1641年5月12日にタワー・ヒルにおいて処刑された。ストラフォード伯処刑の知らせがアイルランドに届くと、当地の治安はたちまち混乱に陥った。ストラフォード伯のイングランド化政策によって追いやられていたカトリック系住民が反乱を起こし、プロテスタント住民が虐殺されたという報が過大にイングランドに伝わった。これがイングランドの秩序も混乱に陥れ、イングランド内戦（第一次イングランド内戦）と三王国戦争（清教徒革命）によってブリテン諸島は戦争の時代に突入することになった。ストラフォード伯の死から4年後の1645年にロードも処刑され、8年後の1649年にはチャールズ1世も処刑された。チャールズ1世は処刑前の最後の望みを「罪状をストラフォードの処刑に署名したことにしてほしい」と言い残したといわれる。ストラフォード伯位を始めとする爵位は全て剥奪されたが、息子のウィリアム・ウェントワースはチャールズ1世の息子チャールズ2世の王政復古後の1662年、議会法によってストラフォード伯位への復権を認められている。
第1次主教戦争に敗れ、1639年6月にベリック条約を結ぶことになった国王チャールズ1世は、北部やアイルランド統治で実績を上げていたウェントワースを1639年9月にロンドンに呼び戻し、ロードと並ぶ筆頭顧問官に任じた。さらに1640年1月にはストラフォード伯爵に叙された。チャールズ1世は再度の戦争を目指していたが、戦費の不足は明らかだった。そこでストラフォード伯は臨時課税のために議会を招集することを進言し、チャールズ1世もそれに賛成した。こうして1640年4月13日に11年ぶりに議会が招集されたが（短期議会）、議会は臨時課税に応じる前に議会軽視の親政に苦情を申し立て、政治改革を求めた。国王は貴族院を取り込んで事態を打開しようとしたが、庶民院の反発がより強まったので5月5日には議会を解散した。ストラフォード伯も臨時課税可決の見込みなしと見て解散に賛成している。一方アイルランドでは、1640年3月にアイルランド総督（ロード・レフテナント）に就任し、アイルランド議会を招集して臨時課税を認めさせることに成功している。またこの頃アイルランド軍をスコットランド軍の進入や反乱防止に使おうとしているという噂が流れて「暴君ブラック・トム(Black Tom Tyrant)」とあだ名された。
国王派になったとはいえ、独立不羈の性格のために国王から疎んじられ、1632年1月に中央から厄介払いされる形でアイルランド総督（ロード・デピュティ）に任じられた。1633年にダブリンに入り、以降1640年までアイルランド統治にあたった。彼はアイルランドからできる限り搾り取ろうと苛烈な支配を行った。その世論無視、反逆者への不寛容政策を彼自身は「徹底政策」と呼んだ。1634年にはアイルランド議会を招集して多額の徴税を承認させた。さらに従来の総督府がアイルランド人に残しておいた土地を奪い取るべく、コノートに新植民地建設を行った。またダブリン近郊に入植したイングランド系・カトリック系の旧植民者と北部アルスターに植民したスコットランド系・長老派の新植民者の対立を利用した分断統治によって容赦ない収奪を行った。またアイルランドを経済的に従属的条件下に保っておくために羊毛工業を抑制し、アイルランドが毛織物の供給をイングランドに仰がざるを得ない状態にした。またイングランドと競合する恐れがないリネン生産を推進し、スペインとの交易を始めた。海賊も徹底的に一掃して貿易をしやすくし、関税収入を増加させた。こうした処置により総督府の財政を均衡させることに成功し、イングランドはアイルランド統治で初めて黒字を得ることができた。彼の統治の目的は大ブリテン島における王室の支配強化にアイルランドの資源を利用することにあったので、彼はこれらの増収の大半を軍隊強化に注ぎ込んだ。また教会と土地の収入も回復させ、教会堂の再建や聖職者の住宅建設にも尽力した。アイルランドの国教会化を目指し、アイルランドのイングランド国教会からの独立を訴える地方聖職者会議にイングランド国教会の39箇条項について認めさせた。しかし彼のアイルランド国教会化政策は、分割統治が裏目となり、すべての宗派から反発を買い、この不満が後の内乱の発火点となる。
北方艦隊は、ロシアでは最も若い艦隊である。設置されたのは1933年のことであり、当時は赤色海軍、のちソ連海軍に所属した。ソ連時代後半には多数の原子力潜水艦を擁したことで知られ、最大で200 隻の潜水艦が所属していた。また、航空母艦や大型のミサイル巡洋艦も保有し、ソ連海軍の中でも特に有力な艦隊であった。しかし、ソ連崩壊後には逆にこれらの大型艦が重荷となった。北方艦隊では原子力潜水艦やキーロフ級重原子力ミサイル巡洋艦の維持を優先したことから、有力なソヴレメンヌイ級駆逐艦はじめ他の艦船の多くが活動不可能な状態に陥った。一部の艦船は整備を受けられないまま退役を余儀なくされ、北方艦隊の勢力は大きくそがれることとなった。2000年代に入りロシア連邦の経済状況が改善する中でこうした危機的状況も徐々に改善しつつあり、活動を休止していた艦船も一部が戦列に復帰している。2007年11月27日、ロシア海軍総司令官ウラジーミル・ヴィソツキー大将は、北方艦隊基地へ出張中に「ロシア北方艦隊の行動海域は、大幅に拡大される」と発言した。この発言は、海外では注目されなかったが、ヴィソツキー発言から8日後の12月5日、第43ロケット艦師団所属の重航空巡洋艦アドミラル・クズネツォフ、第2対潜艦師団所属の大型対潜艦アドミラル・レーフチェンコ、アドミラル・チャバネンコ、第16支援艦旅団所属の大型海上給油艦セルゲイ・オシポフ、救助曳航艦ニコライ・チケルで構成される戦闘艦艇グループがセヴェロモルスクを抜錨、2ヶ月間の北東大西洋及び地中海への遠征へと出発した。戦闘艦艇グループは、北方艦隊司令官ニコライ・マクシーモフ中将が率い、艦隊運用は第43ロケット艦師団司令官アレクサンドル・トゥリーリン少将が行う。北方艦隊は2010年9月20日に発足した西部軍管区の傘下とされていたが、2014年12月1日には北極防衛の強化のため北方艦隊が新たに独立した作戦・戦略司令部 (OSK)とされそれまで西部軍管区に所属していた戦力の一部を含め統一指揮することとなった。