EMアルゴリズムは、アーサー・デンプスター、ナン・レアード、ドナルド・ルービンによる1977年の論文で導入され、その名が付けられた。彼らは、EMアルゴリズムがほかの複数の著者によって「特殊な文脈でなんども提案されてきた」("proposed many times in special circumstances") ことを述べた上で、EMアルゴリズムの一般化を行い、その背後にある理論を追求した。本来のEMアルゴリズムでは、期待値の評価において潜在変数のとりうる値すべてを列挙することが必要なため、効率的に扱える分布が限られていた。しかしその後、マルコフ連鎖モンテカルロ法や変分ベイズ法が考案されたことにより、より一般の分布でも現実的な時間での計算が可能になった。
ADの仕事のハードさにTBSを退社しようとした際、漫画を描いて応募したところ、講談社の担当編集者から「君のテレビ局ライフを漫画にしなさい」とすすめられ、『プロデューサーになりたい』と題した作品を『ミスターマガジン』に連載した。単行本は全4巻で発売され、一旦絶版となった後、磯山晶名義で2004年に再発売された。同作品は磯山自身のプロデュースにより1997年春に坂井真紀主演でスペシャルドラマ化され、第35回ギャラクシー賞奨励賞を受賞している。現在でも、担当ドラマの公式サイトで4コマ漫画を発表することがある。また『木更津キャッツアイ』のマスコットキャラクターの猫は彼女の手によるものである。ペンネームである「小泉すみれ」の「小泉」は小泉今日子から拝借したものである。同姓同名の文筆家・TVコラムニストの小泉すみれがいるが、別人である。
1990年TBSテレビに入社、制作一部に配属となる。同期には、磯山と同じくドラマ担当プロデューサーの植田博樹や、アナウンサーとして活躍し、プライベートでも交流のある渡辺真理がいる。テレビドラマのADを務めていたが、途中病気でダウンしてしまい、閑職（『クイズダービー』のAD）に回される。制作一部に復帰後、八木康夫の下でAPを務めたのち『キャンパスノート』（1996年）でプロデューサーとしてデビューする。以後、数多くの作品をプロデュースしている。ドラマ脚本家としての宮藤官九郎と組むことが多く、『池袋ウエストゲートパーク』以降、『木更津キャッツアイ』『マンハッタンラブストーリー』など数多くのオリジナルドラマを共に生み出している。2006年3月、日本女性放送者懇談会の「放送ウーマン賞2005」を受賞した。2016年からは、編成部所属として、テレビドラマの編成に関わっている。既婚者で、夫もTBS社員である。
一連の騒動の発端となったのは、小学館が発行する女性週刊誌『女性セブン』の2012年4月26日号の記事である。記事では、あるお笑い芸人の母親と親族がそれぞれ生活保護を受給しているが、当該タレントは当時レギュラー・準レギュラー出演を合わせておよそ10本の番組に出演、その年収は5000万円とも推定されるほどの人気者であるにもかかわらず親族の扶養を怠っており、親しい後輩や友人にも「今、おかんが生活保護を受けていて、役所から“息子さんが力を貸してくれませんか?”って連絡があるんだけど、タダで貰えるんなら、貰っておけばいいんや」と語っていたことなどが報じられた。誌面では名前が伏せられていたが、『サイゾー』がインターネット上で繰り広げられていた“犯人捜し”の情報を基に、その芸人とは、よしもとクリエイティブ・エージェンシー（吉本興業グループ）所属のお笑いコンビ「次長課長」の河本準一であるとする実名公開に踏み切った。同月24日、本田技研工業は、当時河本ら吉本芸人数名がPRメンバーを務めていたホンダ・ステップワゴン『ススメ!家族の冒険プロジェクト』のキャンペーンサイトから河本の名前・写真・コラム全文を削除する措置を講じる。5月2日、自民党の参議院議員で、同党『生活保護に関するプロジェクトチーム』のメンバーでもある片山さつきが自身のブログにおいて、厚生労働省社会・援護局の生活保護担当課長にこの“不正受給”疑惑の調査を依頼した旨を発表、自身もこの問題を追及していくことを表明した。片山は、自身がかつて旧大蔵省で厚生省担当主査を務めていた頃とは比較にならないほど不正受給が横行し、かつ受給者のモラルが低下している現状を問題視したとしている。これに続いて、同プロジェクトチーム座長の世耕弘成参議院議員も、自身のブログやTwitter上で「看過できない問題だ。苦しい家計の中から家族を扶養している人からすると、納得のいかない話である」などと不快感を示し、河本に説明責任を果たすよう求めた。同じ頃、河本は自身のTwitterのプロフィール欄を「人の嫌なことを生きがいにしてる人たちがどうかなくなりますようになぁ」というものに変更し、「逆ギレ」とも報じられた。5月16日、よしもとクリエイティブ・エージェンシーは自社の公式ホームページに声明を発表。マスコミ報道や片山・世耕両議員らによる追及を「重大な人権侵害であると考える」との遺憾の意を示し、河本には様々な事情から生活の援助を行わなければならない親族が複数おり、なおかつ親族全員に対して将来に亘って安定的な援助を行えるかどうか、見通しが非常に難しかったという事情があること、母親への生活保護費の支給は、河本が無名で収入の低かった頃に開始されたものであり瑕疵はないこと、河本本人は、いつかは生活保護に頼ることなく自身の力だけで養っていけるよう、担当の福祉事務所などとも相談しながら、懸命に努力してきたことなどを説明、河本本人及びその親族に、生活保護費の不正受給のそしりを受けるような違法行為の存在を改めて否定した。5月18日、片山・世耕両議員のもとに吉本興業の代理人弁護士が訪れ、吉本側は河本の母親が生活保護の受給に至った経緯を説明したが、所得証明や納税証明などの証拠書類は一切提示されなかった。また、当初吉本側代理人から「（母親とは別の）親族が海外での治療を必要としており、それには多額の費用が掛かる」との説明を受けていたため、片山らがその人物の続柄を訪ねたところ、代理人はこの発言を翻している。この説明では両議員が納得せず、世耕は「不適切な受給に関しては全額を返納すべき」と提案、吉本側はそれを持ち帰った。