アイオワに公式にアメリカ合衆国の開拓者が入ったのは1833年だった。彼等は主に家族を連れてオハイオ州、ペンシルベニア州、ニューヨーク州、インディアナ州、ケンタッキー州、バージニア州などから移ってきた。ミズーリ準州の一地区となったアイオワは、以後、ミシガン準州、ウィスコンシン準州を経て、1838年7月4日、アメリカ合衆国議会がアイオワ準州を設立した。マーティン・ヴァン・ビューレン大統領がロバート・ルーカスを準州知事に指名した。当時のアイオワは22の郡があり、人口23,242人だった。準州になるのとほとんど同時に州昇格を求める声が興った。1846年12月28日、ジェームズ・ポーク大統領がアイオワの編入法に署名して、アイオワは合衆国29番目の州に昇格した。この昇格と同じ頃に境界論争も解決され、その領土はインディアンから購入したものが大半だった。アイオワ州は発展計画に取りかかり、若いフロンティアの州の肥沃な農業用地、素晴らしい市民、自由で開放的な社会および良い政府を宣伝して、開拓者と投資家を惹き付ける組織的な運動を行った。アイオワ州では昔から州祭や郡祭が行われている。第1回と第2回のアイオワ州祭はフェアフィールドのより開発の進んだ州東部で開催された。第1回は1854年10月25日から27日に開催され、費用は約323ドルだった。その後会場は州中央部に近付いていき、1886年からは州都デモインで開催されるようになった。1898年は米西戦争が起こり、ネブラスカ州オマハでトランス・ミシシッピ博覧会が開催されたので、州祭の開催は見送られたが、これ以外は毎年続いていた。さらに第二次世界大戦の1942年から1945年にも中断された。
アメリカ合衆国はミシシッピ川東岸への入植を奨励し、インディアンの西方への移住を進めた。毛皮と鉛の交易は続いていたが、疫病とインディアンの強制移住によってその文化と経済を破壊していった。1804年にソーク族の酋長カシュカメとウィリアム・ハリソンの間に結ばれたイリノイ領土の大半をアメリカ合衆国に譲渡する条約は、多くのソーク族を怒らせ、1832年のブラック・ホーク戦争に繋がった。蜂起に対する懲罰として、またより大きな開拓戦略の一部として、その後の条約でアイオワから全てのインディアンを追い出すように図られた。ソーク族とメスクワキ族は、1832年にミシシッピ川流域から、1843年にアイオワ川流域から、さらに1846年にはアイオワ全体から追い出された。メスクワキ族の多くは後にアイオワに戻ってきてタマ近くに落ち着いた。メスクワキ族の集落は今日も残っている。1856年、アイオワ州議会は、メスクワキ族が土地を購入することを認める前例のない法を成立させた。通常のインディアンにそのようなことを認めることは無かった。ホーチャンク族は1850年にアイオワから追い出され、ダコタ族は1850年代後半に排除された。現在のカウンシルブラフス市周辺のアイオワ州西部は、ポタワトミ族など他の部族が西方に移動するための中継点として使われた。
マディソン砦はミシシッピ川上流域での交易の支配とアメリカ合衆国の存在誇示のために建設されたが、お粗末な設計によっており、まだイギリスと同盟しており地域の領有権を放棄してはいなかったソーク族やホーチャンク族には嫌われた。米英戦争中の1813年、マディソン砦はイギリスに支援されたインディアンに落とされ、ウィスコンシンのプレーリードゥシェンにあったシェルビー砦もイギリス軍に落とされた。ソーク族のブラック・ホーク酋長がマディソン砦の包囲戦に加わった。米英戦争の終戦後、アメリカ合衆国はイリノイにアームストロング砦、ミネソタにスネリング砦、ネブラスカにアトキンソン砦を構築して地域支配を取り戻した。
嘉永6年（1853年）、浦賀沖の黒船来航により幕府は開港を迫られ、安政3年9月（1856年）に下田御用所において日本貨幣と西洋貨幣との交換比率を定めるための交渉が行われた。米国総領事ハリスは金貨、銀貨はそれぞれ同一質量をもって交換すべきで、1ドル銀貨の約1/3の量目（質量）である天保一分銀3枚を持って1ドルに換えるべきと主張した。一方、幕府側は、一分銀は名目貨幣であり、金貨4ドル分の金を含有する本位貨幣である小判の兌換券に相当するものであるため、1ドル＝1分であると主張した。結局、米国側に押し切られ、1ドル＝3分の交換比率を承諾することになる。このため外国人大使は1ドル銀貨をまず一分銀3枚に交換し、両替商に持ち込んで4枚を小判に両替して、国外に持ち出し地金として売却すれば莫大な利益が得られるというものであった。しかし、小判の鋳造量は衰退し、市場では二朱判および一分銀のような名目貨幣が凌駕するような状態であったため、交換は思うようには進まず、また実質的には地金価値に近い相場が形成されていたため計算通りに利益を生むものではなかった。それでも両替を5-6サイクルは繰り返すことが可能であったのであり、小判の流出が多額に上り国内の深刻な金貨の不足を起こすような危機には違いなかった。小判の流出額の推定値は、小は1万両説から大は2,000万両説まである。流出額は、820-860万両、最高で100万両、50万両内外、10万両などと推定されている。そこで、天保小判に対し量目を4/5倍に低下させ、金品位はそのままとした安政小判と、量目がほぼ1ドル銀貨の半分である、安政二朱銀を発行し、これにより1ドル＝一分に誘導し、かつ金銀比価を国際水準に対し金高に設定された約1:17.2に是正する目論見であった。これに伴い安政6年5月25日（1859年6月25日）に幕府は天保金に対し25%の割増通用の触書を出した。一方、二朱銀については一分銀をも上回る含有銀量であり、銀地金の確保が困難なこともあり出目獲得を目的とした貨幣の発行に慣れた幕府にとって多量に発行できるものでなかったため、使用は貿易取引に限定するものとした。しかし、1ドルの日本国内での購買力を1/3に低下させるこの政策にハリスら外国人大使は激しく抗議し、この安政小判および二朱銀は僅か3ヶ月足らずの安政6年8月11日（1859年9月7日）をもって鋳造停止となるに至った。安政7年1月20日（1860年2月11日）に、追って小判の改鋳を行うとして2月1日（1860年2月22日）より1枚を2両2分3朱に増歩通用させる触書が出されたが、明治7年（1874年）9月5日の古金銀通用停止をもって廃貨となった。鋳造期間も短く直ちに回収されほとんど流通せず、鋳造量も正徳小判に次いで少ないため現存数は稀少である。