ラ・クーポール、クーポール（仏: La Coupole）とはフランス、パリ14区のモンパルナスにあるブラッスリー。クーポールは「丸天井」の意。カフェとして紹介されることもあるが、公式にはブラッスリーをうたっている。この評価・格付けの曖昧さについてはブラッスリーの項を参照。なお、本項では以降クーポールとのみ表記する。
システム上で必要な特定のルーチンを実行するための命令をコマンドとして扱い、処理するという点においてはライブラリやコンポーネントの発想に近いが、それらと決定的に異なるのは、完成したシステム自体で完結する、もしくはシステム部分を専用のライブラリ（もしくは格納されたコンストラクションツール自身）で代替することにより実行ファイルとして動かすことができるものが大半であるという点である。プログラミング技術を持たなくても一定の仕様を確保出来ることから、各分野における入門・体験用ツールとして、あるいはエンジニアの負担を減らすためのサポート手段として幅広く用いられている。独自のユーザインタフェースを持つものも多く、特にコンピューターゲームの分野において顕著である。コンシューマーゲーム機などにおいてもいくつかのコンストラクション･ツールが発売され、人気のあるものはシリーズ化されることも少なくない。処理を肩代わりするといった点でゲームエンジンと共通する部分も多いが、コンストラクションツールはあくまで外部からシステム構築するためのツールであり、システムの一部として内蔵されるゲームエンジンとは性質が異なる。また、ノベルゲームを作る際に用いられるスクリプトエンジンなどもコンストラクションツールの一種として扱われることが多い。
コンストラクションツール(construction tool)は、コンピュータ上でシステムを構築する上で必要とされる汎用的な手順を、あらかじめ用意された命令により代替、もしくは補助するソフトウェア、またはプログラムの総称。ソフトウェアフレームワークの一種。コンストラクションソフト、または単にコンストラクションとも。
本法案の起草には、当時文部省社会教育施設課長の山室民子（山室軍平の娘、婦人運動家、女性初の視学官）と、課員の井内慶次郎（後に事務次官）が関わった。
図書館法の目的は、社会教育法（昭和24年法律第207号）の精神に基き、図書館の設置及び運営に関して必要な事項を定め、その健全な発達を図り、もって国民の教育と文化の発展に寄与することである。
戦国時代末期、日本にガラスや石鹸が伝来し、江戸時代には国内で小規模な製造が行われた。本格的なソーダ工業が始まったのは明治時代に入ってからであり、1881年（明治14年）に大蔵省造幣寮（現在の造幣局）で、自家生産する硫酸の消費策として、肥料などとともに炭酸ナトリウムの製造を始めた。同年には大蔵省紙幣寮（現在の国立印刷局）も紙幣用紙の抄紙に必要な炭酸ナトリウムと次亜塩素酸カルシウムの製造を開始した。1885年、紙幣寮は東京の王子に新工場を建設し、炭酸ナトリウムや次亜塩素酸カルシウム、硫酸の本格的な製造を開始したが、造幣寮のソーダ事業は民間に移された。王子工場は1890年に宮内省御料局に移管されたのち、1895年にはソーダ部門を民間企業の関東硫曹株式会社（現在の日産化学工業）に払い下げた。製法は、当時としても時代遅れのルブラン法であり、国際競争力は劣っていた。民間でのソーダ事業は、1889年に日本舎密工業株式会社（現在の日産化学工業）が、山口県小野田村（現在の山陽小野田市）で硫酸とソーダの製造を開始したのが始まりである。1896年ごろから、多くの民間企業が電解法の研究を行ったが、発電機や電極、隔膜などの資材の入手が困難であったこと、ソルベー・シンジケートが製造方法を極秘にしていたことなどにより、成功には至らなかった。1929年の昭和恐慌を機に、ICIは炭酸ナトリウムのダンピング攻勢を仕掛けてきたが、日本メーカーはすでに合理化により原価の引き下げを実現していたことと、1931年12月の金輸出禁止令により円が暴落したため失敗に終わった。水酸化ナトリウムについても、品質向上により日本メーカーがICIのシェアを奪っていった。そして1937年、ICIは日本市場から撤退し、日本メーカーによる国内市場独占に至った。1914年（大正3年）に第一次世界大戦がはじまると、炭酸ナトリウムの輸入が激減し、価格が暴騰した。これを受け、1916年に旭硝子（現在のAGC）、1917年に台湾肥料、1918年に日本曹達工業（現在のトクヤマ。日本曹達とは別法人）が相次いでソルベー法の工場を建設した。1921年、鈴木商店系の太陽曹達がケニアのマガディ湖の天然ソーダ販売権を取得すると、日本であえて高コストな炭酸ナトリウムを製造する必要はないとする国産ソーダ灰産業無用論が巻き起こった。しかし、天然ソーダの品質上の問題や、ユダヤ系であるブラナモンド社とマガディ・ソーダ社がいつまで低価格で卸してくれるか不透明であることなどから国産ソーダ灰産業無用論は終息に至る。第二次世界大戦後には日本独自の技術として、炭酸ナトリウムと、肥料の原料となる塩化アンモニウムを製造する「塩安併産法」が開発された。ポリ塩化ビニル樹脂の需要の伸びにより、1965年には塩素の需要が水酸化ナトリウムを上回るようになった。1966年、ソルベー法による水酸化ナトリウムの製造を終了し、電解法による製造に統一された。電解法のうち主流であった水銀法は、水銀による公害問題を受け、1973年に全て水銀不使用の方法に切り替えることが決定。1979年にイオン交換膜法による商業生産が開始し、1986年までに隔膜法およびイオン交換膜法に置き換えられた。1999年からは全量が、隔膜法に比べ低コストかつ高品質なイオン交換膜法での製造となっている。さらに、イオン交換膜法より消費電力の少ないガス拡散電極法も、2013年より東亞合成徳島工場を皮きりに商業運転が開始した。