被修飾語と修飾語、動詞と項、などの従属的な文法関係の標示法によって、言語を分類することもできる。この表示法は、主要部（被修飾語・動詞など）の形態による主要部標示（Head-marking）と、従属部（修飾語・項など）の形態による従属部標示（Dependent-marking）に分けられる。言語の分類としては、これらの一方だけを使うタイプのほかに、両方を使う二重標示（Double-marking）と、どちらも使わない無標示（No-marking）がある。日本語は典型的な従属部標示言語である。項は名詞につく格助詞で示され（動詞は変化しない）、修飾語はその末尾の助詞「の」や述語語尾（連体形、連用形など）で示される（被修飾語は変化しない）。主要部標示言語の例としてはバスク語があり、主語や目的語の種類（人称、数）が動詞に示される。二重標示言語には多くのインド・ヨーロッパ語やトルコ語、アイヌ語など多数の言語が含まれる。これらは動詞に主語または目的語が示されるほか、名詞とそれを修飾する形容詞の間が格・数・性の一致によって結びつけられたり、あるいは所有者（修飾語）が名詞（被修飾語）の一部として示されたりする。無標示言語の例には中国語などの孤立語があり、文法的関係は語順、あるいは独立性のある前置詞などで示される（英語も所有格の-'sや3人称単数の-sなどを除けばこれに近い）。
類型論は伝統的に機能主義言語学との結びつきが強く、見いだされた普遍性に対して、言語以外の認知能力、言語処理上の負担、コミュニケーションの目的などの外的要因にその説明を求める傾向が強い。たとえばラテン語のように屈折が豊富な言語において語順が自由である傾向があることは、語のあいだの文法関係を聞き手に伝える上で、格が明示されていれば語順に頼る必要がないからという観点から説明される。また、世界の言語の色彩語彙について調査したバーリンとケイの研究は、色彩語彙には白・黒＞赤＞黄・緑＞青＞…という階層性があり、下位の色彩語彙をもつ言語では必ずより上位の色彩語彙ももつという普遍性があることを明らかにしたが、のちの研究でこの傾向は視覚系の神経学的特徴を反映したものであることが示された。生成文法もやはり言語普遍性の追究を標榜する学問であるが、そのアプローチは大きく異なっており、特に初期にはその研究対象が英語に集中していたこともあり、類型論との結びつきは弱かった。しかしながら近年では生成文法も多くの言語に応用されるようになってきており、原理とパラメータのアプローチに基づいて言語の多様性を捉えることを試みたマーク・ベイカーによる研究 など、類型論の背後にある理論的立場は一枚岩ではなくなりつつある。
全ての言語について網羅的にデータを集めることは事実上不可能なので、類型論の研究者はなんらかの形でサンプルをとる必要がある。その場合、できるかぎり無関係な言語から均等にサンプルを集めることが望ましい。そうでないと、たまたま歴史的起源が同一であったとか、地理的な近さによる影響で、サンプルの言語が共通の性質を示すかもしれないからである。グリーンバーグは30言語を調査対象にしたが、その3分の1近くがインド・ヨーロッパ語族であり、今日的観点からするとそのサンプリングには問題があったことが指摘されている。
20世紀前半までの類型論は、アウグスト・シュライヒャーによる屈折語・膠着語・孤立語の3分類に見られるように、世界中の言語をいくつかの類型に分類することを主な目的としていた。現在の類型論を基礎づけたのはジョーゼフ・グリーンバーグである。彼以降、類型論の主要な関心は、部分的な文法現象ごとに多くの言語を比較することで、人間言語に見られる普遍的な性質を見いだすことに移ってきている。
立山高原バスの車両は旧立山開発鉄道時代から伝統的に日野自動車製に統一されている。ただし、ディーゼルバス時代は純正の日野車体ボディーを採用せず長年富士重工業ボディーで導入していた。1998年以降は環境保護目的にセレガ・ハイブリッド（ボディーは日野車体製）を増備していて、2009年4月現在27台保有している。カラーリングは白色をベースに、青色のラインが入ったデザインを採用しているが、ハイブリッドバスでは細部が異なる。
1964年（昭和39年）、富山県、立山開発鉄道、北陸電力、関西電力等の出資により設立されたが、「第三セクター」扱いされない民間企業である。立山黒部貫光、立山貫光ターミナル、立山黒部サービスのいわゆる立山3社の窓口的な役割も果たしている。2005年（平成17年）10月1日に立山高原バスなどを運行していた立山開発鉄道を吸収合併した。社名の「貫光」は、初代社長である佐伯宗義の命名によるもので、「貫」は時間、「光」は宇宙空間を意味するとともに、立山連峰を「貫く」という意味を持たせた造語であるが、しばしば同音の「観光」と誤記されることがある。
ハマムはAFCの会長としてAFCチャンピオンズリーグの創設・改革やオーストラリアのAFC転籍などの事業で主体的な役割を担った事で広く知られている。またアジアサッカー全体の底上げを目的とした支援プログラムヴィジョン・アジアのプロジェクトを起案した事でも知られ、その仕事ぶりはアジア全体から高く評価されている。またハマムの下で、アジアの実力下位の諸国の底上げを図るため、AFC内のFIFAランキング下位16ヶ国(2012年からAFC内のFIFAランキング25位以下のチーム)によるAFCチャレンジカップが創設され、2006年から開催されている（AFCアジアカップ本大会出場国が24に拡大されることになり、チャレンジカップは2014年大会で終了）。また、FIFAワールドカップなどの世界大会のアジア予選では、以前は実力が離れすぎた国が予選で対戦することがしばしば起き、強化の妨げになっていた為、2006 FIFAワールドカップ・アジア予選から実力に応じて(FIFAランキングで振り分け)、参加する予選の段階(例えば、2010 FIFAワールドカップ・アジア予選ではFIFAランキングアジア上位5位以内の日本は3次予選からの出場)を決め、実力が近い国同士が対戦することにより、強化が図られるようにした。このような賞賛されるべき仕事ぶりの一方で、アジアサッカーに固執するあまり、アジア年間最優秀選手賞の選考の対象をアジアでプレーしているアジアの選手のみにしたり(つまりヨーロッパなどアジア外でプレーするアジアの選手は対象外)、アジア年間最優秀選手賞を含めたAFC年間アワード(AFCの年間各賞の表彰式)に出席しない選手は賞を剥奪し、出席した選手に与えることを決める(その為、出席できない選手は賞の対象外になる)などの改悪も行っており、彼の仕事に批判的な声もまた存在する。