アカデミズムでは、自分の論文が斯界の権威ある学術雑誌で引用（参照）されていればされているほどその研究者（引用元の論文の著者）が価値のある存在として扱われるという風習がある。自然科学や経済学ではそれが論文の「被引用回数」という形で定量的にシステム化されており、人文・社会科学系でもそこまで露骨でなくとも自分の論文が引用されることを評価する価値観は存在する。そのため、「その論文に関連する先行論文を（実際にはそれほど参考にしていないのに）形式的に参照しておく」あるいは「その論文に関する先行論文の存在は知っているが、それを明示的に参照するだけの価値が見出せないためあえて無視する」といったことが行われることがあり、社会学者の北田暁大はこれらをそれぞれ「儀式的関心」「顕示的無関心」と呼んでいる。これらは社会学者のアーヴィング・ゴッフマンが提唱した儀礼的無関心を意識した語で、北田によれば、建前上は引用とは「自分が示唆を受けた論文を参照する」という「儀礼的・紳士的関心」に基づくことになっているが、実情としてはその中に「儀礼的・紳士的関心」と「儀式的関心」の2つが混在した状態になっているのだという。論文の「被引用回数」のシステムは、論文に記載されている「内容」ではなく、それをどれだけの他の論文が参照しているかという「形式」的な事実に基づいて評価を行うことになるが、検索エンジンGoogleのシステムである「ページランク」（より多くのWebサイトからハイパーリンクされているほど高く評価する）はこれと類似した発想であるといえる。
アルファベット番号方式は、文献符号として、著者姓名昇順の肩番を用いる。肩番に該当ページ番号が添えられることもある。書誌節では、文献は著者姓名の昇順（＝肩番の昇順）で並べられる。書誌要素は著者姓、名の順に記載される。これは、肩番が著者姓名のアルファベット順で振られるためである。本法はLewisら（2004）:p.51およびDayら（2001）:pp.76-77に詳しい。掲書を参照されたい。
本文中に短剣符「†」や肩番「¹⁾」を置き、各ページの下部に脚注欄を設け、そこに書誌情報を全て記載する。この方式を用いる投稿規定としてはMLAが挙げられる。
かつては各箇所の本文中で、書誌情報が全て記載されていた（筆頭著者姓名、共著者姓名（発行年）「表題」『誌名』発行者名、巻(号): 頁-頁などといった、長い長い書誌情報を括弧で添えたりすると、このようにとても邪魔である）。しかし、上述のように読みやすさに難を生じやすく、19世紀にエドワーズ・ローレンス・マークによって記事末尾に書誌節を設けて書誌情報を集約するハーバード方式が考案され、以来、書誌情報を本文中に記載する方式はほとんど採用されなくなっている。以後採用されている参照方式は、脚注法、著者姓・発行年方式、著者姓・ページ方式、アルファベット番号方式、参照順方式の5種類である。中でも著者姓・発行年方式と参照順方式は強い支持を得ている。前者は生物学雑誌編集者協議会 (CBE) やアメリカ心理学会 (APA) 、後者は米国国立医学図書館 (NLM) である。
参照の目的は、論拠の提示による記事の信頼性の向上や:p.9、引用を行った場合の要件たる出どころの明示である:p.i。記事の導入や考察、解説においては、過去の背景や経緯の説明が必要となる。この説明の論拠として、権威ある先行文献の書誌情報を添えることで、解説の説得力や信頼性を高めることができる。転載の意味での引用に関しては、著作権法において出どころの明示が要件とされていることもあるが、出どころを明示しない引用は、他の論を自らの論として発表する「剽窃（盗作）」と捉えられかねず、これを避けるためにも引用を行った場合は参照が必要となる。
血漿分画製剤は、手術や分娩などの際に大量出血したり、血友病患者で止血しない場合など緊急時の止血などに投与される血液凝固因子製剤と、熱傷などに伴う低アルブミン血症時などに用いるアルブミン製剤や、重篤な感染症などの治療に用いる免疫グロブリン製剤などがある。不特定多数の人の血液を原料として製造されるため、提供者がHIVやHBV・HCVなどの感染症や、未知のウイルスを保有していた場合（キャリア）、製品にそれらのウイルスが混入し、それを投与された患者に伝染するおそれがある。そのため献血時の確認、ウイルス検査方法の確立、予防薬投与等の対策の確立以前に、これらの製品を治療・手術等で投与され、AIDSや肝炎に罹患した事件（薬害エイズ、薬害肝炎）が発生した。なお、血漿分画製剤だけは、現在も一部の製剤を海外からの輸入に頼らざるを得ない状況にあり、前述のウイルスキャリアのリスクが日本の献血より高いという難点・課題がある。なお、2008年現在、血液の輸入先は、アメリカ・ドイツ・オーストリア・スウェーデンとなっている。アメリカでは現在でも血液銀行が数多く存在しており、有償採血が盛んである。1991年、国際赤十字及び赤新月社の決議により、「自発的な無償採血（献血）」が世界的に推進される事となった。これに基づき、血液製剤の原料が有償採血（非献血）か無償採血（献血）かが区別され、さらにその採血国が記される事となった。このため、製品のパッケージ、シール、取扱説明書等に採血国名と献血か非献血が製品に記されている。ただし、採血した国が、この決議に基づく定義を持たない場合、持っていても趣旨が異なる場合、その定義に沿って採血されたか確認できない場合には、仮に献血であっても献血由来と表記できない。例えば、米国から輸入した有償採漿された血液を用いる場合は「採血国：米国 / 非献血」と表記される。なお、理論上は日本国内で採血されたものは全て献血由来であり、そのような場合には「採血国：日本 / 献血」となる。商品名に「献血○○○○○」と表記することも多い。なお、現在ではアルブミンを初めとする血漿分画製剤のほぼ全てが献血由来となっているものの、抗HBs免疫グロブリン、破傷風免疫グロブリン、抗D免疫グロブリンなど一部の特殊な免疫グロブリン製剤はドナー（あらかじめ、肝炎や破傷風の抗体値が高く供血に適した人材が条件）の育成が必要であり、供血者には長期の定期的なワクチンの予防接種・検査・採血、生活制限が課せられる。このため、日本の献血制度では事実上こうしたシステムは不可能となっており、こうした特殊用途の免疫グロブリン製剤は供給制度の整っている米国から全量輸入している。