著者は本作を執筆するにあたり、アメリカ建国以来発行された約200年分の「成功」にかかわる文献を調査した。その結果、直近の50年分の文献ではコミュニケーションスキルやポジティブシンキングなど、上辺だけの応急処置的なテクニックの解説に終始するものがほとんどであったのに対し、初めの150年間の文献は誠意、謙虚、勇気、正義、忍耐、勤勉、節制、黄金律といった、不変の「原則」に基づく優れた人格の養成を重視していたことを発見する。著者は前者のパラダイムを「個性主義」、後者を「人格主義」と呼び、「人格主義」に基づいた成功への法則を抽出して、それを「7つの習慣」として提示する。4つの部、11の章で以下のようにまとめられている。以下に見出しとその大まかな内容を箇条書きにする。
EUの立法権および言語政策に関する発議権は、EUの基本条約の規定に基づいている。EUにおいて言語政策は加盟国のもとで行われるものであり、EUとしては共通言語政策というものを持たない。補完性原理によりEU機構は言語政策に関して補助的な役割を果たすものであり、加盟国間の協力を促進し、また加盟国における言語政策について、とくに言語の教育や普及を通してヨーロッパという次元を普及させる。共同体の機関における言語について規程する法令は、欧州司法裁判所規程にあるものを阻害しない限りにおいて、欧州連合理事会で全会一致により定められる。原文またはEU拡大により翻訳された文書において使用されたすべての言語は等しく正文とされる。EU市民はEUの機関に対して文書を提出するさいには欧州連合理事会で定められたいずれの言語を選択して作成することができ、その返答も同一の言語で作成される。欧州連合基本権憲章では、法的拘束力は持たないが、EUは言語の多様性を尊重することがうたわれており、また言語の違いから差別することを禁止している。言語の多様性を尊重することはEUの基本的価値であり、これは個人や他の文化に対する開放性、他の民族の受容と同様のものである。
EU公用語の多くはインド・ヨーロッパ語族のゲルマン、ロマンス、スラヴの3つの語派に属している。ゲルマン語派に含まれるのはデンマーク語、オランダ語、英語、ドイツ語、スウェーデン語があり、EUの中部、北部において広く使用されている。ロマンス語派に含まれるのはフランス語、イタリア語、ポルトガル語、ルーマニア語、スペイン語であり、主に西部や南部で使用されている。スラブ語派に含まれるのはブルガリア語、チェコ語、ポーランド語、スロバキア語、スロベニア語、クロアチア語で、EUの東部で見られる。バルト語派にはラトビア語とリトアニア語が、ケルト語派にはアイルランド語がそれぞれあり、ギリシャ語はそれ自身がインド・ヨーロッパ語族の単独の語派のひとつ（ギリシャ語派）となっている。インド・ヨーロッパ語族以外のものとしてエストニア語、フィンランド語、ハンガリー語がウラル語族のフィン・ウゴル語派に属し、マルタ語はEUの公用語の地位にある中で唯一アフロ・アジア語族のセム語派に属している。ほぼすべてのEU公用語はラテン文字で表記されるが、例外としてギリシャ文字を使用するギリシャ語とキリル文字を使用するブルガリア語がある。
EUにおいては世界各地のさまざまな言語が移民のコミュニティで使用されている。ベルギーと旧西ドイツ地域の人口の2%、オランダの人口の1%がトルコ語を話していると推測されている。また広く使用されている移民言語として、主にフランスとベルギーではマグリブ・アラビア語が、イギリスのインド亜大陸地域からの移民が使用するものにウルドゥー語、ベンガル語、ヒンディー語がある。さらにバルカン半島の言語もEU域内各地で移民やユーゴスラビア戦争やその後の政情不安で祖国を離れた難民により使用されている。EUには多くの数世代にわたる移民のコミュニティが点在し、現在その移民は2つの言語、すなわち居住地の言語とコミュニティの言語を使用するようになっている。
EUにおいては公用語とされていないが、ロシア語は最近の旧東側の加盟国の一部において広く使用されている。ロシア語を話す市民はドイツである程度の規模のコミュニティを形成しているほか、ラトビア、エストニア、リトアニアに住むおよそ130万人のスラヴ系住民が母語としている。またこれらの国々ではソビエト時代の教育課程で必修となっていたため、スラブ系以外の住民もロシア語を理解できる。またあまり母語とはいえないものの、ブルガリア、ポーランド、チェコ、スロバキアの住民の多くと、ハンガリー、ルーマニアなどの一部の住民もロシア語を理解でき、EU内では8番目に多く使用される言語となっており、全体ではおよそ7%の市民がロシア語についてある程度の能力を持っている。
1911年（明治44年）3月8日に生まれる。同志社に学ぶ。1941年（昭和16年）9月15日、現在の東京都千代田区神田多町に「株式会社鎌倉書房」を創立する。第二次世界大戦終結後の1948年（昭和23年）7月31日、杉野芳子の寄付により発足した「財団法人杉野学園」（現在の学校法人杉野学園）の理事に就任する。1949年（昭和24年）5月1日、鎌倉書房から雑誌『ドレスメーキング』を創刊、発行人となる。1953年（昭和28年）11月、鎌倉書房本社を新宿区市谷左内町に移転した。同年、自宅のある鎌倉市稲村ガ崎で、発起人として「鎌倉パラの会」（現在の「鎌倉ばら会」）設立に参加、10人の世話人に名を連ねる。1961年（昭和36年）11月、第17回秋季バラ展示会にあたって、「鎌倉パラの会」独自のティー・スプーンをデザインし、現在に至るまで同会で使用している。1964年（昭和39年）6月、最後発の婦人雑誌として『マダム』を創刊、発行人となる。1993年（平成5年）5月、同月発売した通巻565号をもって雑誌『ドレスメーキング』を休刊する。1995年（平成7年）1月23日、死去した。満83歳没。同時期、鎌倉書房は破産・解散、同社の出版物である『マダム』等の雑誌もすべて休刊している。