カトリック（普遍、公同、普公）の語がキリスト教に最初に導入されたことが確認できる例は107年ころアンティオキアのイグナティオスがスミリュナの教会に宛てた手紙の中にあり、「イエス・キリストのいるところに、カトリック教会がある。」と述べている。語源的な「カトリック」はギリシャ語の「普遍的」「世界的」と言う意味の形容詞であるカトリコス（ギリシア語: καθολικός）に由来し、さらにこの「カトリコス」は、ギリシャ語の「一般的に」や「全体的に」という意味の「カトルー（kath'holou）」に由来する。「一者における全体」（カタ・ホロン）の合成語が「カトルー」である。そして三世紀以降「カトリック」は教会の一つの特徴としてあらわされ、エルサレムのキュリロス（315年頃 - 386年）においては「普遍的」といった意味よりも「正統的」の意味で用いられている。
大館市雪沢で秋田県道2号大館十和田湖線から分岐し、山間部をぬうように通り、小坂川を渡って東北自動車道の十和田IC北1キロメートル付近を立体交差したのち、鹿角市十和田毛馬内字毛馬内で国道282号に合流する。大館市雪沢の起点から山間部の区間はセンターラインのない区間が続く。なお、8月21日から23日は、終点付近で毛馬内の盆踊が開催され、祭り期間中は車両通行止めとなる。
大分県宇佐郡四日市町（現在の宇佐市）出身。1897年（明治30年）から欧米各国に留学して法学・経済学を学び、サンフランシスコで「日米新聞」の記者となった。1910年（明治43年）に帰国した後は「東京朝日新聞」記者を経て、南満州鉄道株式会社総裁秘書を務めた。1920年（大正9年）、第14回衆議院議員総選挙に出馬し、当選。原内閣・高橋内閣で山本達雄農商務大臣の秘書官を務めた。1930年（昭和5年）の第17回衆議院議員総選挙から4回連続当選。その間、阿部内閣で大蔵政務次官に就任した。その他、豊国セメント株式会社取締役などを務めた。
日本では鉛筆は、17世紀初頭に徳川家康が最初に使用したといわれる。当時の鉛筆のつくりは現代のものとほぼ同じだった。しかしそのころは定着せず、本格的に輸入が始まるのは19世紀後半、明治時代になってからだった。明治初期の日本では鉛筆の需要は少なく、東京や横浜の輸入品専門店で少量が売られるのみだった。日本での鉛筆製造は、1874年にウィーンで鉛筆製造技術を学んで戻った2名の政府伝修生の井口直樹と藤山種重によって製造法がもたらされ、同年に小池卯八郎によって始められたとされる。小池の製造は1890年までは続いたがその後は記録がない。このほかにも若干の製造者がいた。1875年に、大阪福島の耐火煉瓦製造会社「盛秀館」の田中盛秀が郷里の鹿児島で黒鉛の産地を発見し、当地に文具製作所を設立し、鉛筆製造を始めた。1875年石川県江沼郡富士写ケ岳片谷村（へぎだにむら）に良質の黒鉛が見つかり、旧大聖寺藩士の飛鳥井清らが旧士族の柿沢理平に鉛筆の製造法を学ばせ、 1877年加賀市大聖 寺松島町付近に加州松島社を設立し、翌1878年12月に試作品製造に成功、1882年には外国製に劣らない製品とされ、翌1883年アムステルダム万博に出品し第一級第一等賞を得ている。現在まで続く製造業者は後述する真崎鉛筆製造所が最も古い。このほか、安政年間に仙台の士族樋渡源吾が少量の鉛筆を生産し売ったという記録もある。日本で最初の鉛筆の量産は、1887年に東京の新宿で、真崎鉛筆製造所（現在の三菱鉛筆）創業者・真崎仁六（まさき にろく）によって開始された。なお、この会社は三菱財閥とは昔も今も全く関係がなく、「三菱マーク」は真崎鉛筆が最初に商標登録をして使用し、後から三菱財閥が許可をとり使用した。日本では長く文書を毛筆で書くしきたりがあり、鉛筆の普及は遅れた。1885年に英語教育に関する書籍が相次ぎ発刊され、同年に大量の鉛筆がアメリカから輸入された。このころから学校では徐々に鉛筆が使われはじめるようになった。1901年に、逓信省（後の郵政省、現在の日本郵政グループ）が真崎鉛筆を採用した。郵便局内のみとはいえ、全国に鉛筆が供給されるようになった。この後1920年までに小学校で毛筆から鉛筆への切り替えが順次行われ、一般生活に深く浸透するようになったと考えられている。第一次世界大戦中の1915年ごろから輸出が本格化し、日本の主要輸出品の1つになった。ただし質が悪く、大戦終了後に輸出は激減する。1940年代は第二次世界大戦の影響で輸出がほぼ停止した。輸出は大戦後に復活し、現在に至る。近年は、学齢人口の減少、シャープペンシルの利用増、ワープロ・パソコンの普及などが原因で鉛筆の需要は大きく落ち込んでいる。雑貨統計によれば、日本の輸出量は1950年ごろが最大で188万グロス、1997年は45万グロス、日本製鉛筆の生産高は1966年ごろが最大で962万グロス、1997年は367万グロスである。1998年には、労働省（現在の厚生労働省）が「事務用品の買い控えによる生産量の減少」を理由として鉛筆製造業を「雇用調整助成金の指定業種」に指定した。