ダーラー・シコーは優れた教養を身に付けた人物であり、祖父アクバルのリベラリズムを継いだ優れた文人・学者であった。ダーラー・シコーの文化面における最も偉大な業績は、ウパニシャッドをサンスクリット語からペルシア語に訳させ、『ウプネカット』を編纂したことである。6冊あるダーラー・シコーの著書では、ヒンドゥー教とイスラーム教がその本質においては同じである、と説いている。この点を見れば、彼の思想はカビールやシク教の教主グル・ナーナクに通じるものがあったと考えていいだろう。また、彼はヒンドゥー教の神秘主義者やイエズス会士などとよく議論したため、当時の人々は彼をイスラーム教徒ではない、とまで言う人物もいた。だが、それはダーラー・シコーの偏りのない考え方によるもので、先述した曾祖父アクバルの宗教的融和を受け継いだものであった。とはいえ、ダーラー・シコーは社会においてイスラーム復興運動が高まっていたこと、そしてイスラームに傾倒していたアウラングゼーブとの思想における激しい対立に直面しなければならなかった。イスラーム神秘主義者シャイフ・アフマド・シルヒンディーの思想に共感していたアウラングゼーブは彼を「カーフィル（偶像崇拝者、背教者）」と呼び、イスラーム教を帝国から排斥するのではないか、という危機感を募らせていたのだという。
そして、1642年9月10日、ダーラー・シコーは父帝シャー・ジャハーンに帝国の皇太子に任命され、「シャーフザーダ・イ・ブランド・イクバール（Shahzada-i-Buland Iqbal, 幸運の皇子の意）」の称号も与えられた。また、各地の太守にも任命され、1645年にアラーハーバード太守、1648年7月3日からグジャラート太守、1652年8月16日からはムルターンおよびカーブル太守となった。
1615年3月20日、ダーラー・シコーはムガル帝国の皇帝シャー・ジャハーンとその妃ムムターズ・マハルとの間に生まれた。このとき、すでに姉ジャハーナーラー・ベーグムが生まれていた。ダーラー・シコーが生まれたのち、弟にシャー・シュジャー、アウラングゼーブ、ムラード・バフシュ、妹にラウシャナーラー・ベーグム、ガウハーラーラー・ベーグムなど多数の兄弟が生まれた。ダーラー・シコーは多数いる兄弟姉妹のなかで、父シャー・ジャハーンに最も愛され、自分のそばから離すことはなかった。だが、その溺愛ぶりは弟のアウラングゼーブが嫉妬するほどであり、のちにダーラーとアウラングゼーブが対立する要因の一つとなった。1633年2月11日、ダーラー・シコーは叔父の故パルヴィーズの娘ナーディラ・バーヌー・ベーグムと結婚した。彼らは仲の良い夫婦で、スライマーン・シコー、シピフル・シコー、ジャハーンゼーブ・バーヌー・ベーグムなど7人の子女を儲けた。
浴衣一つになった長兵衛は家臣たちや水野に襲われる。「いかにも命は差し上げましょう。兄弟分や子分の者が止めるを聞かず唯一人、向かいに応じて山の手へ流れる水も遡る水野の屋敷へでてきたは、元より命は捨てる覚悟、百年生きるも水子で死ぬも、持って生まれたその身の定業、卑怯未練に人手を借りずこなたが初手からくれろと言やあ、名に負う幕府のお旗本八千石の知行取り、相手に取って不足はねえから、綺麗に命を上げまする。殺されるのを合点で来るのはこれまで町奴で、男を売った長兵衛が命惜しむと言われては、末代までの名折れゆえ、熨斗を付けて進ぜるから、度胸の据わったこの胸をすっぱりと突かっせえ」との名台詞を吐いた長兵衛は、見事に水野の槍を胸に受ける。そこへ長兵衛の子分が棺桶を持ってきたとの知らせ。その潔さに流石の水野も「殺すには惜しきものだなあ」と感心し、とどめを刺す。
憲法上、内閣の衆議院解散権を制約する明白な規定はない。しかし、衆院選の一票の格差や在外選挙などの問題で最終審で違憲判決（または違憲状態）が確定した場合、違憲状態が明白のまま総選挙をしても、その後に最高裁で総選挙について無効とする事態が生じうることから解散権の行使についても政治上問題となる。衆議院解散そのものについては内閣の裁量に属する。最高裁も解散権の行使そのものについては「衆議院の解散は、極めて政治性の高い国家統治の基本に関する行為であつて、かくのごとき行為について、その法律上の有効無効を審査することは司法裁判所の権限の外にありと解すべきことは既に前段説示するところによつてあきらかである。そして、この理は、本件のごとく、当該衆議院の解散が訴訟の前提問題として主張されている場合においても同様であつて、ひとしく裁判所の審査権の外にありといわなければならない」（最高裁判所昭和35年6月8日大法廷判決）としている。政府も違憲判決（または違憲状態）や震災は衆議院解散を制約しないと答弁している。ただ、一票の格差などの問題で違憲状態が続く場合にも、解散権そのものが制約されるわけではないが、違憲状態のまま衆院選が実施されれば司法において選挙について無効の判断が出る可能性があるため、事実上、首相の解散権を制約する可能性があることが指摘されている。また、政治的には当初予算案編成・審議の時期にあたる2月から3月や、景気悪化等によって補正予算案編成など景気対策を行わなければならない場合や巨大災害で選挙が行えない被災地が存在する場合なども衆議院解散を控えるべきとされている。天皇が外遊並びに病気療養中による不在で国事行為ができなくても、国事行為臨時代行で委任を受けた皇族（皇太子など）により解散することは可能だが、現行憲法下で行われたことは未だ一度もない。2009年7月の解散政局において天皇の不在時に解散は避けるべきとの与党内の意見に対して、麻生太郎首相は皇太子の代行で天皇不在時でも解散が可能とする見解を示していた。解散権をめぐっては憲法改正等によりに制限を設けるべきとの議論がある。イギリスでは2011年に議会任期固定法が成立して解散権が制限されたが、イギリスの欧州連合離脱をめぐってその意味が問われるようになった。イギリスの欧州連合離脱の議論では、首相が無謀な計画を解散権をちらつかせて推し進めることへの歯止めとして機能したという分析がある一方、解散総選挙によって民意を問うことができなくなり国民投票から3年以上経過してもなお政界や議会での混乱が解消できない政治のレームダック化が問題点として指摘されている。日本においても解散権を制限的に捉える見解がある一方、前回の選挙の際に直接争点にならなかった重大な政治問題が生じた場合には任期満了前に解散総選挙により国民の意思を問う必要があるという指摘もある。