しかし李宗閔が死去した6年に、武宗が崩御。宣宗が宦官馬元贄により擁立される。宣宗は李徳裕の専権を憎んでおり、李徳裕は再び地方へと送られ、それに代わったのが牛派の白敏中である。翌年に白敏中は李派を朝廷より一掃するが、その翌年の大中2年（848年）に牛僧孺が死去、更に翌3年（849年）に李徳裕も死去。ここに党争は終結した。この間、牛党が勝てば李党は全て排除され、李党が勝てば逆が行われ、その度に政策は入れ替わり、国政に大きな混乱をもたらした。この後の朝廷では官僚と宦官との対立が激しくなり、官僚間での党争どころではなくなる。更には874年には黄巣の乱が勃発。この乱は何とか収束したものの中央朝廷の力は大幅に減退し、朝廷の内部で争うということ自体がかつてとは違い朱全忠ら藩鎮勢力の代理戦争となったのである。
魏晋南北朝時代は貴族制の時代であり、貴族は門地と血統を基にして官僚の上部職を独占していた。これに対して隋では試験により官僚を登用する科挙制度を開始し、貴族に対する皇帝権の強化を狙った。しかし隋およびその後の唐初期に於いては貴族の勢力が強く、科挙官僚の進出は抑えられた。この頃の貴族勢力は、最上格を後漢以来の長い伝統を誇る山東貴族、中でも崔・盧・李・鄭の四姓が占め、鮮卑の名族を母体とし、隋・唐の皇帝を出した関隴集団がそれに次いだ。これら貴族勢力は官僚人事を司る尚書吏部を掌握し、科挙官僚が中央政界に進出することを妨害した。
牛李の党争（ぎゅうりのとうそう）は、中国唐代の憲宗期から宣宗期（808年から849年）にかけて起こった政争。牛僧孺・李宗閔の牛党と李徳裕の李党の間で激しい権力闘争が行われ、政治的混乱をもたらし、唐滅亡の要因となったと評される。
映像技術賞（えいぞうぎじゅつしょう）は、財団法人日本映画テレビ技術協会の主催により、映画・テレビ制作の優れた技術や開発に貢献した作品を顕彰する賞。 技術開発そのものを顕彰する技術開発賞と併せて毎年6月に発表される。対象は前々年の12月1日から前年の11月末まで。2001年に発足し、映画・テレビ制作における優れた技術や開発の振興を目的とする。 技術カテゴリごとに映像技術賞と映像技術奨励賞が選出される。前身は「日本映画技術賞」（1947年度～2000年度）と「日本テレビ技術賞」（1961年度～2000年度、1980年度に「日本テレフィルム技術賞」から名称変更）。
1891年9月1日、宇都宮駅と長久保駅間に開業した。しかし当時、宇都宮駅～矢板駅間は鬼怒川の氾濫で不通になることが多かったため、日本鉄道本線南区は1897年2月25日に宇都宮駅～現在の蒲須坂駅付近のルート変更を行なった（現在の東北本線のルート）。それにより、1897年2月24日までの運行をもって廃止になった。
古田駅（ふるたえき）は、かつて栃木県田原村（現・宇都宮市古田町）の日本鉄道本線南区（現・東日本旅客鉄道東北本線（宇都宮線））上に存在した駅である。
新潟県西部から富山県東部には、コシノカンアオイに類似の「クロヒメカンアオイ」Heterotropa yoshikawai F. Maek. ex Ono, nom. nud. が知られていたが、正式な記載はされていなかった。菅原敬 (1998) は、新潟県と隣県に分布するコシノカンアオイ、ユキグニカンアオイとの花の形態、染色体の比較研究を進め、これら2種の分類学的位置づけと関連について明らかにした。その結果、本種を独立した種、クロヒメカンアオイ、学名 Asarum yoshikawae T. Sugaw. として命名記載した。
和名クロヒメカンアオイは、「黒姫寒葵」の意で、発見地が新潟県糸魚川市の旧青海町の黒姫山であることから、また、別名のクビキカンアオイは、「頸城寒葵」の意で、頸城地方の山で多くみられることからついた。
前述の通り、当駅の一日平均乗降者数は、2011年 - 2015年の11月調査日の平均で1人以下となっており、2016年（平成28年）8月下旬、JR北海道では幌延町内の3駅（糠南駅・南幌延駅・下沼駅）を2017年（平成29年）3月のダイヤ改正に合わせて廃止する方針を所在する幌延町に伝えた。しかし、幌延町では、2015年度より秘境駅を観光資源として活用した取り組みを始めた矢先であり、町長の野々村仁は北海道新聞社の取材に「廃止の提案は極めて遺憾で、到底受け入れられない」と述べている。その後、町では検討の結果、「JR北海道の経費節減策又は費用確保策の全貌が明らかになり、沿線地域の対応の方向性が定まった時点で総合的に判断する」こととし、まずは１年間、町が駅の維持管理費用を負担する形で存続させることとし、平成29年度一般会計に3駅の維持管理費（除草・除雪・乗降場修繕費・駅設備検査・ホーム検査・電気検査・光熱水費）として163万円（うち当駅分として54万円）を計上している。ただし、沿線自治体で費用負担に対する考え方の足並みがそろっていないことから、町では2018年（平成30年）1月時点で、JR北海道から町への費用負担の請求はなかったとしている。