第七高等学校造士館を経て、1920年東京帝国大学理学部地質学科を卒業。工学部の平林武教授の指導を受け、ライフワークとなった黒鉱鉱床の研究に進む。卒業後、農商務省鉱務技手として仙台に勤務し、東北地方の金属鉱床の研究を行う。福岡鉱山監督局を経て、1925年商工省地質調査所に勤務。「小坂」「花輪」などの地質図幅を作成し、黒鉱鉱床生成の地質環境を研究。黒鉱鉱床アルカリ性溶液交代説で一世を風靡する。1929年アフリカおよびヨーロッパに出張。1931年黒鉱鉱床の研究により理学博士の学位を取得。1933年九州帝国大学工学部教授に就任。1960年停年退職後に日本大学教授となる。生涯を通して約260編の論文を発表し、20冊を超える著書を残した。1973年岩手県で発見された新鉱物が木下雲母（木下石、kinoshitalite）と命名された。一方、郷土玩具に深い愛着を抱き、各地方のものを貪欲なまでに蒐集した。愛好者の手引き書として、関連書籍を一冊共著している。
木下 亀城（きのした かめき、1896年6月28日 - 1974年1月14日）は、日本の鉱床学者（理学博士）。九州大学名誉教授。福井県生まれ。
福岡県出身。 1985年慶應義塾大学大学院商学研究科博士課程単位取得満期退学。1999年慶大商学博士。1986年山形大学人文学部専任講師、1988年助教授。1989年千葉大学法経学部助教授、2000年教授。
ヤロポルク・ロスチスラヴィチ（ロシア語: Ярополк Ростиславич、? - 1196年以降）は、ウラジーミル大公アンドレイ・ボゴリュブスキー(ru)の甥、ロスチスラフ(ru)の子にあたる人物である。1174年から1175年6月15日までウラジーミル大公位にあった。妻はヴィテプスク公フセスラフの娘。
1992年のバルセロナオリンピックでは、サバデイではサッカー予選が行われた。試合はノバ・クレウ・アルタ・スタジアムで行われた。このスタジアムは、サッカークラブのCEサバデルのホームスタジアムである。その他の主要スポーツクラブには、30,000人以上の会員のいるクラブ・ナタシオー・サバデイCNS（水球と水泳）、ウニオン・エシクルシオニスタ・デ・サバデイUES、イマイェ＝サバデイ＝ガスパ（バスケットボール）などがある。
ローマ時代、アラゴネ（Arragone）と呼ばれる小さな集落が、現在のラ・サルト教会近くの地にあった。これが中世にはアラオーナ（Arraona/Arrahona）と呼ばれる町となった。その後、別の集落がリポイ川の対岸に建設された。この第二の集落は平野部に位置し、サバデイと呼ばれた。サバデイは拡大し、1378年には人口600人、152世帯を数えた。サバデイは壁で囲まれていたが、16世紀には人口が増加し、いくつかの住宅が壁外に建てられた。当時、最初の織物工場が町に登場し、特に羊毛を用いた衣類をつくるのに貢献した。羊毛工業は続く数世紀に渡って成長、そして1800年時点の町の人口はおよそ2,000人であった。19世紀には町に2つの重要な発展がもたらされた。1856年に鉄道路線が開通、1877年には町から市へと昇格した。1897年の調査では、市人口は23,044人であった。市はスペイン国内で最も重要な羊毛衣類生産地となり、これらの製品が世界的な名声を獲得した。
サバデイはバルセロナの北西にあるバリェス・ウクシダンタル郡の中央部に位置し、バルセロナとはおよそ20km離れている。市街地の東側にリポイ川の渓谷が南北に貫く。南部のバルバラー・ダル・バリェスとは市域を接し、周辺自治体と小都市圏を形成している。
サバデイは、隣接するタラサとともに、紡績工場を持つカタルーニャでの産業革命の先駆者であった。19世紀半ば、スペイン国内では最も重要な羊毛の集約地となり、「カタルーニャのマンチェスター」との異名をとった。今日でも、この繁栄の時代の紡績工場がいまだに見られ、その多くは住居や商業施設として再利用されている。近年のサバデイは、商業、金融業および工業を基盤とする都市であり、目をひくような農業活動は見受けられない。
1988年、埼玉大学工学部電気工学科卒業。1993年、埼玉大学大学院理工学研究科博士後期課程修了。博士（学術）（埼玉大学）。同年、宇都宮大学工学部助手。2001年より、宇都宮大学工学部電気電子工学科助教授。2007年より准教授。2014年、宇都宮大学教授。
使用者の労働条件の明示は書面又は口頭によるが、明示事項のうち絶対的明示事項（昇給に関する事項を除く）については労働者に対する書面の交付が必要となる（いわゆる「労働条件通知書」。第15条1項後段、施行規則第5条3項）。これは労働者に対して労働条件の内容を明らかにし、紛争発生の防止をその趣旨とするものである。もっとも、明示がなされなかったからといって労働契約が成立しないわけではない。書面の様式は自由である（平成11年1月29日基発45号）。さらに、労働条件通知書は絶対的明示事項のみならず相対的明示事項も併せて記載し労働者に交付するよう、強く行政指導が行われている（平成11年2月19日基発81号）。なお、日雇労働者の場合は、同一条件で労働契約が更新される場合には、最初の雇い入れの際に書面を交付することで足り、その都度当該書面を交付しなくても差し支えない（昭和51年9月28日基発690号）。平成31年4月の改正法施行により、使用者は、第15条1項の規定により労働者に対して明示しなければならない労働条件を事実と異なるものとしてはならない、と条文に明記された（施行規則第5条2項）。また労働者が希望した場合には、ファクシミリや電子メール等（当該労働者が当該電子メール等の記録を出力することにより書面を作成することができるものに限る）で労働条件を明示することができるようになった（施行規則第5条4項）。使用者が合理的な労働条件が定められている就業規則を労働者に周知させていた場合（第106条）には、労働契約の内容は、その就業規則で定める労働条件によるものとなり（労働契約法第7条）、実際には労働者個々に定める事項以外は就業規則を労働者に交付することで一律の労働条件を定めることになる。