戦後、マリーヤ・ドーリナは新設されたソ連空軍の爆撃飛行連隊の司令官となった。1950年に退役した。リトアニアのシャウリャイ、その後ラトビアのリガに居住し、勉学に励んだ。その後、ラトビアで共産党員として1975年まで働いた。1983年以降は、ウクライナの首都キエフに居住していた。現在までに、レーニン勲章をはじめ数々の賞を授与されている。
ドーリナは、戦時中に72回の作戦任務を遂行し、合わせて45000 kgの爆弾を敵に投下した。さらに6回の空中戦を経験し、3機の敵機を共同撃墜した。ドーリナは、こうした戦中の功績により1945年8月18日にソ連英雄の称号と「金の星」メダルを与えられた。また、階級も親衛大尉となった。
1943年6月2日、ドーリナ機はクバーニ上空における攻撃任務のため飛行中に敵の対空砲火の直撃に遭い、敵弾の命中した左エンジンが停止、搭載する爆弾も炎上を始めた。ドーリナ機の護衛機は索敵のため散開中であり、ドーリナ機は不利な状況に置かれた。しかし、ドーリナは機を見捨てることをせず、そればかりか単独での飛行を続け、予定通りの攻撃任務を完遂した。護衛機なしでのその帰路、ドーリナ機は2 機のFw 190と4 機のBf 109からなるドイツ戦闘機編隊に襲われた。これに対し、ドーリナは逆にFw 190とBf 109各1 機を返り討ちにした。しかし、Pe-2はそこで炎上を始めた。しばらく敵領域の上空を飛行し続けたものの、乗員は燃える機体を捨てることができなかった。だが、機長のジュンコーフスカヤはドーリナの眼に希望を託すことができた。ドーリナの眼は、まだ炎にやられていなかったのである。ドーリナは、機体を前線から2 km離れた地点に着陸させることに成功した。機では、乗員1 名が負傷した。
1941年6月22日にはドイツがソ連領へ侵攻し、大祖国戦争(独ソ戦)が開戦した。ウクライナは全土が戦場となり、荒廃を極めた。突然のドイツ軍の侵攻にソ連で盛り上がった女性の前線参加の動きに乗り、ドーリナもこの年赤軍に入隊した。7月からは実務に就くようになった。1942年にエンゲリス軍事航空学校を卒業したドーリナは、ハリーナ・ジュンコーフスカヤ機長のPe-2急降下爆撃機の乗員として第587飛行師団の第587爆撃飛行連隊(のちの第125親衛爆撃飛行連隊)へ配属となった。Pe-2は、当時配備が進められていた新型の中距離双発高速爆撃機であった。ドーリナは、主として最初の作戦飛行は、スターリングラード攻防戦の行われたスターリングラード上空への任務であった。その後、北カフカース、クバーニ、クルスク、ベラルーシ、沿バルト海方面での作戦行動に参加した。
マリーヤ・ドーリナは、ウクライナ系農民の一家の長女として、ロシア・ソヴィエト連邦社会主義共和国オムスク州の小村シャローフカに生まれた。兄弟は10人いた。しかし、父がロシア内戦で両脚を失ったことから、一家は1932年には母国ウクライナへ帰郷、ザポロージエ州のミハーイロフカ村に居住した。村の中等学校を卒業したのち、マリーヤ・ドーリナは家族を養うため働きに出た。それと同時に、メリトーポリ航空クラブの支部であった村のグライダー学校に通うようになった。1930年代当時、ソ連では空への挑戦がひとつの流行となっていた。1939年、マリーヤ・ドーリナはヘルソーン航空学校を卒業し、エンゲリス軍事航空学校へ入学した。また、ドネプロペトロフスクやニコラーエフの航空クラブでパイロット・インストラクターとして働いた。
2006年にデビューし、2007年よりグラビアアイドルとして活躍していた。2009年6月、アルファ・ジャパンプロモーションの取締役社長（代表権は無い）に就任2011年7月7日に引退。引退後はバイクショップで働いているとのこと。趣味はピアノ、ダンス。特技はテニス。
使用者が労働者を雇い入れるに際しては、組合員であってもそうでなくても構わないが、労働者は入社後、組合規約で定めた期間内に組合員にならなければならないとする制度である。期間内に組合員にならなかったり、あるいは後に組合員たる資格を失った時は、使用者はその労働者を解雇しなければならない。日本の大手企業に存在する主な組合に見られる。通常は当該組合を労働者の唯一の交渉代表として承認する「唯一交渉団体条項」と一緒に締結されることが多い（これにより、当該組合は使用者によって、全労働者が当然に加入する当該企業で唯一の組合としての地位を認められる）。但し、実際はいわゆる「尻抜けユニオン」という体制が敷かれていることが多く、組合員である資格を失っても雇用については別途労使間で協議し、決定することが多い。従って、組合を脱退したからと言って必ずしも退職しなければならないことはない。日本においては、過去の判例で、ユニオンショップ協定下において組合から脱退した場合において、労働者の組合選択の自由及び他の組合の団結権を侵害する場合には、使用者の解雇義務は公序良俗に反し無効とされ、他の組合に加入した労働者は解雇されない。また、過去に組合を辞めない旨を特に合意していた場合でも「組合員は脱退の自由を有する」とされている。したがって組合の内部抗争において執行部派が解雇をちらつかせて反執行部派を抑え込むことは、事実上できなくなっている。アメリカ合衆国では、州によっては労働権利法（Right-to-work law）を適用し、ユニオンショップ制を禁止している。