神奈川県横浜市鶴見区出身。1958年に一家でブラジルに移住し、コーヒー豆、落花生農家、牧場を営んでいた。現地で崇教真光に入信。アントン・ハイセル事業を推進する傍ら、フィデル・カストロ、アルベルト・フジモリ、サッダーム・フセインら各国の指導者にネットワークを広げた。1989年の第15回参議院議員通常選挙に際し、弟のアントニオ猪木が結党したスポーツ平和党に参画。国政進出後は公設第1秘書を務める一方、永久機関やヘドロ浄化などを研究していたものの、借金問題で解雇された。1991年には弟が開催した湾岸戦争停止を訴える『平和の祭典』に協力し、同党最後の代表も務めた。その後、各地に『闘魂神社』を建立する計画を発表するなどしたが、全部沙汰止みになっている。同党公認候補として1992年の第16回参議院議員通常選挙（比例代表区）、1998年の第18回参議院議員通常選挙（東京都選挙区）、更に2006年9月10日執行の静岡県熱海市長選挙にも無所属で出馬したが、総てで下位落選し供託金を没収された。その後もプロレス会場などに姿を見せており、2003年5月1日には新日本プロレスの興行である「ULTIMATE CRUSH」東京ドーム大会でテノール歌手「パブロ猪木」として『荒城の月』を披露した事もあった。2011年3月23日、胃癌のため東京都内の病院で死去。72歳没。生前の本人の話によると「世界五大宗教を統一せよ」との啓示を受け、その実現のため日夜奔走していたという。
元首相で1981年に暗殺されたモハンマドジャヴァード・バーホナルは兄、アフマディーネジャード大統領の上級補佐官モジタバー・サマレ＝ハーシェミーは甥。
観客動員数は、開幕前は800万人が目標とされていた。開幕前の需要予測調査では、目標の800万人を上回る入場者数が見込めるとの楽観的な予測もあった。2010年4月に韓国・産業研究院が実施した1次調査では954万人、2011年に慶熙大学校が実施した2次調査では1047万人、2012年2月に同じく慶熙大学校が実施した3次調査では1082万人と予測されていた。しかし、実際に同万博が開幕すると、入場者数は目標を大幅に下回り続けた。もともと、麗水市はソウル市や釜山市といった韓国の主要大都市圏から遠く離れている（直線距離ではソウルから約320km、釜山からは約130km）上に、会場周辺地域の人口規模が比較的小さい（麗水市の人口は約30万人）などの弱点があった。こうした条件と比べると、開幕前の入場者目標や需要予測は過大だったと言える。韓国ギャラップ社が、2012年4月に韓国内の満19歳以上成人男女1605人を対象に携帯電話で麗水万博に関する世論調査をした結果は、関心度では、会場に近い光州市や全羅南道居住者が72%で最も高く、ソウル市56%、釜山市・蔚山市・慶尚南道地域で55%だった。その一方で、万博来場の意向は、光州市・全羅南道が36%と最も高かったが、会場から遠く離れたソウル市は12%、仁川市・京畿道地域は10%と低かった。そのため、「光州・全羅圏だけの‘地域祭り’に留まる憂慮」を指摘する声もあったが、この懸念は現実に的中した結果となった。前売り券の販売数は、開幕式が行われた5月11日の時点で約145万枚で、開幕前の目標だった300万枚の半分程度だった。会期の折り返しとなった6月26日の時点では、累計入場者数は約230万人で、このペースでは、閉幕時には目標の半分をやや上回る程度にしかならないと見込まれた。そこで、万博の主催者である組織委員会は、観客数増加のために、6月下旬から各種入場券の価格を相次いで値下げしたり、新たな割引券を創設するなどの料金体系変更が実施された。また、企業単位での入場券購入も推進された。企業が大量購入する場合には、普通入場券の価格よりも50%以上割引された。中には、韓国軍将兵の万博観覧を防衛産業業者の資金で支援するとの趣旨で、防衛事業庁が防衛産業業者に対して万博入場券を大量購入するように要請した事例もあった。また、特定の日に、入場者の対象を絞って割引券を販売することも実施された。例えば、7月17-30日には、「地方自治体訪問の日」として、全羅南道・全羅北道、光州市、慶尚南道、釜山市、蔚山市など南海岸圏全域の市・郡の住民を対象に、1人当り3000ウォンの割引入場券を販売した。同月15-20日には、大学生を対象に5000ウォンの割引入場券が販売された。7月29-31日には「麗水市民感謝の日」として、同期間に限り使用できる無料入場券を、麗水市民に対して「万博準備に協力してくれたお礼」という名目で1人2枚ずつ、合計約58万枚を配布した。この無料入場券配布の効果で、入場者数は7月29日に27万2527人、翌30日に27万5027人と、会期中で最多の入場者数を記録した。このように、割引券や無料券を多数発行した効果のおかげで、閉幕時の累計観客動員数は、目標の800万人を上回る820万3956人になった。