メンデレーエフの周期表はすぐに認められたわけではなかった。しかし1875年にフランスのポール・ボアボードランが新元素ガリウムを発見し、これが「エカアルミニウム」と一致することが判明すると周期表が注目を浴びるようになった。その後も1879年のスカンジウム（「エカホウ素」）、1886年のゲルマニウム（「エカケイ素」）がメンデレーエフの表にある空白を埋めるものだということが判明し、彼の周期表の正しさが証明された。これに伴って「オクターブの法則」のジョン・ニューランズも再評価され、1887年にイギリス化学学会から賞を授与された。逆のケースもあった。1794年にスウェーデンの小村イッテルビーで発見された鉱物群から多くの新元素が見つかっていたが、1907年までにその数は14種までになった。これらはいずれも近似した性質を持ち希土類元素と呼ばれたが、メンデレーエフの周期表を元にすると、いずれの族にも納まらない。この問題は常に意識されていたが、1920年以降にランタノイドが概念化され決着を見た。
ドイツのアウグスト・ケクレは、原子量や分子量などの概念が固まっていないことを問題視し、1860年にカールスルーエで「元素の質量測定」を命題とした史上初の国際化学者会議を開催した。この会議に出席したロシアの教師であり化学者であったメンデレーエフはそこでイタリアのスタニズラオ・カニッツァーロが主張する原子量を重視すべきという主張に影響を受けた。帰国後メンデレーエフはペテルブルク大学の教授となった1869年に、化学の教科書を執筆していた際、当時63個まで発見数が増えていた元素を説明する方法に悩んでいた。彼は好きなカードゲームから発案し、元素名を書き込んだカードを何度も原子量順に並べ替えることを繰り返す内にひとつの表を作り上げた。それは原子価を重視し、かつ適切に当てはまる元素が無い箇所は「エカホウ素」「エカアルミニウム」「エカケイ素」（「エカ」はサンスクリット語で「1」の意味）など仮の名をつけた空白とする工夫を施したものだった。この表は1870年にドイツの科学雑誌で発表された。当初この表に価値を認める学者はほとんどいなかった。しかし、マイヤーはこれに注目し、原子容の考え方を加えた論文を発表した。彼は原子量順の原子容を調べたところ、リチウム・ナトリウム・カリウムと並ぶアルカリ金属族に該当する元素は原子容が前後と飛びぬけて高いことを示した。メンデレーエフはマイヤーの論文も参照し、改良を加えた周期表（第二周期表）を作成した。これにはローマ数字IからVIIIで縦の分類が施され、うちI–VIIが基本的に1–2族および13–17族に対応し、VIIIには遷移元素群を入れ、また希ガスは反映されていなかった。それぞれには2種類の亜族を設け、表の左右に振り分けて区分した。
1950年6月25日（現地時間）、朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）が大韓民国（韓国）に侵攻し、朝鮮戦争が勃発した。国際連合安全保障理事会は、ソビエト連邦が欠席しているため、アメリカ合衆国が主導し、6月25日の国際連合安全保障理事会決議82にて北朝鮮の武力攻撃を非難し、韓国への援助を求めた。アメリカは、韓国政府からの要請を受けて6月27日に軍事介入を決断しており、安保理も、6月27日の国際連合安全保障理事会決議83にて軍事援助を認めている。7月7日、国際連合安全保障理事会決議84において、北朝鮮に対抗するために、アメリカが指揮を執る多国籍軍の編成を要請した。多国籍軍については、アメリカ軍の司令官が指揮を執り、参加各国の国旗とともに国際連合の旗を使用する権限(Authorizes the unified command at its discretion to use the United Nations flag)が与えられている。この軍は、国際連合憲章第7章に基づく、安保理が指揮する国連軍ではないが、国際連合の決議に基づき、その名称使用が認められている。7月8日に、ハリー・S・トルーマン大統領は、ダグラス・マッカーサーを国連軍司令官に任命した。国連軍には、イギリス、トルコ、フランス、ベルギー、カナダなど16ヶ国が参加し、国連非加盟であった大韓民国は、1950年7月15日の大田協定により、作戦指揮権(operational command)を国連軍に委ねている。7月30日、国連安保理は国際連合安全保障理事会決議85を可決してマッカーサーを司令官とする国連軍を承認した。1953年7月の朝鮮戦争休戦協定は当時国連軍司令官だったマーク・W・クラークも署名し、国連軍が当事者となっており、以後も組織は存続している。このうち、アメリカ軍と韓国軍については、1978年11月に米韓連合司令部(ROK-US Combined Forces Command,CFC)が設置され、連合部隊として指揮される。なお、作戦指揮権は、1954年に作戦統制権(operational control)に名称が変更されている。国連軍司令官と米韓連合軍司令官は兼職であり、アメリカ軍人がその地位にある。ただし、国連軍司令官は、休戦協定の維持が責務であり、統合参謀本部の隷下にあり、参加各国軍（主力は米韓連合軍）の指揮を行うのに対し、米韓連合軍司令官は、米韓の合同組織である軍事委員会の隷下にあり、韓国防衛が責務で、米韓連合軍の指揮を執るとの差異がある。結成当時アメリカやイギリスなどの連合国軍の占領下にあった日本はこの国連軍に参加してはいないが、設置時の司令部は、当時日本の占領を指揮していた連合国軍最高司令官総司令部の本拠地があった東京にあり、1951年に吉田・アチソン交換公文が交わされ、占領を脱した後の1954年に「日本国における国際連合の軍隊の地位に関する協定」（国連軍地位協定）が締結されたことに基づき、国内に国連軍施設が設置されている。1957年に司令部が韓国に移転した後も、後方司令部がキャンプ座間に置かれ、これは2007年に横田基地に移転している。2018年1月16日に北朝鮮情勢を受けてアメリカが朝鮮戦争当時の国連軍派遣国に呼びかけてカナダで開催された外相会合でも日本は関係国として招待されて出席している。