朝廷に上奏文を奉じた黄飛鴻であったが、総督に会えないのを見て願いが叶わないのを知る。その帰途、紫禁城内で人力車を拾うと、同行した十三姨の乗った車と方向が逆に進むのを見て止めさせようとするが、その前に太平号の一団が登場。そして鬼脚七が襲い掛かる。十三姨のことが気がかりな黄飛鴻は鬼脚を適当にやりすごし、彼女の元に向かうと先のロシア人外交官といたのを発見する。
翌日、実家の最新式製薬工場を見学していた黄飛鴻は、裏手に剣戟の音を耳にする。聞けば武術道場の三つの流派が獅子王大会に出るために必要な弟子を取り合ったということでいざこざを起こしていること。それを聞いた黄飛鴻は単身争いの中に飛び込み、たまたま手にしていた傘を獲物に次々と三派の門弟を倒していく。しばらくして三派の主が名乗り出るが、そのうち一派の主を倒したところで他の二派の主は「かなう相手ではない」と黄飛鴻に降伏する。黄飛鴻は仲直りの酒宴を設け、獅子王大会について一考してもらう上奏文を朝廷に出すことで話をまとめる。
時を同じくして、黄飛鴻の父が館主を務める広東会館に一団がやってくる。一団の主は油屋・太平号の趙。要求は獅子王大会への出場を辞退すること。しかし、黄飛鴻の父が断ると車夫のひとり、「鬼脚」七が広東会館の門弟に襲い掛かる。高弟が次々と鬼脚に倒され、挙句、黄飛鴻の父までもが圧倒されてしまう。主が倒されるを見届けるや、趙は飾ってあった父祖伝来の獅子を壊して去っていく。黄飛鴻一向が広東会館に到着したのは趙や鬼脚が去った後だった。
時は清朝末期。列強による領土侵食に悩ませていた西太后は、総督(=宰相)・李鴻章になにか考えがないか相談を持ちかける。李は富国強兵の一環として、最強の獅子を競わせる獅子王大会(獅王争覇)を持ちかける。西太后は紫禁城前に集結した獅子を見て盛大に大会を行うように申し渡す。一方、広州・仏山の医局「宝芝林」の主で、武術師範でもある黄飛鴻(ジェット・リー)は叔母の十三姨(ロザムンド・クヮン)・弟子の梁寛を連れて北京の父のもとへ里帰りする。北京に到着すると早速梁が車夫といざこざを起こす。そんな中、十三姨の留学中の友人のロシア人外交官と出会う。
2018年に東海地区デビューの明け3歳馬による重賞競走として新設。第1回は同年元日に名古屋競馬場のダート1600mで施行された。2020年より夏季開催に移行される予定。
五分後の世界という現代から五分ずれた、第二次世界大戦後も戦争を続けているパラレルワールドの日本を舞台に、7人の主人公により物語が展開される。最初は1人の主人公、サトルのストーリーのみしかプレイできないが、サトルがこの世界の住人と遭遇することで、他の主人公のストーリーがプレイ可能となる。本作はチェーンノベルという、主人公の1人が行った行動が他の主人公の未来に影響を及ぼし、それにより7人のストーリーが完結するというサウンドノベルの中でも独自の手法を取り入れている。『街 〜運命の交差点〜』（1998年）のシステムに似ているが、一人の行動により発生する連鎖的なストーリー展開を楽しむ設計となっているため、街のベストエンディングを迎えることを目的としたザッピングといった機能は搭載されていない。作品の舞台は、小説『ヒュウガ・ウィルス 五分後の世界II』より後の世界となっている。
1906年（明治39年）に公布された鉄道国有法により、17社の私設鉄道が国有化された。鉄道国有法第1条は「一般輸送ノ用ニ供スル鉄道ハ総テ国ノ所有トスル」と定め、日本の鉄道は「私設主導から国有主義」へ方針が変更された。これにより私設鉄道の敷設出願がほとんどなくなるという事態を招いてしまった。国は国有化に要した費用のため、地方における鉄道を敷設するだけの余力はなく、地域開発を推進する観点からすれば、この状況は由々しいことであった。背景の一つとして、1900年（明治33年）に施行された民間鉄道を監督する私設鉄道法（明治33年法律第64号、全文98箇条）にあった私設鉄道法は国有化された関西鉄道や山陽鉄道など、幹線級の路線を敷設する私設鉄道を対象にしたものであって、許認可に関する条件が厳しく、手続きは煩雑であった。そのため、地方鉄道の建設を推進するためには、もっと簡易な条件の法律を制定する必要があるのではないかという結論に至り、それに基づいて制定されたのが当法であった。条文はわずか8箇条に過ぎず、軌間や設備なども簡易なもので良いとし、認可を受ければ道路上に軌道を敷設してよいなど、大幅に規制が緩和されたものとなった。さらに1911年（明治44年）には、この軽便鉄道の敷設を推進するため、軽便鉄道法準拠路線に対し、開業から5年間の間（後の改正で、10年間へ延長）は政府により5％の収益を補償するという軽便鉄道補助法（明治44年法律第17号）が公布され、この後しばらく日本で「軽便鉄道」の敷設ブームを引き起こすことにつながった。また、私設鉄道法に準拠した路線も、軽便鉄道法へ変更することが認められたため、それまでに敷設された多くの路線が変更した。結果、1918年（大正7年）には私設鉄道法に準拠する路線が皆無になってしまった。そのため政府では、軽便鉄道法の条項をやや厳しくした上で、私設鉄道法・軽便鉄道法に代わる新しい監督の法律を制定することにし、1919年（大正8年）に地方鉄道法（大正8年法律第52条、全文44箇条）として公布、これに伴い前述の2法はどちらも廃止された。助成制度は、地方鉄道補助法に変更され、継続されることとなった。