1912年1月4日に南緯87度32分の地点でグループは分かれ、エヴァンス少佐ら3名が帰還した。最終的に南極点を目指すのはスコット、エドワード・ウィルソン、ヘンリー・バウアーズ、ローレンス・オーツ大尉、エドガー・エヴァンスの5人に絞られた。スコットが直前になってバウアーズを加え、当初の予定より1名多い。1月9日、かつてシャクルトンが到達した南緯88度23分を越える。翌10日、最後のデポを建設。1月17日18時30分頃、スコット達は遂に南極点に到達した。翌18日に英国国旗を立てる。しかしその時は、アムンセン隊が南極点に到達してから既に約1ヶ月も経っており、極点にはノルウェーの国旗が立てられていた。極点から3km程離れた場所にテントが設営され、食料・防寒具・手紙が置かれていた。映画などでは劇的効果を高めるために、アムンセン隊に先を越されたことが南極点到達時に初めて判明したように描写されることが多い。しかしスコットたちはそれ以前にアムンセン隊のそりの滑走痕を視認しており、遅くとも1月16日には彼らに先を越されたことはほぼ確実であると認識していた。
1910年6月1日、スコットはテラ・ノヴァ号にて第2回南極探検に出発する。この探検には8,000名の希望者から選抜された33名の上陸隊員が参加し、南極の科学的探査を行うと共に、世界初の南極点到達を目標としていた。同年ロアール・アムンセン率いるノルウェー隊は、北極点到達がロバート・ピアリーの米国隊により達成されたことを知り、目標を南極に変更。10月12日、オーストラリアのメルボルンに、10月27日にはニュージーランドのウェリントンに到着。ここで、ノルウェーのアムンセン隊も南極点到達を目指すことを知る。なお、スコット本人は資金調達のため別行動を取った。両隊とも、1911年1月には南極大陸に上陸し、翌夏の南極点到達を目指し、デポ（前進基地）の建設等準備を進めた。この冬の段階で、すでに馬は10頭まで減っている。また、ウィルソンやキャンベルを中心に学術調査も行われた。
毎週日替わりの料理人を招いて調理をするコーナーであり、調理終了後には試食の時間も設けられた。また、このコーナーは、放送形態が生放送と事前収録（撮って出し）の2形式があり、金曜日は榊原郁恵が生放送のラジオ番組へ出演したため、必ず事前収録で放送された。このコーナーから井森美幸の出演曜日が減り、月曜はユンソナ、金曜はパンツェッタ・ジローラモらホリプロ所属のタレントも出演し、また番組タイトルから『郁恵・○○の』が消滅した。2007年9月28日に親番組『わかってちょーだい!』の終了と共に本コーナーも終了を迎え、『郁恵のお料理がんばるゾ!』以来続いた榊原メインの料理番組は本コーナーを持って幕を閉じた。
『おしえて!うれしぴ』は、2007年4月2日から同年9月28日まで、フジテレビ系列で放送されていた情報番組『わかってちょーだい!』の11時台枠の料理コーナーである。通称「うれしぴ」。
デビュー曲は、ニンテンドー3DSゲーム『ファイアーエムブレムif』のヒロインであるアクアが歌う劇中歌の「if〜ひとり思う〜」。同曲を収録したシングルはオリコン週間チャートで最高20位を獲得した。エフエム・ノースウェーブにて、2015年7月6日より「蓮花 Voice…」のパーソナリティを務める。
「電子技術を核とした創造性豊かな技術者の育成を通して世界に貢献する」建学の精神を実現するため、専門性を養う「職業教育」と汎用性を養う「キャリア教育」を教育の柱として、産学連携等を含めた教育システムを構築している。各学科の一連の教育活動と、それを 取り巻く学園生活全般を通して、それらを養うことを教育の基本方針としている。
1951年に創立、卒業生は11万人以上、現在はおよそ2,900名（2019年5月時点）が通う。運営主体は、学校法人電子学園。CG・映像、ゲーム、アニメ、デザイン、AI、Web・モバイル、ビジネス、情報処理、ネットワーク・セキュリティ、電気・電子の10系に昼間部21学科・夜間部4学科の合計25学科を設置する総合学園。新宿駅をはじめ、大久保駅・新大久保駅・西武新宿駅・新宿西口駅から徒歩で通学でき、交通至便な立地に12基の校舎を所有している。
裁判官は、やむを得ない事由があると認めるときは、検察官の請求により、10日間を限度に勾留期間を延長することができ（刑事訴訟法208条2項前段）、これを勾留延長という。ここにいう「やむを得ない事由」とは、事件の複雑困難、証拠収集の遅延又は困難等により、勾留期間を延長して更に捜査をするのでなければ起訴又は不起訴の決定をすることが困難な場合をいう（最高裁昭和37年7月3日判決民集16巻7号1408頁）。また、同判決は、牽連（けんれん）する他の事件との関係も相当な限度で考慮に入れることができるとしているが、ここにいう「牽連する他の事件」とは、勾留事実と同時期に敢行された同一・類似の手口の余罪など、勾留事実の犯情を判断するために必要な犯罪事実をいうと考えられている。延長期間は、通じて10日間を超えることができないが（同項後段）、これを超えない限り、何度でも延長できる。このため、請求より短い期間しか延長が認められなくても、検察官は、準抗告により不服を申し立てることができないとされている（前橋地裁昭和59年12月15日決定刑裁月報16巻11=12合併号756頁）。これに対して、勾留延長請求を却下する裁判に対しては、準抗告が可能である。