松尾剛次は、鎌倉新仏教の最も重要な要素を「国家からの自立」と「個人の救済」ととらえ、この2つがあって初めて貴族仏教から脱却して民衆仏教としての鎌倉新仏教が成立したとする立場に立っている。そこで、後世「真言律宗」と称される教団がどの新仏教宗派よりも先に国家公認の戒壇に代わる独自の戒壇を樹立して、独自の授戒を開始し、社会事業を通じて非人などの社会的弱者を救済し、あるいはこれまで国家から授戒を拒否されてきた女性（尼）への授戒を認めるなど、個人の救済を通じて社会に対する布教を行った事実を指摘した。そして、「鎌倉新仏教」と称されてきた6宗が天台宗を母体としていたように、真言律宗は律宗と真言宗に基礎を置きながらも、寺院外で活動する遁世僧を組織し、民衆救済を目的として活発な活動をおこなうなど、実態としては新仏教そのものであるとして、真言律宗教団を鎌倉新仏教の1つとする説を唱えた。平雅行もまた、叡尊ら西大寺流は、従来の律宗とは戒律に対する考えが異なっており、人間集団としても全く異なることを指摘し、その点で、「鎌倉新仏教」の祖と称しうる内実を備えていると述べている。叡尊らの教団は、鎌倉時代の中期から南北朝時代にかけて爆発的に発展したが、その衰退も急速に進行し、江戸時代には独自の教団を構成することができず、真言宗と律宗に編入されている（それに対し、日蓮宗は室町時代以降天台宗より自立し、特に戦国時代に急速に発展し、江戸時代にあっては独立した宗派とみとめられている）。さらに、蓑輪顕量・追塩千尋なども、その立脚する立場はそれぞれ異なるものの、真言律宗（西大寺流）を「鎌倉新仏教」の範疇のなかで把握している。
鎌倉仏教を「旧仏教」「新仏教」と呼んで区分する考え方自体は近代以降に成立した比較的新しいとらえ方である。この語が最初に用いられたのは、日本仏教史研究の先駆者とされる村上専精が明治時代に発行した『日本仏教史綱』（1898年-1899年）であり、「新仏教」という表現には高弁（明恵）以下のいわゆる「旧仏教」側の改革の動きをも含めて解説し、こうした動きに加わらなかった既存寺院を「従来仏教」「古宗」と表記している。大正時代に入ってから、法然・親鸞・栄西・道元・日蓮・一遍によってはじめられた6宗をもって既存宗派と区別する見解が登場した。大正から昭和にかけては辻善之助が「旧宗」「新宗」と分類し、続いて大谷大学の大屋徳城が今日のような「旧仏教」「新仏教」の区分を用いて以降、この呼称が定着した。この6宗を「鎌倉新仏教」と称する見解は、戦後にもひきつがれ、家永三郎・井上光貞らをはじめとして長い間通説となっていたものであるが、ここでは、選択・専修・易行を特徴として広く武士や庶民に信仰の門戸を開いたことが重視される。一方、前掲したように、奈良仏教や平安仏教、いわゆる「旧仏教」と称されるなかにも「新仏教」6宗に触発されて新しい動きが生まれた。具体的には、華厳宗の高弁（明恵）や凝然、法相宗の貞慶（解脱）、真言宗の覚鑁、西大寺流（後世「真言律宗」と称される教団。新義律宗教団）を開いて広く社会事業を展開した叡尊と弟子の忍性などの仏教活動である。これらについては単純に「旧仏教」と称してよいのかという疑問が提起されている。特に、叡尊・忍性の教団は「新仏教」と称すべき要素を持つのではないのかという指摘が各方面よりなされている。
社会民主党の源流は、1874年のノイデルフル会議で結成された、オーストリア＝ハンガリー二重帝国支配下の諸民族の社会主義政党の連合体である。その後1880年代にこの連合体は分裂状態に陥ったが、1888年、V・アドラーの努力により1888年12月30日から翌1889年1月1日にハインフェルト大会が開かれ、ここでラッサール派のグループとマルクス派のグループが再統合され、「オーストリア社会民主労働党」（以下「社会民主党」）が結党された。この大会で決定されたハインフェルト綱領は、労働者の経済的従属・政治的無権利状態からの解放、労働手段の社会化、労働者保護立法の制定、8時間労働制の実施、選挙法の改革などを主張していた。1889年には機関紙『労働者新聞（Arbeiter Zeitung）』（1936年まで発行）、1907年には理論機関誌『闘争（Der Kampf）』（1938年まで発行）がそれぞれ創刊され、特に後者はレンナー・バウアーら、次世代の「オーストロ＝マルクス主義者」の理論家たちの活動拠点となった。結党時の党員数は15,000人で、普通選挙が一部導入された1897年の選挙で初めて帝国議会でに進出（議席数14）、さらに1907年の普通平等直接選挙により社会民主党は議席数87を有する大政党へと発展した。この当時、オーストリア社会民主党が有する際だった特徴は、二重帝国の状況を反映して民族別（ドイツ系・チェコ系・ポーランド＝ウクライナ系・イタリア系・南スラヴ系）に組織された党の連合組織になっていた点（1897年の「ヴィンベルク党会議」以降）である。この点で社会民主党は、それが加盟する第二インターナショナルの縮図（「小インターナショナル」）としての性格を持っており、また民族を超える労働者の連帯をめざしていたことから特定の民族的基盤をおかない政党であったことも、他の二重帝国の政党と大きく異なっていた。しかし以上のような組織形態を背景に党は民族間の対立、特に労働組合の組織をめぐるドイツ人とチェコ人の対立に悩まされることとなった。このことから社会民主党は1899年、ブリュンでの党大会で民族綱領（ブリュン綱領）を決定し、二重帝国の「民主的な諸民族の連邦国家」への改組を求めた。しかし民族間の対立は解決不能な状態となり、社会民主党が議会の最大政党となった1911年にはチェコ人組織が社会民主党から分離しチェコ社会民主党として独立した。1914年、第一次世界大戦が勃発すると党内ではそれまで力を持っていた反戦論が後退し、「祖国防衛戦争」としてオーストリア＝ハンガリーの参戦と戦争遂行政策を支持する、いわゆる城内平和路線をとった。しかし、これに不満を抱くF・アドラーら党内少数派（左派）は反戦活動を展開してV・アドラー、レンナーらの主流派を批判、戦局が不利になるにしたがって次第に支持を拡大した。