1883年（明治16年）8月に藤井石松が鍛冶業者として藤井屋を創業したのが始まりで、1947年（昭和22年）8月に3代目社長の藤井清が鍛冶業のほか金物関係の商売を目的として藤井産業有限会社を設立した。1955年（昭和30年）12月に株式会社化し、1991年（平成3年）10月に日本証券業協会（現：JASDAQ）に上場し、現在に至る。
開設期間は夏山シーズンに合わせた7月から9月末のみで営業時間は8:00-16:00である。貯金や保険は取り扱っていない。乗鞍スカイライン終点の畳平のバスターミナルの土産店「一万尺」に併設されている。なお、期間限定で開設される郵便局として富士山頂郵便局のほか、白山山頂郵便局、上高地郵便局、立山山頂郵便局などが有る。
第二次世界大戦後の1946年11月、東亜同文会は解散し、4年後の1950年12月、財団法人としての東亜同文会も清算された。1948年には後継団体として霞山会が設立され現在に至っている。
1892年（明治25年）4月、近衛篤麿が主宰する精神社（後に時論社と改称）の機関誌『精神』（後に『明治評論』『中外時論』『時論』と改題）を『東亜時論』と改め、東亜同文会機関誌として月二回発行された。編集者は内藤湖南。更に、1907年（明治40年）11月、東亜同文会は、日本の企業や実業家の中国市場進出支援を目的とした支那経済調査部を設立し、『東亜同文会報告』を踏襲した中国専門経済誌を持った。
1901年（明治34年）夏、近衛篤麿ら東亜同文会有志と北里柴三郎を始めとする医学界の名士によって「東亜同文医会」が設立され、「亜細亜医会」を吸収して同仁会に発展し、長岡護美、大隈重信、内田康哉、近衛文麿らが会長を務めた。中国での近代的な医療衛生活動は評価される一方、七三一部隊との協力が批判された。
1898年、それまで別組織であった東亜会と同文会及び「興亜会（亜細亜協会）」を始めとする既存のアジア主義諸団体が合体して東京・赤坂溜池に設立された。
東亜同文会（とうあどうぶんかい）とは、1898年（明治31年）から1946年（昭和21年）にかけて、日本に存在した民間外交団体及びアジア主義団体。上海に設立された東亜同文書院の経営母体であったことで知られる。現在の霞山会の前身である。
2007年8月31日のソフトバンクBBのプレスリリースによると、今後、法人向けサービスとして、 MicrosoftのExchangeサーバの代わりとなるグループウェアをASP（アプリケーション・サービス・プロバイダ）形式で提供する予定で、この法人向けサービスを導入すると、今までOutlookを使っていたユーザがExchangeサーバを運用する必要がなくなるため、大幅な運用コストの削減が見込める。
メール、スケジューラー、アドレスブック（アドレス帳）、ToDo、メモをWEBブラウザで利用できる。 メールはWEBブラウザ以外でも、POP、IMAPに対応したメールソフトでも利用可能。また、MAPIコネクタというソフトをダウンロードすることによりMicrosoft社のOutlookでもアプリケーションを利用することができる。
BBコミュニケーター会員同士、BBフォンとは無料で通話だけでなく、一般加入電話や携帯電話、国際電話とも通話が可能。また、転送電話やボイスメール（留守番電話）も利用できる。
3,675円で購入できる。フォンアプリがUSBメモリの中に入っており、自宅や会社以外のパソコンでBBコミュニケーターを利用するときに、フォンアプリをインストールしなくてもよい。メモリサイズは256MB。
BBコミュニケーターのホームページから無料でダウンロードが可能。パソコン上でIP電話、チャットが利用できる。パソコン上で相手の電話番号をダイヤルすることによって、電話をかけることができるが、あらかじめアドレスブックに登録しておけば、電話したい相手をクリックするだけで（クリックコール）電話することができる。電話やチャットをする際、プレゼンス（在席）情報を確認することにより、相手が電話やチャットをできるか確認できる。
13,440円で購入、または月399円（無線LANキットを利用する場合はさらに714円プラス）でレンタルできる。家庭用の電話機とモデム等のインターネット接続機器に接続すると家庭用の電話機でBBコミュニケーターでの通話ができる。また、無線ブロードバンドルータとしても利用が可能。
憲法9条にノーベル平和賞を（けんぽう9じょうにノーベルへいわしょうを The Nobel Peace Prize for Article 9 of the Japanese Constitution.）は神奈川県座間市の日本バプテスト連盟会員の鷹巣直美が発案した、日本国憲法第9条にノーベル平和賞が与えられることをもとめた社会運動である。運動主体は「憲法9条にノーベル平和賞を」実行委員会で、受賞対象は日本国民である。推薦人を得て、サイトで呼びかけ署名を集め、2014年4月9日にノルウェー・ノーベル委員会から推薦を受理したが落選。2015年も運動を継続したが落選した。さらに2016年にも、3年連続でノミネートとニュースになった。ただし、ノルウェー・ノーベル委員会によれば、毎年1月末の締切後の段階では有資格者からの推薦すべてを候補として登録しており、推薦者には受理の通知が送られるものの「受賞基準に合うかどうかの見解を示すものではない」と断っている。したがって報道されているようなノミネートではなく、単なる受領書であることが判明した。また、受賞対象は三人以下の個人や組織・団体と定められ、候補者の自薦は認められないとしている。オスロ国際平和研究所も「国民は一般に三人以上で構成される。組織でもない。したがって日本国民は賞の基準を外れる」と指摘している。