山鉾の運営基地となる建物。山鉾町の事務所として山鉾の収納、御神体の安置、祇園囃子の稽古場、懸装品の展観、授与物の頒布など、さまざまな用途に使われる。普通の町家と並んで存在するものは「表棟型町会所」と分類され、長刀鉾・月鉾・船鉾・放下鉾・北観音山・南観音山・山伏山・橋弁慶山・保昌山・郭巨山に古式なものが残る。大型の鉾・曳山の場合は、奥に立派な土蔵を備えている場合が多い。また表通りから狭い露地を通った奥に会所があるものは「奥棟型町会所」と分類され、舁山の町に多い。古式なものは役行者山・八幡山・鯉山・霰天神山・孟宗山・鈴鹿山・占出山の町内にある。祭礼期間以外は適宜な店子に賃貸され、商家として利用された。江戸時代には髪結床となっていた場合も多い。明治維新以後、町会所が所有者不明として収公され、山鉾の運営に窮することになったり、会所の所有権をめぐる争いが長引いて山鉾が出せなくなった事例もある。長期にわたる中絶の後に復興した菊水鉾では、町内の金剛能楽堂を会所の代わりにしていたが、能楽堂の移転によって、跡地に建設されたマンションの2階を町が購入し、会所として利用している。鉾本体は1967年に京都市南区東九条南河辺町に新築された収蔵庫に保管されている。また2014年に復興した大船鉾では、2016年に旧町会所に近い古い町家を購入・改造して町会所としている。なお、戦後の変革で町会所を失った山鉾のために、京都市は1970年、八坂神社に隣接する円山公園の一角に「祇園祭山鉾館」を設け、山鉾の収納庫として利用されている。ここには岩戸山・孟宗山・黒主山・浄妙山・太子山・油天神山・郭巨山・伯牙山・芦刈山・木賊山が収納されている（収納庫であり、展示・見学機能はない）。
踊りの列や囃子方を有し、それらが大きな傘である鉾と一体で歩く行列である。鉾に乗ることはできないが鉾の古い形態と言われる。ただし、綾傘鉾は北観音山の旧台車を譲り受け、1834年（天保5年）から1864年（元治元年）まで「曳鉾」型で巡行に加わっていた時期がある（踊り手は歩行）。また、綾傘鉾には稚児6名も参加するが、長刀鉾の稚児と異なり地上を歩く。前祭の綾傘鉾・四条傘鉾がこれに該当する。
鉾というが真木を立てない点で他の鉾と一線を画し、形が船という独特の構造をしている。独特な形の複雑な屋根を持つ。巡行中は鉾上に御神体人形を安置するところは鉾よりも曳山に近いが、真松を持たないので「山」ではない。分類では、「屋台」として分けられている。船体軸部の縦横方向にX状に交差した二重の桔木（はねぎ）を設けて衝撃を吸収し、巡行中の変形・転倒を防ぐ合理的な構造になっている。江戸時代前半までは長い帆柱を立てたといわれ、今はその代わりとなる竿に吹流しをつけ、船尾に神紋を染め抜いた旗をかかげる。前祭の船鉾。後祭の大船鉾がこれに該当する
貨物自動車運送事業のみならず、鉄道利用運送事業、海上運送事業、国際物流事業、倉庫事業など幅広い物流サービスを提供している。旭化成、積水化学工業、積水ハウスが大荷主であり、合成樹脂のバルク輸送や住宅建材輸送を手がけている点も特徴である。2017年4月1日、持株会社に移行し、社名をセンコーグループホールディングス株式会社に変更、本店を東京都江東区に移転した上で、事業会社のセンコー株式会社を新たに設けた。みどり会の会員企業であり三和グループに属している。ルーツは1916年（大正5年）に発足した海運業者の富田商会であり、日本窒素肥料（現在のチッソ：事業会社としてはJNC）の原材料・製品の専属輸送がスタートだった。1941年（昭和16年）に日本窒素肥料の100%子会社となったことに伴い、日窒運輸株式会社と社名変更すると共に、日窒コンツェルンの一員としてその輸送部門を担っていたが、第二次世界大戦の敗戦により、1946年（昭和21年）、財閥解体が発令され、一旦解散することになる。旧日窒運輸社員は新会社の設立を決め、新たに扇興運輸商事株式会社を立ち上げると共に、やがて社名を扇興運輸へと改めつつ、順調に業績を伸ばし、旧日窒コンツェルンの流れを汲むチッソ、旭化成、積水化学工業、積水ハウスといった化学・住宅メーカーを大荷主として、石化・樹脂物流や住宅物流をメインとする物流企業へと成長してゆく。1973年（昭和48年）に社名を、カタカナのセンコーに改め、相前後してシンボルマークをグローバルアポロ、コーポレートカラーを緑色と白色と朱色に定める。人目を引くクリスマスカラーの車体にアポロマークが描かれているという、現在のセンコー車両のスタイルが確立したのはこの頃である。近年の動向として、単に物を運ぶだけの運輸業からの脱却を目指し、「流通情報企業」という看板を掲げて、物流システムの情報化を強く打ち出している点が挙げられる。また、化学・住宅系の安定大荷主に頼るばかりでなく、新規顧客獲得を目指した量販・小売等の流通ロジスティクス事業を今後の成長の柱と位置づけ、新規物流センターを積極的に開設している。さらにモーダルシフトに対応した内航海運事業や通運事業、荷主企業の海外生産に対応した国際物流事業、サード・パーティー・ロジスティクス事業者として顧客によるアウトソーシングの要請に応える物流コンサルティング事業にも注力している。セグメント別に見ると、物流事業が7割弱の売上高を出し、商事事業等が残りの3割を占めるといった構成になっている。物流事業が主力であることには依然として変わりがないが、株式会社丸藤、株式会社スマイル、アスト株式会社といった、近年M&Aにより連結子会社化した企業の業績が寄与し、商事事業が急伸している。