301系と103系1200番台それぞれで余った5両同士で5+5の10両編成が組成され、初の混結編成が出現した。編成番号は分割を考慮して103系1200番台がK9、301系がK10と分けられていた。この編成は301系が空気バネ台車・通常制御器、103系1200番台が金属バネ台車・超多段制御器であることから来る乗り心地の差や性能の差があるため、営団乗務員からの評判はかなり悪かったという。この編成は両方の先頭車に連結用の幌を付けていたため、編成組み替えの自由度が確保されていた。
12月1日ダイヤ改正での東西線完全10両化により、7両編成で残存していた301系2本（14両）と103系5本（35両）計7本（49両）もすべて10両編成に組み替えられることとなった。301系は1本から抜き取ったMM'ユニット2両にサハ301形をもう一方の編成に増結するという方法が取られた。そのためモハ300-9を電装解除しサハ301-103に改造している。これによりモハ300-9のユニット相手であるモハ301-13は走行不能となったが、他の車両に致命的な事故があった時の緊急予備車として残された。なお、前回の組み替え時に休車扱いとなっていたモハ301-11+モハ300-8は、運用復帰している。
輸送力増強のために7両編成6本（42両）から10両編成4本（40両）に組成変更を行った。当初は3両の増結編成を製造する予定であったが、製造終了から10年以上が経過していたことと、国鉄の財政が逼迫していたため新製は取りやめられている。組み替えは7両編成2本を3両編成に短縮の上、別の7両編成2本にそれぞれを連結して7+3の10両編成2本を組成し、その際に捻出された中間車をさらに別の7両編成2本に増結して10両貫通編成2本を組成するという複雑なもので、後者用にモハ301-4+モハ300-3が電装解除されてサハ301-101・102となった。余剰となった2両モハ301-11+モハ300-8は予備車となり、通常は休車となった。また編成の中間封じ込めとなるクハ301-1・3とクモハ300-1・3の4両は、運転機器が撤去されメーター類には蓋がされ、前面窓ガラスを含めてすべて灰色に塗りつぶされるなどの改造が行われた。なお、この編成組み替えは301系のみに施工されている。
5月18日、乗り入れ先の営団地下鉄東西線・行徳 - 浦安駅間を走行中にモーターカバーが破損する事故が発生し、破片は床板を貫通し天井に刺さり、乗客2名が脚に重軽傷を負った。事故原因を設計段階からのミスと認めた国鉄は、301系を一旦運用から離脱させている。
1989年には冷房搭載改造が施工された。改造費節約およびアルミ車体であることを考慮し、車体補強が不要なAU712形集約分散式冷房装置が2基搭載された。AU712形は外のキセ（カバー）部に温度制御のマイコンがあるため、夏場に不調になることが多く、対応策として2000年にK3編成のパンタグラフ部を除いた屋根全体を白色に塗り変えた。これはアメリカ航空宇宙局(NASA)が開発した耐熱塗料であり、スペースシャトルにも使用されているもので結果自体は良好だったものの塗料が非常に高価であり、AU712形搭載車が優先的に淘汰されたことから、その後は採用されていない。冷房電源については、これも台枠補強工事が必要な大型MGの搭載は避け、静止形インバータ (SIV) を各車の屋根に搭載した。帯色変更と冷房搭載改造時期が重なったこともあり、一時期黄帯のまま冷房化された車両や青帯化された非冷房車が見られた。ただし、黄帯で冷房化された車両は中間車2両に留まっている。
当初は電動車比率が高く設定され、MT比6M1Tの7両編成を構成していた。乗り入れ先の営団5000系に編成を合わせたため、M'cのクモハ300形が起こされているのが特徴である。後の10両編成への組み替えに伴い、電動車の電装解除や制御車の運転台設備撤去などの改造が行われている。
フェアチャイルドセミコンダクターに勤務していたLee BoyselがMOS半導体を使用したコンピュータを製造する目的でロバート・ノイスから出資を引き出して設立された。ノイスの経営方針でそれらの自社製の半導体は自社製品のみに搭載して販売されることにより、これがマイクロコンピュータの黎明期において同社の市場を限定的なものに留め、積極的に外販したインテルとの明暗を分けることになったとされる。ノイスは$50000ドルを同社に投資しており、 コーニングも主要な株主だった。同社の端末はあくまでもIBMのメインフレームの端末という位置づけで、この方針は導入する顧客に対して潜在的なリスクを回避することが可能で必要であればいつでもIBMの純正品に置き換えることができるという選択肢と安心感をもたらした。これらの方針は同時期に設立されたViatronとは悉く対照的だった。Four-Phaseは独自の集積回路を製造しようとはしなかったものの、Cartesian社から独自仕様のMOSチップの供給を受けた。1971年6月より同社の端末はイースタン航空、バンカーズ・トラスト、マクドネル・ダグラス、ユナイテッド航空等でIBMの同等の純正機のおよそ半額で導入され、顧客には好意的に受け入れられた。1973年3月以降、同社は3929台の端末を備えた347台のシステムを131社に納入した。1970年4月に後に4004と呼ばれるマイクロプロセッサの設計にフェデリコ・ファジンが着手した当時、BoyselとMurphyは必要であれば同社の端末に使用されていたAL1を外販する事によって潜在的な市場を手中に収める事も可能だった。BoyselはAL1の革新性を見極めることができなかった。AL1は複数のチップを必要としており、真のマイクロコンピュータではなかった。同社の事業は限定的に留まり、1982年にモトローラへ株式交換で売却された。