Nero DigitalのMP4 AACにおけるギャップレスエンコードの方式は、当初ctts atomにエンコーダーディレイの値(Nero AAC Encoderが作る曲の先頭にある無音部分)を、stts atomとmdhd atomのDurationフィールドを使ってエンコーダーパディングの値(Nero AAC Encoderが作る曲の終端にある無音部分)分だけ再生時間を短縮することによってギャップレス再生を実現していた。しかし、Hydrogenaudioのフォーラムでctts atomは動画のb-frame周りで使用するので使わないでくれとのクレームが入ったため、ISOの仕様を逸脱しない方式を採用することを発表した。そこで新たに採用されたのがNero Digital方式のチャプターを利用し、エンコーダーディレイの値をチャプター情報として記録したものである。なおエンコーダーパディングの処理は従来どおりstts atomとmdhd atomのDurationフィールドを使っている。このNeroの変更に合わせてFAACもこの方式に変更されたが、FAAD2にはなぜか採用されず、エンコーダーディレイの処理はFAACのエンコーダーディレイ値である1024サンプルをデコード時に削除するという方式が採られた。iTunesもVer.7からNero Digitalのギャップレス再生に対応したが、FAAD2の処理をベースに作られていたためか似たような動作をするが、こちらはNero AAC Encoderのエンコーダーディレイ値である2624サンプルをデコード時に削除するという方式が採られている。2009年12月17日に発表されたNero AAC Encoder 1.5.1.0では再びギャップレスエンコードの方式が変更された。従来の仕様は全て廃止し、iTunes互換の方式を採用することとなった。また、2011年に発売されたNero Recode 11ではISO標準の仕様(edts/elstを利用した方式)に変更した。
高度経済成長期に需要が急増した上水道・工業用水道は、深刻な水不足や地盤沈下などの問題を招いた。紆余曲折の末に誕生した水資源開発公団は利根川・荒川・豊川・木曽川・淀川・吉野川・筑後川の7水系で水資源開発のためのダム事業や愛知用水・豊川用水・香川用水などの用水路整備を行い、大都市圏や四大工業地帯などへの水道需要を満たした。また直轄・補助の別なく河川総合開発事業では水道供給を目的にした多目的ダム建設が盛んに行われた。しかし高度経済成長が終わり経済が安定成長に向かい、産業構造が変化するに連れて工業用水道の需要は徐々に下落。さらに円高などにより企業が工場を日本国外に移転する傾向が強まり、需要はさらに低迷した。また上水道も人口増加が鈍化したことや節水技術・意識の向上でダム計画時に予想された水需要との齟齬が生じた。このため水道供給目的を有するダムの中には受益地から水利権を返上されるなど使い道が宙に浮く、いわゆる「水余り」の状況に陥った例がある。一例として富山県の熊野川ダム（熊野川）は富山市などへの上水道供給が目的にあったが、富山市などが上水道水利権を返上したため上水道目的が喪失した。「水余り」に対してダム反対派はダム事業を否定する一つの根拠となっており、戸倉ダムなどのように上水道事業に参加した自治体が撤退して事業が中止される例も多くなった。一方、元来降水量が少ない地域では水資源施設の整備が行われてもなお、深刻な水不足に悩まされる地域が存在している。1982年（昭和57年）から2002年（平成14年）までの20年間に発生した渇水において、特に回数の多い地域として愛知用水を水源とする愛知県知多半島（15回）、豊川用水を水源とする豊橋市・豊川市・蒲郡市など愛知県東部（14回）、香川用水を水源とする香川県高松市（11回）、木曽川用水を水源とする名古屋市・一宮市（8回）などがある。何れも慢性的な水不足に悩まされた地域であり水資源整備が重点的に行われたが、地域によっては半年以上取水制限が継続された大渇水もある。1994年（平成6年）の平成6年渇水ではこうした地域で深刻な渇水が発生。愛知県では愛知用水の水源である牧尾（王滝川）・岩屋（馬瀬川）・阿木川（阿木川）の3ダムが枯渇、豊川用水でも水源の宇連ダム（宇連川）が枯渇して名古屋市では159日間の厳しい取水制限が行われ一日19時間断水などが実施されるなど、渇水による東海地方の農工業への被害額は推定約512億円という莫大な被害を生じた。また福岡市では330日間、愛媛県松山市では312日間という長期間の取水制限に見舞われたほか、東京都も利根川上流ダム群の貯水量低下により60日間、最大で30パーセントの取水制限が実施されるなど関東地方から九州地方の広い範囲で深刻な水不足が生じている。2000年代に入ると渇水の被害はさらに広範囲に及び、2002年の渇水は北海道士別市から福岡県筑後市までのほぼ日本全国にわたって水不足が発生。兵庫県川西市で201日間、松山市で287日間という長期間の取水制限が行われた。さらに2005年の平成17年渇水は四国地方に深刻な水不足を招いた。吉野川上流に建設された四国四県の水瓶で「四国のいのち」と称される早明浦ダムは西日本最大級の人造湖を有するが、降水量が極端に不足して貯水率が二度もゼロとなる異常事態を生じ湖底に水没した旧大川村役場庁舎が姿を現した。取水制限は徳島県で25パーセントだが香川県では75パーセントの取水制限となり、工業用水道専用の府中ダム（綾川）から用水を上水道用に緊急転用したほか高知分水への導水も停止した。それでも厳しい状況が続き遂に電源開発早明浦発電所の発電用水を緊急に放流して糊口を凌ぐ状態だった。最終的には台風14号が四国を直撃して吉野川上流に豪雨を降らせ、早明浦ダムの貯水率が一日で100パーセントに回復したことで取水制限は解除され渇水は解消した。しかしこの間水の融通を巡り香川県と徳島県が対立、平成17年渇水を機に計画されている早明浦ダム再編事業についても、国土交通省と徳島県が事業負担を行い高知県も事業の早期推進を訴えている中、香川県は発電用水が削減されることに対し不安を訴え、時期尚早と事業には否定的姿勢を見せるなど、吉野川の水利用については四国四県間で対立の火種を抱えている。