2005年に東京工芸大学芸術学部写真学科を卒業。アマナに勤務後、独立。雑誌、テレビ、映画ポスター、企業広告などの写真制作を手掛け、CM、PVなどの映像制作を手掛ける。2004年より毎日数百枚に及ぶ写真がアップロードされ、自由にダウンロードできる個人ウェブサイトが話題になった。2012年現在でその蓄積は10万枚に及ぶ。2009年、女優の坂井真紀との入籍を発表した。影響を受けた写真家として、畠山直哉、杉本博司を挙げている。東日本大震災の機に、暗室や感光材料などの資材環境にとらわれず制作を継続する事ができるためデジタル主軸に切り替えた。銀閣寺同仁写真部部長。写真のワークショップを積極的に展開する、商業写真家を目指す若手に向けたクライアントをゲスト講師に招くオーディション形式の2011年「写真を仕事にする」ワークショップ、専業がありながら写真撮影を外注せず自身で撮影する兼業写真家を育成する2013年「写真を仕事で使う」ワークショップ、を開く。また若手写真家を対象に自由参加のプレゼンテーション、写真会議主宰。
大阪府・大阪市における二重行政・二重投資を解消するために、太田は2000年に、大阪府・市を合併させる「大阪都構想」を主張した。これに対し、大阪市の磯村隆文市長（当時）は反発し、逆に市の権限を強める「スーパー政令市構想」を主張した。その後、大阪府は2004年に発表した『大阪都市圏にふさわしい地方自治制度』の中で、「大阪新都」構想を主張した。これは、政令指定都市としての大阪市は残すが、大阪府を廃止して「大阪新都機構」という広域連合に再編する。新都機構には評議員会を設置し、府下の政令市や各市町村が広域行政の意思決定に参加する。新都機構は国から権限や財源の移譲を受け、新都全域にまたがる都市基盤の整備事業などを行う一方、市町村は大阪府から権限を譲り受け、基礎自治体として住民サービスを行うといった内容だった。これらの提案はいずれも、太田の在任中には実現に結びつかなかったが、大阪都構想そのものは、後任の府知事である橋下徹ならびに自民党府議会議員だった浅田均・松井一郎が立ち上げた大阪維新の会に受け継がれた。大阪市特別区設置住民投票が行われた2015年5月には、太田は大阪都構想に対し反対の立場を取った。これについては、2004年の大阪新都構想は政令市を残し住民自治の拡充を図るものであり、「維新の考える都構想と考えが異なるから反対した」とコメントしている。
共和政時代、ローマと同盟を結ぶことによる利益がないことから、それらの条約締結相手の一部が不満を抱き、ローマを相手取って同盟市戦争を起こした。結果として紀元前90年にある法律 (Lex Julia) が制定され、その条項（共和政による運営）を受け入れた同盟市の住民にはローマ市民権が与えられることになった。全ての同盟市がローマの共和政に吸収される用意ができていたわけではない（例えばヘラクレア・ルカニアやナポリ）。イタリア以外にもフォエデラティは存在した。例えばスペインのカディス（ガデス）やマルセイユ（マッシリア）である。
フォエデラティ（ラテン語: foederati）は、古代ローマ時代の用語で、共和政ローマ初期と西ローマ帝国末期ではその定義や用法が異なる。単数形はフォエデラトゥス（ラテン語: foederatus）。共和政ローマ初期には、フォエデラトゥスはローマと条約（フォエドゥス; foedus）を結んだ部族を意味した。ローマの植民地の住民やローマ市民権を持つ部族（キヴィタス; civitas）ではなく、何か問題があったときに戦力を提供することを期待されている部族であり、一種の同盟である。ラティウムの部族は血族関係にあると見なされたが、それ以外はフォエデラティまたはソキイ（socii、同盟市）とされた。
茨城県出身。1898年（明治31年）、東京高等師範学校を卒業。長野県師範学校教諭、京都府師範学校教諭を経て、1902年（明治35年）に東京高等師範学校教諭、1911年（明治44年）に同教授となった。1927年（昭和2年）、文部省督学官に転じた。1932年（昭和7年）、奈良女子高等師範学校校長に就任。1938年（昭和13年）に退官し、奈良女子高等師範学校名誉教授の称号を得た。
稲葉 彦六（いなば ひころく、明治5年5月29日（1872年7月4日） - 1955年（昭和30年）9月24日）は、日本の教育者・文部官僚。
上田 公長（うえだ こうちょう、天明8年（1788年） - 嘉永3年7月21日（1850年8月28日））は、江戸時代に活躍した大坂の絵師。当時板行された人名録や絵師番付には、必ずといっていい程名が見られ、近世の大阪画壇を語る上で欠かせない人物の一人である。
1950年6月25日に始まった朝鮮戦争は当初、朝鮮人民軍が優勢であったが、アメリカ軍を主体とした国連軍の仁川上陸作戦により形勢は逆転し、国連軍は平壌を占領、一部部隊は鴨緑江の線に達した。1949年に成立したばかりの中華人民共和国は当初介入に否定的だったが、国連軍の接近のために参戦を決意する。しかし、中ソ友好同盟相互援助条約を結んでいたソ連と中国は米国との全面戦争（第三次世界大戦）によって朝鮮半島を超えてソ連や中国の領土まで戦線拡大で巻き込まれることを回避するため、参戦部隊は中国人民解放軍ではなくて表向きは義勇兵であるとして「人民志願軍」の名称にした。1950年7月7日、周恩来が招集した国防軍事会議において、東北辺防軍の創設が決定され、人民解放軍の正規部隊である第13兵団（第38、第39、第40）、および第42軍、等を抽出し編成した。同年10月8日、毛沢東中央軍事委員会主席による「中国人民志願軍の設立に関する命令」が発布され、辺防軍は中国人民志願軍に改編され、彭徳懐が司令員兼政治委員に任命された。当初前線に投入された部隊だけでも20万人、後方待機部隊を含めると100万人に達した。旧間島（現・吉林省延辺朝鮮族自治州）の朝鮮人部隊も多数含まれていた。