1901年のアメリカンリーグ創設時から参加していたボストン・ピルグリムスは、ハンティントン・アベニュー・グラウンズを本拠地にしていた。しかし同球場は木製だったため、火事の危険性が常につきまとっていた。1904年に球団を買収したジョン・I・タイラーは、1907年に球団名をピルグリムスからレッドソックスに変更した。続いて1910年、タイラーは新球場建設を発表した。1911年に建設が開始され翌1912年に完成した新球場はボストン中心街のフェンウェイ地区に建設されたことから、タイラーが“フェンウェイ・パーク”と名付けた。1912年4月9日、レッドソックスがハーバード大学野球部と試合を行ったのがフェンウェイ・パーク初試合。プロ同士の初試合は当初予定されていた試合が2度も雨天延期になった後の1912年4月20日、27,000人の観客の前でレッドソックスはニューヨーク・ハイランダーズ（現ニューヨーク・ヤンキース）を延長戦の末に下した。当時はボストンにメジャーリーグ球団がもう1つあった。ボストン・ブレーブス（現アトランタ・ブレーブス）である。フェンウェイ・パークの完成の数年後に建てられたブレーブスの本拠地球場ブレーブス・フィールドは、フェンウェイ・パークよりも多くの観客を収容できた。そのためレッドソックスは、1915年のワールドシリーズなどの大観衆が見込める試合はブレーブス・フィールドで行った。1926年5月8日、フェンウェイ・パークで火災が発生した。これを機にフェンウェイ・パークは改修を行うようになった。改修はその後現在に至るまで、必要にあわせて度々行われている。「老朽化」や「収容人員の小ささ」という欠点を解消するためレッドソックスは何度か新球場計画を発表したが、その度にファンから大きな非難を浴びて断念している。そのためレッドソックスは席の増築を繰り返して入場料収入の増加に努めている。入場料金の値上げもたびたび行われチケットの平均価格は1998年から10年連続30球団トップの高さであるが、それでもチケットは常時売り切れ状態であった。しかし、2013年4月11日のボルチモア・オリオールズ戦でチケットが完売にならず、2003年5月15日から続いていたチケットの連続完売記録は794試合で途切れた。
宮川 毅（みやかわ つよし、1925年 - 2000年8月6日）は、日本のジャーナリスト、翻訳家。米国生まれ。東京大学文学部卒業、共同通信社に入り論説委員、1964年東京オリンピック、1972年札幌オリンピック組織委員会の海外担当、国際オリンピック委員会五輪オーダー（功労章）受章。日本オリンピック委員会常任委員。国際オリンピック委員会報道委員。スポーツ関係の翻訳も多い。
1969年（昭和44年）に、東北大学小児科が小児病院設立要望書を作成したとされるが、経緯の詳細は不明。また、本間俊太郎宮城県知事時代に小児病院設置が検討されたものの、財政難を理由に断念した。1993年（平成5年）11月21日、福祉分野が専門の浅野史郎が知事に就任すると（2005年11月20日まで在任）、東北大学に「宮城県母子総合医療センター設立推進協議会」（以下「協議会」と記す）が設立され、これが活動母体となって署名運動やチャリティコンサートなどを行い、県側に周産期医療から小児医療までを対象とする病院（以下「こども病院」と記す）の設置の働きかけを行うようになる。1996年（平成8年）5月10日、周産期医療対策事業の実施要綱について定められた厚生省児童家庭局長通知「周産期医療対策整備事業の実施について」が、各都道府県知事宛てに送られた。これにより、「総合周産期母子医療センター」（国庫補助あり）を3次医療圏（都道府県単位）に1ヶ所指定すること、「地域周産期医療センター」（国庫補助なし）を2次医療圏に1ヶ所以上認定することになる。1997年（平成9年）4月には、こども病院の早期設立を求める20万人分の署名が知事に手渡され、その後はこども病院設置に向けた動きが県側で急速に推進された。県では、県内の周産期および小児医療の再編成・ネットワーク化についての協議を行って計画を作成した。その中で、県内に1ヶ所しか指定出来ない「総合周産期母子医療センター」は実績がある仙台赤十字病院をあて（2002年4月1日指定）、こども病院は「地域周産期医療センター」の1つに認定されることになる。また、こども病院は、当時建設中だった「国立成育医療センター」を範に、成育医療を理念に掲げる病院としてデザインされることになった。1999年（平成11年）には病院の建設が始まり、2003年（平成15年）8月に病院の建物が竣工。こども病院整備事業費（1999年度 - 2004年度）は145億7000万円（うち国庫2億9200万円）にのぼった。同年9月18日にはこども病院の隣接地に「ドナルド・マクドナルド・ハウスせんだい」が開所。同年9月26日、開院準備をしている医師・看護師・技師など職員37人がシックハウス症候群と見られる症状を訴えていることが報道され、同日の県議会で知事が、充分な対策が取れなかった場合のオープン延期の可能性を示唆した。同2003年（平成15年）11月11日、シックハウス症候群問題が一応の解決を見たため、予定通りに暫定オープンの形で「宮城県立こども病院」が開院。院長には、設置活動の母体となった「協議会」の代表で、東北大学教授を同年春に定年・退官した大井龍司が就任した。2004年（平成16年）4月1日にこども病院はフルオープンとなる。当初、宮城県立こども病院は管理委託方式（公設民営方式）を採用し、1999年度（平成11年度）に第三者機関の「宮城県こども病院運営主体選定・評価委員会」が公募に応じた3団体を審査し、財団法人厚生会に運営を委託した。しかし、浅野の知己で、のちに『みやぎ知的障害者施設解体宣言』に関わる田島良昭、および、浅野と宮城県仙台第二高等学校で同級生だった目黒泰一郎仙台厚生病院院長が理事である財団法人厚生会に運営委託されたことに対し、宮城県議会で問題になった。