TT-1930/33は、洗練とはほど遠い武骨な銃であったが、1941年からの独ソ戦では意図した能力を発揮した。ロシアの冬は、極度の酷寒な気候となり、兵器も凍結によってしばしば作動しなくなる。また、部品折損も多発した。ドイツ軍の拳銃であるルガーP08やワルサーP38は、高精度な工作で製造された優れた拳銃であったが、その精密さ故に酷寒の凍結には脆弱であった。これに対し、公差の許容度が大きく、仕上げの粗いトカレフは、トラブルも少なく確実に作動し、折損部品交換も簡単であった。ただし、大戦中には資材不足から、鋼板グリップから木製グリップに変更した例も多い。また、スライドの溝も工作簡易化のため、特徴的な太細交互配置から、ごく一般的な細溝のみの加工に変更されている。
単純きわまりない設計のTT-1930を、ソ連軍当局は更に単純化するよう命令した。この結果開発されたのがTT-1930/33で、現在よく知られている多くのトカレフ拳銃は、このタイプの流れを汲むものである。酷寒の状況ではトリガー回りのパーツが凍結のために破損することもある。その際にパーツを素速く交換できるよう、トリガー関連のパーツ一体化などを図り、全体の部品点数も更に削減しているため、第二次世界大戦における各国の主力拳銃でも最も少ない部品で組み立てられている。また、照準を行うためのリアサイトを、TT-1930のV型から、より狙いやすく角張った凹型の「スクウェア・ノッチ」にしたのも重要な改善である。
1920年代のソ連では、軍用拳銃として、ロシア帝政時代からの制式拳銃である「ナガン・リボルバー」が用いられていた。しかし、ナガンは大きく重いうえ、ガス漏れ防止機構を備えるなど、リボルバーとしては構造が複雑過ぎ、生産性の悪い旧式銃であった。また、ロシアには、第一次世界大戦中からロシア革命による戦後の内戦期にかけて、モーゼルC96やコルト M1911など各国から様々な種類・口径の拳銃が流入し、装備統一の面からも好ましくない混乱状況にあった。ソ連陸軍はこの問題に対処するため、1928年から軍用自動拳銃開発のトライアルを開始した。F・V・トカレフは、帝政ロシア時代からの長いキャリアを持つ銃器設計者であった。彼は、やはり帝政時代からの歴史がある名門兵器工場のトゥーラ造兵廠に所属していたが、このトライアルに応じ、1929年に自ら設計した自動拳銃を提出した。テストの結果、トカレフの自動拳銃は、外国製拳銃や、ブリルツキー、コロビンなどソ連国内のライバル拳銃を下し、1930年に「TT-1930」の制式名称で採用され、1935年まで生産された。
ソ連国営トゥーラ造兵廠の銃器設計者フョードル・ヴァシリエヴィチ・トカレフ（Fedor Vasilievich Tokarev、1871-1968） が、1929年に開発した「TT-1930」が原型である。トカレフは、その生涯に多数の銃器類を設計しており、自動小銃開発にも早くから取り組んだことで著名な人物であるが、最も広く知られる「作品」は、このTT-1930拳銃である。
正式名称を「トゥルスキー・トカレヴァ1930/33」Тульский-Токарева 1930/33（トゥーラ造兵廠・トカレフ 1930年/33年式）と呼び、略してTT-30/33とも呼ばれるが、一般には設計者フョードル・トカレフにちなみ、単に「トカレフ」の名で知られている。本来必須な筈の安全装置すら省略した徹底単純化設計で、生産性向上と撃発能力確保に徹した拳銃であり、過酷な環境でも耐久性が高い。第二次世界大戦中-1950年代のソ連軍制式拳銃として広く用いられた。1950年代以降、ソ連本国では後継モデルのマカロフ PMに置き換えられて過去の銃となったが、その後も中国を始めとする共産圏諸国でライセンス生産・コピー生産が行われた。中国製トカレフは1980年代以降日本にも多数が密輸入され、暴力団などの発砲事件にしばしば使われることで、一般人にも広くその存在を知られている。
2009年に開催されたツアーから5月22日に大宮ソニックシティで行われたコンサートの模様を収録。メンバーとして、武内享（元チェッカーズ）、林部直樹（米米CLUB）、KO-ICHIRO（Skoop On Somebody）が参加。初回仕様限定盤には特製“Still Gold ミラーカード”を封入。
1951年（昭和26年）、連合国軍最高司令官マシュー・リッジウェイ大将は、連合国軍占領下の日本に対してパトロール・フリゲート（PF）および上陸支援艇（LSSL）を貸与することを提案した。これを受けて1952年4月26日、海上保安庁内において、これら軍艦の受け皿となるとともに将来の海軍の母体となるべく、海上警備隊が創設された。そして同年8月1日の保安庁の発足とともに、海上警備隊は海上保安庁の航路啓開部を吸収して警備隊に改組され、陸上部隊である警察予備隊（のちの保安隊）とともに保安庁の隷下に入り、本格的な再編制への体制が整えられることになった。貸与艦艇のうち、PFは1953年中に18隻全艦が引き渡されて、くす型警備船として就役し、後の海上自衛隊護衛艦整備の出発点となった。警備隊発足年度である昭和27年度予算では、これらの警備船の運用基盤を整備するための支援船（水船や重油船など）の建造が優先され、戦闘艦艇の建造は行われなかった。続く昭和28年度より警備船の国内建造が着手されたものの、同年度での建造は、1,600トンの甲型警備船（DD; はるかぜ型）2隻と1,000トンの乙型警備船（DE; あけぼの・いかづち型）3隻に留められた。その後、1954年5月14日に日米艦艇貸与協定が調印され、リヴァモア級駆逐艦とキャノン級護衛駆逐艦2隻ずつが貸与されることになった。このリヴァモア級を再就役させたのが本型である。なおキャノン級はあさひ型となった。