正教において、教会における"ギリシア語: καθολικός"（カソリコス、カトリック、普遍性、公なる）は、地理的な広がりといった外的なものとして量的にのみ理解されるべきではなく、アレクセイ・ホミャコーフ（1804年 - 1860年）が考察したように質的な面からも理解されなければならないとされる。2世紀に「カソリコス」という語彙が使われたときも、量的な面ではなく質的な面において教会を定義するものであった教会を「公なる」と呼ぶ時、正教においては、「充分であり、完全であり、全てを包括し、欠落がない（教会）」を意味する。正教会は、地理的にはまだそれほど広がっていなかった初期の頃の教会も、今日の正教会と同様「公なる（カソリコス、カトリック）」教会であったと捉える。それはハリストス（キリスト）の真正な教会としての要素が当時の教会にも何一つ欠けて居なかったからであるとする。神自身が個々の教会にハリストスと聖神（聖霊）を通じて顕現・現在し、地域の信徒共同体に使徒の教理・神品・機密とともに働くため、神の国に与るために他の物は加える必要がないとされる。教会共同体論の領域で、至聖三者（三位一体）に係る議論が検討される。ニッサのグリゴリイが、キリスト教を神的本性の模倣であるとしたように、教会共同体は至聖三者の像であるとされる。従って教会共同体の普遍性は、至聖三者論の光においてこそ啓示される。こうしたことから、普遍性（カソリコス）は、「一般性」（ウニベルサリテ）といった言葉に置き換えることはできない。正教会において、普遍性（カソリコス）という言葉の具体的意味には、単に統一性のみならず多様性も含まれるからである。「普遍性は二つのものの間の一致を、あるいはむしろ統一性と多様性との同一性を示す」（ウラジーミル・ロースキイ、宮本訳）。正教の至聖三者論と正教の法的行政的構造との間には密接な関係がある。ただし正教における教会共同体の研究は、あくまで神と人間的ペルソナとの一致の場に対するものとしてなされるものであるとされる。
初期において"καθολικός"（カソリコス）の語を用いたアンティオキアのイグナティオスは東西教会の分裂以前の聖人であって正教会でも崇敬されており、正教会も自らの教会をカソリコス（普遍）であると自認する。ただし正教会は、ローマ・カトリック教会のように「カソリコス（カトリック）」を教会の呼称としては使わず、「正しく神を讃美する」ことを意味するオーソドックス（ギリシア語: ορθοδοξία, オルソドクシア）の名を以て自己の教会を名乗る。これの日本語訳が「正教会」である。
ローマ教皇を首長とし、これとフル・コミュニオンの関係にあるキリスト教の教派が、自称他称ともに、単にカトリック教会と呼ばれることが多い。この教派にはローマ・カトリック教会（ローマ教会とも呼ばれる）および東方典礼カトリック教会の諸教会がある。しかし、「カトリック」と「ローマ・カトリック」が混同されることが多いが、「カトリック」はギリシャ語の形容詞であるカトリコス（ギリシア語: καθολικός）に由来するものであり、元来は教会の普遍的性質を言い表そうとした際に用いられた概念であって、ローマ教皇を首長とする教派を指す語彙ではなかった。「カトリック教会」を自認・自称する教派の中で最大規模を持つのはローマ・カトリック教会であるが、他にも複数の独立カトリック教会（復古カトリック教会など）が自身を「カトリック教会」としている。（ただしローマ教皇庁とは相互承認していないため、ローマ・カトリック教会からは「カトリック教会」とは認められていない。）
日本の非武装中立論者は、日本国憲法の前文と第9条を根拠に自衛隊と在日米軍の存在が憲法違反だと主張している。そして日本の安全保障政策として、自衛隊の廃止と、在日米軍を肯定する日米安全保障条約の廃止を主張している。現在の日本の政党では護憲（自衛隊違憲）・非武装を党是としている社民党が掲げている。また護憲団体として「9条の会」「9条ネット」がおり、日本国憲法9条の理念を国際的に広める活動をしており、現時点では自衛隊などの防衛力を容認しつつ最終的には軍備の永久放棄を視野に入れている。非武装中立論者には護憲派が多く、自衛隊や在日米軍の存在を明白に肯定するための第9条の改定に強く反対している。かつて、1979年に森嶋通夫LSE教授（当時）が独自の理論による非武装中立論を発表し、翌1980年には、日本社会党の石橋政嗣委員長（当時）も自著の中で「非武装中立論」を展開した。終戦後の占領開始当初における米国の対日戦略は「日本を中立・非武装化して中国（中華民国）をアジアの拠点とすること」であったが、一方で日本の民主化・非軍事化が達成されれば米軍を早期に撤退させる方針でもあった。しかし中国大陸では国共内戦において民国を主導する中国国民党は完敗を喫し、台湾島などを除く中国本土には中国共産党一党独裁の中華人民共和国が成立した。さらには朝鮮戦争の勃発・激化をも経験した米国は、日本を「反共の砦」と位置づけ再軍備を認める一方で、在日米軍の駐留を継続する。これが「冷戦」発生後のいわゆる「逆コース」である。第9条改定反対派のすべてが非武装中立論の立場に立っているわけではなく、例えば河野洋平など自民党内の護憲派は、自衛隊の存在は容認している。また、日本共産党や新左翼各派は、現状の日米安保条約体制に基づく自衛隊や在日米軍には反対だが、国家の軍備そのものを否定しているわけではない。特に日本共産党は、1946年の日本人民共和国憲法草案でも侵略戦争は不支持としているが、これは不戦条約と同等であり、戦争や軍備自体を否定した条項はない。また日本国憲法制定時の採決では「自衛戦争の否定」などに反対し、反対票を投じている。2009年に内閣府が実施した調査によれば、「日米安全保障条約をやめて、自衛隊も縮小または廃止すべき」とした回答者は全体の4.2%だった。なお、戦後日本の非武装中立論の形成に大きな役割を果たした、社会党左派系の社会主義協会に属した山川均の非武装中立論は、永世非武装国家を志向したものではなかった。山川は日本が復興する間のみでの非武装（復興時非武装中立論）を説いただけで、ソ連の脅威を十分に認識した上での将来的な武装を認めていた。軍備偏重であった戦前の社会を反省し、社会資本を復興に集中するねらいがあったとみられている。また、社会主義協会の代表で社会党顧問であった向坂逸郎は1977年に『諸君!』（1977年7月号）のインタビューで、「日本が社会主義国家になれば、帝国主義と戦い社会主義を守るために軍備を持つのは当然」と語っている。向坂の主張は理論上は自然なもので、党の看板政策を「政権を取るまでの方便」同然とみなした発言にもかかわらず向坂は社会党から何の処分も受けていない。