1986年10月4日の大洋対ヤクルト戦で、1対1で迎えた9回裏にヤクルトは二死一・三塁のチャンスを迎え、一塁代走に柳田浩一を送った。柳田が二盗を企図しスタートを切ったところ、大洋の市川和正捕手の二塁への送球が柳田の尻に直撃。ボールが転がった隙をついて三塁走者の渋井敬一が生還しヤクルトは2x-1でサヨナラ勝ち。このプレーが渋井による本盗として記録された。
1952年8月9日の巨人対国鉄スワローズ戦（札幌市円山球場）で、同点で迎えた延長13回裏に巨人は一死一・三塁のチャンスを迎え、代打に藤本英雄を送った。国鉄ベンチはマウンドの金田正一に敬遠を指示したが、金田が速い球を投げたため捕手が取ることができず、三塁走者が生還して国鉄は5x-4でサヨナラ負けとなった。それから30年後の1982年4月3日の横浜大洋ホエールズ対阪神戦（横浜スタジアム）で、8回まで大洋打線を0点に抑えていた阪神の小林繁は9回裏、2 - 2の同点にされた直後に大洋・高木由一を敬遠し、満塁にして次の打者で勝負しようとした。ところが小林は高木への3球目を暴投してしまったため、その間に三塁走者の生還を許し、阪神はサヨナラ負け(3x - 2)を喫し、2例目となった。
1978年、クラウンライターライオンズに在籍していた長谷川一夫はこの年16年目の現役生活で、前年までに689試合を野手として出場していたが、7月11日の対日本ハムファイターズ戦、同点で迎えた9回2死一、三塁の場面で急遽登板、これがプロ入り初登板となったが、ジーン・ロックレアへの初球を中前安打され、サヨナラ負けとなった（ただし、長谷川に負けはつかず）。 長谷川のプロでの登板はこれが唯一であった。
1973年8月30日に行われた阪神対中日戦（阪神甲子園球場）で、阪神の江夏豊は中日の松本幸行と11回まで投げ合い、11回裏に松本から右翼ラッキーゾーンにサヨナラ本塁打を自ら放つという劇的な形で、日本プロ野球史上初の延長戦ノーヒットノーランを達成した。
条理とは、物事の筋道であり、人間の理性に基づいて考えられるものをいう。ある事件について適用すべき制定法の不備・欠缺があり、適当な慣習法も判例法も無い場合に、この条理に基づく裁判をすることができるかは困難な問題である。なぜなら、裁判官が裁判に際して制定法・慣習法のほかに拠るべき基準を自ら発見するのは困難が伴うとともに、その判断の客観性が問題とならざるをえないからである。そこで、英米法においてしばしば条理として採用されたのはローマ法であった。また、自然法論者であったトマス・アクィナスは、人の法は神の法によって補完されなければならないと主張したが、聖書が法源となることによってかえって魔女裁判のような恣意的な裁判を許し、アンシャン・レジームの理論的支柱となって、フランス革命の遠因になったと批判されている。19世紀の歴史法学が、自然法思想を徹底的に排撃しようとしたのはこのような背景がある。一方、成文法がある程度整備されている場合には、近代的な三権分立の原則から、可能な限り成文法の枠内で補充的に条理を取り込む解釈によって、法的安定性と具体的妥当性の調和をはかることができると主張される（→#論理解釈の典型例）。このような立場からは、シェイクスピアの『ヴェニスの商人』や大岡忠相の大岡政談などに対しては、狡猾な脱法行為であるとして法的安定性の観点から批判的な目が向けられることもある。もっとも、いかに成文法の解釈及び判例・慣習法による補充をもってしても、なお法律の不備が生じることは避けがたいと考えられる。そこで、司法を信頼して裁判官の自由な裁量を認め（→#立法的解釈か学理解釈か）、正面から条理の法源性を肯定すべきであるという自由法学に代表される立場も有力化しており、例えば後述するスイス民法1条をはじめ、オーストリア普通民法7条やイタリア法例3条2項等は、明文で条理の法源性を認めたものと解されている。このような立場は、人為的な成文法の上に普遍的な自然法を認める自然法学派の主張が形を変えて現れたものとみることができる。日本でも、明治8年には、民法典が制定されておらず、統一的・近代的な法慣習も無かったことから、明治八年太政官布告百三号裁判事務心得第三条において、「民事ノ裁判二成文ノ法律ナキモノハ習慣二依リ習慣ナキモノハ条理ヲ推考シテ裁判スヘシ」とされ、これに基づく裁判が為されたが、何をもって条理とすべきか紛糾した。フランス法系の法律学校で学んだ者はフランス法を条理であるとし、イギリス法系の法律学校で学んだ者はイギリス法を条理として援用し、日本の昔の教育を受けた者は昔の道徳倫理を基礎に物事を決し、その不統一が問題となったのである。実際に施行されることのなかった旧民法が公布されたときにおいても、裁判官や学者がこれを事実上の法源として利用・研究したのはこのためであった。民法典が制定された直後には、条理を法源から排除すべきと主張されたこともあったが、この裁判事務心得の規定は21世紀に入っても廃止されておらず、なお効力を保っているとみられており、古い判決文の中にも「筋合」とか新しい時代の「社会の観念」を理由とするものがしばしば見受けられる。特に、国際私法分野において強調されることが多い。しかし、これは成文法の解釈にあたって考慮すべき一要素として条理があるという当然のことを確認した規定にすぎないとみることもできるから、必ずしも条理の独立の法源性を強調する必要はないと考えることも可能であり、法解釈の考え方の違いを巡って理論的な対立がある。