新ヘッドコーチにエル・ジェイ・ヘップを、アシスタントコーチにトニー・ハンソンを迎える。選手ではかつて大分に在籍していた青木勇人と三友康平が復帰。外国人ではマット・ロティックの残留が早々に決定。他の外国人は入れ替えをし、デミアン・ジョンソンらが加入。シーズン途中までプレーオフ圏内の位置を保っていたが、3月に東北地方太平洋沖地震が発生すると、ロティックとジョンソン以外の外国人選手とヘップHCがチームから離脱。残り試合はハンソンACが指揮を執ったが、戦力の落ち込みが激しく、プレーオフ進出を果たすことはできなかった。
慢性的な経営不振で2009-10シーズンのリーグ継続参加も危ぶまれたため、リーグからシーズンチケット販売の差し止め等の措置が採られたが、2009年6月11日に再度新会社を設立して経営権を移すことを前提に継続参戦を認められた。8月に新たな運営会社として「株式会社大分ヒート」に引き継がれ新体制の下、再出発を図る。ヘッドコーチには元NBAプレイヤーで東芝でのプレー経験もあるブライアン・ロウサムが就任。新規外国人選手のマイク・ベル、リッキー・ウッズ、レミントン・チャン（シーズン途中で退団）、ラシャード・シングルトンが加入し、インサイドでの豪快なダンクシュートで観客を魅了するバスケスタイルに変貌した。シーズン途中には元大阪エヴェッサのマット・ロティックも加入し、チーム力とアウトサイドの強化も進んだ。シーズン終盤までプレイオフ進出を滋賀と争い、結局プレイオフ進出はならなかったが、前シーズンの3倍以上となる25勝を上げ、西地区5位でシーズンを終えた。
シーズンを前にエクソンモービルの元会長、ローレンス・ロールの長男で個人投資家であるビンス・ロールが資本参加。増資した3048株（1株5万円）のうち1700株を取得。発行済み株式（3918株）における持ち株比率は43.4%となり、1816株（46.4%）を所有する矢野裕史社長に次ぐ大株主となる。外国資本による日本国内のプロスポーツチームへの直接出資は初めてとなる。シーズンは新規参入の琉球ゴールデンキングス、ライジング福岡に初勝利を献上するなど、苦戦を強いられる。大阪、高松が上位争いをしている間に、福岡とのプレイオフワイルドカード争いに巻き込まれる。大分は一時は大きく突き放すが、終盤に失速。福岡が3位でプレイオフワイルドカード争いの座を得た。福岡は高松にも勝ち、ファイナル4に進出した。シーズン終了後、2007-08シーズン終了まで契約を結んでいたヘッドコーチの桶谷大が成績不振と本人の希望により、解任が決定した。
アンディー・エリスやクリス・エアーといったビッグマンを揃えつつも、ボールを持ったら相手陣内に入って得点を狙う走るバスケを展開している。ゲーム終盤に息切れし、相手に大量失点を許す試合が多かったが、桶谷ヘッドコーチの下、レギュラーシーズン4位でプレイオフ進出を果たす。プレイオフ・1stラウンド（セミファイナル）では大阪エヴェッサに敗れるも63-69と大健闘を見せ、3位決定戦で新潟アルビレックスBBを下しシーズン3位となった。
大分県を本拠とする大分ヒートデビルズとして発足。初年度の2005-06シーズン、ヒートデビルズの布陣ではセンターのヒューズやフォワードのハートマンらが高さのあるフロントラインを構成していた。長距離シュートを得意とするホプキンスもチームの得点源。フォワードの栗野はドラフトで全体1位指名を受けて入団した。シーズン前半はチーム成績が低迷し、ヘッドコーチのジョワン・オールドハムがシーズン途中で解雇された。代わってアシスタントコーチだった桶谷大がヘッドコーチ代行に就任した。以降はチーム成績が上向いたものの最終的には15勝25敗と4位の仙台89ERSと3ゲーム差がつき、プレイオフ出場を逃した。ガードの鈴木裕紀はスリーポイントシュートの成功率でリーグ首位に立ち、ベスト5に選ばれた。
ロシア革命によって成立した世界最初の社会主義国であったソ連は、平和に関する布告によって第一次世界大戦の連合国から離脱したことや、イデオロギーの違いから国際社会で孤立していた。列強諸国はロシア内戦で白衛軍側への援助を行ったが、ソ連が最終的に勝利した。内戦に勝利したソ連政府はコミンテルンを通じて世界各地の共産党を指導し、世界革命を起こそうとした。しかし一国社会主義論を唱えるヨシフ・スターリンが政権を握ると、西欧諸国との外交関係樹立を徐々に進める一方で、大粛清によって各国の共産党指導者を処刑した。1934年には国際連盟に加盟したが、第二次世界大戦の勃発までは失地回復に動き、冬戦争や独ソ不可侵条約による侵略行動を取った。1941年にはドイツの侵攻を受けて独ソ戦に突入した。ソ連は大祖国戦争とこの戦争を名付け、連合国における主要国として戦った。連合国の戦後構想により、ソ連は五大国の一つとして世界を指導する立場が確認されたが、アメリカとイギリスの関係には次第にきしみが生まれつつあった。ソ連はドイツとの戦闘において大きく貢献し、東ヨーロッパ諸国の占領に成功したが、その占領地域に社会主義政権を樹立し、自らの衛星国にした。戦後には社会主義国である東ヨーロッパの衛星国をワルシャワ条約機構(WTO)といった軍事同盟や経済相互援助会議(COMECON)で厳しく統制し、（東側陣営）の盟主としてアメリカ合衆国・西ヨーロッパ・日本といった資本主義国（西側陣営）と対峙する、冷戦と呼ばれる世界を二分した対立が始まった。また東アジア、アフリカなどで社会主義政権を後援し、代理戦争と呼ばれる戦争が各地で起こった。1962年のキューバ危機はその最高潮であり、米ソの間で対立緩和の動き（米ソデタント）が起こったが、1979年に制限主権論（ブレジネフ・ドクトリン）の名の下にアフガニスタンに介入したことで終わった。しかし1985年成立のミハイル・ゴルバチョフ政権がペレストロイカの一環として、エドゥアルド・シェワルナゼを外務大臣に登用して新思考外交を提唱した事で対立は緩和された。ソ連や東欧には西側からの経済援助が拡大し、経済面や文化面でも西側の影響が流入した。このことは1989年の東欧革命と1991年の8月クーデターを引き起こし、12月のソ連崩壊へとつながった。その後、外交関係は1991年の連邦解体後に独立したロシアなどの後継諸国へ引き継がれている。