クレジット機能付き会員証の場合はカード有効期限が会員証有効期限となり期限到来前に更新カードが送られてくるがカードの利用実績により更新カードが届かない場合がある。従来であれば、1年ごとに更新手続きを行わなければならない会員証が自動的に更新される会員証となっており、その際の商品保障料などの費用もかからない。なお、レンタル機能はレンタル店で発行される会員番号の付与されたカードのみであり、その他のカードの場合はレンタル契約を改めて結ぶ必要がある。さらに、TSUTAYA店舗内外での利用にかかわらず、このカードでの支払いに対するポイントがTポイント（還元率は上記）となり、TSUTAYA等で使用できる。なお、VISAブランドのクレジットカード・デビットカード・プリペイドカードが付加されたTカードは2018年11月1日からTマネーの機能が廃止されている。なお、クレジット機能付きTカードは以下に記載のカード以外にも多数発行されているので、現存するクレジットカードについてはTサイトを参照のこと。
Tカードの有効期限は登録日より1年間、Tポイントの有効期限は最終利用日から1年間、Tマネーの有効期限は最終利用日から10年間となっている。なお、Tポイントが失効してから更に1年を経過すると、カード自体の有効期限が切れてポイントを貯める事が出来なくなる。
Tカードから退会する場合は、CCCの公式サイトに記載されている解約申請書を印刷し、本人確認書類を同封して簡易書留郵便で送付する必要がある。Web上からTサイト会員の解約をしてもTポイント全体の解約とはならない。
1ポイント=1円としてTポイントを提携先にしている実店舗や、Yahoo!ショッピングをはじめとするネットショッピング（LOHACO、GYAO!などヤフー関連など、netoff、マイナビなど）で使用可能。Yahoo!かんたん決済の振込みの代金も同じように使用できる。
会員番号の上4桁は、カード発行元ごとに割り当てられている。Tカードは入会・入手当日より他店での物販利用は可能だが、入会後数時間は他店では利用できない場合がある。提携先によってはカード発行時に申込用紙の記入が必要になる場合と、申込時にカードをその場で発行し、後で情報の登録が必要になる場合があり、後者の場合は情報登録が完了しないとポイント加算以外の機能が制限される。
新会社の設立・事業移管は、Yahoo! JAPANとの戦略的包括提携に基づくものであった。既に2010年から始めていた提携関係を包括的なものとし、両社の強みとなる部分に事業資源を集約する狙いがあった。そして2013年6月4日に両社が記者発表し、7月1日付でYahoo! JAPAN独自のポイントをTポイントに移行させる代わりに、TポイントのウェブサービスにおけるIDをYahoo! JAPANのIDに移行させることになった。また両社が強みとする分野を生かし、Tポイントの利用を広げることも目指す。
1999年七月から2001年までニューヨーク・タイムズ東京支局東京支局取材記者。1999年、石原慎太郎東京都知事、高井英樹特別秘書ともに都庁記者会見を開放。2000年、デビュー作『石原慎太郎 5人の参謀』(小学館)を刊行。2001年、フリーランス・ジャーナリストとして完全独立を果たす。小泉純一郎首相、飯島勲秘書官とともに内閣記者会の加盟社を拡大。2002年、一連の外務省を取材、田中真紀子取材で「雑誌ジャーナリズム賞企画賞」を受賞。「ジャーナリズム五原則」を提言開始。オプエド®の概念を日本に初めてもたらす。2003年、北朝鮮入国リポート、イラク戦争取材の途上で事故、パリなどで約一年間入院。2004年、『エビジョンイル』(文藝春秋)を造語。流行語大賞のノミネートを受けるも即日取り消された。2005年、メディア取材開始。「官報複合体」を造語。2006年、キューバを訪問しフィデル・カストロの弟のラウル・カストロなど現職大臣や政府高官に取材。2009年、3月24日、民主党の小沢一郎代表から記者クラブ開放の言質を取り、記者会見オープン化を前進させる。8月、松野頼久次期内閣官房副長官らと新しい記者会見のスキームを創設。9月の鳩山由紀夫内閣発足後、外国人特派記者等の一部の記者は新たに会見に参加したが、ネットメディアは事実上締め出されていた点を公約違反であると指摘。フリーランスやネット、海外メディアなどにも開くよう大臣らと直接交渉し、金融庁、外務省、内閣府、総務省、文科省、法務省、環境省などでオープン化を実現させる。『記者クラブ崩壊』(小学館)を出版。ウィキリークスとジュリアン・アサンジの登場と安全保障上の危機を外務省で最初に質問（岡田克也外務大臣）。2010年、内閣記者会見開放を正式に申し入れ(幹事社：共同通信、フジテレビ)。日本で最初にテレビとネットのサイマル放送を実現（朝日ニュースター）。同年、官房機密費問題の追及を開始（週刊ポストなど）。2011年、自由報道協会を創設し代表となる。3月12日、日本初のメルトダウン報道（TOKYOFM、ニコニコ動画）。石原慎太郎都知事に全都民避難準備提案。官房長官会見で避難地域の拡大を提案3月18日。4月東電会見への海外記者およびフリー記者の参加許可（細野豪志原発担当大臣）。 年内12月31日でジャーナリストの無期限活動休止を宣言し、年末の「朝まで生テレビ」で原発・放射能裁判を予告、翌年以降「元ジャーナリスト」として国内での取材活動を停止する。株式会社「U３W」を元電通の武藤真澄らと設立。2012年、株式会社NOBORDER設立。2013年、公益社団法人自由報道協会代表を辞任。2014年6月、インターネットニュース番組「ニューズ・オプエド®」の放送を開始。プロデューサー兼アンカー。2014年6月、日本ゴルフ改革会議 の枠組みを事務局長として整え発足させる。2016年、東京都知事選挙に立候補し、落選（後述）した際、ジャーナリストを引退することを表明。2018年5月3日、50歳の誕生日に放送された「ニューズ・オプエド」内にて小説家になる事を発表。2019年1月25日、京都、本山修験宗総本山京都聖護院門跡（もんぜき）で得度（出家）した。2019年7月、過去の2度の引退宣言を撤回し、ジャーナリストに復帰したことを発表した。