四六判（しろくばん）は、紙の寸法のひとつ。原紙の大きさは、788mm×1091mm。書籍の寸法としてはこの原紙を32に裁断した188mm×130mmの大きさの物を指す。これは新書判より大きくA5判（文庫判の倍）より小さい。紙の原紙にはこのほか菊判、A判、B判などがあるが、印刷業界では通常この四六判を基準にして紙の厚さを表記することがある。『文字組版入門』（モリサワ編、日本エディタースクール）では、仕上がり寸法を127mm×188mm、130mm×188mmとしており、出版社によって、寸法が違うので実際に出版社が印刷所に仕事を出す場合、印刷所が仕事を請け負う場合は、寸法を確認する必要がある。
この反応は振動反応としてはあまり知られていない反応のひとつである。色の変化が著しいため実演に特に適している。はじめ無色の溶液はだんだん琥珀色に変化し、突然ダークブルーに変化する。その後ゆっくりと無色に戻り、このサイクルが一般的にはおよそ10回続く。
この反応で、全ての反応に共通して関係するのは臭素と酸のみである。この反応の本質的特徴は、いわゆる「敏感さ」と呼ばれるもので、刺激の影響下で反応のパターンが現れるか、完全に停止するというものである。ブリッグス・ラウシャー反応やこの反応はルテニウム2,2'-ビピリジン（英語版）2,2'-ビピリジン）が触媒となり自己組織化して、光の影響を受ける。ボリス・ベロウーソフは1950年代に臭素酸カリウムと硫酸セリウム(IV)、マロン酸、クエン酸を混合したものを硫酸で希釈し、Ce(IV)イオンとセリウム(III)イオンの濃度の比の変化を観察していると、溶液の色が黄色と無色とで変化を繰り返す事を発見した。これはセリウム(IV)イオンはマロン酸で還元されてセリウム(III)イオンとなるが、臭素酸(V)イオンによって酸化されてセリウム(IV)イオンに戻るためである。
振動反応の理論モデルは化学者や物理学者、ひいては数学者の研究の対象ともなった。振動系でエネルギーが生成する反応を追跡すると2つの異なる経路が残り、その2つが周期的に入れ替わる反応である。そのうちの1つの経路は独特の中間生成物が生成し、他方の経路がそれを用いて反応する。この中間生成物の濃度変化が両方の経路の入れ替わりを誘発する。中間生成物の濃度が低い時は、生成のプロセスが優先的に進行し、濃度は上昇する。中間生成物の濃度が高い時は、反応のプロセスが優先的に進行し、濃度は低下する。その他のモデルも考案されており、ロトカ＝ヴォルテラの方程式やブラスレーター、オレゴネーターなどが挙げられる。このうちオレゴネーターはベロウソフ・ジャボチンスキー反応の模擬実験に利用される。
はじめ、化学者は振動反応の根拠が出た際、結果について懐疑的であった。1828年、グスタフ・フェヒナーは電流が振動する化学電池についての報告を発表した。1899年にはヴィルヘルム・オストヴァルトがクロムの酸への溶解度が周期的に増加と減少を繰り返す事を発見した。これらの結果は当時では異質な物であり、半世紀が過ぎた後にようやく均質な系での振動反応は起こらないことが分かった。反応の理論に関する議論は1910年代までさかのぼるが、振動反応に関する体系的な研究は化学的非線形力学が確立される1970年代半ばまでほとんど進展しなかった。
時計反応とは化合物が混合して、化合物の濃度が周期的に変化したり、一定の誘導時間が経過した後に突然物質の性質が変化したりする化学反応である。非平衡熱力学（英語版）が成り立つ実例として示され、非線形振動の立証につながった。反応物に有色の物がある場合、濃度が急激に上昇して変化が始まり、その後時間の経過とともに周期的に色が変化する。時計反応の例として、ベロウソフ・ジャボチンスキー反応、ブリッグス・ラウシャー反応、ブレイ・リーブハウスキー反応やヨウ素時計反応などがあげられる。
従来の大分県警察部が解体され、1948年（昭和23年）3月7日に臼杵市警察署が設置された。1954年（昭和29年）に新警察法が公布された。これにより国家地方警察と自治体警察が廃止され、新たに都道府県警察として大分県警察本部が発足。臼杵市警察も大分県警察に統合され、姿を消した。
一方政府は、貨物輸送がストップすることで首都圏の生活物資が不足し、社会混乱が発生する事態を想定。防衛庁などとも対応を協議した。この日、関係閣僚からなる「生活物資等確保緊急連絡本部」が政府内に設置された。政府は事前にストに備えて全日本トラック協会に協力を要請し、振替輸送を準備していた。これに対応するため全国の故障したトラックが整備され、東京周辺に集結した。農林水産省では年末の輸送対策も兼ねて食料品緊急輸送対策連絡会議を設け、北海道をはじめとする11道県に生鮮食料品対策協議会を通じ大消費地に対する繰上げ輸送を行わせたり、貨車輸送からトラック輸送への振り替えを図るなどの指導が行われた。大口の需要が見込まれるレストランやデパートではスト中の客足減少を見込み、仕入れを減らす店が相次いだ。道路運送法34条による緊急輸送命令に対応可能なトラックは11月21日には延べ2300台、日量2万トンの輸送体制を固めていた。しかし、緊急命令以外の官民挙げての生活物資輸送対策が功を奏し、28日には運輸省が「緊急命令を出す段階ではない」と官邸に報告した。しかし長期化の様相を見せる中、農林省サイドからは生鮮食料品の不足が懸念され、結局、緊急輸送命令の発動は29日となった。輸送品目はジャガイモ、タマネギ、リンゴ、ミカン等。最終的に動員した一日の輸送力は5700t、トラック約1000台で、国鉄が当時一日に輸送していた生鮮食料品の量と釣り合う形にされた。トラック代行による運賃の差額は一日6000万円だった。