北九州市八幡西区出身、福岡県立折尾高等学校卒業。血液型はA型。RKBラジオのラジオカー「スナッピー」オーディションに、3回目の挑戦で合格し、1991年より17期生としてドライバー兼取材キャスターとして活躍。スナッピー卒業後も事実上の局専属状態でRKBに残り、ラジオ「渡辺通り4丁目ラジオ青年団」でデビュー後、1995年スタートの「ユアヒットパレード」で本格的にラジオパーソナリティーとしての活動を開始。2009年以降は福岡ソフトバンクホークス応援番組のメインパーソナリティを務める。その為、「ホークスと結婚した女」を自称する。浜名千広（元福岡ダイエーホークス）のファン。その浜名は引退後RKBの野球解説者となっている。2007年2月に発売されたホークス公式月刊誌「月刊ホークス」3月号に、山口かつみ原作の連載漫画「ホークスキッズ」で、放送部のオニハシ先生として描かれた。
127フィルム（いちにななフィルム、英語: 127 film ）は、スチル写真用のフィルムの規格である。画面サイズは4×6.5cm（ベスト）判8枚撮りのほか、正方形の4×4cm（ヨンヨン）判12枚撮り、4×3cm（ベスト半裁）判16枚撮りなどのフォーマットで使用される。「127フィルム」に対する「ベストフィルム」、4×6.5cm判に対する「ベスト判」という名称は、コダックが1912年に発表したヴェスト・ポケット・コダックに由来する和製英語である。
寺田 忍（てらだ しのぶ、1972年 - ）は、日本の現代美術家。1998年、桑沢デザイン研究所・パッケージデザイン研究科卒業。
2001年9月20日に関西電力・東洋テック・日本パナユーズにより設立された、関西電力グループのホームセキュリティ事業。対象地域は滋賀県・京都府・大阪府・兵庫県・奈良県・和歌山県の近畿2府4県。関西電力の先進技術と警備会社2社（東洋テック・日本パナユーズ）が力を合わせ、より堅固なセーフティネットワークを提供する。
鹿児島県霧島市出身。血液型はA型。鹿児島第一高等学校、日本大学藝術学部放送学科卒。沙綾と漢字で書くが読み方は「さーや」戸籍上も同等。これまでの人生で名前に棒線の入った人物とは出会ったことがないという。大学卒業後の2008年に高知さんさんテレビにアナウンサーとして入社。「SUNSUNスーパーニュース」のキャスターなど報道現場がメイン。2010年に鹿児島読売テレビへ移籍。2016年9月30日付で「KYT news every.」のキャスターを卒業し産休へ入り、2017年10月に復帰。趣味は雑貨屋めぐり、カフェめぐり　猫と遊ぶこと。特技はバスケットボール。
虚偽報道は、20世紀初頭には新聞・雑誌などにおいて既に問題視されており、虚偽報道しかしない報道機関が「イエロージャーナリズム」と呼ばれ、あるいは政治的な虚偽報道は「プロパガンダ」と呼ばれるなどしていたが、インターネットが発達した21世紀初頭、2000年代以降において、アフィリエイトによる金銭目的で、わざと扇情的な虚偽報道で閲覧者のクリックを誘う「クリックベイト」や、あるいは金銭目的や悪意すらなくただ単にネット上で注目を浴びたいがためだけに虚偽報道を行う者が登場し、インターネットが新たな虚偽報道の舞台として立ち上がった。SNSが発達した2010年代には、検索サイトのアルゴリズムの最適化が向上しすぎた結果、「事実」かどうかにかかわらず個々人が見たい「真実」しか検索で引っかからなくなるフィルターバブル現象が発生し、「真実」と言う名のもとに虚偽報道がSNSで爆発的に広まるようになったために、「ポスト真実」の時代の虚偽報道の在り方として再び脚光を浴びることになった。アメリカでは、SNSにおけるフェイク・ニュースの応酬があったとされる2016年アメリカ合衆国大統領選挙と、「街のとあるピザ屋が、大統領候補のヒラリー・クリントンが関わる児童売春の拠点になっている疑惑がある」との報道をSNSで知った男が「真実を知る」ためにピザ屋にライフルを持って押し入った「ピザゲート事件」（2016年11月）がきっかけで、SNSにおけるフェイク・ニュースの在り方が議論になった（アメリカでは、「街のとあるピザ屋がヒラリーも運営に関与する児童買春の拠点である」と言う説が「事実である」と考える人と、「フェイク・ニュースである」と考える人と、これが「事実」かどうかはともかくヒラリーが逮捕されるべき存在なのは「真実」である、と考える人がいる）。さらに、ヒラリー・クリントン候補を支持したとされるCNNが、2017年1月11日のトランプ大統領の記者会見で大統領に「フェイク・ニュース」と名指しされたことで、オールドメディアも巻き込んでさらに議論が活発化した。日本では、2016年アメリカ大統領選挙の報道に加えて、DeNAなどのネット企業が「キュレーションサイト」などの名目で、虚偽の情報を多数公開してアフィリエイト収入を上げていたことが発覚した「まとめサイト問題」（2016年12月）があったことが、「ポスト真実」の時代の虚偽報道とメディアの在り方の議論が活発化した契機である。「ポスト真実」時代の確立に、TwitterとFacebookで虚偽報道の拡散が大きな役割を果たした。偽情報拡散の批判を受け、Facebookは2016年12月にファクトチェック機能を実装した。「事実」かどうかはともかく「真実」である、と言う事象を指す「ポスト真実」（post-truth）とよく似た概念として、「事実」と並行して存在する「もう一つの事実」と言う意味の代替的事実（英：alternative facts）という言葉がある。これは、2017年1月22日にケリーアン・コンウェイ大統領顧問が口にした言葉で、ジョージ・オーウェルの小説『1984年』を惹起させる言葉だったため、「ポスト真実」時代を象徴する言葉として広まった。メディアの報道と自分の認識が食い違った場合、メディアが虚偽報道を行っている可能性があるが、「ファクトチェック」の結果として、メディアの報道が「事実」だと判明しても、自分の認識が「もう一つの事実」だとすれば、自分の認識は「事実」と言うことになり、そうすると「事実」に反する報道を行っているメディアが逆に「虚偽報道」であるという事実が確定的に明らかになる（このように「事実」を認識しながら「もう一つの事実」を信じる思考を『1984年』の用語で「二重思考」と言う）。なお、コンウェイ大統領顧問は「代替的事実」が「事実」だと主張しているが、テレビ司会者のチャック・トッドは、「代替的事実」は「嘘」だと主張している。