2000年3月、SBS・RSK・RCC・RKBの4局は編成上の理由などで打ち切りとなった。関東地方では、1961年7月からこちらも教育局であったNETテレビ（現・テレビ朝日）で放送されていたが、腸捻転解消によるネットチェンジに伴い1975年4月からTBSに移行。しかしTBSでも2002年3月、やはり編成上の理由で、関東でのネットを終了した。そして近鉄がリストラの一環で宣伝・文化活動の見直しを表明。その煽りでスポンサーを降板し、加えてMBSの改編期に伴う番組放送時間枠と編成の見直しの意向もあって、2004年3月27日放送の30分（放送時間は9:30 - 10:00。通常は15分）スペシャル「こころのふるさとを訪ねて」をもって、テレビ草創期の時代から続いた長寿テレビ番組は、放送45年・通算2,314回で幕を下ろした。その後2007年7月から、放送番組センターの配給番組として『真珠の小箱・奈良大和路をゆく』のタイトルで、配給用に再編集されて全国の民放テレビ局（TBS系列外の地方局や独立UHF放送局など）で再放送されている。サンテレビでは、上記の「真珠の小箱・奈良大和路をゆく」が過去に放送されたことに加え、2009年度には近鉄の提供扱いで、日曜午前6時から30分間2本立てとして、阪神なんば線開通記念として同番組の再放送が行われた。本編最後の近鉄の路線図についても、阪神なんば線が反映された形で示され、番組内で紹介された場所への行き方が紹介されていた。あわせて、現在も発売されている伊勢・鳥羽・志摩スーパーパスポート まわりゃんせの紹介もされていた。配給表示は「放送番組センター」で、製作は「MBS（ジーンマーク） 放送映画製作所」となっていた。
撮影は、1か所につき一日を要し、取材カメラ（1980年代初めまではフィルム録画）には当時のオリンピックなどで導入されたばかりの振動防止技術が使われた。単純に観光地をみるのではなく、地元の人との会話を中心とするため、余り観光客が行かないような場所を中心に撮影が行われることが多かった。また前述のように、1985年頃から2001年までは、MBSのアナウンサーなどが聞き手役として、出演していたこともあった。この番組は、東海道・山陽新幹線沿線のJNN系列各局を中心にネットしていたため、オープニングのカウキャッチャーとエンディングに流れた近鉄のCM（本編中はCMを挟まない）も、自社の沿線である関西・中京地区以外のネット局向けには、「奈良大和路・伊勢志摩へ、新幹線と近鉄特急で」と案内していた。加えて、ネット局のあった都市の新幹線の駅（新横浜駅・静岡駅・浜松駅・岡山駅・広島駅・徳山駅・博多駅など）付近には、「奈良大和路・伊勢志摩（志摩スペイン村）へ近鉄特急：新幹線京都駅・名古屋駅で連絡」の屋外広告が設置されていた。
また軍産複合体を背景とした軍部の強硬派が大きな影響力を持ち、アメリカ人旅客も犠牲となった1983年9月の大韓航空機撃墜事件でも強硬な対応を取ったが、既にソビエト連邦の経済はこれ以上の軍拡競争に耐えられないほど疲弊していた
ソ連はモスクワ五輪の次に行われた1984年のロサンゼルスオリンピックで報復ボイコットを行い、ルーマニアを除く東欧諸国やキューバなども従った
1985年3月にチェルネンコが亡くなると、グロムイコによる強力な支援も受けて、ミハイル・ゴルバチョフがソ連共産党書記長に就任した
ゴルバチョフは直ちにペレストロイカ（国内改革）の重要性を訴え、7月にはグロムイコを国家元首ポストで象徴的地位の最高会議議長に棚上げしてエドゥアルド・シェワルナゼを新たに外務大臣に指名し、厳しい冷戦状態の打開を図る新思考外交を提唱した
当初から歓迎ムードだった西欧諸国やカナダと異なり、レーガンはゴルバチョフの新路線に対して疑念を持っていたが、巨費を投じたSDI研究が難航し、対ソ核戦争の勝利が見込めない上に政府の財政赤字が急増したため、レーガンも強硬一辺倒だった対ソ政策の転換を迫られた
1985年11月には、レーガン・ゴルバチョフ双方にとって初の米ソ首脳会談がスイスのジュネーヴで実施された
更に1986年4月のチェルノブイリ原発事故を契機にゴルバチョフがとグラスノスチを提唱して、経済再建と情報公開の重要性を更に明確にした事、その後同年7月にゴルバチョフがウラジオストクでの演説でソ連軍のアフガニスタン撤退を明言した事で、レーガンも自分の強硬姿勢を変化させ、1986年10月にアイスランドのレイキャヴィークで行われた2度目のゴルバチョフとの会談では軍備制限について実質的合意に達した
これは1987年12月の中距離核戦力全廃条約（INF全廃条約）締結で実を結んだ
グラスノスチが進展してソ連国内の反体制派が解放され、言論の自由が拡大した事は、アメリカ国内の対ソ世論を肯定的に変化させた
1989年1月、レーガン政権の副大統領だったジョージ・H・W・ブッシュが後任の米大統領となり、ゴルバチョフ政権との軍縮・経済協力交渉が継続された
同年の春から東ヨーロッパ諸国の民主化運動が起こったが、ソ連がこの動きを黙認し、軍事介入を控えた事で米ソ間の対立はほぼ解消された
ベルリンの壁崩壊の直後、1989年12月のマルタでの米ソ首脳会談では、冷戦の終結が確認され、両国関係はアメリカの経済力に依存しながらソ連が経済改革を進め、軍事的対立を解消していく方向へと進められた
また、ソ連経済がインフレと生産力低下に苦しむ中、アメリカからの支援や資本進出は拡大していき、かつての対米潜水艦作戦の最前線基地だったカムチャツカ半島のペトロパブロフスク・カムチャツキーにもアメリカ人の観光客やビジネスマンが訪れるようになった
ロシア革命後閉ざされていた先住民の国境越え交流も、約70年ぶりに再開された
1991年7月には第一次戦略兵器削減条約 (START-I) が締結され、ゴルバチョフは直後の主要国首脳会議（ロンドン・サミット）に初めてゲストとして招かれた
8月には、軍縮による軍需工業の衰退や東ヨーロッパ同盟国の喪失に反発する軍部の支持を受けた共産党保守派によるクーデターが起こったが、ブッシュ大統領は直ちにクーデター否定を明確に示した
結局クーデターは失敗し、ソ連軍の縮小によるアメリカ優位の軍事体制の確立と、アメリカを含んだ西側諸国の経済支援によるソ連経済の建て直しという両国関係の基調は同年12月のソビエト連邦解体後もロシア連邦のボリス・エリツィン政権に引き継がれていった