1928年（昭和3年）に千歳樓社長・櫻井喜美夫の祖父が名古屋で料理店として創業した。1952年、株式会社化。1954年、現在地に移転し、旅館業を開始。定光寺駅に近く、春の桜や秋の紅葉が楽しめる場所として、1935年頃から付近一帯は名古屋近郊の観光地として栄えるようになった。千歳樓もこの渓谷の風景と付近の定光寺を観光資源として、「名古屋の奥座敷」として多数の客を集めた。千歳樓の客のなかには政府系金融機関の総裁をはじめ、事業家、高僧、文人などもいたといい、多数の芸者が呼ばれたという。こうした活況は昭和30年代まで続いたが、自家用車の普及などによって徐々に信州・飛騨といった場所に名古屋からの観光客を奪われるようになっていった。瀬戸に近いという立地から、1980年代には「陶芸作家がよく利用する場所」ともなっており、当時の千歳樓の女将は陶芸作家との交流があった。そのため、加藤唐九郎、河本五郎、加藤卓男といった著名な陶芸作家の作品が旅館に置かれていたという。また、総合結婚式場を併設しており、本格的な日本料理も有名だった。最盛期の1994年には年商10億円近くを記録したこともあったが、しかし、その後、来客数は減少していった。付近に最も多い時で8軒あった旅館は、すでに1999年時点で千歳樓を含めて2軒にまで減少していた。千歳樓は、瀬戸焼ツアーの計画をしたり、著名な料理人を総料理長として招聘し同時に料理教室を開催するなどの経営努力を行ったものの、2003年に6億円の負債を抱えて倒産した。長年仕えた従業員22名は解雇された。帝国データバンクは「宿泊客、来場客が伸びなかったため、ついに行き詰まった」と分析した。
涇陽王と神龍女との間に生まれ、赤鬼国王の位を嗣いだ。帝来の娘の嫗姫を妻とし、百人の男の子を生んだ。この男の子たちが百越の祖先となったとされる。ある日、貉龍君は嫗姫に「私は龍種で、お前は仙種だ。我々は水火のように相容れない。同居を続けるのは難しいだろう」と言った。そこで50人の男の子が母について山中の峰州に入り、残りの50人の男の子は貉龍君と共に南海に残った。長男が王位を嗣いで雄王と号し（雄麟王）、ベトナム史上最初の王朝とされる文郎国を建国した。
中京高校に入ってからアンダースローに転向した。1972年、1年生の時に夏の甲子園に出場。東海大相模、足利工を連続完封し準々決勝に進むが、この試合では登板せず、高知商に敗退。1974年の春の選抜にも出場するが、1回戦で滝川高に敗れた。在日韓国人である金本は同年、鳳凰大旗全国高校野球大会に在日同胞チームのエースとして参加し、準優勝を飾る。卒業後は本田技研鈴鹿に入社。1977年のドラフト6位で阪急ブレーブスに入団。カーブ、シュート、シンカーを武器にアンダースローの中継ぎ投手として起用される。1983年に初勝利を記録。木下智裕と共に左右の中継ぎコンビとしてチームを支えた。1986年限りで阪急を退団。1987年から金誠吉（キム・ソンギル、김성길）の登録名で韓国プロ野球（KBO）でプレー。1987年～1992年までは三星ライオンズ、1993年はサンバンウル・レイダースでプレーした。1990年代以降のKBOにおいて在日投手が二桁勝利を記録したのは彼が唯一である。1993年に現役引退。引退後は千葉県にて会社員となっていた。
アメリカ合衆国国勢調査局に拠れば、郡域全面積は552平方マイル (1,430 km²)であり、このうち陸地537平方マイル (1,390 km²)、水域は15平方マイル (39 km²)で水域率は2.63%である。
七ヶ宿ダムは1971年より予備調査に入ったが、ダム計画が一般に知られたのは1970年（昭和45年）のことであった。1973年（昭和48年）からダム建設のための具体的な調査を行う実施計画調査を開始したが、建設が予定された七ヶ宿町では住民が激しいダム建設反対の姿勢を打ち出した。七ヶ宿町は古くより交通の要衝として発達し、仙台と山形・米沢を結ぶ山中七ヶ宿街道の中心地であった。江戸時代には七箇所の宿場町が置かれ、参勤交代の行列や出羽方面への流通路として商人が行き交い、大いに賑わいを見せていた。こうした古い街並みが残る宿場町の中心である渡瀬集落や原集落、追見集落の158世帯、640人が水没・移転対象となったことで、強固なダム反対運動が巻き起こった。建設省は補償交渉を住民団体と行ったが町の中心部が水没することで将来的な生活不安を訴える住民との溝は埋まらなかった。建設省は1978年（昭和53年）3月28日、七ヶ宿ダムを水源地域対策特別措置法（水特法）の第九条対象ダムに指定した。これは水特法対象ダムの中で、水没世帯数150世帯以上または水没農地面積150haのダムに対し、水没対象住民に対する補償金額のかさ上げや就業斡旋、水源地域のインフラストラクチャー整備や地場産業育成補助を強力に実施することを目的としていた。これによって水源地域対策として代替住宅地造成や公共施設整備、上下水道整備、道路整備、観光施設建設といった現物補償を金銭補償と並行して実施。さらに仙台市など下流受益地から補助金を七ヶ宿町に「水源地域振興基金」として拠出させ、地域整備に充当した。こうした内容を以って1979年（昭和54年）6月29日に建設省は「一般補償基準」を作成し住民団体に提出、翌1980年（昭和55年）8月27日に住民団体は建設省の補償基準を受け入れて足掛け10年に亘る補償交渉は妥結した。住民は住み慣れた故郷を離れ、各地に転出することになったが、これにより七ヶ宿町の住民数は減少し2000年（平成12年）の調査で住民数は2,034人と、宮城県内で二番目に小さい町となった。