第二次世界大戦により「レックス」「コンテ・ディ・サボイア」等の大型客船を失ったイタリアン・ラインは、戦後の1950年代に3万総トン級客船5隻の建造を開始した。本船はその三番船である。1952年12月、イタリアのアンサルド造船所で竣工し、1953年1月14日より北大西洋航路に就航した。戦前のオーシャンライナーと比較すると小ぶりで速力も遅いが、近代的な単煙突となり、洗練された流麗なスタイルが特徴である。本船の前に建造された、ほぼ同サイズの客船「ジュリオ・チェザーレ」「アウグストゥス」がディーゼル機関を搭載していたのに対して、運行スケジュールの正確さが求められるニューヨーク線に投入される本船は、蒸気タービン機関を搭載し、航海速力を約2ノット高速化している。戦前よりイタリアンラインの客船の特徴であったリドデッキ（露天甲板）のプールも継承されており、1等、キャビンクラス・ツーリストクラスそれぞれに専用のプールが設けられていた。戦後の客船らしくレーダーを装備していたが、衝突を避けることはできなかった。
指導広報部広報課には音楽隊が置かれている。東京消防音楽隊は、消防学校を経て消防署のポンプ小隊や救急隊に所属している消防吏員（消防官）の中で音楽隊員の希望者から隊員を選抜しているが、選抜される隊員の多くが音楽大学を卒業している消防官で占められている。
災害が発生した状況や活動する消防部隊への危険など、あらゆる情報を収集して活動方針を決定し、各隊や本部へ伝える。災害活動の現場で指揮を執る大隊長（消防署長が務める）と指揮担当・情報担当・運転手兼通信担当・伝令の5名で構成され、現場で活動する全部隊（中隊・小隊）の指揮・統制にあたる重要な部隊である。消火救出活動には直接携わらず、多数の通信・無線機器を装備した「指揮車」で出場する。なお指揮隊車は9人乗りワンボックスをベースとしている。
近年の多様化する消火活動に対応するため結成された消火活動に特化した中隊。初期は各方面本部単位2個中隊の計20個小隊で発足し、2006年8月4日の第三弾配備により全消防署管内ごとに1個中隊（80個中隊）が配備完了した。救助隊がオレンジ色の活動服・防火服で識別されるのと同様に、金色の防火帽に黒色の防火服などで識別される（一般の消火隊は銀色の防火帽、ベージュに近い色の防火服）。車両は基本的には普通ポンプ車・小型ポンプ車と水槽付きポンプ車・化学車・水槽付きポンプ車（梯体付）・水槽付きポンプ車（塔体付）のいずれかの2台で構成されている。
全ての消防署・消防出張所に配置されている、一般にいわれている消防車で消火活動に当たる隊である。通常、2台一組の中隊として活動し、車両1台に、隊長（消防司令補又は消防士長）以下4 - 5名の1個小隊が乗車する（車両1台のみ配置の署所もあり、この場合は別の署所から1個小隊が同時に出動してドッキング、中隊になる）。普通消防ポンプ車と呼ばれるものの他、化学車・水槽付・はしご付などの車両がある。活動内容は、消火活動の他にも、救助や危険排除、救急活動などと幅広い。
東京消防庁は、自治体の設置する消防本部の中で唯一「消防庁」の文字を含む名称を有している。消防組織法第9条において、市町村における消防の本拠機関として「消防本部」を置く旨を定めている。「庁」の呼称は、法令用語としては、「内閣府および省の外局」、および「各都道府県庁」またはその「支庁」などという形で現れている。一方、当時の国家行政組織法などには「府・省・庁」の名称独占規定の存在は窺えないものの、昭和20年代の日本国政府や都道府県のレベルでは、行政機関の種別を表す「庁」の使用を極力定型化しようという動きもあったようである。なお現在では、地方公共団体の組織で「庁」の名称を用いているものとして、道府県の「企業庁」、教育委員会事務局としての「教育庁」なども存在しており、「庁」の使用を極力定型化しようという従来の流れは、既に過去のものとなった模様である（この「企業庁」は経済産業省の外局である中小企業庁と類似した名称を有するものの、その内実は地方公営企業体であり、中小企業庁との直接の関係は有しない）。
2018年（平成30年）以降、個人番号による口座開設手続きの簡素化を検討。また2018年（平成30年）1月1日から、年間40万円の積立投資信託を20年間非課税にする「つみたてNISA」が開始された(投資可能期間は2037年(令和19年)までの20年間)。なお、政府与党がまとめた2016年度税制改正大綱では、今後、現行のNISA制度を廃止し、つみたてNISAへ制度を一本化するとしている。
本級の設計はイギリスの要望を強く反映したものとはいえ、基本的にはアメリカ海軍の駆逐艦を簡素化するかたちで進められており、船型も、米海軍駆逐艦で多用された平甲板型とされた。また、先行する英海軍のフラワー級コルベットが捕鯨船など民間船をモデルとしていたのに対し、駆逐艦の簡易版という性格から、本級を含む護衛駆逐艦はいずれも軍艦構造を採用している。当初の設計案では艦隊駆逐艦と同様の蒸気タービン主機関の採用が計画されていたものの、歯車減速機の歯切り能力不足のために護衛駆逐艦への供給が間に合わないことが判明し、これを使用しないディーゼル・エレクトリック方式に変更された。またディーゼルエンジンについても、潜水艦・揚陸艦への供給が優先されたことから、当初計画の半数のみ装備するよう計画変更し、速力は24ノットから21ノットへと妥協された。この結果、主機構成としては、4基のゼネラルモーターズ社製2ストロークV型16気筒ディーゼルエンジンが、それぞれ直結されたGM8-268発電機（出力1,200kW、直流）を駆動して発電するものとされている。推進軸は2軸、それぞれに2基の電動機が串型に装備されている。