ハムには、たとえばボックム＝ヘーフェルの聖シュテファヌス教会のツェツィーリア教会合唱団や青年合唱団カンターテ 86（指揮: ヴェルナー・グランツ）といった良質で伝統豊かな教会合唱団がある。後者は、ノルトライン＝ヴェストファーレン州合唱連合の「マイスターコール 2012」に選ばれた。この他にも数多くの歌唱クラブ、男声歌唱クラブ、女声合唱団がある。市の合唱団の27人が1926年にゼンガークライス・ハム e.V. を結成した。このサークルは1961年に再結成された。2007年の在籍簿によるとこのサークルには、活動中の歌手 987人と、1,327人の支援メンバーが登録されている。その大部分が男声合唱団であり、人数上は混声合唱団の方が女声合唱団よりも多い。中にはジャズ＝コーラス、ゴスペルコーラス、バーバー＝ショップ＝コーラス、児童少年少女合唱団もある。ゼンガークライスの合唱は、ハム市の文化生活の確固たる構成要素となっている。過去にはイベントに有名な人物を招くことに成功している: たとえば、グンター・エマーリヒ、ヨアヒム・クラウス、アンチェ・フォルマー、デボラー・ザッソン、ウーヴェ・クレーガーなどである。ゼンガークライスは、数多くの音楽祭の主催者でもある。
ハム市立音楽学校は1940年2月1日に設立された、ドイツで最も古い音楽学校の1つである。学生数 4,300人、教員数約 100人が籍を置く、ドイツ最大の音楽学校の1つでもある。ハム市立音楽学校はドイツの音楽界の発展において常にモデルの機能を担ってきた。この学校は、就学前の音楽教育から、より高度な学習の準備までの教育を行う、音楽教育施設を備えた完全に一貫した学校として構想された。また、1970年代初めの音楽学校校舎の新築は、中部ドイツでは初めての音楽学校新校舎であった。ドイツ音楽学校連合は、ハムの音楽学校が模範例であると公言している。1952年に、ハム近郊のオーバーヴェリース城内での連合結成に関わったマルティン・ヴォルシュケは、その2年後にハム市立音楽学校の学長となった。ヨスハルト・ダウスはオーケストラの学校としての概念を打ち立てた。その後任のノルベルト・エーデルケッター（作曲家で出版者のルートガー・エーデルケッターの兄弟にあたる）がこれを実現した。オーケストラの学校を何段階かに分けて創り出そうというアイデアがあった。ハムにとって私立音楽学校は、基本的な文化的重要性を有するものである。約40のアンサンブルのうち、高度なグループはハム市による公式イベントに何度も参加し、時にその音楽効果は市境を越えて広がる。ノルベルト・エーデルケッターによって設立された、内容豊かなオーケストラ活動は、現在（2018年）の学長ベルント・シュマラの下で運営されており、様々な調べでこの街の文化生活を形作っている。特にハム市立音楽学校のシンフォニーオーケストラ（指揮: ベルント・シュマラ）は古典的オーケストラ学校の頂点であり、ゲオルク・トゥールヴィット指揮のシンフォニック・ブラスオーケストラ、ジャズ＝コンボ（指揮: アルノ・メヤウシェク）やハム市のビッグバンド（指揮: クラウス・ハイマン）が音楽学校と緩やかな連携を築いている。音楽学校はクラシック音楽以外にも、ポピュラー音楽やダンス分野にも数多くの音楽グループを輩出している。2011年11月からは、ミュージカル分野も開講した。
1899年6月25日、デンバーの地方紙、『デンバー・サンデー・ポスト』(Denver Sunday Post)に「中国政府が万里の長城の解体を検討している」という記事が掲載された。記事は現地に向かう途中にデンバーに立ち寄った、フランク・C・ルイス(Frank C. Lewis)という技術者に取材して得た情報として、以下のように述べていた。ルイスによれば、中国政府は万里の長城を解体し、資材を転用して道路を建設することを検討しており、5月に外交ルートを通じて打診があったという。これに対しニューヨークの投資家のほか、イギリス、フランス、ドイツの投資家が意欲を示した。ルイスはシカゴの投資家団を代表して現地に赴く途中で、25日早朝に鉄道でサンフランシスコへ出発し、海路で北京へ向かう予定としていた。『デンバー・サンデー・タイムズ(Denver Sunday Times)』紙も同様の記事を掲載し、ルイスは4年の中国在住歴を持ち、その際に中国政府の構想を知ったのだと述べた。また『デンバー・リパブリカン(Denver Republican)』紙によれば、構想はイギリス人の助言によるもので、跡地に建設される道路はやがては南京からシベリアに向かう道路の一部となる予定とされていた。この記事は捏造であり、実際には長城を解体する構想など存在しなかったが、記事の内容は各紙に転載され、拡散していった。ルイスの派遣元と名指しされたシカゴでは、地元紙の『シカゴ・トリビューン』(Chicago Tribune)がデンバー発の情報を翌日付で掲載し、ルイスを派遣したとみられる投資家とルイスの家族の談話を載せた。投資家は長城解体構想を一笑に付したが、ルイスの家族は構想自体は聞いたことがあると認めた。西海岸のロサンゼルスでも『ロサンゼルス・タイムズ』が報じ、また東海岸のニューヨークでもニューヨーク・タイムズがニューヨークの投資家の関与を27日付で伝えた。拡散は6月以降も続き、「解体は西太后の発案」といった詳細が付け加えられていった。報道はアメリカ国内にとどまらず、イギリスやオーストラリア、日本など広く報道された。捏造記事が全世界に拡散する形となったものの、当時根拠の薄い記事が新聞に掲載されることは珍しくなく、これだけであればよくある誤報事件の1つに過ぎなかった。発信源となったデンバーでは1913年に『デンバー・リパブリカン』が『デンバー・タイムズ』に統合され、その『デンバー・タイムズ』も『ロッキー・マウンテン・ニュース(Rocky Mountain News)』の夕刊紙となった後刊行が取りやめられて、捏造記事は過去の事件となりつつあった。