数学において、素数冪(prime power)は、1つの素数の正整数の冪乗。例えば、7 = 7¹, 9 = 3²や32 = 2⁵ は素数冪であるが、6 = 2 × 3, 12 = 2² × 3 や 36 = 6² = 2² × 3² は素数冪ではない（1は素数冪ではない）。素数冪は小さい方から2, 3, 4, 5, 7, 8, 9, 11, 13, 16, 17, 19, 23, 25, 27, 29, 31, 32, 37, 41, 43, 47, 49, 53, 59, 61, 64, 67, 71, 73, 79, 81, 83, 89, 97, 101, 103, 107, 109, 113, 121, 125, 127, 128, 131, 137, 139, 149, 151, 157, 163, 167, 169, 173, 179, 181, 191, 193, 197, 199, 211, 223, 227, 229, 233, 239, 241, 243, 251, 256, ... オンライン整数列大辞典の数列 A246655素数冪は、1つの素数で割り切ることができる正整数である。素数冪は準素分解においてのように準素数(primary number)と呼ばれる。
アイブラックの本来の使用目的は威圧感やメッセージ性ではなく防眩性にあると言われてきたが、21世紀に入ってようやく科学的に検証された。2003年に眼科学専門誌『アーカイブス・オブ・オプサルモロジー』(Archives of Ophthalmology) にアイブラック・グリースやステッカーの効用性についてイェール大学のブライアン・デブロフ (Brian DeBroff) とパトリシア・パーク (Patricia Pahk) の医学博士2人が行った研究が掲載された。被験者をアイブラックのグリースを塗った者、アイブラックのステッカーを貼った者、ワセリンを塗った者の3グループに分け、自然の直射日光の中でペリ＝ロブソン・チャート (Pelli-Robson Chart) を用いてコントラスト感度を検査した。この研究では両眼ともアイブラックのグリースタイプは、ワセリンはもちろん防眩ステッカータイプにも有意差をつけ、アイブラック・グリースが太陽下においてグレアを減らしコントラスト感度の改善に効果があることが結論づけられた。デブロフとパークの研究では被験者が自分の目の下に塗られたものを事前に知っていたため、2005年にニューハンプシャー大学 (University of New Hampshire) の心理学のクラスでベンジャミン・パワーズ (Benjamin Powers) が再実験を行った。これはアイブラック・グリースと、全く同じサイズと形と塗布感覚を持つが肌には何もつかないマテル社製のおもちゃの口紅というプラシーボを用いた対照実験である。その結果、改善度合いは少ないが、アイブラック・グリースは明らかに太陽光線のグレアを防ぐ効果があることが判明した。この実験ではさらに、青い目の人間は他の虹彩色の者より、また男性は女性よりアイブラックの効果が低いことも判明している。ただし被験者が少ないため、科学的効用を調べるには今後も更なる実験が必要である。
日本では刑法第224条の未成年者略取誘拐罪により犯罪とされる。父親が強引に子供を連れ去った事件では略取にあたるとの最高裁判所の判決が出ている。日本では最初に子供を養育現場から連れ去っても警察は誘拐として取り扱わないが、その後に連れ戻す（連れ返し）と誘拐として取り扱う。最初の連れ去りは問題なしという矛盾した態度で刑事司法が望むが、家庭裁判所がこれをごくまれに違法と認定する場合もある。その判例のほとんどが母親が被害者の場合である。別居時に子の監護について話し合わないで子供を連れて別居して奪い合い、刑事事件、調停、審判、民事訴訟となるケースは増えている。日本では面会交流は実際には間接強制としてしか強制されず、親権の侵害が刑事事件どころか民事としても裁判で完全に解決されることはまれである。ただし、最高裁第二小法廷では、親による有形力を行使した子の連れ去りに関し、違法性の判断は微妙である。「国際的な子の奪取の民事上の側面に関する条約」（ハーグ条約）に日本は2013年（平成25年）、批准を決定し、国会で加盟が承認された。ヨーロッパ諸国では批准している国家が多い。またアメリカ合衆国では特に、片方の親が独断で子供を連れ去ると「誘拐」の刑事罪に問われる。このことに関連して、世界で外国人と結婚した日本人が子供と共に日本へ帰国し、外国人の配偶者から「誘拐」で訴えられ、国際手配される事例が相次いでいる。ただし、国際刑事警察機構では、両国で犯罪として認められる行為のみ強制逮捕が行われるのと、アメリカ合衆国以外の国家で、親による子供の拉致を刑法で犯罪としている国家はほとんど存在しないので、国際刑事警察機構のデータベースには登録されるが、実際に国際手配されるわけではない。山下美加は著書『私が誘拐犯になるまで。』（2010年、サンクチュアリパプリッシング）において、自身が誘拐犯として国際手配された体験を詳細に述べている。このため国内離婚・国際離婚に関わらず、離婚や別居の場合、親の一方が勝手に日本に連れ帰ると、もう一方はほとんどの場合、自分の子供と会えないという状態になる。面会交流調停、監護者指定審判、子の引渡し審判程度であるが、連れ去り親に優先権があり、その際には、複数の面会交流調停、再調停、無効確認請求事件（人事訴訟法）で争う他、法的手続きは残されていない。日本では夫婦の両方が親権を望む場合最初に子供を連れ去り別居すれば離婚調停でも優位に交渉ができる。監護者の決定要件の一つとして、「特別な理由のない限り、現実に子供を監護・養育している者を優先させる」とする「継続性の原則」が示され（東京高判昭和56.5.26）、踏襲されてきた。