澤本らは、成体の脳に存在する幹細胞による神経細胞の産生機構を明らかにし、発生・再生医学へ貢献することを目指した研究を推進している。これまでに、エネルギー代謝特性に大きな変動が生じると考えられる低酸素状態における幹細胞・前駆細胞の動態をin vivoで解析するため、長期間生存可能なマウスの中大脳動脈閉塞モデルとcre-loxPシステムを用いた神経細胞標識法を開発し、脳室壁付近の「脳室下帯」に存在する神経幹細胞が虚血刺激によって活性化し、新生ニューロンが梗塞部位へ移動することを示した。グローバルCOEプログラムにおいては、このin vivo解析システムと様々なin vitro培養系を併用して、低酸素状態における神経幹細胞およびそこから生まれる神経細胞の動態を詳細に解析する。新たなモデル生物としてゼブラフィッシュを導入し、成魚脳内を移動する神経細胞の可視化と、遺伝学的手法による神経細胞新生の制御機構の解明に取り組む。さらに、よりヒトに近いコモンマーモセットを用いて、霊長類成体脳の脳室下帯における神経細胞新生と虚血後の再生について検討する。
澤本 和延（さわもと かずのぶ、1967年（昭和42年） - ）は細胞学者。専門は神経科学。名古屋市立大学医学(系)研究科(研究院)教授。東京大学医学博士。2004年、慶應義塾大学医学部三四会受賞。
南洋通商大臣は清朝の欽差大臣。略して南洋大臣ともいう。阿片戦争後の道光24年（1844年）に、南京条約で開港された5港（広州・福州・アモイ・寧波・上海）での対外通商と外交事務を担当する五口通商大臣が広州に設置され、両広総督が兼任した。アロー戦争後の咸豊11年（1861年）に五口通商大臣の役所は上海に移され、総理各国事務衙門の管轄下に置かれた。この時期の五口通商大臣は薛煥であった。同治5年（1866年）に五口通商大臣は南洋通商大臣と改称され、両江総督が兼任することとなり、南京に移された。歴代の南洋大臣には曽国藩、李鴻章、左宗棠、沈葆楨、張之洞、劉坤一、端方らがいる。
筑前町に入り300mほど進んだところにある山家道交差点から朝日東交差点までは国道200号との重複区間となる。この区間は国道200号の旧道（現在の福岡県道77号筑紫野三輪線の一部）が降格する前は、国道200号ではなくこの区間も国道386号であった。朝日東交差点からは国道386号との重複区間となる。筑前町役場の前を通り南東方向に直進した先にある久光橋交差点から国道386号は左手のバイパスに進み、再び当路線の単独区間となり、筑前町役場支所（旧三輪町役場）を経て朝倉市の中心部を抜けていく。その先にある佐田川橋交差点で当路線の単独区間は終了する。同交差点から先は全区間が国道386号との重複区間で、原鶴温泉を経て日田市に至る。佐田川橋交差点以南の朝倉市内については国道386号#朝倉市を、大分県内については国道386号#日田市を参照。
太宰府市内では引き続き住宅や事業所の中を抜け、菅原道真を祀る老松神社のそばを通り国道3号福岡南バイパス・九州自動車道の下を抜け、関屋交差点に至る。関屋交差点を左折すると太宰府市中心部や太宰府天満宮に行くことができる。同交差点を直進（右にカーブ）し、再び御笠川を越えて国道3号福岡南バイパスをくぐり抜け、西鉄天神大牟田線都府楼前駅をまたぎ越し、JR都府楼南駅付近の住宅地を抜けて筑紫野市に入る。筑紫野市内では鹿児島本線と西鉄天神大牟田線に挟まれて南東に進み、JR二日市駅と西鉄紫駅の前を通る。石崎交差点で左にカーブして東南東に向きを変え、西鉄天神大牟田線を踏切で越えて朝倉街道駅の前を通り、ゆめタウン筑紫野のある針摺交差点を通る。針摺交差点から3kmほど進んで筑前町に入る。
福岡市博多区の東比恵交差点が起点である。福岡空港の西側の住宅や店舗・事業所が密集する中を南東方向に進んでいく。東雲町交差点から山田4丁目交差点までは当道路が福岡市と大野城市の市境となっている。山田4丁目交差点を抜けて大野城市に入り、事代主神などを祀る雑餉隈恵比須神社、イオン大野城、大野城市役所、大野城まどかぴあを経て、瓦田橋で牛頸川を越え、大野小学校の前を経て、下大利団地の北側を通り御笠川を越えて太宰府市に入る。
第2次電力国家管理と配電統制の実施に伴い、先に消滅した大同電力を除く五大電力のうち、東京電灯は関東配電へ、宇治川電気は関西配電へそれぞれ統合されて消滅した。一方日本電力は電気事業を失ったが軍需産業を担う多数の子会社を束ねる持株会社日電興業として存続した。東邦電力も東邦瓦斯や東邦重工業などを傘下に持っていたが、日本電力と異なり会社存続を断念し、子会社の持株を適宜処分し解散する道を選択した。1942年3月5日、東邦電力の臨時株主総会は、日本発送電および配電会社4社への設備出資と同時に会社を解散する件を議決。これに従って4月1日付で東邦電力は解散し、以後清算事務に移った。清算時の残余資産分配では、株主に対し持株1株につき現金2円と日本発送電・中部配電・関西配電・四国配電・九州配電・関東配電の株式が適宜分配された。東邦電力の解散に伴い、経営陣のうち元副社長の海東要造が中部配電社長、副社長の清水収吉が四国配電社長へと転じたが、会長の松永安左エ門と社長の竹岡陽一は電気事業から一時退いた。うち松永が電力業界に復帰するのは、7年後、太平洋戦争後の占領下で日本発送電と9配電会社の処理を検討する電気事業再編成審議会の会長に就任する1949年（昭和24年）のことである。