一本のバッテリーは120セルの パナソニック 18650リチウムイオン電池 で構成され重量は約9kg、外装はアルミニウム合金で覆われ堅牢かつ防水性能を備える。また電池のハンドルは破断しにくい設計がなされている。NFCとSmartscooterを通して運転状況を同期し、エネルギー使用データ及び車体状況を逐次収集することができる。各バッテリーは43.2V、30.3Ahの電力を提供し、これは1.37kWh（キロワットアワー/キロワット時）のエネルギーに相当する。中華民国経済部の台湾国産化政策の下、新車購入時の補助は国産電池であることが基本とされ、業者が台湾国産電池を採用しないならば、政府は将来的に新車購入補助を交付しないとしている。Gogoroは現在電池国産化準備中の段階にあり、現在車内でテストを行なっている最中である。現在使われているパナソニック電池と同等性能が採用の条件であり、2017年末までに完了が見込まれている。
GoStationはGogoro Smartscooterのために設置されるバッテリー交換ステーションである。現在421箇所のGoStationがバッテリー交換エネルギーネットワークを構成しており、日々その数を増やしている。現在24時間のバッテリー交換サービスを提供しており、Gogoro Appを利用することで最寄りのバッテリー交換ステーションを探すことができる。 バッテリー交換時には、GoStationと電池が運転状況の同期を行い、画面にバッテリーに関する情報、走行距離が表示され、同時にスクーター状況のチェック、サービスセンターでSmartscooterのメンテナンスの必要性があるかどうかのアドバイスも行われる。通常は画面に天気予報やGogoroから最新のプロモーションキャンペーン、距離ポイントのチャージサービスなどが表示される。現在、ガソリンスタンド、コンビニエンスストア、スーパー、MRT（地下鉄）の駅など協力してGoStationの設置が行われている。Gogoro公式サイト ではGoStation住所、営業時間、バッテリー交換ステーションの画像などが検索できる。2017年7月28日、Gogoroは台湾新北市に初のソーラー発電GoStationをオープンした。しかしながら、Gogoro2の販売が大盛況となっており、特定の地区ではGogoro Energy Networkが充電された十分な数量の電池を提供できない状況が生じ始めている。ほかにもユーザーが特定のGoStationバッテリー交換ステーションで、充電進行中表示の部分が隠されていることを発見し、Gogoroはこれに対し「ユーザーが電池充電中の表示を見ると電池交換ができないと誤解する恐れがあるため表示を隠した」と表明し、議論や不満を引き起こした。
Gogoro Energy NetworkはGogoro App、Gogoroスマートバッテリー、GoStationのバッテリー交換ステーション、GoChargerスマートバッテリーチャージャーからなるエネルギーネットワークである。 Gogoro Energy Networkについてはこちら から多くの情報を得ることができる。
Gogoro Smartscooter全モデルで多数のスマートテクノロジーを採用し、全体で80個のセンサー（バイク本体30個、電池各25個）が搭載されている。iQ Systemスマートシステムと連携し騎乗状況の記録、バイク状況の分析、スマートテクノロジーによる動力曲線の調整、各ユーザー向けのカスタマイズなどが行える。2016年1月、Gogoroは大型アップデートを実施した。iQシステム2.0では、"スマートデバイスワイヤレスアンロックKeyless機能"により、GogoroAppを通してスクーターのロック、解錠及び収納スペース解錠を可能とし、AppleWatchからの操作もサポートしている。
動力としてのモーターは、独自に設計、生産されるG1アルミニウム合金水冷永久磁石同期モータである。小型ながら中には66mの無酸素銅線が巻かれている。G1モーターの仕様としては3250rpmで最大効率の6400W、馬力換算では8.58馬力、最大トルクは0~2250rpm時に出力25Nmを発揮し、減速機とゲイツ社カーボンベルトにより後輪軸スプロケットに伝達されたトルクは161Nmに達する。Gogoro1シリーズは4.2秒で50km/h(オプション249台湾元で加速性能アップグレードした場合)に達し、最高速度は95km、40km/h の定速で走行した場合には航続距離100kmと優れたスペックで大衆の電動スクーターに対するイメージを次第に変えつつある。Gogoro G1モーター公式動画
教団の姿勢は社会の強い反発を招き、長野県北佐久郡北御牧村（現・東御市）の住民運動をきっかけに、オウム反対運動が全国的に盛り上がりを見せ、国会でもオウム対策法として無差別大量殺人行為を行った団体の規制に関する法律（いわゆる「オウム新法」）を制定するに至った。予言されたハルマゲドンもなかったことから、教団は1999年9月に「オウム真理教休眠宣言」、12月1日は「正式見解」を発表し事件を形式的に認めた。12月1日教団正式見解9月末の休眠宣言以来、教団として、一連のいわゆるオウム事件に対する見解を発表すべく検討を重ねてまいりました結果、本日以下の見解を発表できる ことになりました。いわゆるオウム事件に関して、教団として現在まで裁判の進行を見守ってきた結果、当時の教団関係者の一部が事件に関わっていたことは否定できないと判断するに至りました。長老部のメンバーを代表とする現教団の信者たちにとって、一連の事件は知らないところで起こったこととはいえ、当時の教団にあって同じ団体に属した者 として、現在裁判で明らかになりつつあることが起こったことは大変残念であるとともに、被害に遭われた方々をはじめ、ご家族の方々に対し、心からお詫びを申し上げたいと思います。（省略）最後になりますが、現在「オウム新法」といわれる法律が成立しようとしており ます。わたしたちの関係者が関与した事件によって、憲法で保障された基本的人権を侵害する法律が制定されようとしていることは、大変遺憾なことであり、また国民の皆さまに対して申し訳なく思う次第です。この法律が、もし成立するとするなら、わたしたち以外の団体に決して適用されることがないよう心から願ってやみません。 — 1999年12月1日　教団代表代行　村岡達子