中国山地における人間活動の痕跡は、旧石器時代にさかのぼる。帝釈峡（広島県）の遺跡から、旧石器時代のものと考えられる遺物が出土している。その後の縄文時代についても、帝釈峡を中心に複数の遺跡が発見されている。弥生時代の中国山地の遺跡からは、竪穴式住居跡、銅剣・銅鐸などの祭祀具、高地性集落跡などが発見されている。さらに、古墳時代になると、津山盆地や三次・庄原盆地に古墳が作られている。このことは、中国山地においても首長層が出現するだけの社会が形成されていたことを意味する。古墳時代ごろに大陸から製鉄技術が伝来したとされているが、花崗岩に含まれる磁鉄鉱を資源として、中国山地でも製鉄が始まっていたのではないかと考えられている。当初、中国山地の製鉄は鉄鉱石を原料としていたが、平安時代ごろから砂鉄原料へ変わっていった。そして、砂鉄を使用した製鉄は、たたら製鉄という方法に発展し、中世から近世まで続いた。映画『もののけ姫』は中世の中国山地を舞台としており、たたら製鉄も物語の重要な要素として登場している。中国山地におけるたたら製鉄は、川底の砂をかごでさらい、砂鉄のみを抽出していた。この川砂さらいは河口付近の砂浜形成の原因となったとも言われ、斐伊川の河口が出雲大社付近から宍道湖へ移動したこと、日野川河口付近から弓ヶ浜が伸びていることなどの原因の一つに、製鉄のための川砂さらいがあったとする見解もある。また製鉄に必要な薪炭の供給のため多くの木々が伐採され、比婆山周辺を中心に「毛無山」という山名が複数見られる。平安時代に始まった山岳仏教は、中国山地の特に山陰側で栄えた。投入堂で知られる三仏寺や大山山麓に建てられた大山寺などがその代表である。鎌倉時代になると、中国山地の各所で荘園が開発され、関東武士たちが新補地頭として移住し、土着化した。その一例が、安芸の毛利氏であり、戦国時代には毛利元就が出て中国地方を統一した。江戸時代には、中国山地にも新田が開かれ、多くの水田が見られるようになった。それでも江戸期における中国山地の主産業は製鉄であり、次いで高原地形を活かした牛の牧畜だった。太平洋戦争の終結後、日本では産業の著しい発展が見られたが、中国山地は平地に乏しく、交通も不便であり、近代的な産業の発展は見込めなかった。高度経済成長期ごろから、若年層を中心に人口流出が著しくなり、廃村となった箇所も多く、過疎化が中国山地の大きな問題とされた。併せて、高齢者人口の割合が高くなり、高齢化も問題として浮上してきた。20世紀末において、日本で最も過疎化・高齢化が進んでいた地域の一つである。その中で、21世紀に入るとグリーンツーリズムなどの方策で地域の活性化を図ろうとする動きも出てきている。
植生は、おおむね暖帯林（カシ、シイ、クス）だが、標高1,000mを超える山々は温帯林（ナラ、ブナ、カエデ）である。中国山地に棲息する主な哺乳類は、キツネ、タヌキ、イノシシ、ニホンザル、ツキノワグマなどが挙げられる。特にツキノワグマは、主な餌である木の実の不足、生息地の分断化と縮小、狩猟圧・駆除圧などにより保護が必要とされている。特徴的な両生類には、オオサンショウウオ（鳥取県、兵庫県、広島県、岡山県）がある。
バブル崩壊が起きた1990年以降、様々な戦略の誤りが重なり、産業トレンドの動きが激しくなったBtoCの分野では完全に世界シェアを奪われてしまった。日本人は伝統的に、他者とのすり合わせと、細部に渡る作り込みが得意であるとされる。この特長を活かし、産業トレンドの変化が緩やかだった1990年代までの日本は工業製品の品質で世界でも抜きん出た存在感を示していた。しかし、その後グローバリゼーションが進むと共に、より安価で必要十分な性能を持つ海外製品が登場した。20世紀末のIT革命でITを基軸として産業トレンドに急速な変化が起きるようになると、日本はすり合わせと作り込みが重荷となって産業トレンドの変化に追従できなくなり、海外に遅れを取るようになった。ITではPC-98やガラケーのような日本独自規格の製品を作り続け、IT企業としてはカスタムメイドのシステムを製造するシステムインテグレーターが隆盛したものの、世界標準の確立が重要なITでは見当違いな努力となった。その間にもPC/AT互換機やWindows95やインターネットの登場で、海外のITプラットフォームが世界に浸透し、デファクトスタンダードになった事で、日本はITにおける世界的影響力を失った。20世紀末の世界的なIT革命の中で、日本国内でもアメリカの技術を積極的に導入する動きが起きた。同時期に日本は人口オーナス期に突入し、生産性の低下が始まった。バブル崩壊後、日本のモノ作りが評価されなくなって行く中で、太陽光発電では一時の盛り上がりを見せた。1992年に住宅の屋根にソーラーパネルが初搭載され、1993年にソーラーパネルの一般販売が開始された。1996年には300kWが出力可能な松山太陽光発電所が実証研究として稼働を開始した。2002年から2007年にかけてNEDOの「集中連系型太陽光発電システム実証研究」が行われ、2006年からNEDOによるメガソーラー発電の実証研究が始まった。この研究の実証実験として、2007年3月に北海道稚内市で日本初のメガソーラー発電所（最大出力は5020kW）が稼働を開始した。2008年には排出炭素量削減の必要性から日本政府も太陽光発電の導入支援を開始した。この当時は太陽光発電の導入量については世界一の水準にあったが、後に日本政府による導入支援が打ち切られ、導入量でドイツとスペインに追い抜かれた。2009年に、長らく与党であり続けた自民党が政権としての腐敗を指摘され、民主党に政権交代した。2011年3月には東日本大震災が起き、宮城県や福島県などの沿岸部が大津波で襲われた。東京電力が管理する福島第一原子力発電所は地震に加えて大津波が直撃して大破した上に、東京電力が状況を楽観視し、原子炉温存のために廃炉処置を遅らせたことでメルトダウンが起きた。以降、日本政府は原子力発電の危険性を重く見て、再生可能エネルギーを重視した政策を行うようになった。民主党政権は、これら震災への対応の悪さや基地問題等で内閣支持率が低下し、2012年の衆議院議員総選挙において大敗し、下野した。2011年から再生可能エネルギーの開発が急速に進められた結果、2015年頃には日本全国で多数の商業用メガソーラー発電所が完成した。自民党政権・安倍内閣のアベノミクスにより2010年代後半になって日本経済は一定水準まで持ち直した。2017年になって安倍内閣によって長時間労働を改める働き方改革が開始された。2010年代を通して、2020年東京オリンピックに向けて、東京都を中心に施設の整備も進められている。先進国が軒並み高齢化社会を迎え、国際協調の風潮も急速に高まり、サステナビリティ，日本再興，SDGsというキーワードが流行している。