小堀遠州は羽柴秀長の家老を務めた小堀正次の子で名は正一といい、若い頃から古田織部のもとで茶の湯を学んだ。慶長9年（1604年）26歳のときに父正次が急死し、家督を継いで松山城を預かり、その後元和2年（1617年）に朱印状を得て大名となり2年後近江小室藩に移封される。遠州の通り名は慶長13年（1608年）駿府城修築の功績によって遠江守に任ぜられたことによるが、これ以外に後陽成院御所造営、名古屋城天守閣の修築、松山城の再建など、各地で建物の新造・修繕を務め建築家・造園家として名を馳せた。冷泉為満・為頼父子、木下長嘯子に和歌を学び、藤原定家風の書を身につける文人でもあった。茶人としては生涯で400回ほどの茶会を催し、茶入、茶碗、花入などを多く作製したほか、審美眼に優れ東山御物などから優品を選定しこれらは後に中興名物と呼ばれるようになる。利休・織部の茶風に桃山時代の気風を取り入れた「綺麗さび」と呼ばれる茶風に達し、3代将軍家光の茶道師範を務めた他、諸大名、公卿、僧侶などに茶道を指導した。
遠州流は武家茶道の代表とも言える流儀で、紹鴎・利休と発展した質素で内省的な「わび」「さび」の茶道に、織部を経て遠州独特の美意識を加えた「綺麗さび」と呼ばれる茶風を特徴とする。織部を武家らしい華やかさとすれば、遠州は茶の湯の心を用いて自然な雅やかさを加えたものと言える。
事故発生直後に同日の花火大会は中止となり、2014年度以降花火大会を実施するかは検討中であると説明していた。しかしながら花火大会主催者は「市民から続けてくれという要望もあるだろう」と翌年度以後の開催に含みを持たせているが、今回河川敷に露店が立ち並んで周辺の通路も混雑したことから負傷者の搬送が遅れたこともあり、今後継続して花火大会を行うにしても、河川敷への露店出店は制限することを強調している。大会を主催していた福知山商工会議所は16日に会見を開いたが、同商工会議所の会頭は当初、露天商に責任があるとして謝罪を拒否したものの、報道陣に問い質され、一転謝罪した。また、この2013年度の大会で初めて設置された有料観覧席（120席分）の入場料金や、市民の寄付金にて運営する「メモリアル花火」については必要経費を差し引いて後日寄付者に返金をする予定であり、同じく寄付金で運営する「みんなの花火」についても対応を検討している。さらに同時開催である「福知山ドッコイセまつり」についても、本事故の影響を受けて、会期前半の8月16日に予定されていた「子ども大会」の開催を自粛し、8月23・24日に予定されていた会期後半の祭礼についても当初は検討中としたが、8月18日に後半の開催も中止することが決定し、2013年度の同まつりは実質15日で打ち切り（順延なし）とした。また、これに付随して運行されるとしていた臨時バスは全て運休となった。8月17日に重体だった44歳女性が死亡、8月19日には10歳男児と35歳男性が相次いで亡くなったことにより本事故による死者は3名となった。また発生から1週間が経過した8月22日の京都府警察の発表によると、けがをした54人（死者3名は除く）のうち、当初重傷者を15人としたが、病院に搬送された28人が全員重傷で、そのうち2人（小学2年の女児と中学1年の男子）が重体、また火災元となった屋台店主の男性も全治3 - 6か月の大火傷を負い、主治医から面会謝絶状態であることも明かされた。同年10月2日、この爆発を起こした屋台店主だった男性が、業務上過失致死傷罪の容疑で京都府警察捜査1課により逮捕された。同年11月、刑事裁判開始を前に死者の遺族・負傷者とその家族により「被害者の会」（のち、被害者家族会）が発足。同年12月19日に京都地方裁判所で初公判が開廷され、元屋台店主の被告は全面的に起訴事実を認めて「（今回の事故による）遺族と被害者への謝罪と弁償に今後の人生を懸けていきたいと思います」と謝罪の言葉を発した。2014年3月27日、京都地方裁判所で判決公判が開廷され、被告を禁錮5年とする判決が下された。この事故の二次的影響は非常に大きく、毎年8月に千葉県銚子市で行われている「銚子みなとまつり」の実行委員会は2014年5月、当該年度のやっぺおどり大会の施行を取りやめることを決めた。参加者がやっぺおどり大会から花火大会観覧場所に移動する際の混雑時に十分な安全対策が取れないとの判断による。なお当日花火大会自体は行われ、その他のイベントも通常通り行われた。2015年度以後についてもやっぺおどり大会については安全確保を考慮し中止されたままとなっている。2014年1月、消防庁は自治体に火災予防条例を改正するよう通知し、大規模な催しでは主催者らに防火計画の提出を義務づけるよう促した。2017年8月までに全国732消防本部のうち720本部の関係自治体が条例を改正した。事故後1年を経過した2014年8月15日には追悼式が行われ、時の福知山市市長である松山正治市長や実行委員長などが参列した。また実行委員会はこの日の記者会見で、事故時の警備態勢や運営状況などを検証する第三者委員会を発足させる意向であることを明らかにした。また、現在3人の死亡者のうち2名の遺族と、55名の負傷者のうち約3割にあたる15名（大半は軽傷者）との示談が成立していると発表した。同時にこれまでの支出額は約1億5000万円であると発表した。また負傷者のうち14名は未だに通院中であり、確定的な示談が行えない状態にあるとし、示談交渉が長期化する見込みであることを示した。また前日までに、加害者の露天主は弁護士を通して、改めて謝罪と償いの意思を示している。