大阪市北区の北東部に位置する。北は淀川を挟んで東淀川区柴島、東は大川を挟んで都島区毛馬町・友渕町・善源寺町、西は長柄西、南は国分寺に接する。地内は南北に長く、北側には城北公園通が東西に、西端には天満橋筋が南北に走る。
明治期、祝島生れの藤本友次郎は単身アメリカ合衆国に渡り、鋼鉄船によるまき網漁、延縄漁の技術を習得後、下関で藤友組を創業した。鮮魚仲買を兼ねた藤友組は隆盛の一歩を辿り、大正期から昭和初期にかけて日本を代表する水産企業に成長し、日本海沿岸の境港、魚津等主要漁港をはじめ、朝鮮・満州に進出し、祝島出身者の多くが奉職した。このことは、当時の離島としては珍しい高水準の教育を受けた島民が多いこと、広く本土や世界での見聞を持ちながら、生活基盤は祝島に持つという独特の生活スタイルと繋がり、島独自の文化の形成にも関与しているとの考察も存在する。藤友組は昭和6年の世界恐慌の際に倒産したが、船団や施設の多くは林兼産業、日本冷蔵、日本水産等に譲渡され、従業員の多くも雇用を継続され、水産業界に祝島出身者が広く展開する基となった。日本冷蔵常務取締役、味の浜藤副社長を歴任した三国重雄も祝島出身である。また、藤本友次郎の長男である藤本万次郎は藤友組倒産後、昭和冷凍、日本水産、ニチロを経て、昭和25年下関中央魚市場の設立に参画し、昭和45年まで代表取締役を務め、祝島出身者を積極的に雇用し、戦後の祝島の復興に大きく寄与した。
現在中国電力が祝島対岸の上関町四代田ノ浦地区で原子力発電所を建設計画を進めている。これに関して、原子力発電所の安全性への懸念等を巡り、島民を中心とした反対運動が起こされ、原子力発電所建設計画に伴う漁業補償金も拒否するという姿勢であったが、近年は山口県漁協祝島支店が補償金受け取りを決議するなど情勢に変化が生じている。詳細については上関原子力発電所の項目を参照のこと。
JR山陽本線柳井駅下車、バスで約50分乗車して室津に到着、室津港の渡船口から定期高速船「いわい」(平成30年4月就航)で約40分、最終寄港地の上関町四代港からなら祝島まで15分である。定期船は一日に祝島行きは3便（うち最初の便は室津発で寄港地なしのノンストップ）、帰りの室津港～柳井港行きは2便(第一便，第二便)、室津港行きは1便(第三便)運航している。あるいは上記定期船のうち、JR山陽本線柳井港駅から徒歩3分の柳井港を起点として終点として運航するものもあり、バスに乗車することなく定期船のみで島に渡る方法もある。この場合の乗船時間は約1時間10分となる。さらに、自動車利用の場合は、室津港、上関港、蒲井港、四代港に定期船が寄港するため、駐車場に車を置いて定期船に乗船することもできる。島内には山口県道330号祝島線が集落から海岸に沿って島の反対側の三浦まで設けられ、農産物輸送や観光、島内行事の「祝島 不老長寿マラソン」などで活用されている。島内の遊覧のため、自転車を貸し出す宿も。
諸社は府県社・郷社・村社に分類される。府県社は府、県、台湾の州、台湾、北海道、樺太の庁から奉幣を受け、郷社は府県、郡、または市から、村社は市町村から奉幣を受けた。また当初あった藩社は藩より奉幣を受けるとされたが、藩社が指定される前に廃藩置県で藩が消滅したため、列格した神社はない。ほか、朝鮮の「道供進社」は朝鮮の「道」から、同じく朝鮮の「府供進社」は朝鮮の「府」から奉幣を受け、内地の府県社に相当した。府社の社格は東京府・大阪府・京都府の3府に所在の神社に与えられ、県社はそれ以外の県に所在の神社に与えられたが、北海道や樺太は「県」がないにもかかわらず県社とされた。また、1943年に東京都が誕生したが、近代社格制度の廃止まで「都社」はないままだった。明治政府は当初、府藩県社（府藩県崇敬神社）と郷社（郷邑産土神社）の2種類で諸社を管理しようとしており、「郷社」については、氏子を管理するための特定の行政機能を示すものであった。明治政府は太政官布告の大小神社氏子取調（氏子調）で宗教政策を行い、江戸時代までの寺請制度に代わって、国民に対して在郷の神社の氏子となり、出生や住所の移動の際には守札の発行などが義務づけられた。この制度により、全国にはこれまで自然形成された村とほぼ同数の18万社あまりが成ったという。あくまでも氏子を管理するものであるため、官国幣社・府藩県社でも氏子がある場合は同時に郷社であることも考慮されていた。さらにその後、村社も郷社と同様の意味を持つが、郷社に付属するものとして設定されたものの、わずか2年で制度は廃止となった。しかし郷社定則は近代の氏神・氏子制度の基本となり、現代の氏子区域の基となった。その後、市政町村制度の施行や、いわゆる「明治の大合併」による行政区分の整理で一村一社の存在意義も薄れ、1906年（明治39年）の神社合祀令を経ると、明治末期には全国の神社の数は11万社余にまで減じた。昇格もあったため、全国約11万社のうち最終的な府県社は1,148社、郷社は3,633社、村社は44,934社であったとされる。