蜂起当初、チェコ軍団は、西方のボリシェヴィキに対して戦おうとはせず、経路上の都市を占領した（5月26日チェリャビンスク、27日マリインスク、28日ニジネウジンスク、29日カンスク、ペンザ、スイズラニ、31日ペトロパヴロフスク、トムスク、6月2日クルガン）。欧州への移動のため、ウラジオストクに集結していたチェコ軍団主力は、ペンザ、チェリャビンスクのグループを見殺しにはできず、各々合流のために移動し始めた。6月7日、シベリア・グループはオムスクを占領し、ガイダ部隊と合流した。ペンザ・グループは、サマラとウファ（7月5日）を経由してチェリャビンスクに向かった。8月始め、赤軍東部戦線司令官イオアキム・ヴァツェチスは、3倍もの数的優勢（5個軍）をもってチェコ軍団を攻撃したが、戦果を上げられなかった。8月6日、ステパノフ大尉指揮下の第1チェコスロバキア連隊は、東部戦線本部所在地であるカザンを占領した。この際、同市にあった金塊が鹵獲され、全露暫定政府に手渡された。9月1日、シベリア・グループとウラジオストク・グループが接触を確立した。
十月革命後の1918年3月3日、ボリシェヴィキはブレスト＝リトフスク条約でドイツと単独講和した。チェコ軍団は、チェコスロバキア独立のために、シベリアを経由してウラジオストクに向かい、アメリカ経由の海路で西部戦線に渡ることが決められたが、1918年3月半ばに至るまでウクライナにおいてドイツ軍、オーストリア軍と戦闘を継続せざるを得なかった。1918年3月26日、ロシア・ソビエト連邦社会主義共和国人民委員会議は、チェコスロバキア国民会議ロシア支部と条約を締結し、チェコ軍団将兵が武装解除して、民間人としてウラジオストクに移動することを許可した。1918年4月5日、ウラジオストクにおいてロシア軍の軍服を着た強盗が2人の日本人を殺害したため、日本軍の2個中隊が市内に進駐した。ウラジーミル・レーニンは、これを大規模な干渉の始まりと見て、チェコ軍団の移動停止を命令した。4月10日、ウラジオストク当局は日本軍の増派がないことを報告し、12日、レーニンは停止命令を取り消した。しかしながら、この数日間の遅滞は、チェコ軍団将兵に強い不満を引き起こしていた。1918年5月の時点で、ウラジオストクには1万4千人が既に到着し、ノヴォ・ニコラエフスク（現ノヴォシビルスク）には4千人、チェリャビンスクには8千人、ペンザには8千人のチェコ軍団将兵がいた。
日本において大学通信教育の嚆矢と見なされているのは、明治期に各学校によって刊行されていた講義録である。その最初期の代表例として、法律系では1885年（明治18年）に東京法学校（現法政大学）と英吉利法律学校（現中央大学）がそれぞれ刊行したもの、文科系では1888年（明治21年）に哲学館（現東洋大学）が刊行したものが挙げられる。ただし、講義録とは実際に行われた講義の内容を編纂して刊行するというものであり、今日の大学通信教育課程のようにスクーリングや試験によって単位や卒業が認定されるものではなく、その意味で双方向的ではなくいわば「知識の伝授」という一方的な性格のものであった。現在のような形態の大学通信教育は、1947年（昭和22年）4月施行の学校教育法によって制度化されたものである。当時は同法第45条「高等学校は、通信による教育を行うことができる。」との定めを第70条により大学にも準用すると定められていたのみで、法令では詳しい基準は定められていなかった。ただし同年には大学基準協会が自主的な基準として「大学通信教育基準」を定め、その後1950年以降に大学の正規の課程として大学通信教育が認可される際は、この大学通信教育基準に則って課程が編成され実施されることになる。1947年（昭和22年）10月には学校教育法施行後初めて法政大学で大学通信教育の課程が開講した。1948年（昭和23年）には法政大学・慶應義塾大学において初めて大学通信教育課程のスクーリングがおこなわれている。これらはあくまでも社会通信教育的な性格のもので大学の正規の課程としては認められていなかったが、1950年（昭和25年）3月に正規の大学教育課程として認可された（この時認可されたのは法政大学・慶應義塾大学の他、中央大学・日本大学・日本女子大学・玉川大学の各課程）。1952年（昭和27年）には、法政大学・慶應義塾大学から初めて通信教育課程による卒業生が輩出された。以降、1960年代、1970年代と通信教育を開講している大学は関東地区の大学が多く、関西圏および首都圏以外では一部の大学が実施している他はあまりなかった。1981年（昭和56年）にはテレビ・ラジオ放送による教育をおこなう放送大学が設立された。あわせて、1981年（昭和56年）4月に大学通信教育設置基準が施行され、1982年（昭和57年）4月に短期大学通信教育設置基準が施行された。それまで大学側の自主的な基準というかたちで制定されていた大学通信教育基準に代わり、法令による基準が定められた。その後も大学通信教育基準は法令の各設置基準に従うより具体的な自主的な基準として現存している。もっとも、1980年代は放送大学の設立と全国各地に学習センターが設置されたことはあったものの、それ以外にはあらたに通信教育をおこなう大学の数は伸び悩んだ。しかし1990年代に入り、少子化による学校経営への影響や生涯学習への意欲の高まりからか、少しずつ日本全国の大学で通信教育を開講する大学が増加した。また2000年代になってからは、ブロードバンドインターネット接続が広範囲な地域で利用できるようになったことに伴い、新たな試みとしてインターネットを活用し、動画・音声配信にて講義を視聴させたり、各種プログラムを演習させたりというe-ラーニングによる通信教育を提供する大学が現出してきている。大学院の通信教育課程については長らく認定されていなかったが、1998年（平成10年）3月に大学院設置基準が改正され、通信制大学院の開設が可能となった。1999年（平成11年）4月に修士の学位を授与する課程が設置された（最初に設置したのは日本大学・佛教大学・明星大学・聖徳大学）。次いで2003年（平成15年）には博士の学位を授与する課程も設置された。