周囲から疎まれ、孤立している少年・深瀬クロ。彼は、幼なじみである十色といろはの幻覚を抱え、「この世界のすべては敵だ」という思想を持っていた。あるクリスマスイブの夜、一人街を歩いていたクロは、周囲には見えない黒い化け物と、それの破壊行動に巻き込まれそうになったセラ（姫浦瀬良）という少女に出会う。ヒーロー願望と手榴弾を生み出せる魔法を持つセラと共に化け物を退けたクロ。しかし、化け物の正体はクロの破壊衝動が生み出した魔法であった。その後も、化け物を追うセラと行動を共にしながらクロは破壊行動を繰り返す。しかし、突如現れた魔女を名乗る少女によって、二人の魔法がインスタントバレット（ib）と呼ばれ世界をも破壊できる力を持ち、その力を用いて二人がいる街に核を搭載した人工衛星を落とそうとしている者がいることが明される。自宅に戻り魔女との会話中に寝入った後、人工衛星を「世界を終わらせるものではなく、十色を殺した不条理」と見なしたクロは、自らのibである『獣』を用いて人工衛星の墜落を阻止した。一方、遠くに逃げていたセラと魔女は、それぞれの疑問の答え合わせを始める。ibの魔法の根源は様々な悪意の果ての破壊願望であり、ibが悪意そのものであること、敵である化け物の正体はクロのibであること。二つの仮説を確かめたセラに、魔女は銃を突き付けながら「街に人工衛星を落とした理由」を問いただした。セラの本当のibは「世界中のあらゆる爆弾の召喚・起爆」。彼女は悪のibを消すためには他の命の犠牲もいとわず、行動を共にしていたクロを友人とすら思っていなかった。こうして、クロとセラは敵同士となった。果たして1年後、世界を壊すのは誰なのか。
スティーヴン・コーエン（Stephen Frand Cohen、1938年 - ）は、アメリカの歴史学者。ロシア現代史専攻。ケンタッキー州生まれ。インディアナ大学で修士号、コロンビア大学で博士号取得。1968年から1998年までプリンストン大学で教鞭をとった後、現在、ニューヨーク大学教授。
1968年（昭和43年）から、海上自衛隊のP2V-7・P-2Jの後継の次期対潜哨戒機 (PX-L) の選定に着手し、国産化のための予算として10億1000万円を計上した。当初、P-2J改造開発に続いて、完全国産化の方針で計画が進み、P-2のライセンス生産を担当した川崎重工業はいち早く自社の国内開発案「GK520」のモックアップ製作などを行って国産化への意気込みを見せた。一方、防衛庁内にも国産技術に不安を示す者は多く、新鋭機P-3を推す意見も根強かった。また、大蔵省主計局(当時の局長相沢英之)等も費用の面から国産化反対、輸入賛成だった。アメリカの国家安全保障担当補佐官リチャード・アレンによると、1972年（昭和47年）8月にハワイで行われた日米首脳会談でリチャード・ニクソン大統領自らP-3CやE-2Cを売り込んだ。10月、内閣総理大臣田中角栄の新内閣は突如、国内開発の方針を白紙撤回し、外国機導入を決定、1975年（昭和50年）に外国からの選定を始めた。海上自衛隊元航空装備担当で開発に携わった中島又雄によると「角栄がハワイから帰って来てから急に変わった。噂が流れていた。開発を止めることは防衛大臣くらいでは出来ない。一国の宰相じゃないとできないと思う。」選定中の1976年（昭和51年）2月4日、旅客機トライスターの大量受注を目論んだロッキード社による「ロッキード事件」が発覚した。2月9日には久保卓也防衛事務次官が、1972年10月のPX-L国産方針の白紙撤回は田中角栄前首相、後藤田正晴官房副長官、大蔵省主計局長の相沢英之らが決定した事だと発言、これを受けて政府は候補に上がっていたP-3を白紙に戻し、一から選考し直す方針をとった。そのため海自はPX-Lまでのつなぎとして、P-2Jを増産することとなった。田中角栄に5億円を渡すことを提案した、丸紅元航空機課長の坂篁一のインタビューによると、「トライスターはほぼ決定しており、その念押しとP-3Cの為に渡した。国産では仲介手数料が入らないから。その資金はロッキード社に出させた。」という趣旨の発言をしており、ロッキード社の社長アーチボルド・コーチャンも調書で仕方なく払ったと認めている。ロッキード社から児玉誉士夫に渡された工作資金は約700万ドル（約21億円）だが、児玉側が証拠を隠滅したため、最終的には誰にどう配られたかは不明である。リチャード・アレンの証言によると、ニクソン大統領自らP-3Cなどの軍用機導入を迫ったアメリカの狙いを「日本が我々の軍用機を購入すれば、我々の懐を痛めることなく、日本の金で我々の軍事力を増大することができます。加えて、私たちが望んでいた日本の軍事的役割の強化にもつながるのです。」と語っている。ロッキード社の秘密代理人の児玉誉士夫にはおよそ700万ドル（日本円で21億円）が導入工作資金として払われた。ロッキード社社長アーチボルド・コーチャンの供述によると「児玉はどんな人に働きかけたらよいのか、次の通産大臣になりそうなのは誰か、教えてくれた。この時日本の大臣はよく変わるので、特定の大臣と親しくなってもだめ。児玉は私の国務省だった」「同じころ別の軍用機を日本政府が自国製造することに決めて開発した結果、金がかかりすぎるとのことだった。対潜哨戒機の自国製造についても、コストの点で疑問を持つ空気が出てきたので、児玉も政府や財界のいろいろな人にP3Cを買う方がいいと勧めてくれた」メルビン・レアード国防長官によると、中曾根康弘防衛庁長官(1970年1月14日---1971年7月5日)にP-3Cを輸入するよう求めた。「（P3Cの輸入を持ち出されて）彼はがっかりしていました。私は彼にアメリカの次のP3Cの研究開発費を負担してはどうかと求めました。どうせ国産で作るくらいなら。しかし彼は同意しませんでした。」日本が生産するとなると長い時間がかかります。日本は特に（ソ連に近い）北部でP3Cを必要としていました。日本はP3Cを保有して我々の対等なパートナーになるべきでした。」相沢英之によると「日本は武器輸出はしないということを原則としていましたから、飛行機にしても何にしても機数が少ない。非常に開発費の負担が高くなる。対潜哨戒機なんかにしてもアメリカの倍以上になるのではと言われていた。そうゆう経費の立場から言って（大蔵省は）輸入に賛成、国産化に反対、意見が分かれていた。