ハリー・エリス・ディクスン（Harry Ellis Dickson、1908年/1909年 - 2003年3月29日）は、長くボストン交響楽団で活動したことで知られるアメリカ合衆国のヴァイオリニスト。日本語では、ハリー・エリス・ディクソンとも表記される。
グレード制ではGIIに類される。芝10ハロンで施行され、出走条件は3歳以上馬。競走名は調教師のチャーリー・ウィッティンガムから。西海岸の芝の中距離レースの重要な一戦である。
サンジャルがトゥルクマーンの捕虜となったことにより、それまで従属していたホラズム・シャー朝やゴール朝、さらにはセルジューク朝の地方政権も完全に独立して勢力を拡大したため、大セルジューク朝の権威は全く失墜した。虜囚となったサンジャルは、トゥルクマーンのアミールらによって形式的にはスルターンとして扱われ、昼間は玉座に座らされ、夜は檻に閉じ込められた。サンジャルは3年後、隙を見てマルヴに逃亡して再挙を図ったが、すでに70を超えた高齢に長年の幽閉生活が健康を害しており、1157年5月8日に72歳で病死した。サンジャルには実子がなく、大セルジューク朝（いわゆるセルジューク朝の地方政権を総括する王朝）はこれをもって断絶した。
この頃、中国の金から追われた遼の皇族である耶律大石（كور خان Kūr Khān＜Gür χan ギュル・ハン）の西遼（カラ・キタイ、カラ・ヒターイ）が中央アジアに進出していた。サンジャルは1141年9月9日にサマルカンド郊外のカトワーンの戦いで迎撃するも大敗を喫した。これにより、サンジャルの威信は大きく揺らぎ始めた。サンジャルは揺らいだ威信を復活させるため、ホラーサーンに進出する。幸運だったのは宿敵の耶律大石が1143年に陣没して東方の脅威が無くなっていたことであり、サンジャルは再度反抗の兆しを見せていたホラズム・シャー朝のアトスズを1147年にグルガーンジュに攻めて屈服させた。1152年にはゴール朝のアラー・アッディーン・フサイン2世を攻めて捕虜とした。宿敵の耶律大石の没後、西遼は西進の動きを見せなかったが、西遼に協力したトルコ系のカルルク族の圧迫によりトゥルクマーンがその牧地を追われてホラーサーンに逃れてきた。この急速な人口増大は、サンジャルの本拠であるホラーサーン支配を脅かすようになり、1153年に反乱が起きるとサンジャルは鎮圧のために出兵した。しかし7月末にバルフ近郊で大敗を喫して捕虜となり、1156年11月まで3年以上にわたって虜囚の身となった。
戦後、打ち続く水害に対処する為に河水統制事業は更に推進された。これに加え1947年（昭和22年）の「国営農業水利事業」制度の発足、1950年（昭和25年）の「国土総合開発法」施行、1951年（昭和26年）の電気事業再編によって複数の事業者が河川総合開発事業に参入し、多目的ダムを中心とした河川開発に携わった。だが、今度は河川事業の責任主体が一体誰なのか混乱する現象が起こり始めた。特に多目的ダムについては施工・管理主体が明確化出来ず、民法244条～262条による共有物規程に従い持分比率に応じた施工・管理が行われる状態であった。このため1957年（昭和32年）に特定多目的ダム法が施行されることによって治水を主目的とする国直轄ダムについてはその所有権を国（建設大臣）に一元化し、その他の事業者は使用権を許認可することで決着を見た。だが、水力発電に加え上水道・工業用水道の需要が高まり、河川の高度な水利用が水系の広範囲に亘るようになると、今までの河川法のような限定的な河川管理では到底カバーできない状況となった。このため、かつて物部が主張していた「水系一貫」の河川管理によってこうした増加する水需要と治水対策に対応し、かつ特定多目的ダム法や治山治水緊急措置法、工業用水法などの河川関連法規と整合性を図るために河川法の改訂が不可欠となった。こうして、1964年（昭和39年）に新河川法が制定された。新河川法は、一水系をその中小河川までまとめて一貫管理し、一級河川（水系）を国の管理下に、二級河川を都道府県管理とするとともに、従前は河川法の適用外であった普通河川のうち市町村が指定したものについて河川法の規定の一部を準用することとした（準用河川）。以後、明治の河川法を「旧河川法」、昭和のものを「新河川法」として区別するようになった。また、従来明確ではなかったダムについての定義も、いわゆる利水ダムについては明確化された。すなわち第44条第1項において「河川の流水を貯留し、又は取水する為の第26条第1項の許可（工作物の新築等に対する国土交通大臣や都道府県知事といった河川管理者からの許可）を受けて設置するダムで、基礎地盤から堤頂までの高さが15メートル以上のもの」を、第2章第3節第3款（ダムに関する特則）の適用を受けるダムと定義した（なお、河川管理者が河川管理のために設置するダム（治水ダム）については定義する条項がないが、1976年（昭和51年）制定の政令「河川管理施設等構造令」において同様の定義（15メートル以上）がなされている）。さらに第17条と第51条において多目的ダムなどの「兼用工作物」（河川管理施設（治水ダム）とその他の施設・工作物（利水ダム）を兼ねたもの）の管理（河川管理者と水利使用者の共同管理）についての規程が加わり、管理責任の所在をより明確化させる事が可能になった。