戦場から逃亡出来た北軍歩兵は僅かだった。北軍は戦死16名、負傷45名となり、454名が捕虜になった。南軍は戦死26名、負傷85名を出し、10名が不明となった。さらに南軍は10ポンド・パロット旋条砲2門を馬車付きで、新しい救急車2両と医薬品を積んだ病院用荷車1両、また捕虜の武器全てを捕獲した。グリーンはその捕虜と戦利品を素早く纏め上げ、できるだけ早くそれを川に移動させ、川向うに送った。その後捕虜は、アレクサンドリア、ナケテシュ、マンスフィールド、シュリーブポートを通って、テキサス州タイラーに近いキャンプフォード捕虜収容所に送られ、10月23日に到着した。
愛称は「アップルパンチ」。これは、NACK5の番組『NACK5 SUNDAY LIONS』のレポーターを務めていた安藤かなみが命名した愛称で、実家がリンゴ園である「アップル」と、パンチ力が武器である「パンチ」を組み合わせた造語である。
2015年7月3日に出場選手登録され、8日の対オリックス・バファローズ戦の6回に代走でプロ初出場しその後守備に就くと、8回に回ってきた打席で初安打を放った。25日の対北海道日本ハムファイターズ戦において8番・遊撃手でプロ初先発出場し、2回の第1打席で放った打球は左翼のポール上を通過し一度はファールと判定されたが、ビデオ判定により本塁打に認定されるという形で初本塁打と同時に初打点を記録した。31日の対福岡ソフトバンクホークス戦では7番・遊撃手で先発出場し、2回裏に初盗塁（二盗）を記録した。二軍では70試合に出場して27個の盗塁を成功させ、イースタン・リーグの最多盗塁者賞とスポーツニッポンの選定によるイ・リーグの新人賞及びデイリースポーツの選定による技能賞をそれぞれ受賞した。2016年3月25日に行われたオリックスとの開幕戦に9番・遊撃手で先発出場し、2打数無安打だった。7月24日に婚姻届を提出し入籍したことが29日に発表された。9月に二軍公式戦に11試合に出場し、リーグ最多の5本塁打を記録するなどで、月間MVPを獲得した。二軍通算では56試合に出場し、水口大地と並んでチーム最多の16盗塁を記録した。2017年は、源田が入団してきたこともあり、外野手に挑戦し、2年連続で開幕を一軍で迎える。開幕直後は田代将太郎や木村文紀などがスタメン起用されベンチスタートが多かったが、内外野共に守れる便利さも買われ、4月半ばから外野両翼のスタメンに定着する。2割そこそこだった打撃も交流戦での辻発彦監督のアドバイスを機に上昇。6月8日の読売ジャイアンツ戦で自身プロ初となる満塁本塁打を放った。135試合に出場し、自身初の2桁本塁打と2桁盗塁、100安打を達成し、規定打席にも到達した。オフの10月12日に第1回アジア プロ野球チャンピオンシップの日本代表に選出された。3試合に出場し、打率.462 1本塁打 4打点の活躍で、大会MVPに選出された。2018年は外野手のレギュラーで出場していたが、9月2日に背中の張りを訴えて試合を欠場し、フルイニング出場が止まると、9月4日に一軍登録を抹消された。119試合の出場に留まったが、打率.287、18本塁打、67打点、25盗塁を記録した。
1790年の米国著作権法では、その権利保護の対象は米国籍の著作者であり、米国内に流通する著作物に限定されていた。米国内では米国外の著作物が盛んに無断で複製され、その著作者に印税やライセンス料が入らない事態が発生していたことから、1800年から1860年代までは海賊版出版時代 (The Great Age of Piracy) と呼ばれていた。1870年代後半から大手出版社らが国際著作権保護支持に転じ、1891年に国際著作権改正法 (通称: チェース法) が成立した。なお、同時期の1887年にはベルヌ条約が発効しているが、米国は欧州への外交不干渉 (いわゆるモンロー主義) の立場から、原加盟を見送っている。20世紀最大の改正と言われるのが、1976年制定・1978年施行の改正法である。これにより国際水準からの遅れを取り戻し、1988年にベルヌ条約批准に至っている。この背景には、1970年代から80年代にかけての米国の貿易赤字問題がある。著作権や特許権などの知的財産権を国際水準で保護することで、米国企業の国際競争力を回復させる必要性があった。また、1984年に米国がUNESCOから脱退したことも、ベルヌ条約批准と関係している。当時の米国は万国著作権条約に加盟していたが、この条約がUNESCO管理 (寄託) であったことから、UNESCO脱退後に代替となる著作権条約に加盟し、著作権政策の国際的な発言権を維持・強化する必要があった。その後1990年代には、インターネットの普及に呼応する形で、国際社会がデジタル著作物の法的保護に取り組み始めた。1996年署名のWIPO著作権条約およびWIPO実演・レコード条約を履行する目的で、米国ではいち早く1998年にデジタルミレニアム著作権法 (DMCA) を成立させ、デジタル著作物に関する罰則と免責条件が明文化している。しかし著作権侵害が不明瞭でも「とりあえず削除」のインセンティブをインターネット事業者に与えうるとして批判は根強い。DMCA成立以降もデジタル著作物に関連する法案は連邦議会に多数提出されているが、2016年時点までに提出された主なデジタル著作権改正法案は全て廃案となった。DMCA以来の大型法改正としては20年ぶりにあたる2018年10月、音楽著作物に限定する形で音楽近代化法 (Music Modernization Act、略称: MMA) が制定されている。MMA成立の背景には、音楽ストリーミング配信サービスの普及に伴い、楽曲の権利者とストリーミング配信事業者との間で訴訟に発展するケースが増えたことが挙げられる。