実動22シーズン 登板628試合（うち先発547）　220勝191敗11セーブ 防御率3.64 完投127 完封39 投球回数3,669回2/3 被安打3,734 失点1,700 自責点1,483 被本塁打245 与死球59 与四球1,127（うち敬遠118） 奪三振1,907 勝率.535 暴投107 ボーク23年度別成績はこちら（英文）を参照
昭和万葉の森に隣接した美術館で、大衡村出身の洋画家・故菅野廉の作品役270点と多数のスケッチ、画材類等約150点を収蔵し、その一部を1階に常設展示している。2階は、展示室で企画展や発表展を行っている。
「鐘楼」の語はカンパニーレ（イタリア語: campanile）のような教会建築において鐘を設置するための塔を指しても用いられる。独立して建てられた鐘楼については、他言語でも多くイタリア語のcampanileの語が用いられる。
日本の奈良時代の伽藍では経蔵と東西に向き合うような形で建てられた。しかし平安時代以降になると伽藍での配置はさほど厳格ではなくなった。室町時代になると、山門と一体化し、鐘門となった事例もある。鐘をつくことは供養であるとされ、中宮寺の天寿国曼荼羅に入母屋造の鐘楼がある。その中には鐘が吊るされ、人が撞木でそれを撞くところが描かれている。古い例に法隆寺西院のものがある。切妻造、腰には組こうらんがめぐらされている。のちに、法隆寺東院、新薬師寺、石山寺のような袴腰造、東大寺のもののようなふきはなちのものも現れた。重い鐘を吊り下げることを前提とした建物のバランス構造となっていたため、戦時中に供出された鐘楼では重い石を吊り下げたとの話もある。
北魏から唐代の頃には宮殿内に鼓楼と共に配置されていた。著名なものに西安の鐘楼があり、陝西省西安市の城内の中心の東西南北4条の大街が交差するところに建てられている。明初の1384年に建造された。当初は現在の北広済街口にあり、鼓楼と並び立っていたが、1582年に現在地に移築された。
鐘楼（しょうろう、しゅろう）は寺院内において梵鐘を吊るすために設けられた建物をいう。釣鐘堂、鐘つき堂、鐘楼堂とも言う。また、梵鐘は撞くかねであり撞楼（しゅろう）という字をあてることもある。梵鐘ではなく太鼓を吊るした建物は鼓楼という。ただし、鐘楼や鼓楼のすべてが楼造というわけではない。
フィリピンは他の東南アジア新興国と同様に基本的には農業国であり、全人口の約40%が第一次産業に従事している。熱帯に属することから多種多様な作物を作ることが可能で、サトウキビやココナッツ、コプラ、マニラ麻、タバコ（主に葉巻たばこ用）、バナナなどの生産が盛んである。主食用にはコメ、トウモロコシを産し、特に米の生産が多く、毎年約1500万トンもの米を産出する世界第8位の米生産国であるが、その自給率は低く、大量の米を輸入している。特に米に至っては世界最大の米輸入国であり、アジア有数の農業国でありながら、大量の食糧を世界から輸入するというジレンマに陥っている。そのことが、フィリピンの社会問題となっており、2007年-2008年の世界食料価格危機には政治的に大きな影響を受けた。その根本原因には過剰な人口（人口爆発）と、過酷な貧困問題に加え、前近代的な農法から来る農業生産性の低さと、フィリピン政府・官僚の腐敗、外貨を得るために輸出商品作物の栽培に偏っているなど、様々な原因が指摘されている。かつては緑の革命により、1970年代から1980年代を通して米の大増産に成功し、米自給率100%を達成し、米輸出国となったが、1990年代に入ると、緑の革命は頭打ちを迎えるようになり、生産量の横ばいになり、あるいは化学肥料の使いすぎ、水資源の枯渇などで生産量の減少さえ引き起こし、工業化による農地減少もあって、再び米輸入国に逆戻りしてしまう。現在も食料の自給率は遅々として回復せず、国民の生活は昨今の穀物価格の高騰やベトナム政府の米輸出制限措置の影響を大きく受けている。漁業は全国で幅広く行われるが、自給用の小規模なものが多い。豊富な森林を有しているため、林業は盛んであり、マホガニー、ラワン材なども重要な輸出品となっている。アメリカ領土になった当時の1898年、国土の70%は森林で覆われていた。航空写真での森林調査が始まった1968年には、55.5%が残されていた。しかし、1981年の調査では40.8%にまで減っていた。そして原生林は森林面積の13%ほどしかない。森林の減少は21世紀に入っても続き、2003年に256万haの面積であった閉鎖林（面積の40%以上が樹木に覆われた森林）は、2010年に193万haにまで縮小。旧来型の焼畑農業の拡大や新たな農地を森林の開墾により求める手法は、地域住民の貧困の解消と森林の破壊をトレードする図式となっており歯止めがかかりにくい状況になっている。2010年代に入るとベニグノ・アキノ大統領は、森林回復に向けた植林プログラムを実施。2016年までの大統領在任中に150万haの面積に15億本の苗木を植えるという目標を打ち出している。アメリカによる植民地政策では農業政策が失敗し、スペイン時代のプランテーション農業に基づく地主と小作人の関係が現在も続いている。この地主は全国に数十人おり、彼らの家族が国土の半分以上の土地を所有している。農村部では半数以上が1日1ドル以下の生活をする最貧困層で、これがミンダナオ島イスラム教地域では更に75%以上が最貧困層とされる。こうした貧困の緩和を目指して、政府は農業・農村開発プログラムとして、農業省（DA）及び農地改革省（DAR）を中心に農業の近代化やインフラ整備を進めようとしている。