b2gのインターフェース。b2gのスタートアップ後に常に現れるのがGaiaの幾つかのパートである。Gaiaのツールはロックスクリーン、ホームスクリーン、テレフォンダイヤラー、テキストメッセージアプリケーションなど多数。HTML5やCSS、JavaScriptで書かれている。OSの根本的部分へのインターフェースのみGeckoによって実装されたオープンウェブAPIを介する。Gaiaはb2gのトップでよく動作するが、標準的なウェブAPIしか使用しないので、（劣る機能があるとはいえ）他のOSやウェブブラウザでも動作する。サードパーティアプリケーションはGaiaと一緒にインストールできる。
アンドレアス・ガルはインタビューで現在のモバイルOSは壁で囲まれた庭園のようなものとし、Firefox OSはよりアクセスしやすいOSとして完全なオープン標準を使用しており、プロプライエタリなソフトウェアや技術は一切含んでおらず、ソフトウェアスタックは完全にHTML5であり、既に多くの開発者がいることをポイントにしていると述べた。ExtremeTechの記事には、全くオープンなこのOSは「理想主義的思考実験」としては魅惑的であるが、競争が激しい現代の市場でFirefox OSが成功するチャンスはないと書かれた。
2013年7月2日、テレフォニカ傘下のモビスターがスペインでZTE製「ZTE Open」の販売を開始した。2013年7月12日、ドイツテレコムの子会社であるT-モバイルがポーランドでTCL製「ALCATEL ONE TOUCH Fire」の販売を開始した。2013年8月1日（現地時間）、モビスターがコロンビアとベネズエラでALCATEL ONE TOUCH FireとZTE Openの販売を開始した。2014年12月25日、日本の大手通信キャリアであるau（KDDI・沖縄セルラー電話連合）がLGエレクトロニクス製「Fx0 LGL25」をauオンラインショップ、並びにKDDI直営店にて先行販売。また、auショップ及びPiPitを含むトヨタディーラー各店、その他量販店に関しては2015年1月6日より順次販売を開始した。2015年5月、パナソニックはFirefox OSを採用したスマートテレビVIERAシリーズ6機種をヨーロッパで5月14日に発売、続いて日本でも5月22日にVIERAシリーズ3機種を発売した。。
2013年1月、コンシューマー・エレクトロニクス・ショーにて中興通訊 (ZTE)、およびLGエレクトロニクス、ソニーモバイルコミュニケーションズなどが搭載スマートフォンを発売すると発表し、さらに日本ではauブランドを展開するKDDI（連結子会社の沖縄セルラー電話を含む）も2014年末までに搭載スマートフォンを投入することを検討していることが明らかとなり、2014年12月23日に国内通信事業者向けの音声端末（スマートフォン）としては唯一となる「Fx0 LGL25」（LGエレクトロニクス製）が発表された。2013年4月、Mozilla CEOのGary Kovacsはシリコンバレーの人間はハイエンド端末に注目しがちだが、世界の大半はハイエンド端末ではないため、Firefox OSは先進国以外も注力したい旨の発言をしている。2013年6月、初の搭載スマートフォンをブラジル、ポーランド、ポルトガル、スペイン、ベネズエラで発売し、2013年中にさらに11カ国で発売した。2014年にはヨーロッパやアジアなどに投入、アメリカや日本でも順次発売した。。2014年1月7日、パナソニックとMozillaはスマートテレビ向けFirefox OS開発・推進で包括的なパートナーシップを締結したと発表した。。2014年2月23日、中国のファブレスメーカー「Spreadtrum」との提携によるFirefox OS向けチップセット「SC6821」を開発し、価格を25ドル（約2,500円）におさえた端末を発表した。
JavaScriptを使っている端末のハードウェアに直接統合できるHTML5アプリケーションが動作するように設計されている。Android互換スマートフォンとRaspberry Piで動作デモが行われている。OSはカーネル部分などはAndroidを母体（ベース）にしているものの、Androidのアプリケーションに関しては全く互換性がなく、一切動作しない。
富士山が噴火した場合、社会に与える影響が大きい。そこで国の防災機関や地方自治体を中心に学識経験者などが集まって「富士山ハザードマップ検討委員会」を設立し、万が一の際の被害状況を想定して避難・誘導の指針とした。ハザードマップでは過去の富士山の噴火を参考にしながら、様々な火山災害を予想している。その中で火山灰被害の例として『宝永噴火の被害想定』が詳細に検討されている。ハザードマップは中間報告（平成14年（2002年）6月）と検討報告書（平成16年（2004年）6月）の2回、調査結果をまとめた報告書が出されており、内閣府の防災部門のホームページや関係市町村のサイトで公開されている。宝永大噴火では溶岩の流出などによる被害はなかったが、大量の火山灰が広範な地域を覆った。平成16年（2004年）6月の検討報告書では、宝永大噴火と同規模の噴火が起こった場合、火山灰が2cm以上降ると予想される地域は富士山麓だけでなく現在の東京都と神奈川県のほぼ全域・埼玉県南部・房総半島の南西側一帯に及ぶ。（右下図参照）。この範囲では一時的に鉄道・空港が使えなくなり、雨天の場合は道路の不通や停電も起こる。また長期にわたって呼吸器に障害を起す人が出るとされている。富士山東部から神奈川県南西部にかけては、噴火後に大規模な土石流や洪水被害が頻発すると想定されている。ただしこの降灰可能性図が想定した宝永大噴火は延暦21年（802年）の噴火以後では最大の降灰量だったので、次の噴火もこの範囲に降灰するという意味ではない。細かい灰はどこにでも侵入するため、電気製品や電子機器の故障の原因となると推定されている。すなわちスイッチ類の接点不良や火山灰堆積による冷却不良が原因で過熱故障を起こすなど、様々な障害を及ぼすと予想されている。類似の例として、中東の砂漠地帯では砂埃による電子機器の故障という大きな問題が存在する。