ピートはパナマ運河地帯に向けて出航し、9月15日に到着した。17日にニューオーリンズに向けて出発し、21日に到着した。1946年6月25日、ピートは大西洋艦隊に編入され、予備役艦としてコネチカット州のニューロンドン潜水艦基地で保管された。その後、1956年11月に第8海軍区の予備役訓練艦に指定される。ピートは1960年8月1日除籍され、11月10日にスクラップとして売却された。ピートは第二次世界大戦の戦功で8個の従軍星章を受章した。
1月31日、ピートは5回目の哨戒でニューギニアおよびビスマルク諸島方面に向かった。前回同様ツラギ島で給油した後、2月10日にはセロ (USS Cero, SS-225) と会合した。2月18日夜、ピートは輸送船団を発見したが、この時遠くで爆発音が聞こえていた。これは、近在のセロが爆雷攻撃を受けていることを示す音であり、ピートはセロを逃すべく浮上して護衛艦の注意をひきつけようと機銃で応戦しつつ護衛艦をうまく引き寄せ、この間にセロは脱出に成功した。2月27日にニューギニア沿岸のランゲマク湾で補給を行った後、3月1日に哨戒に復帰。3月3日、ピートは南緯01度26分 東経138度00分の地点で12ノットで航行する1隻の輸送船を発見して魚雷を5本発射したが、命中しなかった。翌3月4日未明、ピートは南緯01度28分 東経138度40分のサルミ沖で、ウエワクに向かう輸送船団を発見して魚雷を6本発射し、陸軍輸送船華陽丸（三井船舶、4,368トン）に2本を命中させて撃沈した。第34号掃海艇が13発の爆雷攻撃を行ったが、ピートはうまく脱出した。その後、3月15日にミッドウェー島に進路を向け、3月25日に到着。3月29日、ピートは57日間の行動を終えて真珠湾に帰投した。4月18日、ピートは6回目の哨戒でパーチ (USS Perch, SS-313) とともに台湾およびルソン海峡方面に向かった。途中ミッドウェー島に立ち寄って5月2日に出港。途中5月5日にピクーダ (USS Picuda, SS-382) が合流し、3隻のウルフパックとなった。哨戒海域に到着後は絶好の獲物を探し続け、少なくとも6隻の船との接触には成功した。しかし、浅水深の海域や航空機の影響で絶好の攻撃ポジションにつくことができなかった。ピートは行動期限が来たので哨戒海域を後にして、6月15日にミッドウェー島に立ち寄った。6月19日、ピートは52日間の行動を終えて真珠湾に帰投。6月21日にキングフィッシュ (USS Kingfish, SS-234) とともにアメリカ本国に向かい、サンフランシスコのベスレヘム・スチールでオーバーホールに入った。オーバーホール中に艦長がロバート・H・カルドウェル・ジュニア少佐（アナポリス1936年組）に代わった。その後、オーバーホールが終わって9月29日にサンフランシスコを離れ、10月7日に真珠湾に到着した。
早期英語教育のための研修は、指導主事や地域での研修指導担当者向けに教職員支援機構で行われるものと、各地方自治体の教育センターが実施している。平成20年度には小学校英語活動中核教員への研修は45県で行われ、その平均日数は3.0日であった。また対象者数では5-10%未満である県が20県と最も多かった。また、校内研修を実施している学校は全体の半数以下となっている。ALT等外国語指導助手が中心に指導している学校ほど研修を実施していない割合が高く、ALT任せの状態となっていた。全国の大学の小学校教員養成課程で外国語を指導する教員養成についての制度的な確立はできていない。小学校での英語教育により中学入学前に英語嫌いとなる懸念もあり、質の高い教員養成が重要であり、大学の教員養成課程における小学校英語教育に関する授業科目の新設、英語科教授法を教える大学教員の十分な確保、それを実施するための予算確保の必要性が言われている。英語の専任教員を配置していない教育委員会も多く、ALTも全国で約4000人しかいない。文科省が2007年に行った調査では、高学年の英語教育で、指導に当たっている教員のおよそ9割が学級担任だったという。また、全国の小学校教諭で、英語の教員免許を持っているのは、わずか3%程度だった。当時の文科省幹部は「ほとんどの先生は、英語の授業についての経験がない」と指摘している。ALTの活用状況には自治体の財政状況による差が大きく見られ、読売新聞が平成21年度に政令指定都市と東京都へ実施した調査では、1校あたりの年間英語予算額が、港区では586万円であるのに対して、大阪市では12万円と約50倍の差があった。またALTの雇用の際に自治体が直接雇用する場合と民間業者に委託する場合があるが、直接雇用する場合にJETプログラムを利用する場合がある。以前はJETプログラムを利用した直接雇用が主であった。JETプログラムでは、質的評価は安定しているものの、報酬が高いこと、交代要員の確保を自治体が行う必要が生じるため、民間業者と業務委託契約を結んだり、労働者派遣契約を結ぶことが増えてきた。業務委託契約の場合、学校側が人事管理をする必要が無いメリットもあるが、教師がALTへ直接指示することへの制約、ALTの質的問題、雇用条件、処遇などの問題でALTが次々と辞める事態も起きている。全国で約22,000ある小学校に適当な資格をもったALTを配置することはほとんど不可能だという意見もある。