1947年度（第1回）以来、英国アカデミー賞の最優秀映画部門のタイトルは何度も変更されている。1967年まで、最優秀作品には英国作品賞（Best British Film）と総合作品賞（Best Film from any Source）の二つが毎年与えられていた。この場合、イギリスの映画は両方の部門でノミネートされることが可能であった。1968年からは単一の「作品賞」（Best Film）のみになり、イギリスとそれ以外の国の映画の区別が無くなった。1984年、英語作品とそれ以外の言語の作品の区別を始め、外国語作品賞（Best Foreign Language Film）が設置られた。1987年、同部門は非英語作品賞（Best Film not in the English Language）に改名された。従来と同様、外国語作品が同時に作品賞にノミネートされることが可能であった。しかしながら、これまでどの作品も両方の部門で受賞することは無かった。1984年以来いくつかの外国語作品が作品賞を受賞したが、それが外国語作品賞も受賞するというわけではなかった。1992年、英国作品賞として、重要なイギリス人の映画監督の名前にちなんでアレクサンダー・コルダ賞（Alexander Korda Award for Best British Film）が設置された。1961年には総合作品賞で『誓いの休暇』と『ハスラー』が同時受賞した。1980年まで、賞は監督に贈られていた。1981年から1984年までプロデューサーのみに与えられ、1985年からプロデューサーと監督の共同となり、そして1997年より再びプロデューサーだけとなった。
英国アカデミー賞における映画作品への賞は、作品賞（BAFTA Award for Best Film）、外国語（非英語）作品賞（BAFTA Award for Best Film not in the English Language）、アレクサンダー・コルダ賞こと英国作品賞（Alexander Korda Award for Best British Film）の3部門が設置されている。1947年度以来毎年、英国映画テレビ芸術アカデミーによって選出されている。
荒武氏は伊東家中でも伊東氏の日向下向時に被官化した、「都於郡四天衆」といわれる地侍の家系である。戦国期には奉行や代官を多く輩出したが、とりわけ三省は文武両道の臣として名高く、伊東尹祐の信任を受けて重用された。歌道にも達し、京から下向した飛鳥井雅康（二楽軒）と詠み交わした和歌が残る。主に庄内北郷氏との合戦で活躍し、永正17年（1520年）には前線の勝岡城主を拝命する。大永6年（1526年）、肥後相良氏に犬童氏の乱が起こると出陣して鎮圧に貢献した。また、天文2年（1533年）、主君・伊東祐充の死去に伴い、尹祐の弟・祐武が反乱を起こし、家中を牛耳っていた家老・福永祐炳ら福永一族の4人を自害に追い込み都於郡城を占拠すると、三省は祐充の弟・祐清（義祐）を擁立し、祐武の軍勢を破って自害に追い込んだ。翌天文3年（1534年）新納院高城の戦いで米良一揆との激戦の末に戦死した。
北はパンジャーブ州とヒマーチャル・プラデーシュ州、西と南はラージャスターン州に接する。東はヤムナー川を境としてウッタラーカンド州とウッタル・プラデーシュ州に接している。また、ハリヤーナー州はデリーを三方から囲んでいる。
明治22年（1889年）に制定された旧皇室典範第10条「天皇崩スルトキハ皇嗣即チ践祚シ祖宗ノ神器ヲ承ク」によって天皇の譲位は禁止され、天皇の崩御によってのみ皇位の継承がおこなわれることが規定された。これにより、院政の前提となる上皇の存在は否定された。院政を否定的に見る考え方は、江戸時代の朱子学者（例:新井白石『読史余論』など）にも見られるが、院政期当時は天皇家の当主を擁した「朝廷」という組織が維持されれば天皇親政でも院政でも、天皇家の当主が天皇に在位しているか退位しているかの違いしか認識されていなかった。ところが、皇室典範の制定は皇位継承が法律によって厳密に行われることを意味するようになり、こうした曖昧な形態を持った「朝廷」というあり方そのものを否定することとなった。これによって、従来は存在しなかった「皇位にあってこそ天皇として振舞える」「譲位して皇位を離れた天皇はその地位も権限も失われる」という概念が形成されるようになり、その後の日本人の一般的な院政観や専門家の院政研究にも影響を与えることとなった。そして昭和22年（1947年）に法律として制定された現行の皇室典範でも、第4条で「天皇が崩じたときは、皇嗣が、直ちに即位する」とし、皇位は終身制であり、皇位の継承は天皇の崩御によってのみおこなわれることを定めている。さらに第2条で皇位継承の順序を、第3条でその順序の変更について規定しており、天皇が自らの意思によって継承者を指名できなくなった。また天皇を象徴とする日本国憲法の成立により、天皇が内閣の承認と助言を受けた上で行う国事行為以外に政治に関与することはできなくなった。そんな中、平成29年（2017年）6月9日に天皇の退位等に関する皇室典範特例法が成立し、同法に基づき、令和元年（2019年）5月1日に明仁（第125代天皇）が光格上皇以来202年ぶり、かつ憲政史上初めて「上皇」となったが、「上皇」が正式称号であり、上皇が行う国事行為及び政治に関与する権限は定められておらず、院政が復活するわけではない。