第二次世界大戦後、各研究所の改組が行われ、東京の東方文化学院は1948年に廃止のうえ、東大東文研（所長は辻直四郎）に吸収され組織的には消滅した。一方京都の東方文化研究所は、1949年京都大学（旧）人文科学研究所・西洋文化研究所との対等合併で新たな京都大学人文科学研究所（人文研）が設立された際、人文研の東方部に改編され、附属施設として東洋学文献センターが設置された（現在東アジア人文情報学研究センター（人情（じんじょう）研）に改組）。なお、「東方文化学院は東大東文研と京大人文研の前身」とする一般的見解は、旧京都研究所を前身とする東方文化研究所が（新）京大人文研に組織まるごと統合された（それゆえ研究所の正史たる『人文科学研究所五十年』では東方文化学院（京都研究所）・東方文化研究所を現在の人文研の前身の一つとし、それらの沿革に言及している）という点を考えるならば、京都については正しいが、東京の東方文化学院が既設の東大東文研に吸収された際に施設も人員も完全に移行したわけではなかったため、東京については正確な言い方ではない。
1937年、日中全面戦争が開始されると、政府は従来の文献学的な中国文化研究に加え、より時局的要請に沿った現状分析研究を求めるようになった。管掌官庁である外務省は、東京・京都の研究所にそれぞれ新たな研究方針と、関係の深い東京・京都両帝大への移管を受け入れるかどうかを打診したが、東京研究所は東大移管を拒否し、新たに現状分析的研究を進める方針を受容し、「近世法政経済部」を新設した。これに対し、古典学的研究に固執する京都研究所はあくまでこの方針を拒否し、外務省から京大への移管を希望した。この結果両研究所を一組織にまとめることが困難と判断した外務省は両研究所の分離独立を決定し、1938年それまでの東方文化学院は解体され東京研究所は（新）東方文化学院、京都研究所は東方文化研究所に改編された。京都の東方文化研究所は京大移管を強く望み折衝を重ねたが、研究領域の重複する京大（旧）人文科学研究所が1939年に新設されたことで京大内に組織的受け皿がなくなり、この時点で統合は実現しなかった。東大移管を拒否した東方文化学院でも、1941年にやはり研究領域の重なる東京大学東洋文化研究所（東文研）が発足すると研究者の一本釣りが始まり所員の東文研移籍が続いた。東方文化事業自体が外務省文化事業部から新設の興亜院、次いで大東亜省に移管されると、学院の予算は義和団の乱賠償金ではなく国家予算から拠出されることになり、不要不急の事業として大幅に削減され研究活動の維持も困難になった。また、1942年、東方文化学院研究員の宇佐美誠次郎が治安維持法違反容疑で逮捕された事件は学院に強い衝撃を与えた。学院は即座に宇佐美を追放処分とし、いっそう国策に協力することで維持を図ったとされる。京都の東方文化研究所では、国策研究機関である東亜研究所の委託事業受け入れなどを余儀なくされながらも、極力従来の古典研究中心の研究方針を守ろうとしたという。
日露戦争後の1907年（明治40年）1月16日、富山電灯から富山電気株式会社へと社名を改めた。この時期には120キロワットの発電力では不足するようになっていたことから、拡張資金調達のため翌1907年（明治42年）1月に従来の9万円から60万円へ増資し、1911年（明治44年）上期にはさらに倍額増資を実施した。まず短期間で整備可能な火力発電所の建設が進められ、富山市の北隣の上新川郡奥田村、神通川沿いの地にて出力110キロワットの奥田発電所が完成、1908年（明治41年）9月1日より発電を開始した。この発電所は石炭を燃料とし、原動機に蒸気機関を用いた。火力工事に並行して1908年3月より2番目となる水力発電所の建設に着手する。場所は大久保発電所よりもさらに南の婦負郡細入村大字庵谷（現・富山市庵谷）で、神通川上流の宮川から取水、6.4キロメートル余りの水路で落差を得て出力1,425キロワットを発電するというもの。しかし水路トンネル開削が難航して工事が遅れ、この庵谷発電所は1911年（明治44年）1月23日の運転開始となった。庵谷発電所の完成に伴い市外の東岩瀬町・新庄町や婦負郡八尾町への供給が始まり、同年3月には高月送電線完成により中新川郡西水橋町・東水橋町・上市町・滑川町と下新川郡魚津町（現・魚津市）への供給も開始された。この年、電灯需要家数は前年比4倍増の1万3千戸、取付灯数は3.5倍増の2万5千灯へと拡大する。さらに5月からは高岡市の電力会社高岡電灯への電力供給も開始している。同社は受電開始を機に小火力発電所を廃止し、一時的に配電専業の事業者となった。1913年（大正2年）9月に開業した富山県最初の電気鉄道である富山電気軌道（富山地方鉄道富山市内軌道線の前身）にも、開業当初から給電している。電気事業が広がりつつあった1907年、富山電気は都市ガス供給事業を企画し、農商務省の許可を得た。ところがガス事業を不安視した富山市は道路占用許可を与えず、長い間事業に着手できなかった。ガス事業が地方都市にも広がりつつあった1912年（明治45年）3月になり、市はようやく道路占用を許可する。許可後は郊外の堀川村で開催される一府八県連合共進会に間に合わせるため急ピッチで工事が進められ、開催当日の1913年（大正2年）9月1日に開業に至った。ガス工場の用地には1913年に廃止された奥田発電所の跡地（現・日本海ガス本社所在地）が充てられ、ここに石炭ガス発生炉2基とガスホルダー1基が設置された。開業直前の報道によるとガス管の総延長は14.5キロメートル。市内630戸にガスが引かれ、ガス灯の利用が1308口、熱（ガス七輪またはガス炊飯器）の利用が552口あった。開業にあわせて点灯された桜橋のガス灯には見物客が列をなしたという。その後もガス事業は富山電気の兼営事業として続けられるが、電気事業が中心のためガス事業への積極投資はなく、徐々に需要が増える程度で推移していった。