法人・団体によっては、名誉会長に準じ、名誉副会長の職を置くことがある。古くは、太平洋戦争以前(戦前)、日本赤十字社の下に作られた篤志看護婦人会では侯爵鍋島直大の妻、鍋島榮子を会長とし以下役職員を定め、その中で男爵千家尊福の妻・千家俊子、侯爵松方正義の妻・松方満佐子、公爵毛利元昭の母・毛利安子ら3名が名誉副会長に名を連ねていたのはその例である。現代でも国際サッカー連盟で名誉副会長を置く例がある他、日本でも日本テニス協会など、名誉役員の職名として規定している法人もある。
「若」とは、七夕に参加する各町の住民有志の総体である。すなわち、七夕の当番年にあたると、その町組に所属する各町で祭りに参加する住民によって実行組織である「若」が組織される。町組の中でどの町が大丁を務めるのかはあらかじめ申し合わせによって決められているが、儀礼として親町の「若」により大丁就任を要請する使者が遣わされ、当番町の「若」がそれに対し使者をもって受諾を伝えることで、はじめて大丁としての振る舞いが許されることになる（親町が大丁にあたる場合この過程は省略される）。そして、大丁の「若」では同一組内の「若」に、役七夕への参加を要請し、その年の組織体制を作る事になる。このやり取りを加勢要請と加勢受諾と呼ぶが、これらもまた使者をもってやり取りし、その応対は儀式化されたものとなっている。「若」の内部構成は各町によって異なるが、いずれも階級的な組織となっており、七夕灯籠の曳き手や笛・太鼓の奏者である「若者」と、祭りを統括する立場にある「若長」、さらに若長を引退して後見・顧問・相談役などとなった高位の役職者によって構成される。このうち運行の主役を担うのは若長と若者の2つの階層である。若長は祭りの諸事を中心的に取り仕切る階層であり、町によって条件は異なるが、今日では若者の停年である42歳以上で、一定年数以上若者の役柄を勤めた経験者が昇進する。しかし、古くは若長になるためには家柄が判断されており、要求される拠出金の観点からも、実質的に町の富裕層以外から若長となることは不可能であった。したがって戦前は若者から若長に昇進する階梯がなかったばかりか、1975年（昭和50年）頃まで、家柄だけでなく、同町に三代以上定住していることまで若長就任の要件とするような町も存在していた。戦後に七夕改革論が求められる中で差別排除と平等化を求める声が強まり、前近代的な制度が解体されていくが、戦後でも若者が若長に昇進する階梯が存在せず、「若長 - 顧問 - 後見」に昇進するコースと、「若者 - 若者頭 - 相談役」に昇進するコースの複線的な階梯が併存する町も存在した。これは旧来の家柄を背景とする制度の名残と言えるものである。また、若長階級の中には更に幹事長あるいは筆頭若長、応接若長、若長長、常任若長、当年若長、担木若長といった細かな役職が存在する。これらはより経験のある若長が高位に昇進して後進の若長を指導する仕組みであると同時に、高位者であるほど拠出金を多く出して七夕に貢献する応能的負担の仕組みでもある。また、本節冒頭で記したように、他町の「若」に対しては、使者を遣わしてやり取りをするが、これを担うのが応接という役職である。古くは若者、若長とは別に階級としての応接が存在しており、事理に通じ弁舌の爽やかな者がこれを勤め、若者の中から抜擢されるケースと、若長の中から選抜されるケースが存在したが、これも若長階級の中に吸収される形で、応接若長と呼ばれるようになっていった。後見・顧問・相談役といった役職は、若長として多年の貢献があり、若長を卒業した町の長老格が就任する役職であり、七夕灯籠の運行時は羽織を着用し車に乗って灯籠の後ろを進むことになる。なお、総務の役職はこうした羽織組の1つとして位置付けている町と、若長階級のうち上位の実務者の役職として位置付けている町とに分かれる。また、若長階級では原則として羽織の着用は許されていない。もともと「若」「若者」「若長」という名前に見られるように、本来この祭りの担い手は青壮年層であり、その停年を過ぎた卒業者は、祭りに参加しないという決まりがあった。しかし、この年齢を過ぎてなお行列に参加しようとする人々の絶えなかったことが、役職者が七夕灯籠の後ろに行列を作ってついていく形態を出現させる背景になったものと考えられる。また、若長階級の細分化に見られる供出金負担の応能化という性格は高位の役職者で更に強まり、現在では後見が最高額の拠出金を負担する仕組みとなっている。なお、本節冒頭で「『若』とは、各町の住民有志の総体」と記したが、住民と七夕への関わりの程度によって、2つの性格に分けられる。一つは、七夕灯籠の制作・運行のための資金は若長以上の役職者によって拠出され、「若」内部の人事も独立していて町内会が関わらないタイプであり、この形態を若長七夕と呼ぶ。もう一つは、「若」内部人事の選出に町内会があたり、町内会からも資金が拠出されるなどより住民参加意識が強いタイプであり、この形態は町内七夕と呼ばれる。一方、先述したとおり七夕における町割り及び「若」と、現在の住民自治組織である町内会あるいは行政上の町名とはそもそも一致していないので、町内七夕として参加する東町を例に挙げると、東町域内にある各町内会が連合町内会を結成し、その総会の決議によって七夕参加の可否を決定することになる。