スバックは、バンジャール（部落）やデサ（村）とは独立して形成されており、その構造はさながらひとつの村のようである。スバックの構成員（クラマ・スバック）は灌漑耕地の所有によって決定される（したがって、あるバンジャールの構成員がいくつかの異なるスバックに分かれて所属していることもある）。クラマ・スバックのあいだでは定期集会が開かれ、スバックの長（クリアン・スバックないしプカセ）が構成員の中から互選され、アウィグ・アウィグと呼ばれる合意事項が定められ、スバックはこれにしたがって運営される。具体的には、独自に土地税を徴収し、共同作業（ゴトン・ロヨン）への参加を義務として課し、水の取り入れの権利を強く保証し、紛争時には調停を行うとともに、盗水などの違反行為に対する厳しい罰則規定を設けるといった活動がみられる。文化人類学者のクリフォード・ギアツの観察するところ、「スバックの言葉は法であり、それに逆らうことは犯罪」なのである。スバックの運営における以上のような宗教社会的自律性をみて、ギアツはウィットフォーゲル流の水利社会説を批判すべく、次のように叙述している。〔スバックの〕寺院（や祭壇や棚田）での活動は、スバック全体が機能する際に必要な相互調整の機構だった……。バリの灌漑体系が機能することを可能とし、その体系に形態と秩序を与えていたのは、膨大な水利施設と苦力労働者の大群を支配する高度に集中化された政治体制、すなわち「全体的権力」を追求する「アジア的専制君主」の「水利官僚制」なのではなかった。それは、社会学的には成層化し空間的には分散し行政的には非集中的で精神的には強制力を持つ、儀礼義務の集合体であった。
スバックは、「流水の分配」を意味するseuwakを語源としており、8～9世紀頃に高僧ルシ・マルカンディアによって初めて形成されたと言われている。水資源の不安定なインドで生まれたヒンドゥー教では水を万物の始原とする地母神信仰が盛んであり、これがバリ島土着のアニミズム的汎神論と結びつき、バリ・ヒンドゥーの体系において水が神格化されたことで、スバックの行事や運営は、水を中心とする神事と密接なつながりを有している。各スバックはそれぞれに自らの寺院を保有しているほか、取水堰や主な分水堰（トムク）にも堰堤寺院や石製の祭壇が設えられており、スバックの構成員は農作業はもとより、水に関わる各種の宗教行事に対して共同で参加し、その費用を負担している。スバックの寺院（プラ・スバック）では、稲の女神デウィ・スリや水の神とされるブタラ・ウィスヌに対して豊饒を祈る儀礼が行なわれる。
日本の原子爆弾の研究開発は、1940年4月陸軍航空技術研究所所長の安田武雄中将が部下の鈴木辰三郎に「原子爆弾の製造が可能であるかどうか」について調査を命じたことから始まった。鈴木が指名されたのは、当時原子核を学んだ者が陸軍では鈴木と新妻精一 (最終階級は陸軍中佐) の2名だけだったからである。安田が原子爆弾を着想したのは、ただの思い付きではなかった。安田は当時盛んになってきた原子核物理学に早くから関心を持ち、理化学研究所の仁科芳雄や仁科研究室の若い研究者を航空技術研究所に招き、原子物理学概論の講演をしてもらっていた。これは将来必ず原子爆弾が実現すると考えて、若い軍人たちにも知ってもらうためであった。そして、1940年5月3日付けの理研の仁科芳雄と東京帝国大学理学部化学科の木村健二郎等の論文には、ウラン238に高速中性子を照射した実験において核兵器の爆発によって生成することが知られているネプツニウム237を生成したことが記され、同年、米国の物理学誌フィジカル・レビューに掲載された。また、同実験では、1回の核分裂で10個以上の中性子が放出され核分裂連鎖反応(超臨界)を伴うことが知られている対称核分裂による生成物が生成されたことが、『Fission Products of Uranium produced by Fast Neutrons(高速中性子によって生成された核分裂生成物)』と題して、同年7月6日付けの英国の学術雑誌ネイチャーに掲載された。鈴木は東京帝国大学の物理学者嵯峨根遼吉（当時は助教授）の助言を得て、2か月後に「原子爆弾の製造が可能である」ことを主旨とする報告書を提出した。安田はその報告書を持って東条英機陸軍大臣ら軍の上層部に原子爆弾の開発を提案するとともに、各大学、研究機関、主な民間企業にも報告書を配布した（この時点ではまだ機密ではなかった）。1941年5月陸軍航空技術研究所から理化学研究所の大河内正敏所長に「ウラン爆弾製造の可能性について」の研究が正式に依頼された。これを受けて仁科芳雄主任研究員は6月から研究に着手した（仁科は当初この要請を断ったという証言もある）。その2年後、1943年5月に「技術的にウラン爆弾製造は可能と考えられる」という内容の報告書を提出した。この報告を受け、航空本部長に就いていた安田中将は直ちに部下の川島虎之輔大佐に研究の推進を命ずるとともに、これを最高軍事機密扱いにし、航空本部直轄の研究とした。以後、川島が中心になって研究が進められることになった。軍の研究を外部に委託するときは航空技術研究所を通すのが通例であった。上部機関である航空本部が直轄とするのは極めて異例であり、この一件のみであった。アメリカ合衆国によるマンハッタン計画が開始された翌年の1943年5月に、理化学研究所の仁科博士を中心にニ号研究（仁科の頭文字から）が開始された。この計画は天然ウラン中のウラン235を熱拡散法で濃縮するもので、1944年3月に理研構内に熱拡散筒が完成し、濃縮実験が始まった。原爆の構造自体も現在知られているものとは異なり、容器の中に濃縮したウランを入れ、さらにその中に水を入れることで臨界させるというもので、いわば暴走した軽水炉のようなものであった。10%程度の濃縮ウラン10kgで原爆が開発できるとされていたが、原爆開発原理には基本的な誤りがあったことが、黒田和夫の保管していた旧陸軍内部文書により発見された。しかし、同様の経緯である1999年9月の東海村JCO臨界事故により、殺傷力のある放射線が放出されることは明らかとなっている。