欧州大陸を制圧する国が存在しなかった為、1600年以来、イギリスの外交関係は各国の勢力の均衡を維持することに重点が置かれた。百年戦争からナポレオン（1337-1815）が敗北するまでの間、第一の敵国は強力な軍事力を持つフランスだった。アメリカの愛国者たちの勝利に終わったアメリカ独立戦争（1775-1783）を除いては、イギリスは総じて多くの戦いで勝利を収めた。外交戦略の尽力により、プロイセンのような大陸側の同盟国軍（七年戦争）を援護した。イギリスの国防は海軍に大きく依存しており、世界中に基地を保有して最強の艦隊を海上に配備するよう努めていた。イギリスはかなりの広範囲に及ぶ世界規模の大英帝国を建国し、1920年代から1940年代にかけて勢力範囲や富裕さの点で絶頂期を迎えた後は衰退し始め、1970年代にはほぼ跡形もなくなった。1900年以後、イギリスは従来の"栄光ある孤立"の姿勢に終止符を打ち、アメリカと友好的な関係を築くようになり、日本との間には軍事同盟（1902年 日英同盟）を締結した。さらに、フランス（1904年 英仏協商）およびロシア（1907年 英露協商） との間で相互に三国協商を形成して反ドイツの協調関係を築き、第一次世界大戦（1914-1918）に参戦した。1940年以降、イギリスはアメリカと軍事的な関係を深め、さらには旧来の敵対国であるフランスやドイツと共に、軍事同盟であるNATOへ加盟する。長年にわたる議論（そして挫折）の結果、イギリスは1973年に欧州経済共同体（EEC）へ加盟した。後にこれは欧州連合 （EU）へと発展した。その一方で、金融上はEUと統合せず、自国の通貨であるポンドを保持し続け、ユーロからは距離を置いている。この為、2011年の欧州債務危機からはある程度隔離されている。
イギリスの国際関係はイギリスの外務・英連邦省の執る外交政策により、構築、調整、維持される。イギリスはかつて19世紀から20世紀初頭にかけて、世界随一の大国であった。歴史を通じて大英帝国を介して他の国々に大きな影響を与えており、1950年代までは超大国と見なされていた。しかし、二度の世界大戦にかかる代償および脱植民地化の過程を経て、イギリスの影響力は衰退した。それにもかかわらず、イギリスは依然大国として国連安全保障理事会の常任理事国、欧州連合加盟国、およびG7、G8、G20、NATO、OECD、WTO、欧州連合理事会、OSCEの創設以来の加盟国であるとともに、大英帝国の名残であるイギリス連邦の盟主でもある。
アニメが好きで、小学校低学年の頃に声優という存在を知り、自分もなりたいと思ったのが声優を目指したきっかけであったという。小学校の卒業文集でも「声優になりたい」と書いていたが、高校生になると声優になるのは難しいのではないかと思うようになり、一度は声優になることをあきらめている。その後喫茶店でアルバイトをしていたが、東日本大震災が起こり、その後行われた計画停電の影響により電車の本数が減少し、アルバイト先に通えなくなったことでクビになってしまう。突然仕事がなくなってしまったことで、「どうせならほんとにやりたいと思うことをやりたい」と考えるようになり、桃塾へ入塾した。桃塾を選んだのは、もともと美少女ゲームやかわいい女の子が好きで、仕事がなくなりやることがなくなったときも美少女ゲームは遊んでおり、ヒロインから「好き」と言われたことに感動して、美少女ゲーム声優になろうと思ったことから。桃塾を修了後、アトリエピーチに所属し声優としてデビューした。桃塾での同期（4期生）には、藤邑鈴香、八ッ橋きなこ、なつめ美南海、妃咲みぁ、佐藤泰臣、内藤大樹、富井義邦、羽村しきがいる。過去には、人形劇団プークに所属していた。
小樽市は、全国的にも珍しい消火栓の色分け（赤・青・黄）を行っている。「坂のまち」と言われるほど坂が多くて高低差の激しい小樽市は配水池を36カ所配置しており、配水系統が42にも及んでいる。そのため、職員が一目で配水系統の異なる消火栓を見分けられるために色分けしており、約1,500基整備している。
2001年9月11日、アメリカ同時多発テロ事件が発生した。12日、アメリカのジョージ・W・ブッシュ大統領はテロとの戦いを宣言した。またこの中で、ターリバーン政権の関与が示唆され、ドナルド・ラムズフェルド国防長官はウサマ・ビン＝ラーディンが容疑者であり、また単独の容疑者ではないと発言した。また同日、第56回国連総会でも米国政府と市民に哀悼と連帯を表して国連も本部を置くニューヨークなどへのテロ攻撃に対して速やかに国際協力すべきとする決議56/1を当時の全加盟国189カ国が全会一致で採択し、国際連合安全保障理事会でも国際連合安全保障理事会決議1368が採択された。この決議1368は9月11日のテロ攻撃を「国際の平和及び安全に対する脅威」と認め、「テロリズムに対してあらゆる手段を用いて闘う」というものであった。また前段には「個別的又は集団的自衛の固有の権利を認識」という言葉があり、これは同日にNATOが創設以来初めての北大西洋条約第5条の集団防衛条項による集団的自衛権の発動を決定する根拠となった。(#開戦の正当性に対する論議)。この後アメリカはターリバーン政権にビン＝ラーディンらの引き渡しを要求した。しかしターリバーンは引き渡しに応じなかった。9月14日、オーストラリアも太平洋安全保障条約第4条に当たるとして集団的自衛権の発動を表明した。9月15日、アメリカのコリン・パウエル国務長官はパキスタンがアフガニスタン攻撃に協力すると声明した。16日、湾岸協力会議を構成するアラブ諸国はテロ攻撃を批判し、アフガニスタン攻撃を支持する声明を出した。タリバンを承認してきたアラブ首長国連邦、パキスタン、サウジアラビアも国交を解消した。しかし16日にターリバーンの情報相は重要拠点を要塞化したと声明し、徹底抗戦の姿勢を示した。17日、イランのモハンマド・ハータミー大統領はテロを非難したが、アラブ連盟やイスラム諸国会議機構と同じようにアフガニスタン攻撃の際は民間人の被害を最小限にするよう要請した。9月18日、アメリカ合衆国議会でテロを計画、承認、実行、支援したと大統領が判断した国家、組織、個人に対してあらゆる必要かつ適切な力を行使する権限を与えるとする合同決議が上院98対0、下院420対1で通る。9月21日、ラムズフェルド国防長官は北部同盟と共同して作戦に当たることを発表した。また欧州連合外相会議も全会一致で攻撃を支持した。9月28日、国際組織法で初の「立法行為」とされる国際連合安全保障理事会決議1373が採択され、「全ての国」に国連憲章第7章に基づく強制措置として厳罰化や情報交換および資金援助禁止などのテロ対策とその報告が義務化され、11月12日には国際連合安全保障理事会決議1377ではテロは「全国家と全人類への挑戦」とまで非難された。アメリカはこの間に協力する国々と連合を組み、攻撃の準備に入った。これらの国は有志連合諸国と呼ばれ、ラムズフェルド国防長官は「人類史上最大の連合」であるとした。有志連合諸国は不朽の自由作戦という統一作戦名で、アフガニスタンを含むテロ組織勢力地域への作戦を実行した。