ヒール・ホップ（英: Heel Hop）はダンス・エクササイズの一種であり、ハイヒールを履きながら行うことを特徴とする。この体系は“ヒールの女王”ことカミラ・バレット（Kamilah Barrett）が編み出したものであり、ハイヒールを履いている時に起こりがちな靴まわりのトラブルに強くなれるよう、女性の姿勢と体力を改善することを目指している。このトレーニングは KTLA、『オーストラリア・トゥデイ』などいくつかのテレビ番組で取り上げられた。また『ウォール・ストリート・ジャーナル』と『ハフィントン・ポスト』でも取り上げられた。
日本では、民俗資料のうち、とくに資料性が高く、保存措置が必要だったり、あるいはまた保存のための措置や施策が功を奏すると期待されるものを重要有形民俗文化財あるいは重要無形民俗文化財として指定し、国が文化財保護行政の一環として保護をおこなっている。都道府県や市町村もまた、それぞれ民俗文化財の指定をおこなっている。また、国または地方公共団体の指定を受けていない、主に近代以降の生活文化財等の有形の民俗文化財のうち、保存と活用が特に必要なものを登録有形民俗文化財としており、国が登録を行っている。無形の民俗文化財については、「重要無形民俗文化財以外の無形の民俗文化財で、芸能変遷の過程や地域的特色を示す民俗芸能や、我が国民の基盤的な生活文化の特色を示すもので典型的な風俗慣習のうち重要なもの」について文化庁長官が記録作成等の措置を講ずべき無形の民俗文化財（通称「選択無形民俗文化財」）として選択し、地方公共団体の行う調査事業や記録作成の事業に助成を行っている。現行の文化財保護法では、民俗文化財については、第2条第1項第3号において「衣食住、生業、信仰、年中行事等に関する風俗慣習、民俗芸能、民俗技術及びこれらに用いられる衣服、器具、家屋その他の物件で我が国民の生活の推移の理解のため欠くことのできないもの」と規定している。これは、1954年改正時に「民俗資料」が「有形文化財」から独立して定義された際に「風俗慣習」が用いられ、その後「民俗芸能」については1975年改正時に、「民俗技術」については2004年改正時に、それぞれ付け加えられたものである。
神奈川大学の大学院には、日本で唯一の歴史民俗資料学研究科があり、博士前期課程と博士後期課程を有する。教授として活躍した、あるいは活躍中の人物としては、中村政則や福田アジオらがいる。また、同大学には、日本常民文化研究所が附設されている。これは、民俗学者渋沢敬三が1921年に創立したアチック・ミューゼアム・ソサエティを母体として設立された研究機関であり、1982年より同大学の附属機関となった。日本の民衆文化や庶民の生活を調査する機関として研究者の間で高い評価を受けており、民俗学者宮本常一や歴史学者網野善彦らが活動の拠点とした場としても知られている。
歴史教育や民話、古典文学などの理解のため、教具としての民俗資料を蒐集している地方公共団体もある。神奈川県横須賀市は、そうした一例であり、寺子屋師匠用の机、本箱、幻灯機、蓄音機、大そろばん、木銃（ぼくじゅう）、火のし、こて、炭火アイロン、針箱、火打道具、燭台、吊行燈、吊ランプ、手さげ火鉢、湯たんぽ、皿鉢（さはち）、薬研、こんろ、弁当入れ、柄鏡、自在鈎、たらい、行李、矢立、座繰機、木槌、千歯扱、しょいた、墨壺、かんな、銅鑼、桿秤などを蒐集し、学校への貸し出しなどをおこなっている。
日本国内では江戸時代にはキリシタン取締りの目的により宗門人別改帳制度が成立し、更に幕府は享保6年(1721年)以降6年毎に天領や各藩の領民人口を報告させて全国の領民人口を集計した諸国人数帳を作成（諸国人数調査）したが、第23回の諸国人数調査に当たる嘉永5年(1852年)の調査については、翌年の黒船来航や徳川家慶崩御の混乱により最終的な集計が行われなかった。その後明治維新を迎えるまでの四半世紀に渡り全国規模の人口集計は実施されなかった。明治に入り戊辰戦争の処分で接収された天領に府県制が敷かれたものの、藩は存続したままであった(府藩県三治制)。版籍奉還を控えた明治2年旧暦6月4日（1869年7月12日）、民部省は各府藩県に戸籍編製の通達をし、翌明治3年付の庚午戸籍や明治4年付の辛未戸籍が作成された。更に明治2年旧暦6月12日(1869年7月20日)には郷村高帳の報告提出、旧暦6月13日(1869年7月21日)には、過去五年間(元治元年(1864年)より明治元年(1868年)まで)の税収(現収納高)の報告提出の通達がなされたが、諸府藩県は早い所では明治2年中に、遅いところでも明治3年には報告書を提出した。民部省を合併した大蔵省は各府藩県の報告を元に藩制一覧表などを作成し、「庚午年概算」として総人口等を算出しているが、その統計の一部が残っている。江戸時代に作成された人別帳は、藩・身分毎に書式が異なっていたが、明治政府は全国で統一の書式を戸籍に適応し、全ての国民に対して戸籍から漏れることなく集計を試みた。頒布された書式は京都府編製の戸籍仕法書で、その前身は長州藩が作成した仕法書である。しかしながら実際に全国で統一の戸籍が完成するのは、明治4年旧暦4月4日(1871年5月22日)布告の戸籍法と明治4年旧暦8月28日(1871年10月12日)の解放令を受けて作成された壬申戸籍を待つこととなる。