開校以前、宮崎市内には県立普通科高校は2校のみであり、増加する大学進学希望者を受け入れるため、1974年、人口増加が見込まれていた宮崎市西部に開校した。大塚台や生目台等のニュータウンの近くに所在し、閑静な環境にある。国公立大学志向が強く、東京大学に毎年10名程度、国公立大学には現役で毎年250名程度進学している。また、医学部志望が多いことも特徴であり、毎年20名以上が進学している。2007年に附属中学校を開校した。宮崎県立五ヶ瀬中等教育学校と違い、「学力向上」や「世界を舞台に活躍できる人材の育成」などを目的としている。中学校は全県から出願可能だが五ヶ瀬中等教育学校との併願は不可。中学校卒業者は原則理数科に進学する。これまでどおり他の中学校から高校の理数科に進学できるようにするため、理数科のクラスが1クラス増設された。2012年に創部以来初となる第84回選抜高等学校野球大会に出場。応援団最優秀賞も受賞した。
ある体 F に係数をもつ任意の多項式 f は、deg(f) 個の根をある拡大体 E ⊃ F においてもつときに相異なる根 (distinct roots) をもつと言う。例えば、実係数多項式 g(X) = X² + 1 はちょうど deg(g) = 2 つの根、すなわち虚数単位 i とその加法逆元 −i, を複素平面にもつ。したがってたしかに異なる根をもつ。一方、実係数多項式 h(X) = (X − 2)² は異なる根をもたない。複素平面において 2 だけがこの多項式の根でありしたがって1つの根しか持たず deg(h) = 2 つではない。多項式が相異なる根をもつかどうかテストするために、体の拡大を明示的に考えたり根を計算したりする必要はない。多項式が相異なる根をもつことと多項式とその微分の最大公約数が定数であることは同値である。例えば、上の段落の多項式 g(X) = X² + 1 の微分は 2X であり、標数が 2 でない体上では g(X) − ((1/2) X) 2X = 1 であるので、ベズーの等式により、最大公約数は定数である。一方、2 = 0 であるような体上では、最大公約数は g であり、g(X) = (X + 1)² は 1 = −1 を二重根としてもつ。一方、多項式 h は係数体がなんであれ相異なる根をもたない、実際 h(X) = (X − 2)² の微分は 2(X − 2) であり h を割り切るので、(X − α)² の形の因子を α = 2 に対して確かにもつ。有理あるいは実係数の多項式は相異なる根をもたないかもしれないが、この段階で有理あるいは実係数の既約多項式であって相異なる根をもたないものが存在するか否かを問うことは自然である。多項式 h(X) = (X − 2)² は相異なる根をもたないが、非自明な因子 (X − 2) をもつので既約ではない。実は、有理あるいは実係数の既約多項式であって相異なる根をもたないものは存在しないということは正しい。体論の言葉でいえば、Q あるいは R のすべての代数拡大は分離的でありそれゆえこれらの体は両方とも完全である。
昭和天皇が物資不足の中修繕した古い靴を履いているということを聞きつけ、東京本社工場にて製造した秘蔵の甲革を使用したグッドイヤーウェルト製法の靴を11月18日に天皇陛下に献上する。献上靴を大変お慶びになられた陛下は「皇后にも作って差し上げよ」と仰せられた。このことが宮中で話題になり。戦後一度も笑顔をお見せになられなかった天皇陛下をお慰め申し上げた靴会社にお礼が言いたいということで、終戦当時首相であった鈴木貫太郎が本社工場に来訪した。1947年　足立区高野町の養成部工場をスタンダード製靴学校とすることで文部省の許可を得て7月に開校した。この年の7月大型台風のキャスリーン台風が関東に上陸。皮革工場・製靴工場が大きな被害を受ける。足利工場は浸水による操業不能になり、埼玉の幸手工場では水死体が流れ込むほどの浸水であった。これにより戦時中に設けられた分工場はすべて消滅した。またヤマト商事は50万円に増資し、製靴機械メーカーと特約契約を結び製靴機械を納入始める。中底溝切機や釣込機などを自社工場で製造始めたが製甲ミシンが不足していたため蕨工場で製甲ミシンの製造を始める。これが国内有数の靴機械メーカーである「リーダー靴機械株式会社」の始まりである（会社名はスタンダードの商標であるリーダーから命名）。1948年　米国による対日占領政策は急速に緩和し始める。企業再建整備計画許可申請書を日本銀行に提出。ヤマト商事も靴の配給取扱業者の資格を取得。1949年　ドッジ・ライン（財政金融引き締め政策）制定。1月25日に企業再建整備計画が認可され、PX（進駐軍関係向けの食料品雑貨・衣料・身回り品）向け特注を受注し外国人向けの製品の製造に入る。統制緩和による近い将来の商戦のために日本橋野村ビルに店舗と東京営業所、またヤマト商事東京出張所も併設した。5月には特別経理会社を6月には制限会社の一覧より削除されることになり、来るべき自由競争の時代を迎えるための体制作りが完了した。専務であった磯畑弘太郎が社長に就任する。1950年　1月19日に牛革の配給統制が撤廃、5月12日に「革及び革製品の価格統制」が撤廃される。これにより1937年以降続いた民需用革靴輸入禁止令以降、戦中・戦後・統制期間を経て革靴の自由競争時代に突入することになる。東京本社管轄の商区は本社営業部が、流行の激しい高級婦人靴・子供靴などはヤマト商事が、大阪商区はアサヒ商事が担当し統制撤廃に備えていた。販促活動としてウィンドーステッカーを配布。「スタンダード靴ニュース」を復刊させ靴業界のトレンド、新製品紹介などのサービスに努めた。5月12日にいよいよ価格統制が廃止され自由競争の幕が切られた。