ソフトウェア工学が工学であるとした場合、ソフトウェア工学がコンピュータ科学の一分野であるか、という命題も長年の議論の対象となっている。ソフトウェア工学はコンピュータ科学の一分野であると信じている者もいる。コンピュータ科学が数理論理学や計算複雑性理論などを含む計算全般を扱う学問であるのに対して、ソフトウェア工学はあくまで実用目的でコンピュータ処理を設計するものであり、異なる分野であると考えている者もいる。ソフトウェア工学はコンピュータ科学でない、という意見の中には、科学か否か以前に、ソフトウェア工学はそもそも工学としての性質すら全く持っていないという考えさえある。デイビッド・パーナスは「私はソフトウェア工学をコンピュータ科学の一分野としてではなく、土木工学、機械工学、化学工学、電気工学などなどの要素を組み合わせたものとして扱う」としている。
ソフトウェア工学はソフトウェアの開発・運用・保守に関して体系的・定量的にその応用を考察する分野である。ソフトウェア工学には、設計法と生産法の二つに分類される領域がある。ソフトウェア設計法は、ソフトウェア構造を考察する領域であり、一般的にソフトウェア・アーキテクチャと呼称される。ソフトウェア生産法は、ソフトウェア開発工程を考察する領域であり、一般的にソフトウェア・プロセスと呼称される。これら二つの領域は利点と制約の面で相互関係がある。ソフトウェア開発工程と呼ばれる技法や手順を含み、ソフトウェアの信頼性や保守性の向上を目的とする。具体的には、高度かつ安全なコンピュータのソフトウェアを短期間で設計するための研究などを行なう。 難易度の高いコード行数が数百万以上になる大規模ソフトウェアの開発に焦点を当てることが多い。software engineering という用語は Brian Randell が考案し、1968年の NATO Software Engineering Conference で F.L. Bauer が使ったことで一般に広まった。 ソフトウェア工学には、要求分析、ソフトウェア設計、プログラミング、ソフトウェアテスト、ソフトウェア保守といった作業に関する知識・ツール・手法が含まれる。ソフトウェア工学に関連する学問分野として、コンピュータ科学、コンピュータ工学、経営管理論、数学、プロジェクトマネジメント (ソフトウェアプロジェクト管理) 、品質管理、人間工学、システム工学がある。ソフトウェア工学では、通常、開発対象となるソフトウェアの開発を思いついた時点から、実際に動くソフトウェアが完成し、使用されるまでを、いくつかの工程に分けて考察する（ソフトウェア開発工程）。 これらの工程ごとに典型的な課題が存在し、課題に立ち向かう方法を明確にしようとする。 このため、ソフトウェア工学の対象は広範囲にわたる。また、他分野とクロスオーバーしていたり、もしくはソフトウェア工学の1分野だったものが独立して別分野を形成したり（例：データベース設計）、別分野で培われた技術や概念がソフトウェア工学の対象となることもある（例：オブジェクト指向技術）。
1959年に自治権を得てからすぐ、シンガポールは住宅不足という重大な問題に直面した。第二次世界大戦による建設費用の下落と大規模な損害が戦前から続いていた住宅不足に拍車をかけたのだった。例えば、1947年の住宅委員会 (British Housing Committee) の報告書では、「世界で一番最悪なスラム街―「文明社会に対する屈辱」―の内の一つが」シンガポールにあり、同年時点の建物1軒当たりの人口密度は18.2人であると記されていた。なお、この頃は高層建築物などは珍しかった。この住宅問題は1959年まで残されていた。HDBの文書によれば、1966年時点で30万人が郊外のスコッターに住み、25万人が中心地区のごみごみとしたショップハウスに住んでいた、と推定されている。1959年の選挙活動において、人民行動党 (PAP) は、住宅問題への早急な対応が必要であると認識し、もし選出されれば低コストの住宅を貧困層に提供すると公約した。結果として、PAPは選挙で勝利し、内閣が組閣されるとすぐさま住宅問題の解決に乗り出した。まず政府は、シンガポール改良信託を住宅開発庁に再編する法律、1960年住宅開発法 (Housing & Development Act of 1960) を通過させた。リム・キムサンの指導の下、国家建設中は、できるだけ多くの低コスト住宅を建設することが最優先課題と定められ、五か年計画が始動した。最初期の住宅は、専ら、低所得者層向けの賃貸住宅としてであった。さらに、低所得者層が賃貸としてでなく、持ち家として持てるように、持ち家計画 (The Home Ownership for the People Scheme) が1964年に導入された。この制度はインフレーションに対する防護として働き、持ち家がある国民に経済的保障をもたらした。さらに4年後となる1968年には、中央積立基金の積立金を前払いに利用できるようになった。HDBは1960年代には14万7000戸、つまり年間1万4000戸の住居を建設する必要があると推定していた。しかし、民間では、年間2500戸分のリソースしかなく、完成した建屋も低所得者層向けとは大きくかけ離れていた。結果として、HDBは最初の5年間で、51,031戸の住居を建設した。土地に限りがあるため、高層の高密度マンションが選択された。1989年には、人種統合を推進するための政策、民族統合政策 (Ethnic Integration Policy, EIP) が導入された。これは社会的葛藤を引き起こす可能性のある社会階層化を防ぐために、様々な民族が一棟の、そして一つの街区に混在するようにするものである。EIPでは、各街区単体と隣接する街区との纏まり単位で、居住する民族比率の上限を定めている。1990年代からは、既存の古い建物の更新に注力し、Lift Upgrading Programme などが実施されている。これにより、従来では、数階飛ばしのエレベーターのみが設置されていたのが、全ての階に止まるエレベーターなどの設備が新しく設置されるようになった。2003年には、HDBの建築・開発部門が株式会社化され、HDB株式会社 (HDB Corporation Pte. Ltd.) となった。HDB株式会社はその後、サーバナ株式会社 (Surbana Corporation Pte. Ltd.)と再度改称されている。