1981年（昭和56年）から翌1982年（昭和57年）にかけて、クモハ451-クハ1488・クモハ453-クハ1490・クモハ471-クハ1472の3編成6両が譲渡された。こちらはいずれも西武在籍当時の編成のまま譲渡され、前照灯を三岐オリジナルの形状に改造した程度で入線した。同社601系（クモハ601形-クハ1601形）として導入された同6両は、その後571系の譲渡車2両編成1本を加えて三岐線の主力車両となった。後年客用扉のステンレス化や台車交換等、西武からの廃車発生品を流用して手を加えられつつ運用されたが、非冷房車であったことから西武より譲渡された元401系・701系によって順次代替され、451系を出自とする車両については1997年（平成9年）までに全車廃車となった。
1980年（昭和55年）から翌1981年（昭和56年）にかけて、クモハ451形455・463・464・466 - 468の6両が譲渡された。譲渡に際しては偶数番号の車両を電装解除してCP・MGを搭載し、残る奇数番号の車両については地方私鉄としては比較的高速運転を行う同社の路線事情を考慮して501系の廃車発生品である空気バネ台車および出力の大きいMT30主電動機に換装され、CS9界磁接触器の再整備が実施されている。同社100形（クモハ100形-クハ100形）となった同6両であるが、1984年（昭和59年）12月に発生した正面衝突事故で被災した2両（102編成、元クモハ467・464）が翌1985年（昭和60年）3月に廃車となったため、その補充として同月にクモハ461-クハ1662が追加譲渡された。105編成として導入された同2両は、他車とは異なり台車・主電動機は西武在籍当時の仕様のまま譲渡されている。その後、1992年（平成4年）より導入された150形（元西武401系）に順次置き換えられ、1996年（平成8年）までに全車廃車となった。なお、103編成（元クモハ463・466）は廃車後も解体処分を免れて高崎駅構内において倉庫として用いられ、2012年（平成24年）11月には車体の再塗装を実施、現役車両として運用されていた当時とは異なる、コーラルレッド地に紺色の帯が入った上信電鉄の旧標準塗装に塗り替えられた。その後、2017年5月から6月にかけて解体された。
本系列は廃車当時の車齢20年程度で状態は比較的良好であり、かつ20m級3扉車体が地方私鉄に好まれたことから、クハ1651形を除く全54両中19両が譲渡された。いずれも本系列同士、もしくはクハ1651形と編成した2両編成で譲渡されており、クモハ451形2両を組み合わせて一方を電装解除した2両編成で譲渡されたものも存在する。なお、6両固定編成については先頭車・中間車問わず全車解体処分されている。譲渡先は上信電鉄・三岐鉄道・一畑電気鉄道（現、一畑電車）の各社であるが、車齢が35年を超えて老朽化が目立ち始めた1990年代後半に相次いで全廃され、現役で運行されているものはない。
池袋線・新宿線両系統の本線・支線運用問わず幅広く運用された本系列であったが、2000系や新101系・301系といった新性能車の相次ぐ増備に伴って、1979年（昭和54年）より廃車が開始された。廃車はクハ1411形と編成され、低圧電源が直流のままであった車両から優先的に進められ、次いで支線区で運用するには不適当な6両固定編成の順に淘汰が進められた。最晩年には2両固定編成が多摩川線に数編成残存するのみとなったが、こちらも本線系で余剰となった551系・571系によって玉突きの形で代替され、最後まで残存したクモハ461-クハ1662が1984年（昭和59年）8月に除籍されたことをもって、本系列は形式消滅した。なお、クハ1651形の一部は本系列全廃後、551系クモハ551形と新たに編成された。
すべての人が速報受信機能つき携帯電話を持っているわけではなく、またテレビやラジオをつけたままにしているわけではない。さらに、有線ラジオ放送では警報告知は行われない。そのため、すべての人が常時緊急地震速報を受信できる状態にはなく、個々人の緊急地震速報の受信確率には情報格差が生じる。また、2009年8月11日の早朝5時7分に発生した駿河湾地震（M6.5、最大震度6弱）ではテレビを見ていた人は少なかっただろうとの指摘が報道されたのをはじめ、同じ個人でも就寝中や仕事中はテレビをつけていないなど、状況によって受信環境は異なる。地震の発生状況や震度を知らせる速報などに比べて速報性が重視される緊急地震速報において、1回の受信の可能・不可能は、地震の発生を揺れの前に知ることができるかできないか、あるいは自身の安全に直結する。技術的な対応などで受信率を上げる検討がなされているが、国民全員を完全にカバーすることは難しい。2007年の開始以降、緊急地震速報（一般向け）が実際に発表された回数には地域差があり、これが原因とみられる住民の意識の違いも指摘されている。東日本で緊急地震速報の発表が急増した東北地方太平洋沖地震から1年後の2012年3月に日本大学文理学部社会学科が行った住民への意識調査では、東日本と西日本とで緊急地震速報に関する認識や評価に差があるとされた。強い地震は東日本に偏って発生しているのが原因で、近畿、中国、四国の各地方の多くの府県では、2013年4月13日朝に発生した震度6弱の淡路島地震で初めて緊急地震速報（一般向け）が発表されており、その後気象庁は住民へのアンケート調査を行った。緊急地震速報の認知度自体は8割、速報を実際に聞いた人も7割に上り、そのうち「地震が来る」と適切に理解できた人が約50パーセントを占めた一方、その意味を咄嗟に理解できなかった人が約30パーセント、何をしてよいかわからなかった人が約15パーセントいた。