ズースレゼルヴ（Süssreserve、「甘味の保存」の意）とは、ドイツで採用されている甘口ワインの製造法の一つである。発酵前に果汁の一部を別途保存しておき、発酵完了後に（酵母の働きを止めてから）再びワインに戻す。こうする事でワインの最終的な糖度を上げるとともに、アルコール度数を低下させる。そのため、ズースレゼルヴを行ったワインのアルコール度数は一般に15度を越えない。最初に果汁を取り分けておくので、醸造家は酵母が全ての糖を使い切ってしまわぬよう発酵停止のタイミングを計る必要がない。また発酵の途中停止には通常亜硫酸塩が用いられるが、人為的に止めなくて済むこの方法では亜硫酸塩の使用量を低減することができる。ズースレゼルヴはドイツ以外にも、ニュージーランドなどドイツの製法を踏襲した国で行われている。日本の甘口ワインの中にもズースレゼルヴを行っているものがある。
果汁に糖分を補って、ワインの最終的なアルコール度数を確保することを補糖（chaptalization）という。古代ローマ時代には、ワインの甘味やアルコール分を補うために蜂蜜が添加されていた。しかし現在では補糖はブドウが不作である年に、甘味よりもアルコール度数を稼ぐために加えることが主である。補糖は多くの国で行われているが、自然の甘味か否かを厳しく区別するドイツワインでは、最上級の格付けである QmP（Qualitätswein mit Prädikat）において補糖は一切許可されていない。
特別な技術を使わなくても、甘い果実を使えばデザートワインを作ることができる。ブドウのいくつかの品種、例えばマスカット（モスカートを含む）、オルテガ、フクセルレーベ（Huxelrebe）などは他の品種に比して糖度の高い果実を実らせる。しかしながら糖の蓄積は往々にして芳香成分を犠牲にして進行するため、できたワインは退屈で面白味に欠けるものとなる場合もある。またブドウの生育条件も、最終的な果実の糖度に大きな影響を与える。果実の収穫を完熟まで待つ、あるいは摘果や剪定を行って日照を確保することも重要である。摘果は夏季に余分な房を摘み取り、葉から送られてくる光合成産物を少数の果実に集約するものである。アルザスで作られるやや甘口のワインではこれらの自然な製法が駆使されており、このタイプの甘口ワインの代表例である。しかし消費者の多くはドライな辛口のワインか、もしくはしっかりした甘味を持ったワインを望んでおり、自然に任せる手法は時代遅れであるというのが多くの作り手たちの理解である。とは言え、マスカットを使った古いタイプのデザートワイン、例えば南アフリカの著名なデザートワインであるコンスタンティア（Constantia）などは、このような方法で作られていたと考えられている。また特に甘口ワインの製造を目的としなくとも、摘果や剪定による果実の品質管理はブドウ栽培において一般的に広く行われている作業である。
大蔵省は1977年6月に、「オンライン処理による普通預金の代受け・代払い業務提携について」の事務連絡通達を発し、地方銀行、相互銀行、信用金庫の同種または異種金融機関相互についてオンライン提携を認めた。また翌年6月16日付の銀行局長通達および事務連絡「オンライン処理による金融機関相互の業務提携について」で、オンライン提携をそれまでの事前届出制から承認制に改め、その対象金融機関を局長通達では、銀行、相互銀行、信用金庫とした。だが、事務連絡では都銀、長期信用銀行、信託銀行については、金融秩序維持の観点から漸進的にオンライン提携を進めていくが適当とされ、オンライン提携から除外されることになった。その後、都銀についてもCD・ATM設置による顧客利便性の向上や、窓口業務の合理化の観点から都銀相互間のオンライン提携が検討され、1979年12月14日付の大蔵省の事務連絡で一部が改正され、都銀もオンライン提携が認められるになった。しかし、大蔵省からこの改正は都銀間のオンライン提携を認めるものであって、都銀と他の業態の金融機関とのオンライン提携は当面認めるものではない旨が口頭で連絡された。改正を受け、都銀はオンライン提携の準備を始めるが、中下位行である6行（協和銀行、大和銀行、東海銀行、北海道拓殖銀行、太陽神戸銀行、埼玉銀行）が「一本化すれば預金口座を上位行に移され、中下位行は機械を使われるだけ」と統合に反対したため、1980年3月から中下位行は、6都銀キャッシュサービス（SICS）、翌月から上位行の7行（第一勧業銀行、三井銀行、富士銀行、三菱銀行、三和銀行、住友銀行、東京銀行）は7都銀オンラインキャッシュサービス（TOCS）を稼働し、都銀は2系統に分かれてオンライン提携を開始した。だが、1984年3月から郵便貯金の全国オンラインシステムネットワークの稼働を踏まえ、2系統間で統合の機運が盛り上がり、1984年1月4日から両者を統一して新たに、都銀キャッシュサービス(BANCS)がスタートした。さらに都銀は地銀に業態間で郵貯ネットワークに対抗できるネットワークを構築しなければならないと申し入れ、1990年2月5日から地銀の全国カードサービス（ACS）とBANCSの業態間のオンライン提携である全国キャッシュサービス（MICS）が稼動した。この地銀と都銀の提携を機に、MICSを介した業態間のオンライン提携が進められ、オンライン提携の民間大合同が実現した。BANCSはシステムの運用をNTTデータ通信に委託。その管理運営は当初、専務・常務級で構成する「BANCS運営委員会」を最高の決議機関とし、その実務は幹事行が3ヶ月で交代で担当するとした。しかし、オンライン提携が業態内提携システムから前述の通り、民間金融機関のすべてを網羅するMICSへ拡大されることとなった。このため都銀は、従来の幹事行持ち回りの制度ではなく、恒常的な事務局を設置すべきと判断。BANCS事務局の事務を東京銀行協会（東銀協）に委託すること申し入れ、東銀協は1989年5月からBANCS事務局の運営事務の受託を開始した。