博多はうどん伝来の地といわれる。諸説あるが、日本に製麺技術をもたらしたのは聖一国師（圓爾）といわれている。圓爾は嘉禎元年（1235年）に渡宋して径山寺で仏教を学び、仏の教えと共に多くの中国文化を身につけて仁知二年（1241年）に帰国。寛元元年（1243年）までの2年の間博多にとどまり、承天寺を開いて布教活動を行ったが、その際に麺や饅頭といった料理を博多にもたらしたといわれている。その後赴任した京都の東福寺に伝わる「大宋諸山之図」（国宝）の中には「明州碧山寺水磨様」という製粉技術を記した書物が伝わっている。しかし当時の「饂飩」は現在のうどんとは異なり、現在のワンタンに近いものであったともいわれる。うどんが現在の形になったのは鎌倉時代末期といわれ、室町時代までには全国に広まった。江戸時代後期には水車を使った効率の良い製粉法が開発され、また醤油の大量生産が可能になったことから、うどんはますます庶民にとって身近な食べ物となり、多様な文化が生まれる事となった。そんな中、商人の街博多では時間にシビアな商人たちが素早く食べられるようにとゆで置きの柔らかい麺のうどんが主流になったといわれている。また、軽食として食べられていたため、消化の良い柔らかい麺が好まれたという説もある。江戸時代には「夜鳴きうどん」と呼ばれる屋台スタイルが主流であったが、明治時代に入ると多くのうどん店が登場する。中でももっとも老舗とされているのが博多区にある明治15年（1882年）創業の「かろのうろん」（「角のうどん」の意）である。このほか、ごぼう天発祥の店である明治30年（1897年）創業の「乙ちゃんうどん」（現存せず）やその後継店である「川端 英ちゃんうどん」、昭和元年（1926年）創業の「木屋」などが老舗として知られる。福岡市を中心とした地域で幅広く食されているほか、「ウエスト」「牧のうどん」といった福岡式のうどんを提供するチェーン店も存在する。また、東京にも博多うどんを提供する店舗が存在する。
長野県須坂市出身。法政二高から法政大学を経て1987年にサントリー入社。NECブルーロケッツ大竹秀之の208cmに次ぐ国内2番目の長身選手として活躍。1989年日本バレーボールリーグ（現Vプレミアリーグ）ブロック賞受賞。1994年に引退した。
SpicyLibraCS（スパイシーリブラシーエス）は、スパイシーソフトが開発、販売するAdobe InDesignを組版エンジンとして使用した、Windows版InDesign対応の自動組版ソフトである。SpicyLibraCSは、InDesignがCreative Suite対応になった後の対応製品につけられた名前で、SpicyLibraのCS対応版を意味する。2018年12月15日発売のVersion8.0より、InDesignCC版に対応したため、製品名をSpicyLibraCCとした。Versio8.0はInDesignCC2019に対応のためSPicyLibraCC2019という名称として発売された。本バージョンより、Windows10 64ビットOS稼働のコンピューターにインストールされたInDesignCC 64ビット版対応専用とされた。なお、Version7.0はInDesignCC2018対応版として開発されたが諸般の事情により発売はされなかった。スパイシーソフトは、ドキュメント処理のソリューションにInDesignの組版機能を利用した各種のアプリケーションソフトを開発しており、SpicyLibraCS及びSpicyLibraCCは、その内の一で、定形レイアウト印刷物の自動組版ソフトに位置づけられている製品である。オンデマンド印刷、バリアブル印刷といった分野での使用はもちろんのこと、簡単なパンフレット、カタログといったものまで応用範囲が広い。特にPoP、名刺、DM、名簿などは、この種のソフトの通常の活躍分野といえる。
明治期に神田鍋町2番地、明治28年（1895年）に神田区鍋町21番地において地本問屋を営業している。歌川国利、3代目歌川広重の錦絵を出版している。
散骨が陸地で行われることについては、周辺住民等との間でトラブルとなることもある。海で行われる場合についても、港湾や漁場・養殖場とその周辺は避けられる。こうした陸地や水域の上空も同様である。墓地を持たず「自然葬」の形態をとる場合、見た目に人骨と分かるものを含め散骨される焼骨は相当な分量である。全身分でなく、そのごく一部を儀式として散骨する場合を除き、「小瓶につめた骨粉をサラサラと撒く」といったわけには行かない。また現在は自然葬される死者はわずかであるが、社会的な認知とともに希望者が増えた場合、やはり散骨場所の指定や管理方法を規制する必要がある。陸地で行われる場合、当然他人の私有地に無断で行うことができない。公有地については取り決めはなく、また自己の所有地であっても近隣から苦情が発生する可能性がある。これは「散骨」という葬送方法が従来の埋葬に関する法律や条例の想定外であることも関係している。アメリカ合衆国では既に、散骨を行った不動産の売買をめぐって係争問題が生じている。1998年（平成10年）6月に厚生省生活衛生局（当時）が公表した「これからの墓地等の在り方を考える懇談会」の報告書では以下の記載がある。（前略）散骨についての理解が進んでいることが伺える。しかし、一方では散骨の方法によっては紛争が生じる可能性がある。平成6年には、東京都所有の水源林の区域に散骨が実施され、地域住民から苦情が出ており、地元市町村が東京都に対して散骨を容認しないことを求める要請書を提出している。（中略）したがって、散骨については、その実施を希望する者が適切な方法によって行うことは認められようが、その方法については公認された社会的取決めが設けられることが望ましい2005年（平成17年）3月に北海道長沼町は散骨を規制する条例を制定した。これは散骨という新しい葬送方法をどう受け止めるかをめぐる過渡的な対立が顕在化したものと考えられる。規制の背景には「近隣農地で生産される農産物に風評被害が広がる」との主張があった。制定直後の2005同年4月、NPO法人「葬送の自由をすすめる会」が、憲法で保障された基本的人権の「葬送の自由」を否定するものであるとして、条例の廃止を求める請願書を提出した。これに対しては特に取り上げられることもなく、むしろ、この長沼町での条例化を契機として、各地で散骨に対する規制が定着しつつある。規制条例は埼玉県秩父市や静岡県熱海市でも制定された。一方、日本海の隠岐諸島の無人島であるカズラ島は、地元自治体（島根県海士町）の理解を得て散骨が行われている。実際には陸地での散骨は、宗教法人が自ら所有・管理する墓地にて、樹木葬などの形をとって行われる、私有地であっても散骨をしてしまった場合、土地の買い手が見つからなくなるなどの民事的な問題が起こりうるため、墓地を除く陸地での散骨はまず行われない。TBS『噂の!東京マガジン』で、このことの問題（樹木、牧場などの周辺での散骨）について取り上げたことがある。