京橋区築地小田原町2丁目14において明治13年（1880年）から明治15年（1882年）にかけて地本問屋を営業しており、明治13年、明治14年の小倉柳村による東京名所絵シリーズの横大判錦絵揃物を出版したことで知られる。なお、他には明治15年2月、安田其声（安田吉太郎）の「東京水天宮本社之図」ほか木版色摺の銅版画、東京名所シリーズが知られるのみである。
初めてメジャーリーグの試合に出場したのはニューヨーク・ジャイアンツでの1925年だったが、この年は4試合出場しただけで、すぐにマイナーリーグのトレド球団に送られる。この時入れ替わりでトレドから昇格したのは、後にシーズン打点数のメジャー記録を打ち立てたハック・ウィルソンであった。メジャーに再昇格したのはシカゴ・カブスでの1927年で、すでに29歳になっていた。この年102試合に出場し打率3割を残すが、1928年シーズン終了後再びマイナーに降格。3度目の昇格はボストン・レッドソックスでの1930年だった。1930年にレッドソックスで.323の打率を残す。翌1931年シーズンは右翼手としてほぼフル出場し、打率.333と196安打、103打点を挙げる活躍をする。この年は67本の二塁打を打ち、1926年にジョージ・バーンズが記録したシーズン二塁打数のメジャーリーグ記録を更新する。しかしウェッブはレッドソックスにも長く居られず、翌1932年にはデトロイト・タイガースにトレードされ、1933年にシカゴ・ホワイトソックスでプレーしたのを最後に選手を引退した。1935年から1939年までシカゴ・カブスのコーチを務めている。1965年5月23日にテネシー州ジェームズタウンで亡くなった。満67歳没。
映画では言及されていないが、小説はアルバニアによるナポリ爆撃をきっかけとするエジプト軍のソビエト連邦製長距離爆撃機Il626型によるワシントンとロンドンへの爆撃を戦争の発端としており、執筆当時のスエズ動乱が類推される。2000年のテレビドラマ版では、中華人民共和国による台湾封鎖を引き金に第三次世界大戦が勃発し、アメリカ合衆国からのメッセージはモールス信号ではなく文字化けした電子メールとされている。物語の大半はオーストラリア南端の都市メルボルンで展開されるが、映画は原作からさまざまな点が大幅に変更されたため、シュートには嫌われていた。本作は核兵器がもたらした放射性物質で被曝する人々を描いているが、放射線障害の描写や被曝の誤った認識も散見される。スコーピオン号は1957年1月31日に建造計画が発表され、1960年7月に就役した当時最新鋭の原潜だったが、1968年5月22日の事故で喪失している。
小村の条約改正のなかでは列国中もっとも早く締結された通商航海条約であり、日本はこの条約により税権（関税自主権）を回復した。1899年（明治32年）7月17日に発効した陸奥条約は、12年後の1911年（明治44年）7月16日が満期日にあたっており、1909年（明治42年）8月、第2次桂内閣（桂太郎首相）はそれに向けて条約完全改正の方針を閣議決定した。1910年（明治43年）には桂内閣の外務大臣小村壽太郎が条約の規定にしたがって、満期日の1年前にあたることからアメリカも含めて13か国に廃棄通告をおこなった。改正交渉は1910年1月にイギリスとの交渉が開始され、4月からはアメリカ合衆国との交渉がおこなわれて列国との交渉がつぎつぎに始まった。日露戦争の勝利により日本の国際的地位は格段に向上しており、日本における立憲政治の充実が海外にも知られ、日本の法体系への不信感も薄れていたので、列国との交渉は比較的順調に進行した。首相桂太郎も、専任の大蔵大臣をおかず、これを首相兼任として小村の条約改正をみずから全面的にバックアップした。1911年（明治44年）2月21日、アメリカのワシントンD.C.で日本の内田康哉駐米大使とフィランダー・C・ノックスアメリカ合衆国国務長官のあいだで新しい日米通商航海条約が調印された。陸奥外相時代の旧通商航海条約には日本人移民をアメリカ政府が国内法で制約できる留保条項が設けられていたが、日本人移民はアメリカによるハワイ併合後の1900年以降さらに顕著に増加しており、日本政府は移民に対する差別的法律が合衆国内で制定されるのを防ぐため、1907年（明治40年）および1908年（明治41年）に日米紳士協約(en)を結び、自主的に移民を制限した。しかし移民問題は解決されなかったので、日本政府は日本人労働者のアメリカ移住に関し過去3年間実施してきた移民の制限と取締りを今後も維持することをアメリカ側に宣言し、旧条約の失効と同時に発効する新しい通商航海条約を結び、従前の留保条項を削除したうえで関税自主権を完全に回復することに成功した。アメリカ上院は新条約の批准にあたり、1907年の日本人移民のハワイからアメリカ合衆国本土への転航禁止令の有効性について日本側に確認を求めたが、日本はそれに同意した。新条約は1911年4月4日に発効し、日本は同年中、イギリス、フランス、ドイツなどとも関税自主権の回復をともなう同様の改正通商航海条約をむすんで、税権の回復を成し遂げ、外交上、列国と完全に対等の立場に立つこととなった。しかし、アメリカは1924年（大正13年）、ジョンソン＝リード法（通称「排日移民法」）により紳士協約を一方的に廃棄している。