表紙タイトルについては、初期には ROTH Tei-en's journal of Japanese gardening : 庭園  と Sukiya living : the journal of Japanese gardening  が併用されていたが、2005年より後者に統一された。日本の国立情報学研究所が運営するデータベースのCiNiiでは、前者を2007年までとし、2008年以後の後継誌として後者を扱っている。発行者側は日本語訳題として「数寄屋リビングマガジン（ジャーナル・オブ・ジャパニーズ・ガーデニング）」を示している。日本国内では Sukiya living : the journal of Japanese gardening に対して「数寄屋リビング/ジャーナル・オブ・ジャパニーズ・ガーデニング」、Sukiya Living Magazine に対して「スキヤ・リビング・マガジン」「数寄屋リビングマガジン」などの日本語訳題で紹介された例がある。
創刊は1998年。発行人のダグラス・M・ロス（Douglas M. Roth）は、海軍兵学校卒業後日本に渡り、鎌倉で5年間の造園修行を経て、米国メーン州で日本建築家として活動している人物である。編集は、日本語を理解し、日本での生活・造園修行の経験があり、日本庭園に関する学位を取得した少数のスタッフによって行われている。雑誌の内容は、造園・建築技術に関するものを中心に、鯉、盆栽、家具、意匠など、広く生活・環境を通した日本文化の理解にわたっている。このほか、ブックレットの発行や、庭師のトレーニング・ワークショップの開催、京都の庭園ツアーなどをおこなっている。注目を集める記事には、定期的に行われる世界の日本庭園調査や「優れた日本庭園」のランキングなどがある。
機関誌への投稿など残された文章から吉田の思想を判断すると、日本政府がアイヌに勧めている自己教育・貯蓄・禁酒・住宅の近代化などに同意し、良い「日本国民」、良い「社会人」となるのがアイヌの幸福であると考えているように見える。しかし同時に彼はアイヌが衰え滅びゆく民族であるという意見に反発していることを表す言葉も多く残している。『蝦夷の光』に投稿した「社会事業の対象としての蝦夷民族」というエッセイではアイヌの歴史を考察して、アイヌ民族のいわゆる「後進性」は松前藩の政策によって計画的につくられたものである、と強調した。近年の研究では、吉田はアイヌ史の再解釈を手がけた「ひとつの驚くべき例」としてあげられている。
十勝国中川郡幕別村字白人(チロット)村に、父トイペウク(庄吉)・母アシマツ（マツ）の長男として生まれる。白人小学校・幕別高等小学校を卒業し、父を継ぎ農業を営む。若い頃はその父への「ある反感から」「他の人が驚き怪しみもしたほど」酒におぼれ、すさんだ生活をしたが、1927年（昭和2年）2月8日に泥酔して自分の家を焼いてしまったことをきっかけに禁酒を誓い、2月15日には厚内方面に出稼ぎに出る。断酒に成功し8月には故郷に帰る。その頃に創立された十勝アイヌ旭明社（社長・喜多章明）に参加し、翌年には精神修養と生活改善を目的とする白人古潭矯風会を創設し会長に就任する。1931年（昭和6年）、北海道アイヌ協会の機関誌『蝦夷の光』第2号から編輯蒹発行人となった。1932年（昭和7年）に幕別村会議員に初当選。1946年（昭和21年）2月、社団法人北海道アイヌ協会の副会長に就任し、10月には十勝アイヌ協会を結成し会長に就任する。アイヌ文化保存に最も心血を注ぎ、その努力は1959年（昭和34年）に落成した蝦夷文化考古館（幕別町）として結実する。
吉田 菊太郎（よしだ きくたろう、1896年7月20日 - 1965年1月8日）は昭和時代のアイヌ民族運動家。北海道幕別村のアイヌの首長・トイペウク(庄吉)の子。
小太郎は大隈重信の進歩党に入党していたが（進歩党は明治31年に板垣退助の自由党と合流し憲政党となる）、1898年（明治31年）8月の第6回衆議院議員総選挙では山梨県第三区から出馬し391票を獲得するが、このときは落選している（第6回総選挙において山梨県では憲政党候補が全勝し、一区では斎藤卯八、二区では河口善之助、三区では秋山元蔵が当選している）。その後、慶應義塾の先輩である尾崎行雄の勧めで憲政党から明治33年9月に結成された立憲政友会へ転身し、甲府で結成された山梨県支部設立に際しては設立委員として活動している。『山梨民報』を買収し機関紙とし、地元の日蓮宗関係者や煙草栽培業者の支持層を確立すると、1902年（明治35年）3月の第7回衆議院議員総選挙で当選し衆議院議員となる（通算当選7回）。小太郎は山梨県選出議員のなかで非名望家層出身の異色の政治家として活動し、当選後は尾崎とともに政友会を離れ、憲政党から立候補する。のちに憲政会総務。大正初年には富士川水力発電事業が発案されるが明治40年の大水害を経た山梨県の富士川流域では反対運動が起こり、小太郎は事業の発起人となった田辺七六らと地域の説得にあたり事業の実現に尽力した。大正9年の第14回衆議院議員総選挙では非政友会派である山梨同志会派の河西豊太郎らと普通選挙実現を唱える。大正10年（1921年）には中央で政友会が政権から外れ、これにより山梨県議会においても大正12年（1923年）の改選で政友派が過半数を割り、政友派は中立議員の抱き込みを図り同志会派と対立した。小太郎はこの一件において内相に意見書を提出している。日露戦争・第一次世界大戦後には普通選挙実現を求め県内各地で青年党が組織されるが、峡南でも1923年（大正12年）に小太郎の支持者らが中心となり峡南立憲青年党を結成する。