朝鮮半島（北朝鮮では全廃されたが韓国は完全に廃してはいない）とベトナムは漢字文化圏の中で文字としての漢字を廃した側である。これらの地域では、例えば日本の固有名詞であれば、その日本語読みをそのまま現地語で表記している（『日本語のハングル表記』も参照）。ただし古くから定着した用語についてはそれぞれの漢字音に基づいた表記をする場合もある。現在のベトナム語においては、中国語の人名・地名を呼称する際には北京語表記を転写するのではなく漢字のベトナム語読みを使用する。例えば北京は「Bắc Kinh」、習近平は「Tập Cận Bình」と表記される。現代の日本の人名・地名は日本語のローマ字転写がそのまま使われる。例えば、安倍晋三は漢字のベトナム語読みに従えば「An Bội Tấn Tam」となるが、実際には「Abe Shinzō」（または「Abe Shinzo」）と表記される。朝鮮半島の地名・人名の表記については原則として韓国語のローマ字表記をそのまま用いるが、北朝鮮の首都平壌については漢字のベトナム語読みである「Bình Nhưỡng」と表記する。朝鮮語における扱いは韓国と北朝鮮でやや異なっており、韓国では中国語・日本語・ベトナム語の地名や人名は原音に近い表記を用いるが、北朝鮮では中国語については一部を除き朝鮮漢字音で表記し、日本語・ベトナム語については原音に近い表記（韓国とは表記がやや異なる）を用いる。詳細は『朝鮮語の南北差』を参照。
漢字文化圏内の固有名詞（地名、人名）に関して漢字で表記された場合は、読む側の国・地域の読み方に沿って呼称されるのが原則である。しかし近代以降では朝鮮半島（韓国、北朝鮮）、ベトナムにおける漢字の頽廃が進行してしまったため、この原則は大きく崩れている。
中国と台湾では、表記にそれぞれ簡体字と繁体字を使うという字体上の違いだけでなく、使用する漢字の違いも見られる。例えば、国名のイタリアは、中国では「意大利」、台湾では「義大利」が正式な表記である。香港、マカオ、シンガポールでは、中国と台湾の両方の影響を受けて、両方が使われている。
学術用語や漢字の定まっていない人名など、漢字で表記しづらい場合、ローマ字やキリル文字など、原語のまま、またはローマ字に転写した表記で、中国語の文章に取り入れる場合もある。また、台湾ではひらがなの名など、漢字表記の難しい日本語の固有名詞では、日本語のかなが用いられる場合がある。多くの場合漢字やローマ字で発音の補足が付くが、アニメ･漫画などから日本文化に触れた若い世代、もしくは日本統治時代に教育を受けた世代をターゲットにした文章の場合、それらによる補足がないこともある。台湾や中国では、日本的なイメージを借用するために製品名やキャッチコピーにひらがなの「の」を付けることが流行している。中国では、新聞出版総局が「出版物における文字使用の規範化」に関する通達を2010年11月に発布している。これは「英語の短縮表記や英単語、中国語でも外国語でもない造語を出版物に使用してはならない」と規定され、多くの国民に知られている単語以外は、中国語に置き換えた単語を使うように通達している。「WTO」や「GDP」なども規制の対象となると指摘されている。違反した出版社は処罰の対象となる。
さらに歴史的事情で外国固有名詞の音訳でも意訳でもなく、全く独自の中国語表記がなされることも多い。サンフランシスコは「旧金山」であるし、インドネシアのスラバヤは「泗水」、パレンバンは「巨港」となる。これらはいずれも現地華僑の命名が中国本土でも通用するようになったものである。ウラジオストクが「海参崴」と表記されることもあるが、これはウラジオストックがかつて中国領だった頃にそう呼ばれていた名残りである。外国企業名が中国で意訳される例は上に示したが、意訳ではなく全く別の中国語が用いられることもある。シティバンクは「花旗銀行」、香港上海銀行は「匯豊銀行」である。これはこれらの銀行が中国で営業する際に、中国人に親しみやすい名称にしたものである。欧米の人名は、中国語表記されるときは音訳が基本だが、中国学の研究者などは中国風の名前を持つことが多い。例えば、マテオ・リッチは「利瑪竇」であり、ジョゼフ・ニーダムは「李約瑟」である。
ビットコインはサトシ・ナカモト (Satoshi Nakamoto) を名乗る人物によって投稿された論文に基づき、2009年に運用が開始された。ビットコインシステムは、Peer to Peer型のコンピューターネットワークにより運営され、トランザクション（ビットコインの所有権移転: 取引）は仲介者なしでユーザ間で直接に行われる。このトランザクションはネットワークに参加しているノードによって検証され、ブロックチェーンと呼ばれる公開分散元帳に記録されていく。トランザクションでは通貨単位としてビットコイン  が使用される。このシステムは中央格納サーバや単一の管理者を置かずに運営されるので、アメリカ合衆国財務省はビットコインを分散化された仮想通貨というカテゴリーに分類している。ビットコインは最初の暗号通貨とも言われるが、DigiCashやRippleといった先行システムが存在し、それを最初の分散化されたデジタル通貨として説明するのがより正確である。ビットコインは、トランザクション処理作業に対する報酬という形で新規に発行され、ユーザ達が計算能力を提供することでトランザクションは検証され、公開元帳に記録される。このトランザクションの検証・記録作業はマイニング（採掘）と呼ばれ、マイナー（採掘者）はトランザクション手数料と新規発行ビットコインを報酬として受け取る。ビットコインはマイニングにより入手される一方で、他の通貨や商品・サービスの対価として受け取ったり、購入、交換ができる。ビットコインを送信するときに、ユーザはマイナーに任意の額のトランザクション手数料を払うことができる。ビットコインは極めて低いコストでの決済（およびマイクロペイメント）を権力機関や特別な権限を持つ発行者無しで平均10分程度の待機によって可能にする。ノードから別のノードへの貨幣の移動は電子署名された取引で行われ、ピア・トゥー・ピア型ネットワーク内の全てのノードにブロードキャストされる。初期の通貨流通や、二重支払の検知のためプルーフ・オブ・ワーク・システムが用いられている。