1603年、フローニンゲン州の小さな村である Lutjegast で生まれる。1633年にオランダ東インド会社への勤務でバタヴィア（現在のジャカルタ）へ赴任、4年後にアムステルダムへ帰国後、さらに10年の契約で妻とバタヴィアへ再赴任した。1639年に、マティス・クワストの指揮する北太平洋の探検に副官として参加し、船団の内の一つの船を指揮した。この航海は、当時噂となっていた日本の東海上にあるといわれた金と銀に恵まれた2つの島の探索であった。この航海では出島へも寄港し、北は北海道南端あたり、東は日付変更線あたりまでを探索し、7月21日には小笠原諸島の父島と母島を最初に望見したヨーロッパ人となっている。1642年にオランダ東インド会社の指示により、当時未確認であったテラ・アウストラリスの海岸線の探検に出ることになる。
トキちゃんの今日もいい朝!（ときちゃんのきょうもいいあさ）は2001年1月から2002年3月までニッポン放送の制作で放送された、常倉十紀二、荒川れん子がパーソナリティを務めた平日早朝のラジオ番組の事実上の総称。全国ネット放送の『トキちゃんの今日もいい朝!歌謡曲!!』と、関東ローカル放送の『トキちゃんの今日もいい朝!はじまるよ!!』の2番組から構成されていた。ちなみに、タイトルの「トキちゃん」とはパーソナリティの常倉の愛称である。後継番組は『桜庭亮平 朝刊フジ』。
小堀桂一郎が以下のように主張している。ドイツ政府は征服によって消滅し聯合国の完全なる支配の下に置かれることとなったが、日本政府と聯合国との法的関係はドイツのそれとは異なる基礎の上に立つものである。これは休戦に至った経緯の差異に基づく。日本は聯合国のポツダム宣言を受諾することとなり、そこに条件が示されている。そして降伏文書自体もその宣言即ち「下名はここにポツダム宣言の条項を誠実に履行すること並に右宣言を実施する為聯合国最高司令官の要求することあるべき一切の命令を発し且かかる一切の処置を執ることを天皇、日本政府及その後継者の為に約す。」又「天皇及日本国政府の国家統治の権限は本降伏条項を実施する為適当と認むる処置を執る聯合国最高司令官の制限の下に置かるるものとす。」と援用されている。この文書は「降伏文書」という形式をとってはいるが、締約国を拘束する国際協定の性質を持つものであり、相互的な義務及び権利が存することとなったものである。ポツダム宣言自体一つの条件であり、第5條には「吾等の条件は左の如し。吾等は右条件より離脱することなかるべし。右に代る条件存在せず。」と明言されている。「無条件降伏」という文字はポツダム宣言第十三條及び降伏文書第二項にも使用されているがこれは何れも日本の軍隊に関することであって、これが為にポツダム宣言の他の条項が当事者を拘束する効力を喪うものであると解すべきではない。 — 小堀『東京裁判 日本の弁明』「却下未提出弁護側資料」青山武憲は日本は国体護持という条件を突付け戦闘行為を終えたものであり、無条件降伏ではなく条件付降伏であったと主張する。高橋正俊はポツダム宣言は条件付休戦条約であると考えられているとする。政府見解では「我が国と米国はサンフランシスコ平和条約を発効するまでの間、それまでの間、国際法上のいわば戦争状態にあり、戦時国際法である陸戦ノ法規慣例ニ関スル条約が当時の両国間の関係について適用されていた」としており、ポツダム宣言受諾調印をもって国家間の戦争状態の終結とはしていない。渡部昇一は、「ポツダム宣言」に、「陸海軍の無条件降伏をせしめること」という条件が伏してあることを挙げ、仮に日本政府が無条件に降伏したとしたら、陸海軍を無条件降伏させることが不可能となるため、日本に主権をとどめ命令する権利を残したとし、条件降伏であることはもちろん、「降伏かどうかすら疑わしい話」であり、「外交交渉と言ったほうが実態に近い」と主張している。また大西洋憲章をすでに宣言した米国による日本への「憲法の押し付け」は民族自決権を表明した同憲章の理念に反しているとの意見がある極東委員会やマッカーサー総司令部が行った憲法制定や検閲、言論や教育の統制などの占領政策は大西洋憲章の趣旨が反映されたポツダム宣言や降伏文書、降伏の条件として国体護持を出したときに日本国の最終の政治形態は日本国民が自由に表明する意志で決めるとの回答に違反する行為であった。ポツダム宣言13条では「日本国政府が直に全日本国軍隊の無条件降伏を宣言し且右行動に於ける同政府の誠意に付適当且充分なる保障を提供せんことを同政府に対し要求す」とあり（原文カナ文字）、日本国政府の日本国軍隊に対する姿勢は「軍隊の無条件降伏を宣言する主体」として別個の扱いであり、日本国政府が自らの無条件降伏を宣言する体裁を採用していない。一方で、カイロ宣言が発表された1943年11月のカイロ会談では、無条件降伏を行うのが軍隊なのか国家なのかが議論され、この時は、無条件降伏を行うのは国家とされた。カイロ宣言では、単に最後の項で「右の目的を以て、右三同盟国は、同盟諸国中日本国と交戦中なる諸国と協調し、日本国の無条件降伏をもたらすに必要なる重大且長期の行動を続行すべし。」（原文は片仮名体）とある。降伏文書の調印に先立ち、アメリカ主導で組織された連合国軍は、同年8月28日からイギリスやオーストラリア、ニュージーランドなどによるイギリス連邦による協力を受け、日本への進駐を開始した。連合国は日本本土に対して軍政を実施するとの情報があり、重光外務大臣は9月3日にマッカーサーに面会し、直接具申しこれを撤回させた。永井和によれば、重光の具申により方針を撤回させたことは重要であり、日本の無条件降伏が軍に対するものであって国に対するものではないことに基づくとする。