指導要録（しどうようろく）とは、日本の学校において幼児・児童・生徒・学生の学籍並びに指導の過程及び結果の要約を記録し、その後の指導及び外部に対する証明等に役立たせるための原簿となるものである。学校教育法施行規則第24条第1項により、各学校の校長はこれを作成しなければならない旨が定められている。その性質から教育課程と深く関わりを持っており、その様式等については学習指導要領の改訂と軌を一にして改訂されてきた。
同じくアイヌ民話の巨鳥フリカムイが心が荒れすさんで空を海上を飛び回った際、海底で眠っていたラートシカムイがあまりの騒音に目を覚まし、怒って海面に出てフリカムイと戦った。フリカムイに墨を吐きかけたり、8本の足で海に引きずり込んだりしたが、力は両者とも互角で、決着がつくことはなかったという。フリカムイが海中に引き込まれた際、尾羽（アイヌ語でイシ）を左右に動かして（アイヌ語でカリ）ふんばったため、その付近の海を石狩（いしかり）と呼ぶようになったともいう。
洋ランとして栽培される。『形のおもしろさや鮮やかな色彩など、優れた特性を備え』た『園芸的にもっとも魅力ある植物』との評もあるほどである。マスデバリア・コッキネア M. coccinea は大きく広がる側萼片が種小名の意味する通りの緋紅色に色づくが、この他に黄色や白などの花色のものが知られる。マスデバリア・イグネアも大輪の赤い花を着けるが背萼片が前に倒れ、側萼片に尾状突起がないなどの特徴がある。マウスデバリア・ユンガエンシス M. yungaensis は白い弁に赤いストライプが入る。これらを親に持つ交配品種も作られている。ただし、熱帯とはいっても標高の高い地域であり、それに雲霧林に生息するものであるだけに、高温に対する耐性が弱い。栽培には保温だけでなく、高温にならないような注意が必要で、その上で湿度を保つことが求められる。日本の中南部では夏の気温が高すぎるため、特に標高の高い地域に生育するものは弱りやすく、熱帯夜が続くと急に葉が全部落ちて枯れることがままある。このような種では冷房設備をも備えた温室などを利用して、昼間でも25℃以下、夜間は22-23℃程度を維持することが求められる。
やはり中南米に分布するプレウロタリス属 Pleurothallis に近縁のものと考えられる。また、ドラクラ属 Dracula は、かつてこの属に含められていたもので、ごく近縁であると考えられる。種数は多く、500種を超えるといわれる。
メキシコからブラジルまでの中央アメリカから南アメリカにかけて分布するが、中でもコロンビアからボリビアにかけてのアンデス山系がその中心となっている。種にも依るが標高1000mから3000m以上までの雲霧林に生育し、樹木に着生するか、一部のものは地生である。
マスデバリア属は、アンデス山系を中心として中央アメリカから南アメリカに分布するランである。多くは樹木に付着する着生植物である。全体に小柄で、偽球茎（バルブ）が発達せず、さじ形の葉のみを束生する姿。花は花茎の上に単独で生じるか、複数花をつける。花は外三弁の萼片だけが発達して全体に三角ぽい形を取る。それぞれの萼片の先は尾状に伸びるものが多い。花形が特異で、しかも華美なものも知られており、洋ランの一つとしてよく栽培される。ただし、元来が標高の高い山岳の、雲霧林に生育するものであるだけに、栽培にはその環境条件を整える必要がある。特に日本では夏期の高温多湿に耐えられないため、栽培は難しい。なお、属名はスペインのカルロス三世の侍医で植物学者でもあったJ.マスデバル（Jose Masdevall）に献名されたものである。和名は特にない。園芸方面ではマスデバリアで通用するが、マスデヴァリア表記も見られる。園芸分野での略号はMsd.である。
ライトウェイトスレッド（light-weight thread）または軽量スレッドとは、ユーザープロセス空間内で、疑似的にスレッディング動作を行わせる事が出来る概念である。通常のスレッドと区別する場合に「論理スレッド」と呼ぶ場合がある。ライトウェイトプロセスとは異なり、スタックなどに退避されている「スレッドコンテキスト情報」の、暗黙の切り替えは行われない場合がある。また、タイムスライスによる論理スレッドの切り替えが起きず、任意のタイミング（例:APIの呼び出し時）にのみ、論理スレッドが切り替わる。完全にユーザープロセス空間内で実現され、一般的に論理スレッドコンテキストの情報量は小さいため、論理スレッド切り替えのオーバーヘッドは非常に小さい。ライトウェイトスレッドとして分類される機構として、コルーチンや、.NET Frameworkの非同期タスクが挙げられる。
日本のデジタルテレビ放送のテレビ放送受信全世帯で、視聴の可・不可を物理的に制御可能であるB-CASカードが、一民間企業であるB-CAS社によって独占的に管理されていることに対し批判がある。事実上、日本においてデジタル放送受信機を製造・販売するにはB-CASカード発行審査に合格することが必須条件となる。結果的にはB-CAS社が一家電製品の市場を囲い込む事が可能であり、独占禁止法違反の疑いが指摘されている。また、信頼できるメーカー以外チューナーを提供しないとする取り決めが行われているともいわれ、やはり、独占禁止法違反の疑いが指摘されている。さらには正式な認証プロセスすら用意されていないなど、恣意的な運用を疑われてもやむを得ない面があり、国内外から批判が絶えない状況である。民主党の加賀谷健参議院議員は、2009年（平成21年）3月17日、3月30日の参議院総務委員会で、公正取引委員会から、B-CAS社がB-CASカードの発行を独占していることは、独占禁止法違反の可能性があるという答弁を受けている。このような批判を受け、2012年（平成24年）7月から、運用を開始したソフトウェア制御による新CASについては、新たに運用主体としてNHK及び民放テレビ局の共同出資で「一般社団法人地上放送RMP管理センター」を設立し、B-CAS社と独立した形で地上RMP方式の管理・運用を行うことになった。