制服部隊については、ホワイトハウス警護官向けに儀礼服が用意されている。この儀礼服に関しては、通常の警察官の制服とほぼ同様のものとなっている。また、専門的な作業・任務にあたる職員には、専用の衣服が用意されている。調査官のためには専用の作業服が、カウンタースナイパー（ホワイトハウス屋上から狙撃銃と双眼鏡を手に24時間外周監視に当たっている）のためには作業服・識別ベストが用意されている。
シークレットサービスの私服部隊は、TPOに応じた服を着用する。これは多くの場合、控えめなビジネススーツを意味する。しかしながら、前述のようにTPOに応じた服を着用することから、彼らの衣服はタキシードからジーンズ、スポーツウェアまで多岐にわたるようである。例えば大統領がパーティーに出席するにはタキシード、大統領が乗馬やジョギング、ゴルフなどのスポーツを楽しむ際にはジーンズやスポーツウェアを着ている警護官を写真や映像などで確認することが出来る。また、写真や映像などでも多く確認されるように、任務中は無線のアコースティックチューブ（透明シリコンのコイル型イヤホン）を着用していることが多いほか、外での警護任務の際などには状況に応じてサングラスを着用する。
しかしながら、シークレットサービス設立時の本来の任務は、偽造通貨などの取り締まり、様々な不正経理犯罪・個人情報窃盗の捜査、地域犯罪における科学捜査情報の提供である。これらの任務では、政府小切手・トラベラーズチェックのような通貨等価物の偽造、いわゆるナイジェリアの手紙として有名なナイジェリア刑法第419条に抵触するような詐欺、クレジットカード詐欺の調査を行う。また、連邦コンピュータ犯罪法に対する司法権も有している。シークレットサービスは合衆国全域に15の電子犯罪特別対策部隊 (Electronic Crimes Task Forces:ECTF) を設立している。ここでは、技術的な犯罪を防止するためにシークレットサービス、連邦/地方警察、民間部門、学術部門との協力関係が構築されている。
シークレットサービスは、警護を担当するエージェント3,200人、制服部隊（Uniformed Division）1,300人、技術・管理部門2,000人からなる6000人以上の職員を抱えている。
元々は南北戦争時に、偽造通貨の横行に対しての防諜・捜査機関として創設された、アメリカ合衆国として最初の国内諜報機関で、後の財務省の麾下となる。その後連邦捜査局（FBI）・アルコール・タバコ・火器及び爆発物取締局（ATF）・入国税関管理局（ICE）・内国歳入庁（IRS）等へ警察機構の任務は移行されていったが、財務省傘下に、貨幣の取締とともに伝統的に大統領警護の業務も置かれていた（2001年まで）。2001年のアメリカ同時多発テロ事件の影響で、国土安全保障省（DHS）が設置され、シークレットサービスも財務省から同省へと移管された。
外観・形状は、PSの初期型コントローラに、アナログスティックを左右1本ずつ搭載したものとなっている。DUALSHOCK 2はPS2向け、DUALSHOCK 3はPS3向け、DUALSHOCK 4はPS4向けのコントローラとして販売されたが、いずれもDUALSHOCKの機能・形状を継承している。名称は、コントローラの左右の持ち手部分（デュアル）が振動する（ショック）機能に由来する。振動だけでなく、振動の強弱や片方だけの振動といった細かい調整も可能である。DUALSHOCKの普及以降、振動機能はPS/PS2用ソフトの標準的機能として活用されてきたが、イマージョン社の特許技術を侵害していると2002年にSCEが告発され、米連邦裁判所は9060万ドルの損害賠償支払いをSCEに命じた。2007年3月1日には、イマージョンの訴えを全面的に認める形で和解に同意した。
DUALSHOCK（デュアルショック）は、ソニー・インタラクティブエンタテインメント (SIE) のPlayStationシリーズ向けの振動機能付きゲームコントローラ。本項では、PlayStation 2用のDUALSHOCK 2と、PlayStation 3用のDUALSHOCK 3、PlayStation 4用のDUALSHOCK 4を併せて扱う。
実施競技不採用が確定し、2020年での復帰は完全に断たれたものと思われていたが、この2020年夏季オリンピックが、野球・ソフトボールの人気が高く、競技施設もすでに整っている東京が選ばれたこと、これを理由として複数のIOC委員から復帰の可能性が言及されたこと、さらにIOC新会長に選出されたトーマス・バッハが、上限28競技にこだわらず柔軟に改革を進める考えを示したことなどから、野球・ソフトボールの2020年復帰の可能性が湧き上がった。WBSC共同会長のフラッカリは「ドアはまだ開かれている。東京は野球の施設も十分にあり、予算も圧迫しない。アピールを続けたい」と語り、同会長は日本オリンピック委員会（JOC）の竹田恒和会長と会談して協力を要請、竹田会長もできる限りの協力を約束した。またポーター共同会長も、IOC副会長やアジア・オリンピック評議会（OCA）会長と会談して協力への理解を求めるなど、野球・ソフトボール界は引き続き2020年での復帰を目指して積極的に活動している。しかし、野球・ソフトボールが2020年に復帰するためには、オリンピック憲章にある「上限28競技」「実施競技は開催7年前までに決定」というこの2項目を改定する必要があり、改定にはIOC委員の3分の2以上の賛成が必要であるためハードルも高く、議論にも時間を要する。IOC競技部長も、バッハ会長の方針次第であると前置きしつつも、競技の再検討は困難であると語っている。この件についてバッハ会長は、「複雑な問題」「全体の調和を乱すリスクがある」と慎重な姿勢を示しつつも、「来年か再来年に提案できるよう努力したい」と改革に前向きな姿勢も示している。11月に来日した際にも「（復帰の）可能性はある」と語っている。