実証主義的な歴史学者からは、大陸史観論者たちが根拠として使う揆園史話や桓檀古記に、19世紀末以降の開化期にようやく入ってきたような新語が使われていたり古代史用語の使い方に誤りがあったりする点から、これらの書物を偽書とみなしており、大陸史観も学術的根拠の低い価値のない学説とみなしている。在野史学者の間でも大陸史観に対する批判はある。在野史学者パク・ヨングは、自身の著書『一冊で読む百済王朝実録』を通じて、大陸史観を批判した。すなわち、現在韓国では起こらない様々な気象異変や自然災害が三国史記に登場することだけでは大陸史観を唱えることはできない。三国時代以後を扱っている高麗史や朝鮮王朝実録にも、現在韓国にはない気象異変やバッタの群れの被害など自然災害が登場する。
1996年、ソウル大学校天文学科パク・チャンボン教授が新しい研究方法で天文記録を分析、三国時代の史書にある天体現象の観測地が現在の中国大陸にあった可能性を示唆する論文を発表した。パク・チャンボン教授は天文学者として「考古天文学」という新しい方法を史学界に提示し、その結論に対する判断は史学者たちが下さなければならないと主張した。以後イ・ムンギュ教授などは、討論と学術発表を通じて天文学の歴史研究のための道具としての有用性は認めたが、結果の解釈に対しては問題があることを指摘した。
大陸三国説は、高句麗・百済・新羅・伽倻などの三国時代の国々がみな中国大陸にあったという主張である。これらが主に引用する資料の中の一つは、三国史記、三国遺事などに登場するバッタ関連記事である。今の韓国ではバッタの群れによる被害（蝗害）は全然見られないが、三国史記などにバッタの群れによる被害が登場することから見て、三国時代の国々はバッタの群れが今も存在する中国大陸にあったのではないかという主張である。この主張は大陸史観を批判するネチズンたちからの反駁にあい、バッタ関連記事が朝鮮王朝実録にも登場するのが知られると、「李氏朝鮮も中国に位置していた」という主張に変わったりした。
また、韓国KBSの番組「満州大探査」は、「満州はもともと韓民族の土地
清朝を樹立した愛新覚羅氏も、祖先は韓国人」と主張している
大田大学校哲学科の林均澤元教授が2002年12月に韓国書鎮出版社から出版した「韓国史」において、唐の時代に、高句麗、新羅、百済が中国の大半を有しており、唐の版図は雲南省や四川省などのわずかな部分に過ぎず、高句麗、百済を滅ぼしたあとの新羅の版図は、現在の東シベリア、モンゴル、華北地域など中国北部全体、華中地域、チベット自治区、新疆ウイグル自治区など広大なものとなり、唐は華中地域や華南地域をおさえるにとどまったと主張している
韓国の圓光大学校教授も広西チワン族自治区の百済郷を調査し、「この地はかつて、百済の植民地だった」と発表した
韓国の梨花女子大学の歴史書、申瀅植『梨花女子大学コリア文化叢書　韓国史入門』p4には、「韓国民族は70万年前の旧石器時代から新石器・青銅器時代へと移り、古代国家を成立させて以後、現在まで東アジアの主役として堂々と固有の歴史を守り続けてきた
特に、古代社会で韓民族は満州大陸を支配しながら中国の東進を防ぎ、近代に入り一時期日本の支配を受けたものの最後まで民族の独自の文化を守り続けてきた
」とあるという
林志弦によると、東北工程を厳しく非難している進歩的な国会議員であり、韓国大統領候補にまでなった金元雄は、国会で満州回復を演説したことがあるという
他に陸軍士官学校の校長室には、満州を韓国の領土と図示した地図が掲げてあり、それを見た中国の将官が驚愕したという
当然のことながら朝鮮の大陸史観は、朝鮮の王朝による満州支配を栄光と考え、その地域を中国の辺境と見なす現代中国の民族主義と衝突する

2011年10月、株式交換方式により、株式会社栄光などを傘下にもつ持株会社、栄光ホールディングス株式会社が設立される。2011年には札幌市に本社を置く進学会と資本業務提携を結んだが、翌2012年に著作権侵害が発覚したことなどから、栄光側が資本業務提携の解消を進学会に通告した。その後、社内に第三者委員会が設置されたが、進学会側（有限会社進学会ホールディングス）は栄光HDの株式を保有し続け、2015年7月9日まで同社株の約30%を保有する筆頭株主であった。2014年8月29日、学研ホールディングスと双方の株式を持ち合い資本業務提携すると発表。主力の教育サービス事業に連携を広げるとしている。なお後述のTOB実施後も業務提携は維持するとしている。2015年5月、同時点で第2位株主であった増進会出版社が、子会社を通じ栄光HDに対する株式公開買付（TOB）を実施することを表明。進学会HDなど既存の大株主もこれに賛同する意向を示したことから、増進会出版社の完全子会社となる見通しとなった。第一段階として、主として進学会HD保有株式を対象とした自己株式の公開買付が実施され、同社はこれに応じ保有全株式を売却。2015年7月10日をもって筆頭株主が進学会HDから増進会出版社に移った。なおこの自己株式公開買付の価格は、後述の第二段階の公開買付より100円低い1450円/株に設定されていた。第二段階として、増進会出版社の完全子会社である株式会社ZEホールディングスによる株式公開買付が実施され、2015年8月7日をもって株式会社ZEホールディングスが54.0%の株式を取得、増進会出版社は直接保有する42.18%と併せ96.18%を取得し、親会社となる。第三段階として、2015年9月16日に増進会出版社による株式売渡請求が行われ、栄光ホールディングスの株主は増進会出版社と株式会社ZEホールディングスのみとなった。2015年11月1日、株式会社ZEホールディングスは栄光ホールディングスを吸収合併した。