普門坊の本尊木造馬頭観世音菩薩立像は像高198センチ。1987年8月、山形県有形文化財に指定されている。像は2013年、300年ぶりに本体と台座の保存修理が行われた。本像は従前は宝永6年（1709年）に再興（新たに造立）されたとみられていたが、2013年の修理に伴う調査の結果、像内から山形県有形文化財指定時には知られなかった銘記が発見され、造立の時期は鎌倉時代に遡る可能性もあることが判明している。馬頭観音の信仰は、農耕の中心を担った馬が身近な存在であったことから広まった。普門坊では近年まで、「馬（午）の祭り」が行われ、祭りの時には近郷近在から着飾った馬が集まった。馬の行列は2キロメートルも続いたとの記録がある。本像は、60年に一度、午年に開帳される秘仏であるが、2013年に像本体及び台座を修復したことを記念して、翌2014年（午年）4月27から29日の3日間に特別記念開帳が行われた。
普門坊は、当地における真言宗の拠点寺院であった遍照寺に属した6坊の一であった。遍照寺の創建については詳らかでないが、15世紀に宥日によって再興されている。
創設当時、ドナウ汽船公社（DDSG）はウィーンとブダペストを結ぶ観光航路他を持ち、渡し舟事業、造船所事業、蒸気船のための炭鉱事業も経営していた。本項のドナウ汽船電気事業本工場工事部門下級官吏組合は水力発電に関わる工場建設の下級公務員の組合の名称である。ドナウ川は水力発電に利用され、上流のヴィブリンゲン、エフィンゲン、ドナウシュテッテンに水力発電所が設けられていた。DDSG は第二次世界大戦後の1990年代、旅客輸送部門の DDSG-Blue Danube Schiffahrt GmbH と、貨物輸送部門の DDSG-Cargo GmbH に分割・民営化されている。
ドナウ汽船電気事業本工場工事部門下級官吏組合（ドナウきせんでんきじぎょうほんこうじょうこうじぶもんかきゅうかんりくみあい、ドイツ語: Donaudampfschiffahrtselektrizitätenhauptbetriebswerkbauunterbeamtengesellschaft  発音) は、19世紀初頭にオーストリア政府がドナウ川の舟運利用を促進するために設けたドナウ汽船公社の下部組織の一つである。その名称はドイツ語における長大語として知られる。
コリン・マクファーカー（英語: Colin Macfarquhar、1745年? - 1793年4月2日 エディンバラ）は、スコットランドの書籍販売者、印刷業者。アンドリュー・ベルとともにブリタニカ百科事典を創設、1768年12月に第1版を出版したことで最もよく知られている。生没日と生没地はブリタニカ百科事典ですら「不確か」としている。マクファーカーはエディンバラでかつら製造者を父として生まれた。最初は正規な教育を受けたが、後に退学して印刷会社の見習いになった。1767年に見習いから脱して正式な印刷業者になり、グラスゴーの会計士の娘と結婚した。結婚から1、2年後、マクファーカーはエディンバラで印刷所を開業した。ブリタニカ百科事典の第1版はニコルソン・ストリートにあるマクファーカーの印刷所で発売された。彼は第2版と第3版にも大きく貢献した。
林 千代（はやし ちよ）は、日本の脚本家、劇作家、放送作家。NPO法人「上方演芸研進社 mydo」理事長。大阪府生まれ育ち。父は漫才作家の秋田實（1905年 - 1977年）。大学卒業後の1975年に放送作家デビューする。シナリオ・センター大阪校の出身。2015年現在はライターズカンパニーに所属。読売テレビ番組審議会委員を長く務めている。
ワシントン体制とはワシントン会議で締結された九カ国条約、四カ国条約、ワシントン海軍軍縮条約を基礎とする、アジア・太平洋地域の国際秩序を維持する体制のことを言う。日本では、この体制を基盤とする外交姿勢を協調外交（幣原外交参照）と呼び、代々立憲民政党内閣の外相幣原喜重郎らによって遵守されてきた。しかし、1926年（大正15年・昭和元年）に蒋介石の北伐が開始され、同年に万県事件、1927年（昭和2年）に南京事件や漢口事件が発生すると、日本国内では協調外交に対する不満が大きくなり、とりわけ軍部は「協調外交」による外交政策を「弱腰外交」として強く批判した。そして、1931年（昭和6年）の満州事変は九カ国条約で定められた中国の領土保全の原則に違反しているとして、各国から非難を受けた。それ以後もたびたび日本の行動は同条約違反と非難されたが、日本側は非難を受けるたびに本条約を遵守する声明を公表し続けた（しかし1860年の北京条約ではウスリー川以西が清国の領土と規定されたが、中華民国はこの条約を無効と主張していた）。1932年に成立した満州国は中華民国の義務を継承するとし、また満州国承認国に対しても門戸開放・機会均等政策を行っていた。しかし、1934年11月に満州国において石油専売法が公布されると、イギリス・アメリカ・オランダの三ヶ国は(未承認の満州国ではなく)日本に抗議した。それに対し日本は、日本にとって満州国は独立国であるため干渉することはできないこと、そもそも門戸開放・機会均等は特定の第三国に通商上の独占的排他的特権を与えないことに過ぎないことなどを伝えただろうとされている。しかし、1937年（昭和12年）7月7日に起きた盧溝橋事件にはじまる日中戦争（支那事変）でも不拡大方針を発表しているにもかかわらず、戦線が徐々に拡大していったので、日中和平を仲介すべく、1937年11月にブリュッセルで九カ国条約会議（ブリュッセル国際会議）の開催が急遽決定された。これを受けて、休戦を主張する石原莞爾らの協力もあり、第1次近衛内閣外務大臣の広田弘毅はトラウトマン工作を開始した。しかし、日本側はこの会議への出席を拒否。これにより本条約は事実上無効となり、ワシントン体制は名実ともに崩壊した。その後も、日本やその他加盟国も和平の道を探るも、1938年（昭和13年）1月16日には「爾後國民政府ヲ對手トセズ」とする第一次近衛声明が発表され、和平への道は閉ざされた。更に、近衛文麿内閣総理大臣は汪兆銘政権を樹立し、石原莞爾らの独自和平工作を完全に阻止した。こうして、日中戦争は泥沼化し、日本の国際的孤立が加速することとなる。