路振は真宗時代の知制誥。契丹への使者などを務めた。その彼が呉・南唐・呉越・前蜀・後蜀・東漢（北漢）・南漢・閩・楚の9か国の君臣の事績を集めて世家・列伝49巻を編纂したが、完成をみずに1014年に58歳で没した。その後、1061年になって孫の路綸が北楚（荊南）2巻分を補い、1064年に朝廷に進献した。その後、詔によって史館に納められ、張唐英によって改めて北楚2巻などを増補したという。刊本はなく、その後散逸していたが、清の邵晋涵『永楽大典』などに所収されている分から136名の伝を抜きだし、それを周夢棠が12巻（呉臣伝のみ3巻、他は1巻ずつ）としたのが現行本である。正史である『旧五代史』・『新五代史』に見えない記述も含んでおり、史料的価値が高い。最終的に十国の伝記が納められたことから、『十国志』という名称も用いられたが、路振の原題がそのまま用いられ、『九国志』と呼ばれるのが普通である。この「九国」の表現については、前蜀と後蜀を合わせたものとする説もあるが、通説では北楚（荊南）を除いたとされている。これについて、山崎覚士は、「十国」が確認される最古の事例は1053年に完成した欧陽脩の『新五代史』（当時は『五代史記』）であり、欧陽脩が活躍した仁宗期以前には地方政権を総称して「十国」と呼称する概念がなかったとし、それ以前の荊南は自立した国家とはみなされずに中国（五代王朝）の節度使として扱われていたため、路振は当時の認識に従って「九国」の事跡を記すのみであったとしている。
『九国志』（きゅうこくし）は、北宋の路振が著した十国の歴史書。『十国志』（じっこくし）とも呼ばれる。元は51巻、現行本は12巻。
1925年、汝城県の農民運動に参加。1927年、中国共産党に入党し、翌年、湘南起義に参加した。土地革命戦争以後、中国工農紅軍第4軍軍部秘書、第12師第36団（連隊）連（中隊）党代表、中共永興県区党委員会書記、紅4軍第31団第1営（大隊）営部書記、連政治委員、第3縦隊第7支隊政治委員、紅1方面軍第3軍第9師政治委員、紅5軍団第15軍政治委員、紅軍総衛生部政治委員、紅31軍政治部主任、紅四方面軍教導団団長兼政治委員、援西軍政治部組織部部長を歴任。長征に参加。日中戦争時、晋察冀軍区第3支隊政治委員、第3軍分区政治委員兼政治部主任、晋察冀軍区政治部副校長、副政治委員、華北軍政大学副政治委員兼政治部主任を歴任。中華人民共和国建国後、華北軍政大学政治委員、華北軍区副政治委員兼政治部主任、北京軍区政治委員。1955年、上将の階級を授与される。中国人民政治協商会議第1回全国委員会委員、第1回全国人民代表大会代表、第2回、第3回、第4回、第5回全国人民代表大会常務委員。1958年、傷病のため依願退職。1989年2月22日、北京で死去。
釈迦如来、阿弥陀如来、弥勒如来の三尊を祀る。両側と背面の三方に裳階を付けた木造茅葺三間堂。様式などから16世紀前半の室町時代建築と推定される。禅宗様に和様を加えた地方色濃厚な折衷様からなり、部材の残存がきわめて高く、加工の痕跡が明瞭である。昭和60年から行われた解体修理では室町時代の永禄12年の墨書のある木札が発見された。昭和51年5月20日に重要文化財に指定された。
平安時代の延長2年の創建または、承平7年に平将門が創建とも言われる。昭和60年1月から昭和61年10月にかけて三仏堂の解体修理が行なわれた。
タクシー車両は黄色の東京4社色と濃紺色（ていかー）の2種類が存在する。黄色の車両の帯は帝都自動車交通本体および帝都日新交通、帝都あたごタクシーがボディ側面とボンネットからトランクにかけての赤帯となっており、他の提携会社はボディ側面のみの赤帯でボンネットからトランクにかけての赤帯は入っていない。
1962年に創立されて以降、胃カメラ、消化管二重造影法、気管支鏡の開発など世界的な業績を挙げてきた国立がんセンターもやがて制度疲労を見せ始める。始めに、病院と研究所をつなぎ両者を補佐するとされた運営部の権限の肥大化である。杉村隆がこの点を指摘した2002年の段階では、すでに、運営部長が、がんセンターの現場を補佐、代表する役割から離れ、本省の意向を単に伝達する職になってしまっていた。この運営部長は、総長に次ぐポジションであり、病院長よりも上に位置しているにもかかわらず、本省から出向した現場を知らない官僚が座っていたからだ。総長をはじめセンター幹部の人事権は厚労省に握られているため、運営部長は本省の威光をかさに絶大な権限をふるったのである。加えて、看護師、放射線技師、臨床検査技師、事務職員についても、その任命権者は総長にありながら、実際の指名者が本省になってしまっており、総長や病院長によるガバナンスが機能不全に陥っていた。こうしたガバナンスの不在は、病院事務職員の3,040万円の横領事件や麻酔科医一斉退職、数々の週刊誌沙汰などとして現れることにもなった。また、前述したように官僚主導の病棟新設による莫大な借金（600億）の存在も重荷となった。国の特別会計からの借り入れで金利は4-5%で、返済期間は25年。年間の診療報酬収入250億円に対して、この借金の利息だけでも30億円を費やしてしまうありさまであった。そして、そのしわ寄せは現場に及び、レジデント、リサーチレジデントの劣悪な就労環境（医師の約半数は非常勤で手取りの月給が20万円ほど）ならびに臨時職員化など、人件費節約による収支あわせのみを考えた経営姿勢が進み、研究業績の低迷などとなってあらわれることになった。独法化前の病院長であった土屋了介の当時の発言を借りれば、「日本を代表するがんの臨床現場であり、専門家がそろったこのセンターで、いま必要とされているのは、現場の自主独立だ。官僚管理を脱しない限り、世界と伍してやっていけるはずがない」状況にあった。