同地一帯は元旧橘樹郡稲田村大字菅（すげ）であった。1898年（明治31年）、日清戦争戦勝記念として、稲田村が多摩川右岸堤防に桜を植えて評判となり、桜の名所として稲田堤の呼び名が生じた。1927年（昭和2年）に現在の稲田堤駅である南武鉄道線稲田堤停留場が開業して地域名として定着した。稲田村は稲田町を経て1938年（昭和13年）に川崎市に合併された。同地域周辺は大字菅のままであったが、1984年（昭和59年）、住居表示実施により菅から分離し独立し、稲田堤駅を一丁目1-1として菅稲田堤の町名が誕生した。1971年（昭和46年）に開業した京王電鉄相模原線京王稲田堤駅は旧来の大字名を継承した菅四丁目1-1とされた。
Wordの最初のバージョンを開発したのは、初期のWYSIWYGワープロであるBravoの開発者であり、ビル・ゲイツの個人的な技術アドバイザーでもあったチャールズ・シモニーであり、後に彼が雇ったリチャード・ブロディも開発チームに加わった。1981年にリチャード・ブロディがマイクロソフトに入社、一年後にブロディはWordのプログラミングを任された（Wordは成功を収めたものの、のちにブロディはマイクロソフトを退社し、著述業へ転身した）。1983年5月、Multi-Tool Wordの名前でXenix向けに発売された。この最初のWordは、同社初のグラフィカルユーザインタフェースを採用した製品であり、Microsoft Mouseという名前のマウス製品が同時発売となった。初期のWindowsは、この初代Wordで採用されていたインターフェイスを採用しており、このWordを開発する際に構築された開発ライブラリ名がWindowsと呼ばれていたとされる。翌84年1月にはMicrosoft Word 1.0 for Macを発表した。日本市場においてワープロソフトと言えば、MS-DOS時代からジャストシステムの一太郎が絶対的なシェアを持っており、英語文化圏で開発されたWordは文字数指定や縦書きといった日本語特有の文化に対応した機能を持っておらず、かつ、Microsoft製のWindows用の日本語入力ソフトであるMicrosoft IMEは未熟だったため、Wordは苦戦を強いられていた。また、英語文化圏でもコーレル（当時はノベル社）のWordPerfectがシェアを50%以上とっており、現在にあるその地位にはいなかった。ただ、Mac版は日本語化が遅れたため日本国内ではエルゴソフトのEGWORDに押されていたものの、英語文化圏においてクラリス社のMacWriteやNisus社のNisus Writerと並ぶ人気ワープロソフトであった。その後、競合製品の機能を積極的に取り込んだほか、スタイルシートなどのオリジナルの機能も追加して高機能化を推し進めた（このWordオリジナルの機能は逆に競合製品に取り込まれている）。また、日本語独自機能はマイクロソフト（日本法人）が主体として開発するようになり、日本語処理を強化していった。競合他社への情報提供の時間差を利用して自社製OSであるWindows 95の発売と同時に対応バージョンのWord 95を発売し、Excelの人気をテコにバンドルしたセットでPCメーカーにプリインストール販売戦略を推進することでシェアを高めていった。その結果、ライバルのWordPerfectのシェアが当時50%あったものが、コーレル売却時には10%になったため、当時のWordPerfectの開発元であったノベル社はMicrosoftを独占禁止法違反でユタ州連邦地方裁判所に提訴している。ノベル社の主張は、同社が「WordPerfect」と「Quattro Pro」を所有していた期間にMicrosoft社がオフィス向けアプリケーション市場の競争を排除する行為によってノベル社に損害を与えたというものである。現在、シェアはWordが圧倒的に優勢となっている。また、日本国内においても、Microsoft Officeのバンドル・プリインストールの際はWordとExcelをセットで販売する方針を強化し、一太郎とExcelといった組み合わせを認めない、と行った手法が横行した。これには1998年11月に公正取引委員会より抱き合わせ販売にあたるとして排除措置命令が出された。98年当時にはすでに「Word 97」の日本語版としての「Word 98」が発売されるほどにまで製品基盤が強化されており、この戦略が定着したものとなっていた。この時、この戦略をなぞる形で「Personal business Edition」が発売されている。Windows用ではWord95、97、98、2000、2002、2003、2007、2010、2013、2016を経て、2019年現在「Word 2019」が最新版である。なお、Word 98は当時評判の悪かった日本語処理の向上、およびライバル製品（一太郎）の存在する日本市場上の戦略により投入された、欧米では発売されていない独自のバージョンである。またWord 98は大韓民国においても朝鮮語版が発売されている（発売の背景は不明）。MicrosoftがDOS版、Macintosh版、Windows版のバージョンが異なっていた物を統一する事にした際、ローカライズの時間差からWord for WindowsのVer. 2.0の日本語版がVer. 5.0として登場したため、Ver. 1.2AからVer. 5.0へのジャンプとなった（英語版はVer. 2.0からVer. 6.0とジャンプした）。Word 2003以前の数式エディタは、他のOfficeアプリケーションと同様にMicrosoft数式エディタ (Microsoft Equation Editor; MEE) を使用する。これはデザインサイエンス社のMathTypeの機能限定版であり、色付けや数式番号機能が使えない。Word 2007以降では従来のMEE 3.0のデータを編集することも可能だったが、セキュリティ上の理由から2018年1月に機能削除された。削除に伴いMEE 3.0表示用のフォントが削除され過去に作成したMEE 3.0の数式が表示ができない状況は発生したが、2018年4月に「MT Extra」フォントを無償公開し対応した。Word 2007以降の数式エディタは、マイクロソフト製の新しい数式エディタおよび独自のマークアップ言語 (Office Math Markup Language; OMML) が導入された。これはTeXのような打ち込みで記述が可能で、高度な数式が簡単に記述できるようになったが、日本語版では入力した英字が既定では斜体にならないというバグがある。これは2008年5月現在修正されていない。この新しい数式エディタはWord 2007でのみ使用可能で、PowerPoint/Excel 2007では使えない（画像ファイルになる）。PowerPoint/Excel 2010以降ではWord同等の機能が利用できるようになっている。2009年8月、米国のテキサス州東部地区連邦地方裁判所がカナダの企業i4iによる特許侵害の訴えを認め、米国内でのMicrosoft Wordの販売・輸入を禁止する判決を下した。侵害が認められたのはXMLを用いたテキストの整形に関する特許。