プッチーニはこれらの不評に落胆し、かつ驚いた。彼自身にとって『アンジェリカ』は「三部作」中最も自信をもって送り出した作品であったからである。1920年6月18日からの「三部作」ロンドン初演（於コヴェント・ガーデン劇場）ではやはりダッラ・リッツァがアンジェリカを歌ったが、2夜目以降それは演奏されなくなった。公式の理由としてはダッラ・リッツァの発声障害によるとされたが、彼女は『ジャンニ・スキッキ』ラウレッタ役は同夜以降も歌い続けているので、劇場が『アンジェリカ』を嫌ったとみるのが自然であろう。プッチーニはこの措置に猛烈に抗議したが、結局同シーズン中『アンジェリカ』は再演されることはなかった。以後各地の劇場でも類似の事態となり、『修道女アンジェリカ』は「三部作」中、最初に劇場レパートリーから脱落していったオペラとなった。このオペラの不人気の理由であるが、プロテスタント諸国でそれは「あまりにカトリック臭が強い」と見做された一方、イタリアなどカトリック諸国ではその奇蹟物語が「陳腐で安っぽい」と見られた。劇場運営側にとって、このオペラが女声歌手ばかりを多数揃えなくてはならない（端役も含めて10数人の女声を要する）点で高コストな、悩ましい作品であったことも原因の一つであろう。音楽面からは全曲を通じてドラマの盛り上がり、変化に乏しいとの欠点も指摘されている。
続く1919年1月11日、ローマ・コスタンツィ劇場での初演ではプッチーニの監修のもと、彼お気に入りのソプラノ、ジルダ・ダッラ・リッツァがタイトル・ロールを歌った。『アンジェリカ』に対するイタリアでの評はニューヨークのそれよりは好意的ではあったが、熱狂から程遠かった。
『修道女アンジェリカ』は、プッチーニの当初計画通り「三部作」の第2番目の作品として、1918年12月14日、ニューヨーク・メトロポリタン歌劇場で初演された。メトで活躍中の著名なアメリカ人ソプラノ、ジェラルディン・ファーラーがアンジェリカを歌った。この「三部作」の世界初演では『アンジェリカ』は酷評された。「明らかな失敗」「メーテルリンクの稚拙な焼き直し」、「フィナーレでの聖母マリアの登場はまるでクリスマス・カードのように陳腐だ」等々。第一次世界大戦休戦直後ということでニューヨークには赴かず、本国イタリアで初演の成否の報を待ちわびていたプッチーニは大いに落胆した。
ピッコロ、フルート2、オーボエ2、イングリッシュ・ホルン、クラリネット2、バスクラリネット、ファゴット2、ホルン4、トランペット3、トロンボーン3、バス・トロンボーン、ティンパニ（一人）、トライアングル、大太鼓、シンバル、グロッケンシュピール、チェレスタ、ハープ、弦5部。バンダとしては、ピッコロ、ピアノ2、オルガン、トランペット3、銅の鐘、オーケストラ用の鐘、シンバル、クラッカー。
この頃には民主党から離脱した小沢一郎グループが国民の生活が第一（現自由党）を立党、政策に脱原発を盛り込むなど、党内からは続々と反対派が現われた
その後、2012年12月に行われた第46回衆議院議員総選挙では、脱原発ではなく当面の原発維持を主張する自由民主党が大勝した
また脱原発を主張する政党では、みんなの党が大幅に議席を増やす一方、共産党は伸び悩み、社民党は大敗するなど明暗が分かれる結果となった
スタジオジブリ発行の小冊子『熱風』2011年8月号の特集「スタジオジブリは原発ぬきの電気で映画をつくりたい」では、宮崎駿、鈴木敏夫、河野太郎、大西健丞、川上量生による特別座談会が掲載されており、宮崎駿は原発をなくすことに賛成と語っている
座談会では他に、2010年夏に福島の原発施設内（福島第二原子力発電所エネルギー館）に知らないうちにトトロの店が置かれていたことが発覚し撤去させたことや、ジブリとしては原発に反対であることなども語られている
また2011年6月から、東京都小金井市のスタジオジブリの屋上に、「スタジオジブリは原発ぬきの電気で映画をつくりたい」と書かれた横断幕が掲げられている
2011年10月、全国原子力発電所所在市町村協議会副会長も務めた村上達也・東海村村長が、「人に冷たく、かつ無能な国では原発を持つべきでない
」と述べ、細野豪志原発担当大臣に東海第二発電所の廃炉を提案した
同年11月30日、佐藤雄平福島県知事は、現在策定作業を進めている県復興計画案に関わって「県内の原発全10基の廃炉を要求する」考えを表明した
同県内には東京電力福島原発に6基、第2原発に4基ある
同復興案は12月9日開会の県議会に提出された
茨城県の東海第二原発の再稼働に対して県内の有権者に対して行った世論調査では、半数を超えるの有権者が再稼働に反対の意見を表明したが、職業別では学生においては賛成と反対がほぼ拮抗し、年齢層の違いによって意見の相違が存在する事実が明らかになった
2017年10月に行われた第48回衆議院議員総選挙に於いて「原発ゼロ基本法の策定」を選挙公約に掲げた立憲民主党は選挙後、日本各地でタウンミーティングを開催し原発ゼロ法案に対する有権者からの意見も踏まえて、2018年2月22日の党政調審議会で原発ゼロ基本法案を了承
3月9日に共産党や社民党、自由党と共に国会へ共同提出した
なお共同提出に際し、希望の党や民進党にも呼びかけを行ったが、2党は共同提出には同調しなかった
法案では、民進党時代における「2030年代原発ゼロ」という具体的な年限は設けず、「法施行後5年以内」に全原発を廃炉とする目標を掲げ、原発の再稼働と新規増設の禁止も盛り込まれた
公安調査庁は、中核派や革マル派など左翼の過激派（新左翼や極左に分類される）が、反原発運動の高まりを好機と見て反原発を訴えながら活動を活発化させる一方で自派の機関紙やビラを配布するなどの宣伝活動に取り組み勢力拡大を図っているとしている
宗教界では、仏教界では、2011年12月に全日本仏教会が宣言文「原子力発電によらない生き方を求めて」を公表し、キリスト教界では、2011年11月に日本カトリック司教団が声明「いますぐ原発の廃止を」を出し、日本基督教団、日本聖公会なども同様の生命を出し、新宗教界では、立正佼成会、大本（おおもと）が脱原発の姿勢を明らかにし、創価学会は、2012年1月の池田大作第37回SGIの日記念提言「生命尊厳の絆輝く世紀を」で脱原発の方向性を提示し、神道界では、2012年6月に、天台宗・真言宗・神社神道の長の3者連名で、「自然環境を守る共同提言」を出し、明快ではないが原発と結び付いたエネルギー浪費型経済に懐疑的な姿勢を示した