大阪府吹田市南吹田出身。上に兄が一人いる。中学・高校時代はテニスをしていたが、目立つ選手ではなかったという。北陽高等学校在学時は将来の進路を見い出せず、大学や専門学校を数校受験するつもりでいたが、父親が知人から競艇選手養成所の募集案内を渡されたのをきっかけに養成所にも出願したところ、合格。北陽高等学校を卒業してから本栖研修所に入所する。松井によると、養成所時代は同期生の中でも転覆が抜きん出て多く、いつ養成所を退学になるか恐れる日々を送っていたという。しかし同期生の應治千代美によると、養成期間の後半に入り実戦形式の研修を行うようになると、松井は服部幸男とともにトップクラスの成績を収めるようになったという。その後、1989年3月24日に選手登録をする。1989年5月、地元住之江競艇場にてデビュー。デビューから半年でB1級に昇級し、その1年後にA級に昇級した。2008年9月12日、福岡チャンピオンカップ初日のドリームレースで1着に入り、公営競技史上初の生涯獲得賞金25億円を突破。2009年7月14日、津競艇場での「G1モーターボート大賞」で1500勝達成。2009年10月13日、尼崎競艇場での「全日本選手権」で初優勝、悲願の競艇ダービー制覇を果たした。2009年12月23日、賞金王決定戦競走V3を果たし、SG競走V10を達成した。2011年9月8日、鳴門競艇場での「G1大渦大賞」にて優勝。史上12人目となる、通算100回目の優勝を果たした（うちSG10勝、GI45勝）。2011年12月25日、住之江競艇場での「第26回賞金王決定戦」にて2着となり4500万円を獲得。公営競技史上初の生涯獲得賞金30億円突破を果たす。
日本の民間団体であるPOW研究会は、2002年から、連合国軍人で日本軍の捕虜となった人々の待遇などの実態調査やかつての捕虜との交流を行ったが、その結果、バターン行進生存者の捕虜の来日も実現した。2009年（平成21年）5月に、藤崎一郎駐米大使が、バターン行進の生存者で作る団体「全米バターン・コレヒドール防衛兵の会」の年次総会に出席し、日本国政府を代表して、バターン死の行進について謝罪した。また2010年（平成22年）9月13日にも、外務大臣の岡田克也が元捕虜と外務省で面会し、謝罪している。
第二次世界大戦後、マニラ軍事裁判や極東国際軍事裁判において、第14軍の司令官の本間雅晴や捕虜移送の責任者であった第14軍兵站監河根良賢少将は、死の行進の責任者として有罪の判決が下り、死刑に処された。既に述べたように、バターン陥落後に捕虜への人道的な扱いを命じたことや、人道主義者であると、アメリカ側の記録にも認知されていた本間であるが、その本間が、戦時中の部下の捕虜への過酷な待遇や残虐行為について知らなかったのは本当であり、軍事裁判で初めて事実を知ることとなった。偽の殺害命令を出して虐殺をおこしたとされる辻政信中佐は、終戦時にバンコクで僧に変装して潜行し、フランス領インドシナ・中華民国を経て、1948年5月に日本に帰国、数人の元高級将校に匿われて、戦争犯罪追及を逃れていた。GHQは辻を戦犯容疑者の逮捕リストから削除し、辻をGHQ参謀第2部(G2)のエージェントとして利用し、結局辻が戦犯として逮捕・起訴されることはなかった。
経済面からの説明としては、産業革命によって列強諸国の経済体制が大きく変動したことで、各国はその産業の原料供給地と市場を確保する必要に迫られ、対外進出を行い後進地域を競って統治下においたとの説明が一般的であった。そしてそのために各植民地に鉱山やプランテーションを開設し、原料供給地としてモノカルチャー経済下に置いたと説明された。この説明は一面の真理ではあるが、必ずしもすべてを説明しているわけではない。経済的な帝国主義は、必ずしも政治的な植民地化や対外拡張を伴ったというわけではなく、また各国の植民地が経済的に重要な地位を占めるということもわずかな例外を除けば存在しなかった。例えば植民地化が最高潮に達した1913年の世界貿易において、アフリカの割合は3.5%、インドの割合も同じく3.5%にすぎず、植民地はそれほど大きな割合を持っていない。同年のヨーロッパ諸国及びアメリカ合衆国の貿易総額は世界全体の72.4%を占めており、貿易の主戦場はあくまでも先進国間貿易であって植民地貿易ではなかった。これは投資においても同様であり、各国の資本は自国の植民地ではない地域に投下されることが圧倒的に多かった。フランス資本はフランス植民地ではなくロシアに最も投下されたし、イタリアもバルカン半島や中東といった自国の植民地外への投資を主に行っていた。イギリスは自国の白人入植型植民地（カナダ、オーストラリア、ニュージーランド）への投資をかなり積極的に行っていた時点でやや異色の存在と言えたが、それでもアルゼンチンをはじめとするラテンアメリカ諸国への投資もそれに匹敵するようなものだった。逆に言えば、政治的な独立を保っていても経済的な従属下に置かれている地域というものも存在し、これはジョン・ギャラハーとロナルド・ロビンソンによって非公式帝国という呼称を与えられ一般化した。また、各国における海外植民推進団体の主な構成員に、実業界からの参加者はほとんど存在しなかった。後進地域に対する列強の経済的進出は、民間よりもむしろ政府によって主導されることが多かった。その一例となるのが、後進国に対する列強からの借款である。オスマン帝国やガージャール朝、清といった旧来の大帝国は財政難を乗り切るために外国からの借款に頼るようになり、その資金の源である列強諸国に対し利権の供与や譲歩を余儀なくされるようになっていった。これら諸国の関税自主権の喪失もまた、列強の経済的進出を促すこととなった。