策を政権公約として掲げるハンガリーのショーヨム・ラースロー大統領（当時）は不快感を示し、2009年には民族主義者を刺激するとして混乱を懸念し、訪問を見合わせるよう求めたスロバキア政府の要請を無視し、スロバキア南部コマールノ市のイベントに私用で出席するとの名目で、マスコミを集めて徒歩で国境の橋を強行越境しようとする示威行為を行ってスロバキアを非難した。