2004年5月のポーランドのEU加盟後には、各国間で取決められる労働条件でイギリス、アイルランド、スウェーデンが自国の労働市場を旧共産圏に開放し、ポーランド人がこれらの国で自由に働くことができるようになった。現在イギリスには推定100万人、アイルランドには50万人、スウェーデンには数万人のポーランド人が出稼ぎに行っている。他のEUの中東欧国同様、主に単純労働者としての雇用が先行している。一部ではホワイトカラーとしての雇用もみられ、財を成すものも現れた。これまで本国経済の堅調に支えられてポーランドへ帰国する者が徐々に増加していたが、昨今の世界的な金融危機の余波で国内外の経済情勢が激変しているため、ポーランド本国でも就職の機会が少ないのではないか、職を得ても収入が低いのではないか、あるいはポーランド国内であっても自分の出身地とは離れた地方でないと求人していないのではないか、と考えて帰国をためらう動きも出てきた。2011年まで数カ国の西欧諸国で旧共産圏のEU中・東欧8カ国の市民に対し労働移住において制限を設けている。ドイツとオーストリアは2ヶ国を除く全ての欧州連合加盟国はポーランドに対して労働市場を全面または一部開放している。ドイツとオーストリアは2011年4月30日までは一定の制限措置を維持することになる見込みである。2016年、ポーランド人移民の行き先は、１位 UK、次にドイツとなっている。
共産主義から資本主義への体制変換に伴い、共産主義時代に諸外国から借入れた膨大な借金対策ではショック・セラピー（ショック・ドクトリン）で対応した。この経済混乱によって1990年代半ばに約30%という途方もない失業率を記録したポーランドは、その後の経済改革や諸外国からの経済援助などで奏し、2008年6月の失業率は7.3%と、劇的に改善している。特にここ数年の失業率低下のスピードは驚異的である。2008年4月末現在でポーランド人の平均給与額は3,138PLN（$1,442）である。世界金融危機の影響が残る2010年9月においては9.6%となっており、これはEUの平均とちょうど同じである。2015年、失業率はEU平均を超え、月額平均給与は€705と示されている。この近年のポーランド人の国外移住(移民)は、ポーランド国内失業率を下げ、ポーランドへの送金で約410億ユーロをポーランド経済にもたらした。
ポーランドでは労働コストが比較的低いことや市場としての魅力からこれまで外資系企業は生産拠点としての「工場」をポーランド国内に建設・拡張する投資をしていたが、近年はその教育水準と良質の労働力に注目し、企業の中核となる研究開発ハブとしての拠点を建設・拡充する投資が盛んになっている。2007年現在、ポーランド国内にはシーメンス、アセア・ブラウン・ボベリ（ABB）、インテルといった外資系の研究開発センターが40も設立されており、4500人が働いている。これは旧東欧諸国では最大規模である。
2005年、OECD加盟国中、高い大学在学率を示した。、中東欧地域でも突出して規模の大きい国内市場（ポーランドの人口とGDPは、2004年にEUに新規加盟した10か国の半分以上を占める）と西方の欧州連合域内や東方のロシア勢力圏（CIS諸国）への基点となる地の利を見込んで、世界各国からポーランドへの直接投資も近年非常に盛んになっており、直接投資総額は2006年は1年間で150億ドルを超えた。2006年はルクセンブルクからの投資がもっとも盛んで、ドイツ、イタリア、オランダ、イギリス、スペインがそれに続いた。日系企業の進出が増加しており、2006年の日本からの直接投資額は10億ドルを超えた。ポーランド情報外国投資庁（PAIiIZ）によると、2006年10月現在で、日本からの投資予定案件が30件以上あるとされている。
急速な経済発展に伴う物価上昇を抑制するためポーランド国立銀行は2007年に5回の政策金利引き上げを行った。2008年もすでに4回の引き上げをしており、2008年6月25日現在の政策金利は6.00%である。このようにポーランド・ズウォティは高金利通貨となっている。ズウォティは2004年3月には1ズウォティは約27円であったが、2008年6月には約50円まで上昇している。これによってポーランド人の購買力は劇的に上昇している。2011年現在、ズウォティは約30円である。
大麦は小麦と比べて栽培環境の許容性が広く、また収量も多いため、古代から重要な穀物であった。しかし、小麦のように製粉するのは難しく、またグルテンを欠くこともあってパンの製造には適さないが、小麦グルテン（英: Wheat gluten）と混ぜて食パンなどに使用される。さらに煮えにくいため、粟、稗のような雑穀や米のように丸ままの粒を精白して炊飯したり粥に炊いて食べるのにも適さない。このような大麦を主食とするため、古代以来の主要な調理方法は大きく2種類に分かれる。ひとつは挽き割りにして煮えやすくした上で粥に炊くというもので、もうひとつはもやし状に発芽させ、つまり麦芽にした上で乾燥させるというものであった。乾燥させた麦芽は砕けやすく、また発現した酵素活性により消化もよくなることから、まず麦芽粉末でパンを作る調理方法が行われるようになったと推定されている。パンは焼くために燃料を多く消費するので、ある程度の量をまとめて焼いてしばらく食いつなぐことがしばしば行われる。焼いてから時間の経って硬くなったパンは水などの液体に浸してやわらかくして食べることが多いが、麦芽パンを水に浸してから食べ残したものをしばらく放置すると甘くなり、さらに醗酵してアルコール飲料となることが発見され、ビールが造られるようになったのが麦芽の酵素利用の始まりであったと考えられている。こうして麦芽の食品加工における有効性が広く認知されると、より優れた酵素活性を持つ大麦が選抜されるようになり、ビール麦のような麦芽専用の大麦品種が誕生するようになった。大麦は近年まで世界各地で主要な食料穀物であり続けたが、近代農業によって農業生産力が上昇し、小麦が以前と比べて安価かつ大量に供給されるようになると、より高級視されてきた小麦のパンに穀物消費の主軸が移行した。そのため、今日では大麦の最大の用途は麦芽製造向けとなっている。なお、上記のように米は発芽させても糖化酵素の量が少なく澱粉糖化の効率が悪い。このため、米を主要な穀物として栽培している日本では、糖化酵素を大量に生成するコウジカビを蒸米に植付けて糖化処理を行う手法が開発され利用されてきた。ちなみに、『延喜式』の「造酒司（さけのつかさ）」（巻40）には、米、米麹、小麦萌（こむぎもやし=小麦の麦芽）、酒を原料とする「三種糟（さんしゅそう）」という酒が登場する。