元々石見では窯業が盛んで、特に水瓶は北前船を使って全国津々浦々に出荷された。18世紀の中頃には周防国や備前国から本格的に技術を学び、陶器製作に磨きを掛けた。そして、明治になって多くの窯元が藩からの庇護を失って衰退する中で、石見焼は最盛期を迎えた。その頃の窯元は100を優に数えたといわれる。その躍進を支えたのが大甕である。石見焼の甕は耐水性に優れ、貯水には最適であったため全国から需要があった。しかし昭和30年代に入ると、上水道の整備に伴って水を貯蓄する必要性が減り、またプラスチック製の容器普及が追い打ちを掛けて衰退した。窯元は一気に激減したが、その後は時代に合った容器を作ることで対応していった。代表的なものが漬物や梅干し、味噌貯蔵用の小口の瓶で、石見焼の特長である塩分、酸、アルカリによる腐蝕への強さが功を奏し、これらのヒットもあって苦しい時代を耐え抜いた。現在は傘立てやマグカップなども製作し、伝統的な意匠、技術を継承しながらも、時代の変化に対応した商品を焼き続けている。平成6年に国の伝統的工芸品に指定された。
石見焼（いわみやき）は島根県江津市を中心に旧石見国一帯で焼かれる陶器。飯銅（はんどう）と呼ばれる大甕で知られるが、今日では多様なニーズに伴って、小振りの日用品が多く焼かれる。
中学校の中では、中1ギャップが不安である小学生のために、小中連携の対策をとっている所がある。冷泉彰彦は、先輩後輩の関係を撤廃することが、中1ギャップの解決のための根本的な方法であるとしている。
勉強の面では、中学校以降、科目数が増え、中間・期末考査が導入され、別々の教員から授業を受けるため、教員との関係や日々の勉強、試験対策などが小学校時代よりも大変になるため、不適応になる人間が出てくる。
中学生となり、異なった小学校出身の人間同士が同じ学年・同じ学級になり、新しく人間関係を結ぶため、今まで小学校で築いてきた友達関係が崩壊したり、新しい友達を作れなくなって学級や学年で孤立してしまう危険性がある。
また、建前上対等な同級生同士であっても、第2次成長期に入り、成長期の早い遅い、生物学的素質などにより、体格の違いが生徒間で激しくなることから、同級生間でのいじめも、小学校以前より激しくなる傾向がある。体格の優れた生徒から、劣った生徒への暴力を伴ういじめも増える。これが原因で学校に不適応になってしまう人もいる。いじめによる自殺者も増える。
日本の中学校では、小学校およびそれ以前の集団生活と違う点として、年齢または学年にもとづく関係が生じることが多い。しかし、このような関係がなく、年齢による関係がない学校もある。また、過疎地では中学校でも学年混合で複式学級として義務教育を行う場合があり、中学1年生以降も年齢による関係なしに、関係を築く場合もある。また、インターナショナル・スクールやオルタナティブ・スクールのような、そもそも日本とは別の文化に基づく学校もある。しかし、このような例外を除くと、日本の多くの中学校には先輩と後輩という関係がある。この関係のもとで「後輩」である中学1年生は、「先輩」（中学2年生、中学3年生）に対して、最少年であり、あまり自由のない生活を送らなければならない場合もある。根本的には、小学校6年間で、比較的自由な学校生活を送り、高学年として、若い学年の生徒を任されてきた立場から、中学に入学する時点で、最少年となる。また、小学校時代まで学年違いでも友人であったが、それが崩壊することが多いこともショックの原因である。
2009年に住友信託銀行と金融持株会社の中央三井トラスト・ホールディングスが経営統合に合意し、2011年4月1日に三井住友トラスト・ホールディングス（SMTH）として経営統合した。その1年後となる2012年4月1日に金融持株会社であるSMTH完全子会社の住友信託銀行、中央三井信託銀行、中央三井アセット信託銀行の3行が住友信託銀行を存続会社して合併し、三井住友信託銀行に商号変更する事によって発足した。本社機能は東京の丸の内に置き、旧:住信の本店営業部（大阪市北浜）を「大阪本店営業部」へ、旧:住信の東京営業部を「本店営業部」へ改称とした。なお、元々住信の東京営業部が入居していた東京本部ビル(丸の内一丁目4番4号)は、2009年に三菱地所主導による隣接した旧:UFJ信託銀行本店ビル跡地(同4番3号)と旧:東銀ビル跡地(同4番2号)の敷地を集約して一つのオフィスビル(同4番1号)へ建て替える再開発計画（住信は共同事業者として参画）の着工により、2007年より順次八重洲側に仮移転していたが、2012年1月に「丸の内永楽ビルディング」として竣工した事に伴い、三井住友信託銀行発足時に同ビルに本部機能と共に入居（転入）する形となった。なお、旧:中央三井の本店は「芝営業部」へ改称、旧:中央三井の名古屋支店が「名古屋営業部」に昇格し、旧:三井信託銀行の本店であった「日本橋営業部」と共に5営業部体制となった。三井住友を冠するものの、三井住友銀行（SMBC）を傘下に置く三井住友フィナンシャルグループ（SMFG）とは経営、業務面においての関わり合いは希薄であり、旧住友銀行の信託子会社であった「すみぎん信託銀行」を旧:住信が吸収合併している、三井住友トラスト・カード（旧:住信カード）がVJAグループ傘下である、旧:中央三井信託銀行が当社前身のさくら信託銀行を譲受している、SMFG株式の証券代行事務を受託している―といった、三井住友に属する企業として実務程度の繋がりはある。メガバンクに属さない独立資本の大手信託銀行という位置付けにある。2014年、シティグループによる世界的な不採算部門の見直しの一環による国内の個人金融ビジネスからの撤退に伴い、三井住友信託銀行および新生銀行、三越伊勢丹ホールディングス、JCBの3社連合がシティカードジャパンの買収に名乗りをあげていたが、2015年3月31日、独占的交渉権を得た三井住友信託銀が400億円強程度で全株式を取得すると発表した。自社あるいはフロンティア不動産信託投資法人等の投資ファンド所有の商業施設の大規模小売店舗立地法における名義上の設置者（所有者）になっている物件もある。