山口県柳井市に拠点を置く宝計機製作所の農機部として、1965年頃から自然薯栽培の研究を行い、1974年に同社が開発したクレバーパイプを使用した自然薯の栽培技術を確立。同社はクレバーパイプを販売する目的で、全国の自然薯産地育成を行った為、かつては山際の人々のみが食べる貴重な山菜とされていた自然薯の知名度と普及が急速に進んだ。同商品は発売以来1300万本以上販売されており、現在でも全国各地で使用されている。また、1984年に自然薯の生態と栽培方法をまとめた本を発刊。この本を元に様々な応用栽培方法が確立している。
他でもよくあるように、イスラーム美術の大規模なコレクションはイスラーム世界よりもむしろ西洋に多い。19世紀末のオリエンタリズムの隆盛やアーツ・アンド・クラフツ運動による手工業工芸品の再評価などにより優れたイスラーム美術のコレクションが欧米に形成された。具体的にはルーヴル美術館、メトロポリタン美術館、大英博物館、ヴィクトリア&アルバート博物館などがある。しかしながらイスラーム世界にもイスラーム芸術博物館、カタール国立博物館などのコレクションが存在する。リスボンのカルースト・グルベンキアン財団とハリリ・コレクションも多くの作品を所蔵している。ワシントンD.C.のフリーア美術館のようなアメリカ合衆国の博物館にも美術品や写本を有しているものがある。コーニング・ガラス博物館には世界で最も重要なイスラームのガラス作品のコレクションがある。写本では、大英図書館やフランス国立図書館などの大図書館も重要で、東洋の写本のコレクションがかなり充実しているが、また博物館も写本の装飾されたページを保存している場合がある。日本にも陶器とテキスタイルを中心としたコレクションが存在し、中近東文化センター、東京国立博物館、国立民族学博物館、岡山市立オリエント美術館、MIHO MUSEUMなどでイスラーム美術の一端に触れることができる。
ヨーロッパにおいては、中世に高価な物品（絹、天然水晶）を多数輸入していたため、古くからイスラーム美術が知られていた。こうした物品の多くが聖遺物箱に使用され、西洋の教会の宝物庫で保存されている。初期のガラス器の完品の大部分はイスラーム世界ではなく教会の宝物庫に残っていたものである。しかしながら、学問としてのイスラーム美術史はたとえば（西洋）古代美術史などよりも遥かに最近になって生まれた分野である。それに加え、考古学の分野ではイスラーム美術は、古代の層に達したいと望みそのため現代に近いものを荒らしてしまう考古学者たちによってしばしば犠牲にされている。19世紀に誕生しオリエンタリズムによって推進されたこの学問は世界的な政治・宗教上の出来事のために幾多の紆余曲折を経てきた。植民地化は一部の国々の研究に有利に働き、ヨーロッパとアメリカに複数のコレクションも誕生したが、完全に無視された時代地域も数多あった。後期オスマン帝国やガージャール朝の美術がその典型で、今日ようやく再発見されつつある。西洋的なオリエンタリズムはイスラームの過去の1つの統一された黄金時代を見ようとし、他方で植民地主義から解放されたイスラーム諸国では汎イスラーム主義と民族主義との相克があった。また冷戦は研究と発見の伝播を妨げ、イスラーム美術の研究を大幅に遅らせた。日本へは7世紀末には唐招提寺舎利容器（国宝）としてイスラームのガラスが鑑真によりもたらされたほか、東大寺正倉院中倉に3点のイスラーム・ガラス器が収められている。中近世にも陶磁器、絨毯、織物は伝来を続けており、特に織物は名物裂として扱われた。しかしながら学問としてのイスラーム美術の確立は遅く、2009年現在もイスラーム美術の講座を持つ大学は2-3校に過ぎない。
日本IBMは外資系の100%子会社で、創立は戦前の1937年、多数の日本人従業員を抱え国内企業との合弁を含む多数の関連会社を展開している、コンピュータ関連サービス企業である。戦後から1980年代まではコンピュータのハードウェアやソフトウェアのメーカーであった。当時の通産省が国産メーカー保護育成政策を取っていたことも背景に、日米コンピュータ戦争の当事者や、IBM産業スパイ事件の関係企業ともなった。1975年からの椎名武雄社長時代には、「Sell IBM in Japan, sell Japan in IBM.」や「社会とともに」を標語として、日本市場に合った製品・サービスの提供による日本の産業界への貢献を通じて「日本の企業」として認知されることを目標とした結果、規模の拡大が進み、社員は1万人、売上は1兆円を超え、最盛期には1兆7千億円を超える収益を達成した。日本市場の特殊性もあり、世界のIBMグループの中でもユーザーのシステム構築に深く参加したケースが多かったことも特徴である。現在ではIBMは世界レベルでもサービス事業の比率が売上の6割となったが、そのベースとなった。SI（システムインテグレーション）事業は、日本IBMが先行していた分野とされる。かつて日本IBMで開発された製品は世界で展開されていた（詳細は日本IBM大和事業所を参照）。外部との交流も多く、プロジェクトマネジメント学会で日本IBM社員が多数を占めていた、日本IBM出身者が他の外資系企業の経営者となるケースが多かった、などとも言われる。大歳卓麻社長体制で21世紀に入って以降は、経営方針を一転した。GIEの実践として、日本法人の独立性・独自性を排し、役員・部長レベルの主要幹部職へ米IBMやアジアからの多数の駐在員(IBMでは「アサイニー」(assignee)とよぶ)や社外からの人材を登用し、IBM Corporation全体としての組織・製品・サービスの最適化による効率(利益)の最大化を追求している。具体的には、米IBMの「2015年通期でのEPS20ドル以上達成」への貢献を最優先の経営目標としていたが、2001年以降12期連続の減収決算でピーク時のほぼ半分まで売上が減収し続けたため、利益確保のために、恒常的な事業売却とリストラや昇進・昇給の凍結、減俸を含む徹底的なコスト削減努力を続けた。2012年5月15日、同社として56年ぶりとなる2人目の外国人社長が就任した頃から、売り上げ減少には歯止めがかかった。（業績の数字については#業績の推移を参照）2014年には、全国4カ所に支社を配置した。 。