油団（ゆとん、ゆたん）は、日本の伝統工芸品の一つで、敷物として使われる。幾重にも貼り重ねた和紙の表面に荏胡麻油を、裏面に柿渋を塗って作られる（漆が用いられることもある）。暑さをしのぐため、夏場に畳の上に敷く（俳句の夏の季語にもなっている）。100年以上使い続けることができる場合もある。手や裸足で触れると、ひんやりした感じがある。汗を吸収する際の気化熱の作用が冷感をもたらすのではないかと推測されている。幕末にイギリスの駐日公使を務めたハリー・パークスが興味を抱いて持ち帰った切れ端がヴィクトリア&アルバート博物館に保管されている。秋になると巻いて、土蔵などに仕舞われる。1枚の油団を仕上げるのに上質な和紙を15～20層分使い、和紙を1枚貼る度に打ち刷毛で叩く。8畳のもので約1万回叩かれ、3～4ミリメートルの薄さになる。作っているのは福井県鯖江市の表具店「紅屋紅陽堂」のみである。
目加田 さくを（めかだ さくお、女性、1917年(大正6年)2月1日 - 2010年(平成22年)12月20日）は、国文学者。福岡県大野城市出身。旧姓・瀬利。本名・サクヲ。目加田誠と結婚。1941年九州帝国大学法文学部国文科卒、九大副手、1945年山口女子専門学校教授、福岡県女子専門学校教授、1950年福岡女子大学助教授、教授、1962年「物語作家圏の位相及び教養よりみたる物語の形成」で大阪大学文学博士。1981年福岡県功労賞受賞。1982年福岡女子大名誉教授、梅光女学院大学教授。1989年秋勲三等宝冠章受勲。平安時代文学が専門。
1921年マリー・キュリーとクラウディアス・リガード(fr)により設立された（前身はラジウム研究所(fr)）。当初はマリー・キュリーの意思により、放射線療法とガン治療の研究を使命としていた。1995年、細胞生物学、分子生物学、生物物理学、腫瘍学などの基礎研究を行う研究部門（Le Centre de Recherche）が設立された。1996年ジャック・プロとピエール＝ジル・ド・ジェンヌにより物理化学部門 （Physico-Chimie Curie）が設立される。
キュリー研究所（きゅりーけんきゅうじょ、L'Institut Curie）は、1921年に創設された財団とその運営する研究所である。パリ中心部のパリ高等師範学校に隣接している。。前身はラジウム研究所。パリ第6大学（ピエール＆マリー・キュリー大学）や、かつてイギリスにあったマリー・キュリー研究所などとは異なる組織である。キュリー研究所はPSL研究大学の加盟機関である。現在に至るまで少数精鋭を貫き、所属人数に対するノーベル賞受賞者は他の研究機関に比べて群を抜いて多い。
父親のクリス・クロンもカリフォルニア・エンゼルスなどに所属した元メジャーリーガー（内野手）であり、兄のC.J.クロンも同じくメジャーリーガー（一塁手）である。また、従兄弟に捕手としてミルウォーキー・ブルワーズなどでプレーした元メジャーリーガーのチャド・モーラーがいる。
2002年後半、アメリカでは200万画素のカメラが100ドル以下、百万画素のカメラが60ドル以下で売られていた。同時期にDPE店でフィルムと同様の印画紙に焼き付けるサービスが広まっており、プリントの値段はフィルムの場合と同程度である。デジタルカメラとフィルムではアスペクト比（縦横の比率）が異なるため、同じ印画紙に焼き付けると一部がはみ出す。DPE店によってはデジタルカメラのアスペクト比に合わせた印画紙を用意している。2003年6月、Ritz Dakota Digital 社は使い切りデジタルカメラをリリースした。120万画素（1280×960）CMOSセンサを使ったデジタルカメラで、価格は11ドルである。レンズ付きフィルムのビジネスモデルを踏襲し、同社はこのカメラを使い切りで使用することを想定して販売した。25枚を撮影したら店にもって行き、プリントとCD-ROMを受け取る。カメラは再生されて販売される。この手法を真似た企業がいくつかこの市場に参入している。各社のカメラの仕様はほぼ似たようなものだが、一部には高解像度や液晶ディスプレイ付きで差別化を図っているものもある。販売時の価格にはDPE料金は含まれない。この種のデジタルカメラは価格競争に対応するため原価を極限まで抑える必要があり、結果として製品寿命が短く、故障の苦情も多い。中には動作保証期間を90日に限定しているものもある。35mmコンパクトカメラの価格は中国などへのアウトソーシングによって極限まで低下している。コダック社は2004年1月、フィルム式カメラを先進国で今後販売しない方針を表明した。2006年1月、ニコンも同様の方針を打ち出したが、F6 と FM10 の二機種だけは現在も販売し続けている。同じころコニカミノルタもレンズ付きフィルム以外のカメラ事業からの撤退を表明した。デジタル写真への転換は市場でも進んでいるが、開発途上国ではフィルム式が優勢である。フィルム式カメラの衰退はフィルム自体の衰退につながる。2004年11月、アグフア・ゲバルトのフィルム部門はアグフアフォト社として分離されたが、6か月後に倒産した。コニカミノルタは2007年3月末でフィルムおよび印画紙の生産を終了した。また、コダックの従業員数（2005年現在）は20年前の3分の1となっている。フィルム業界の雇用喪失がデジタル画像産業での雇用増で相殺されているかどうかは定かではない。デジタル写真による影響は悪い点ばかりではない。デジタルフォトフレームやキャンバスプリントといった製品やサービスの登場は、デジタル写真が定着してきた証拠でもある。