1914年1月5日から10日までシュトラースブルクで開かれた軍事法廷で、文民警察から権限を不当に取り上げた罪を問われていたフォン・ロイター大佐とシャット少尉は無罪判決を受けた。裁判では、確かに兵士たちの侮辱行為について謝罪したのであったが、秩序を維持すべき文民政府には責めを負わせたのである。また、1820年のプロイセンの政令を持ち出している。それは誰もが忘れていたし、適用が帝国直轄州に及ぶかどうか疑わしいものであった。政令は、文民政府が秩序の維持をなおざりにした場合、その都市にいる最も高い階級の軍人が法的権力を握らなければならないとしていた。被告人らはこの規定に従って行動したのであるから、罪に問うことはできなかったのである。裁判の成り行きを興味深く見守っていた多くの自由主義者がひどく幻滅させられた一方で、軍人の中では判決に対する歓喜の声が広がり、まだ裁判所にいた被告人の両名に祝福を送った。ヴィルヘルム2世も喜び、すぐにロイターに勲章を与えた。軍は強く自信に満ちた勝者として舞台を降り、帝国における軍の不可侵性を固めることもできた。
11月28日に、ツァーベルン議会は皇帝、ベートマン＝ホルヴェーク、ファルケンハインに電報を送り、市民の恣意的な逮捕に抗議した。2日後には、社会民主党の集会が3千人の参加者を集めてミュールハウゼンで開催され、兵士の違法行為に対してデモを行った。決議ではエルザス州を軍事独裁下にあるとして、必要ならストライキに訴えてでも現状を打破することを要求した。12月2日、シュトラースブルクでは、エルザス＝ロートリンゲンの数都市の市長が軍の暴政から市民を守るための手段を採ることができるよう、皇帝に訴えた。憤慨の波は帝国全体へ広がった。軍のやり方に対する嫌悪感が広がっていった。社会民主党で特にそうであった。12月3日、社会民主党議長は党の全組織に抗議集会を呼び掛け、その4日後にはドイツの17都市で集会が開かれた。ベルリン、ブレスラウ、ケムニッツ、デュースブルク、デュッセルドルフ、エルバーフェルト、ケルン、ライプツィヒ、ミュールハイム・アン・デア・ルール、ミュンヘン、ゾーリンゲン、そしてシュトラースブルクなどの都市で、社会民主党は軍の横暴な支配に対してデモを実施し、ベートマン＝ホルヴェークとファルケンハインの辞任を要求した。ツァーベルン事件をきっかけに、軍国主義に反対し、帝国内のマイノリティの権利を擁護するため、市民運動が燃え上がったのである。それでも帝国政府は軟化しなかった。ヴィルヘルム2世は、当分は問題を拡大させないため、12月5日ツァーベルンの部隊をドナウエッシンゲンから一時的に移動するように命じた。翌日と翌々日には、兵士たちはオーバーホーフェンとビッチェの軍訓練場へと移動していった。12月11日、シュトラースブルク軍事法廷で、公然とフォルストナーの侮辱発言の正当性を主張したとして、ツァーベルンの初年兵二人に対し、それぞれ3週間と6週間の拘禁を宣告した。シュトラースブルク警察は12月17日、第15軍団総司令官の求めに応じ、クローマー＆シュラック社製の蓄音器で記録したレコードを押収した。そのレコードには太鼓の連打音とともに会話が記録されており、それによってツァーベルン事件で起こった出来事が明らかになった。さらに軍はドイツ人将校を侮辱罪で告訴した。これにより、住民の抗議活動は終息に向かった。
12月2日、ツァーベルンで軍事演習が実施された。その模様は通りから旅の靴屋が目撃している。靴屋は、若く派手に着飾ったフォルストナーを見て笑いだし、近くにいた住民もそこに加わった。そのため、フォルストナーは自制心を失い、持っていたサーベルで靴屋を突き倒して、靴屋の頭に重傷を負わせた。新たな攻撃によって事態はさらに激化した。軍事法廷が開かれたが、一審でフォルストナーに科されたのはたった43日間の勾留であり、上級審では一審の判決が完全に破棄された。フォルストナーは5人の武装兵に付き添われていたが、靴屋は非武装で一方的に攻撃された。それにもかかわらず、判決はフォルストナーの行為を自衛であるとみなした。靴屋が笑ったのが、王冠を侮辱した罪に問われたのである。軍の仲間内ではフォルストナーは激励を受けた。彼が暴力行為でもって軍の名誉を守ったとされたからであった。
9月5日には今回の騒動を受けて天理大学が学内における意思決定機関である全学協議会を開いて、柔道部部長の藤猪省太と監督の土佐三郎の解任を公表した。なお、土佐は「誰でも務まるわけではない」として、寮の舎監には留まることになった。さらに柔道部の活動自体に対しても、今回の件に直接関わりのない女子部員をも含めて連帯責任として、再発防止策が確認されるまで無期限の活動停止処分を下すことになった。これにより柔道部部員は7日から始まる全日本ジュニアを始めとした各種大会に出場することのみならず、練習さえも出来なくなった。1年生に暴行を振るい鼓膜を破るなどのケガをさせた4年生4名は8月26日付けから30日間にわたる停学処分となった。暴行現場にいながらも暴力は振るわなかったとされる大野を含む2名の4年生は厳重注意となった。また、大野は主将の座を解任された。一方、奈良県警も今回の件で大学当局や暴行した部員などから詳しい事実経緯についての聞き取りを始めることになった。またこの日、全柔連は柔道部部長の藤猪、監督の土佐、監督代行の正木嘉美の3名を東京に呼び出して、暴力事件の経緯及び全柔連への報告が遅れた点などに関する事情を大学側が用意した資料を基に聞き出した。来週にも大学側からの再調査報告を受けて、藤猪らの処分を検討する懲罰委員会を立ち上げることになった。なお、藤猪がすでに提出していた全柔連理事の辞表届けは5日付けで受理された。さらに専務理事の近石は、今後の展開次第では世界チャンピオンである大野が全柔連の強化指定選手から外される可能性もあることを示唆した。IOC総会に出席するためブエノスアイレスに赴いていた文部科学大臣の下村は、今回の件について「本当に残念だ。（全柔連）新体制の下でのスタートだと国民も期待していたところだったと思う。徹底して全て洗い直してほしい。」と語った。オリンピック東京招致の協力で同じくブエノスアイレスに滞在している全柔連副会長の山下も「（暴力根絶は）簡単ではない。とにかく隠さないことが大事。（過去に）ある程度容認されていたことも、これからはそうじゃない。」と述べた。9月7日に全日本学生柔道連盟は加盟304校に対して、暴力問題の有無に関する調査を1ヶ月をめどに求める方針を示した。大野ら天理大学所属の強化指定選手に対する処分は全柔連の決定が下されるまで保留することになった。