年始のホップマンカップでは2年連続で決勝進出したが、昨季に続きスイスに敗れた。全豪オープンは自己最高となる4回戦まで進出したが、4回戦ではミロシュ・ラオニッチに敗れた。メキシコ・オープンは、シングルスでは決勝でニック・キリオスに敗れ準優勝に終わったが、兄のミーシャと組んだダブルスでは決勝でアルテム・シタク/オースティン・クライチェク組を2-6, 7-6(4), 10-5で破り優勝した。その後は前年準優勝のマイアミ・オープンで、引退を表明していたダビド・フェレールに2回戦で敗れ、連覇中のBMWオープンでも準々決勝でクリスチャン・ガリンに敗れるなど早期敗退が続いたが、全仏オープンの前哨戦に当たるジュネーヴ・オープンではニコラス・ジャリーを破り優勝した。全仏オープンは4回戦で好調のファビオ・フォニーニを下して2年連続でベスト8入りした。準々決勝でジョコビッチに敗れた。ウィンブルドン選手権は初戦で予選勝者のイジー・ベセリーに敗れた。7月のドイツ国際オープン中にイワン・レンドルとのコーチ契約解消を発表した。全米オープンでは4回戦でディエゴ・シュワルツマンに敗れるも、初のベスト16入りを果たした。10月の上海マスターズでは準々決勝で、昨年のツアーファイナル以来の対戦となったロジャー・フェデラーを6-3, 6-7(7), 6-3で破ると、続く準決勝で新鋭のマッテオ・ベレッティーニを下し決勝進出を果たす。その決勝では過去4戦全勝のダニール・メドベージェフと対戦、6大会連続で決勝進出中と躍進を続けていたメドベージェフに4-6, 1-6と圧倒され、準優勝に終わった。
年始のホップマンカップでは決勝進出したが、スイスに敗れた。全豪オープンでは2年連続で3回戦に進出したが、鄭現に逆転負けを許した。前年末に続き早期敗退が目立ったものの、マイアミ・オープンではこれまで負け越していたニック・キリオス、ボルナ・チョリッチを下し初の決勝進出。決勝で地元アメリカのジョン・イスナーに7-6(4), 4-6, 4-6で敗れて準優勝となった。モンテカルロ・マスターズではリシャール・ガスケに勝利し準決勝へ進出したが、錦織圭にフルセットの末に敗れた。5月のBMWオープンで大会2連覇を達成。ムチュア・マドリード・オープンでは第2シードとして出場し準決勝でデニス・シャポバロフをストレートで下し決勝進出、決勝で第5シードドミニク・ティエムに6-4, 6-4で勝利し初優勝、マスターズ1000で3勝目を挙げた。第2シードで出場した全仏オープンでは、2回戦から3試合連続フルセット勝ちと苦戦しながらもグランドスラムで初めてベスト8に進出したが、準々決勝は第7シードのティエムに4-6, 2-6, 1-6で完敗した。ウィンブルドンは3回戦でエルネスツ・ガルビスに敗れた。8月のシティ・オープンで2連覇を達成、なお3回戦で兄ミーシャとのツアー初対戦が実現している。元世界ランク1位のイワン・レンドルをコーチに迎えて臨んだ全米オープンでは初めて3回戦に進出したが、同胞の先輩フィリップ・コールシュライバーに敗れた。レースランキング5位で出場したATPファイナルズは、ラウンドロビンを2勝1敗で2位通過、準決勝で第2シードのフェデラーを7-5, 7-6(5)で、決勝で第1シードのジョコビッチを6-4, 6-3のストレートで下し、21歳の若さでファイナルズ初優勝を果たした。
1949年、中国大陸の国共内戦を経て中国を掌握した中国共産党が中華人民共和国を10月1日に樹立し、中国国民党の指導する中華民国（国民政府）は台湾・台北に遷都した。その後、中台双方の政権は長年、互いに相手を「反乱団体」と呼び、「两个中国」は絶対に認めず「中国統一」を目指すという立場を堅持しながら対峙してきた。1980年代後半に中台間の民間交流が一部解禁されたのに伴い、1991年に中台双方が民間の形式で窓口機関を設立（中国側：海峡両岸関係協会、台湾側：海峡交流基金会）、当局間の実務交渉が始まった。当初、中国側は「一つの中国」原則を協議事項に入れるよう強く要求したが、台湾側は「中国とは中華民国である」とする立場を譲らず拒否した。しかし、1992年の香港協議を通じて「一つの中国」原則を堅持しつつ、その解釈権を中台双方が留保する（いわゆる一中各表）という内容で口頭の合意が成立したという。これが九二共識といわれるものである。しかし、1992年当時は合意が公表されたことはなく、1993年の双方窓口機関トップ会談でも合意が文書化されることはなかった。「九二共識」の存在は、2000年総統選で台湾独立を掲げる民進党出身の陳水扁が当選した直後、対中政策・交渉を所管する行政院大陸委員会主任の蘇起が初めて明らかにしたものである。蘇起は、1990年代の中台交渉の前提として「九二共識」があったとの見解を発表した。しかし、当時の陳水扁総統、李登輝元総統、黄昆輝行政大陸委員会元主任、辜振甫海峡交流基金会理事長らは、挙ってそのような合意は存在しないと反論し、台湾で一大論争となった。台湾の論争が覚めやらぬまま「九二共識」肯定派の連戦国民党主席が2005年4月29日、胡錦涛共産党総書記との国共トップ会談を行い、両党の合意事項として初めて「九二共識」の文言が明記された（ただし「一中各表」は盛り込まれなかった）。民進党政権下の行政院大陸委員会は、「九二共識」は存在しないとの公式見解を発表したが、国民党は当時の双方のやりとりの中に合意が存在したことがうかがえる資料が存在するなどと主張して「九二共識」を党の政治綱領に盛り込んだ。さらに、2008年総統選を経て政権を奪回した国民党の馬英九総統が「九二共識」を基礎に中台関係を促進すると方針を決定した。