この方式では、（数十マイクロケルビンまで）予冷却済の原子雲にラマン過程に類似のパルスを連続して起こす。光線は対向伝播し、周波数は上記の通りに調整されるが、周波数  は通常の値よりも若干赤方離調（離調幅 ）される。したがって、レーザー2の光源に対して十分な速度で近付いている原子がドップラー効果によりラマンパルスと共鳴する。これらが  状態に励起されて運動量を受けとり、それに比例した速度だけ減速される。もし、2つのレーザーの伝播方向を交換すれば、逆向きに運動する原子が励起されて運動量を受けとり、比例した速度だけ減速される。規則正しくレーザーの伝播方向を交換し、離調幅  を変化させることにより、初速度が  を満たす全ての原子を  状態にし、  を満たす全ての原子を  状態のままにすることができる。そこで、  と  の間の遷移周波数と厳密に一致する新たな光線を照射する。これにより原子を  状態から  状態へと光ポンピングされ、速度がランダム化されて  にあった原子の一部が  を満たす速度を得る。この過程を数回（原論文では8回）繰り返すことにより1マイクロケルビン以下に原子雲の温度を下げることができる。
原子の2つの超微細構造間の遷移は二つのレーザー光線により引き起こすことができる。最初の光線により原子は（たとえばその周波数が実遷移周波数より小さいという理由で）仮想励起状態へ励起され、次の光線により別の超微細構造へと脱励起される。2つの光線の間の周波数差は厳密に二つの超微細準位間の遷移周波数と一致する。この過程を模式化すると、2光子ラマン過程の模式図として表わすことができる。これにより、二つの準位  と  の間の遷移が可能となる。中間の、仮想準位は破線で表わされており、実励起準位  から赤方離調しいる。ここで、周波数差  は  と  とのエネルギー差に厳密に一致する。
全日本グラススキー連盟（ぜんにほんグラススキーれんめい、JGSF）は、日本国内唯一のグラススキーの統括団体であり、国際スキー連盟 (FIS) グラススキー委員会の窓口となっている。また、グラススキー選手の強化およびグラススキーの普及のための事業を行っている。当連盟は、2018年8月末に解散予定である日本グラススキー協会に代わって設立された組織であり、一般財団法人化を目指して活動している。
経済調査庁は、経済調査庁法 （昭和23年8月1日法律第206号）に基づいて、総理庁の外局として、1948年（昭和23年）8月1日に設置された。1949年（昭和24年）6月1日に経済安定本部の外局となり（経済安定本部設置法（昭和24年5月31日法律第164号））、1952年（昭和27年）8月1日に廃止、行政管理庁に統合された（行政管理庁設置法の一部を改正する法律（昭和27年7月31日法律第260号））。中央に中央経済調査庁が、全国を8つの経済調査管区（東京、大阪、札幌、仙台、名古屋、広島、高松、福岡）に分けた各経済調査管区に管区経済調査庁が、各都府県に地方経済調査庁が、それぞれ内閣総理大臣の管理の下に置かれた。この三段階からなる機構の総称が、経済調査庁である。中央経済調査庁は、内閣総理大臣の管理の下、国民経済の調和ある復興を図るため、物資の生産、配給及び消費並びに物価（賃金を除く。）に関する経済統制を円滑に実施することを目的とした（経済調査庁法1条）。初代の中央経済調査庁長官（国務大臣）は、芦田内閣の国務大臣・栗栖赳夫（経済安定本部総務長官および物価庁長官と兼任）。
ロベルト・デ・ヴィッサーニ（Roberto de Visiani、クロアチア語表記、Robert Visiani、1800年4月9日 - 1878年5月4日）は現在のクロアチアのシベニク生まれのイタリアの植物学者、博物学者である。イタリアの近代植物学のパイオニアの一人である。
近年行われた国際的な学力調査（PISA）において、日本の子供の読解力が数学・理科の学力に比べ国際的な順位が低く、また低下傾向にあるという結果が明らかとなった。現代の国語教育における主要な課題の1つであるとともに、出版業界における「活字離れ」にも影響するといわれている。ただし、PISAが測定する読解力は国語教育が目指すそれとは性格が異なるとする見解もある。詳しくは学力低下、読解を参照。また、上記のほか、敬語を中心とした若者の言葉遣い（日本語の乱れ）、コミュニケーションやプレゼンテーションにおける能力、大学生の論文作成能力など、リテラシーに関する数多くの能力の不足が問題視される傾向にあり、これらも国語教育における課題となっている。
1919年に日本へ留学し、神戸高等商業学校の第17回生として入学した。1923年に卒業し、東京商科大学（現一橋大学）に進学している。帰国後の状況は不明だが、1937年（民国26年）12月に中華民国臨時政府が成立した頃に、同政府行政委員会委員長王克敏の秘書となった。1940年（民国29年）3月、臨時政府が汪兆銘政権に合流し華北政務委員会に改組された後も、張仲直は引き続き王克敏の腹心を務め、5月には華北政務委員会秘書庁事務処処長代理に就任した。また同年中には、張は王に随従して訪日し、母校の神戸商業大学を訪問している。1941年（民国30年）4月、北京華北電業理事に任命された。1943年（民国32年）2月、張仲直は華北政務委員会政務庁庁長兼秘書庁秘書長に就任した（秘書長については翌月に祝書元が代行となる）。同年11月、華北政務委員会委員兼財務庁庁長代理兼総務庁次長代理に就任した。1945年（民国34年）2月、財務庁庁長代理と総務庁次長代理を退き、華北政務委員会委員のみを務めている。張は日本語が堪能であり、日本人との交流を頻繁に進めたとされる。中華人民共和国成立後の1951年5月、北京市人民政府は反革命罪などで張仲直に死刑判決を言い渡し、直ちに執行した。享年51。