設立時の目的は、日本で起こっている解決すべき社会課題や解消可能な障害に対して、テーマごとに有効な手法を開発し、提案し、かつ主体的に推進していくことで利益をあげていく事業を目指すとしていたこれを例えるならば、現在の日本企業や組織が必要であることは解っているが回避しがちである課題に対して「猫の首に鈴をつける」ための有効方法を考え、且つそれを実行することを敢えて選択する会社が作られたということであった。問題提起をし、政策や事業計画を立案し、事業モデルを設計し、その分野に利害関係のある企業と連携をして、事業を推進していくというビジネスモデルを提案していた。しかしながら、民主党政権成立とその崩壊によって、ビジネスインキュベーションの思想は急展開し、ゼロフォースも大幅な進路変更を行い、実務的な企業へ変貌している。現在の取り扱い分野は、環境エネルギーイノベーション事業、ギターオークション事業、食育イノベーション事業である。
レブカには木造の1、2階建てのコロニアル様式の建造物群が残る。レブカのメインストリートといえるのは、海岸沿いのビーチ・ストリート (Beach street) である。この通りの南部には19世紀末のレブカ・タウン・カウンシル（木造の旧町議会）があり、通り沿いに中心部に向かうと、1890年代に建設された家々や、セイクリッド・ハート教会 (Sacred Heart Church) が残る。セイクリッド・ハート教会は1866年建造で、石造の時計台を擁している。通りを内陸側に入ると、フィジー最古のホテルである木造二階建てのロイヤル・ホテル（1874年）、フィジー初の公立学校であるレブカ・パブリック・スクール（1879年開校）などが残る。
レブカには1960年代に日本の商社がマグロなどの加工工場を建設した。後に経営はアメリカの水産加工会社の手に移ったが、この工場の雇用がレブカの経済を支えている。歴史的街並みへの関心は、フィジー国内の観光振興に関連する形で1970年代に高まり、1989年には歴史都市 (Historic Town) と位置づけられた。フィジーの世界遺産条約締約は、その翌年の1990年11月21日のことであった。フィジーがレブカを世界遺産の暫定リストに記載したのは1999年10月26日のことであり、当初の記載名は「オバラウ島のレブカ（町と島）」(Levuka, Ovalau (Township and Island)) であった。フィジーはレブカの推薦に向け、その準備となる比較研究や保護・管理体制の整備などを目的として、世界遺産基金から2003年に10,000USD、2008年に15,000USDの拠出を受けた。正式な推薦書は2012年1月30日に世界遺産センターに受理された。翌年、世界遺産委員会の諮問機関である国際記念物遺跡会議 (ICOMOS) は「登録」を勧告した。勧告を踏まえて、その年の第37回世界遺産委員会で正式に登録が決まった。フィジーで初の世界遺産であり、オセアニア全体では7件目の文化遺産となった。街並みを対象とする世界遺産は数多くあるが、オセアニアでの登録は初である。
プロレス界にデビューしたきっかけは、カナダでのカール・ゴッチとの賞金マッチ（レスラーが観客から腕自慢の挑戦者を募り、観客が勝てば賞金を進呈するシュートマッチ）とされる。この試合を目撃したフランク・バロア（アンドレ・ザ・ジャイアントのマネージャー）によると、ゴッチはナチュラルなパワーと巨体を持つエリックを攻めあぐね、タイムアップの引き分けに持ち込まれたという。この試合はテレビ放送され、エリックの存在は一躍有名となった。
中国人を蝗虫（バッタ）と呼ぶ用例は19世紀には既に見られる。英国の作家アーチボールド・ジョン・リトルは、（フランスの宣教師）アルマン・ダヴィドの言として「中国人はバッタのようだ。経由地に緑は寸分も残らない」を引用している。1950年12月出版の『時代雑誌』では、表紙に中国共産党の毛沢東と大量のバッタが対面する構図を掲載し、朝鮮戦争で朝鮮半島に流入する人民解放軍をバッタと揶揄している。1997年、アヘン戦争により清から英国に租借されていた香港が、高度な自治権の維持を条件に中華人民共和国に返還された。この後、2003年より香港・マカオへの観光が自由化されたのを機に、ふた親とも香港人でない胎児に香港居留権を得させるために香港へ出産に赴く「双非孕婦」が大量に流入した。2001年から2011年にかけて、香港居留権を得た「双非嬰児」は37万人を超える。香港で生まれた子供には香港永住権が与えられ、教育・医療・住宅その他の給付対象となり、資源の分配問題など、香港社会に強烈な不満を惹き起こし、抗議街宣などが相次いでいる。中国人の非道をバッタと形容するのは、2009年から2010年にかけて、香港ゴールデンフォーラムを中心に流行が始まった。2012年の初めには孔慶東辱罵港人事件が発生。この事件に対する言論の制限を契機に、双非児童問題で香港のインターネットは持ち切りとなり、これをまとめた「蝗虫広告」が山上から香港を狙うバッタを描き、蝗虫論は香港市民に知れ渡り、ついには外信にまで知れるところとなった。この双非問題のほか、香港で日用品を買い漁る爆買いや密輸、文明性を欠く観光客、香港の社会的資源の掠奪、香港の核心的価値の侵食などを指して「蝗虫」と呼ばれる。