武器システムも基本的にリーヒ級の構成が踏襲されており、艦の前後に、テリア・システムのMk.10 連装ミサイル発射機を1基ずつ、またその誘導のためのMk.76 ミサイル射撃指揮装置を2基ずつ配置するダブル・エンダー艦となった。艦首側にMk.10 mod.5、艦尾側にMk.10 mod.6を搭載しており、収容弾数はそれそれ40発ずつであった。またここで用いられる艦対空ミサイルとしては、当初はテリアが用いられていたが、AAW改修によりSM-1ER、またNTU改修によりSM-2ERの運用に対応した。艦砲として、当初は50口径76mm連装速射砲を搭載していたが、AAW改修の際に撤去された。しばらくはかわりに20mm機銃が設置されていたが、1978年から1979年にかけての改修の際に、ハープーン艦対艦ミサイルの4連装発射筒2基に換装された。またNTU改修の際に、ファランクス 20mmCIWSも搭載された。対潜兵器としてはアスロック対潜ミサイルと324mm3連装魚雷発射管が搭載され、Mk.111水中攻撃指揮装置（UBFCS）による指揮を受けた。またNTU改修の際に、電子戦装置はAN/SLQ-32(V)3電波探知妨害装置に換装されたほか、デコイ発射用のMk 36 SRBOCも搭載された。なお艦尾甲板はヘリコプター甲板とされているが、格納庫はもたない。
3次元レーダーは、当初はリーヒ級と同じAN/SPS-39が搭載されていたが、後にAN/SPS-52に更新された。対空捜索レーダーはAN/SPS-37、対水上捜索用レーダーとしてはAN/SPS-10と、いずれもリーヒ級の構成がおおむね踏襲されており、前檣にAN/SPS-52とAN/SPS-10、後檣にAN/SPS-37のアンテナが設置された。ソナーは、リーヒ級と同様、AN/SQS-23をバウ・ドームに収容して搭載した。その後、リーヒ級と同様、1974年6月から1976年9月にかけてAAW改修が行われ、3次元レーダーはAN/SPS-48Cに更新されたほか、戦闘指揮所（CIC）には海軍戦術情報システム（NTDS）が導入されて自動化が図られた。また1983年10月から1985年4月にかけて、更にNTU改修が行われ、対空捜索レーダーはAN/SPS-49、対水上捜索レーダーもAN/SPS-67に更新されたほか、武器管制システム（WDS）もMk.14に更新された。
上記の経緯より、船体設計はおおむねリーヒ級の発展型とされており、長船首楼型という船型も踏襲されている。ただし核動力機関は通常動力機関よりも出力で劣る一方、容積は大きく、所要人員は多く、おまけに重心の上昇にも繋がった。このため、艦内容積確保と復原性の改善、造波抵抗の軽減のため、船体は全長にして9.75メートル、幅にして1.42メートル拡大された。この結果、第二次世界大戦中の防空巡洋艦を上回る大型艦となった。またその後、AAW改修に際して、電子機器収容スペース確保のため、艦橋構造物には一層分の甲板室が増設され、後部にも大型の甲板室が新設された。なお核動力化に伴ってマック構造は廃止され、ラティス構造のマスト2本が設置されている。原子炉としては、当初はレーダー哨戒潜水艦（SSRN）「トライトン」のS4Gと同系統の原子炉が検討されていたが、結局、ハイマン・G・リッコーヴァー提督の指導のもとで駆逐艦用の軽量原子炉として開発されたゼネラル・エレクトリック社のD2Gが2基搭載された。これは加圧水型原子炉で、熱出力は100～120 MWt程度と推測されており、以後の全ての原子力ミサイル・フリゲートおよびミサイル巡洋艦で踏襲された。なお電源容量は14,500キロワットとされている。
1997年（平成9年）から阪神電気鉄道と京阪電気鉄道、南海電気鉄道の関西の大手私鉄3社が共同で展開をし始めた駅ナカのコンビニエンスストアである。1号店は、京阪電気鉄道の樟葉駅前店。共通のブランドを使用しているものの、運営は基本的に各社が独自に行っている。2005年（平成17年）4月1日に京阪ザ・ストア内に共同本部準備室を設置し、共同仕入れや企画など一部機能を統合を目指した。その後、共同本部は解消したが、商品企画、イベント企画、スタッフ研修などを協同して実施している。また、阪急と近鉄を交え5社共同事業として公共料金等払込の取扱いも行っている。2005年（平成17年）10月31日に株式会社京阪ザ・ストアとドラッグストア大手のコクミンが提携してアンスリーとドラッグストアを融合した新業態の店舗Plug-in（プラグイン）を大阪府守口市に開店させ、2007年（平成19年）1月30日に駅売店のスピーディーな販売形態も取り入れたステップ・イン型の小型店舗アンスリーS∧M（サム）を阪神電気鉄道梅田駅構内に出店して新たな形態の店舗展開を始めた。阪急・阪神経営統合に伴う阪急阪神ホールディングス内の流通事業の再編･合理化策の一環として、2008年（平成20年）4月1日から阪神電気鉄道の100%出資子会社である阪神ステーションネットが運営していたアンスリーの店舗の運営がアズナスを運営している阪急リテールズに委託され、翌年2009年（平成21年）4月1日に阪神ステーションネットのアンスリー全8店舗が関係する従業員を含めて阪急リテールズに完全に事業移管されると共に店名もアズナスに転換して、アンスリーのブランドで店舗を展開するのは京阪グループと南海グループのみとなった。2014年（平成26年）7月現在、京阪アンスリーが33店舗（内アンスリーS∧Mが4店舗）、南海アンスリーが22店舗（内生活彩家が2店舗）である。なお、南海アンスリーのうち3店舗は、南海電気鉄道の子会社である泉北高速鉄道の沿線にある。現在の運営会社は、株式会社京阪ザ・ストア(元の運営会社:京阪電気鉄道株式会社)、南海フードシステム(元の運営会社:南海フードシステム株式会社（南海商事株式会社の子会社）→南海都市創造株式会社→南海フードシステム株式会社→南海電気鉄道株式会社)の2社で、同一の名称ながら運営会社ごとに独自色がある。一部の店舗を除き、PiTaPaでの支払いが可能である。南海アンスリーの一部の店舗ではiDでの支払いが、ekimoなんば店とekimo天王寺店、および一部の店舗ではこれに加え、ICOCA（電子マネーの相互利用を実施している交通系ICカードを含む）・楽天Edy・QUICPayでの支払いが可能である。京阪アンスリーでは、e-kenet VISAカードでの支払いも可能である。さらに2012年（平成24年）3月からは、iD・楽天Edy・ICOCA（電子マネーの相互利用を実施している交通系ICカードを含む）の3種類が各店で利用可能となった。