ロッキード・マーティンやボーイングの協力を取り付けており、戦闘機のリアルな再現を行っているというのがセールスポイントである。ゲーム中の視点は、やや後方からの第三者視点とコクピット視点の2種類から選択できる。レーダー情報、装備の残弾数、燃料残量といった計器情報は第三者視点では表示されず、有利に戦いを進めるにはコクピット視点が推奨される。コクピット視点では風防の支柱などで視界が妨げられるが、実機同様のレイアウトでHUDや計器の値が表示される。新鋭機に搭乗した際は（実機どおり）広い視界が提供されるが、右スティックで視点を操作して下を向かなければ機器を見ることが出来ないなど、デメリットもある。一部の機体は、ステルスモードや垂直離陸など特殊機能を使用できる。兵装搭載用のハードポイントがあり、ハードポイントによって搭載可能な兵装が異なる。これらに武装や追加燃料タンクを搭載できる条件や搭載数は実機と同じである。また、武装ごとに重量が定められており機体の挙動に影響する。例えば、大重量の対艦ミサイルや大型爆弾を搭載すると機動性が低下し、最大数搭載すると離陸すらままならなくなったり、片方の翼にだけ搭載した兵器を使い尽くすと常に機体が傾くようになるし、ステルス機であれば機体内格納庫以外のハードポイントに燃料タンクやミサイルを取り付けるとステルス性が失われる。ゲームの進行により新しい機種を使用可能になるが、実戦で使用するには先ずその機種のライセンス(免許)取得を行う必要がある。機種ごとにライセンスが必要なのは実際の航空機と同様である。このライセンス取得は新機能のチュートリアルという面もある。訓練飛行の前や出撃前には、格納庫前からタキシングをして滑走滑走路から離陸、ランディングギアを格納し高度を確保するまでの一連の離陸プロセスが必要になる。また、弾薬補給や作戦終了時には着陸の操作を行わなくてはならない。着陸が荒いと、ランディングギアが折れて機体がクラッシュし、作戦失敗となる。敵の対空ミサイル攻撃を受けた場合、実際の空戦がそうであるように回避は非常に困難である。チャフ・フレアの散布機能を使い、敵弾が自機に命中する直前に欺瞞することで回避できる可能性が生まれる。自機をロックオンしているミサイルが赤外線誘導かレーダー誘導かの違いで警告音が変わり、それによってフレア(高熱を発する)かチャフ(レーダー波を乱反射させる)のうち適したものが自動的に選択される。赤外線誘導ミサイルに対してはエンジン出力を下げると被補足率が下がる。また、ドラッグ機動(ミサイルと同じ方向に飛ぶ)を用いてミサイルの燃料切れを狙うのも有効である。このように家庭用ゲームとしてはかなり現実的な調整をなされたゲームであり、シューティングゲームの中でもフライトシミュレーションの要素が強い作品である。ただしPC向けに発売された『Falcon4.0』などのコンバットフライトシミュレーションと比べると、機体や武装の再現性は高くない。また、家庭用ゲーム機向けである性質上、ユーザーMODなどを使用できないため拡張性に乏しくなっている。なお、初代ではミッション途中で着陸し、武装･燃料の補給が可能である。AimStrikeではこの要素は削除されているが、OverGで復活した。
最高軍事指導機関である中国共産党中央軍事委員会の内部に弁公庁をはじめとする15の機関があり、その下に陸軍、海軍、空軍、ロケット軍（元第二砲兵部隊）、戦略支援部隊および五大戦区が置かれている。中央軍事委員会直属部門は、2016年1月11日に15個の内部機関が発足したことで大幅に改編された。これらは七大部・三箇委員会・五箇直属機構と分けて呼ばれる。また、五大戦区も2月1日に新しく発足したもので、それまでは軍区制に従い七つの大軍区が置かれていた。七大部は弁公庁・連合参謀部・政治工作部・後勤保障部・装備発展部・訓練管理部・国防動員部の七部局をさす。弁公庁は日常業務、連合参謀部は作戦指揮や戦略、政治工作部は政治宣伝、後勤保障部は兵站計画や政策、装備発展部は武器の開発や調達、訓練管理部は訓練や体育、国防動員部は有事のための動員準備を担当する。三箇委員会は紀律検査委員会・政法委員会・科学技術委員会の三委員会をさす。紀律検査委員会は綱紀の監察、政法委員会は軍の司法機関への指導、科学技術委員会は科学技術指導を担当する。五箇直属機構は戦略規画弁公室・改革編制弁公室・国際軍事合作弁公室・審計署・機関事務管理総局の五部門をさす。戦略規画弁公室は組織の建設戦略、改革編制弁公室は組織改革と管理、国際軍事合作弁公室は軍の国際協力、審計署は財務監査、機関事務管理総局は内部機関の事務管理を行う。五軍は軍組織の運営維持や軍事行政を担当し、五大戦区は割り振られた地域別に軍種の別なく部隊の統合作戦指揮を担当する。また国防科学技術大学、軍事科学院、国防大学などが中央軍事委員会直属の軍区級組織である。かつては中央軍事委員会の下に、作戦や指揮を担当する総参謀部、人事や政治教育を担当する総政治部、補給を担当する総後勤部、武器の調達を担当する総装備部の四総部があり、その下に各軍・七大軍区が位置していた。現在の中央軍事委員会内部機関は、これらの四総部を直轄化したうえで解体・再編制したものである。国務院の国防部は外国との軍事交流などを担当しているだけで、人民解放軍に対する指揮権を持っていない。国務院の管轄下にない解放軍はあくまで党の軍隊であり、国家の軍隊ではないとする。党と軍の関係については、憲法で中央軍事委員会の指導下にあると規定されているが党主席とは記載されていない。そのため、毛沢東など歴代の最高指導者は中央軍事委員会主席を兼任している。中国人民解放軍が党の軍である、という立場をとるのは暴力装置である国家を操作する立場である中国共産党が、国家の最大の暴力装置である軍隊を管理するのは当然であると考えられたからである。建前上、中国人民解放軍は人民の軍隊であり、革命を遂行・防衛するための軍隊であるとされている。なお、ソビエト連邦では第二次世界大戦後の1946年に赤軍を国家の軍隊であるソビエト連邦軍に改組している。文化大革命では、江青らが人民解放軍に代わる暴力装置にしようと画策した紅衛兵の弾圧を毛沢東ら中央軍事委員会の命令に従って行った。第一次天安門事件でも四人組からの命令を最後まで無視し、第二次天安門事件が発生した際も中国人民解放軍が、民主化勢力（民主化運動に理解を示していた一部の政府中枢を含む）と共産党保守派のどちらかに付くかを、全世界が注視したが、中央軍事委員会主席である鄧小平の命令によって民主化勢力の弾圧を行った。中国人民解放軍の行動は中央軍事委員会主席の一言に左右されている事を知らしめた。この弾圧によって、国際社会の中国人民解放軍を見る目がいっそう厳しくなり、中国人の中にも「人民を抑圧している軍隊」という印象を持ち、人民解放軍に失望した人がいた。そのため、天安門事件後に行った国際連合休戦監視機構（UNTSO）と国際連合カンボジア暫定統治機構（UNTAC）への軍事監視要員と工兵部隊の派遣に始まる国連平和維持活動（PKO）に対する積極的な参加、積極的な災害派遣と党を挙げた宣伝活動等により、イメージの改善が行われた。