SDで表現されたロボットたちが競演するクロスオーバー作品「スーパーロボット大戦シリーズ」の一作。シリーズカテゴリの一つである「DC戦争シリーズ」の第4作目にして最終作『第4次スーパーロボット大戦』（以後『第4次』）のリメイク作品である。しかし参戦作品が多数入れ替えられたことや、シナリオにかなりの手直しが入っているため、実質上は新規作品に近い。本作は、開発が難航した上にボリュームが1本のソフトに収まらなかったことから、前編『スーパーロボット大戦F』と後編『スーパーロボット大戦F完結編』の2本に分けて発売された。タイトルのFの文字は『第4次』のリメイクを意味するFourthと『第5次』を意味するFifth、シリーズの完結編を意味するFinalの頭文字とされる。本作は、当時『新世紀エヴァンゲリオン』のゲーム化権を持っていたセガからの「セガサターン向けのスーパーロボット大戦を作ってほしい」という要望を受けて開発された。元々は『第4次スーパーロボット大戦プラス』というタイトルで『第4次スーパーロボット大戦S』をセガサターンに移植にする予定であったが、『新世紀エヴァンゲリオン』の追加によりシナリオの整合性が取れなくなることから新作として一から作り直すことになった。こうして作業量が当初の予定から大幅に増えてしまい、その影響で平行して企画されていた『新スーパーロボット大戦』、『魔装機神 THE LORD OF ELEMENTAL』の続編の制作が中止になった。直前にPlayStationで発売された『新スーパーロボット大戦』同様、戦闘シーンはフルボイスとなっている。一部キャラクターに代役が立てられた同作とは異なり、ほぼ全てのキャラクターにオリジナルキャストが起用された（『聖戦士ダンバイン』のトッド・ギネスは、既に引退していた担当声優の逢坂秀実を半年かけて探し出した）。そのため『聖戦士ダンバイン』のガラリア・ニャムヒーのように、『第4次』で登場しながらもオリジナルキャストが起用できないために登場しない、あるいは戦闘に参加しないキャラクターも存在する。また、特定のパイロット同士で発生する特殊台詞やマップ上でイベント時に音声が流れる「DVE（ドラマチック・ボイス・イベント）」、キャラクター辞典で音声が聞ける「ひとことモード」など音声による演出が強化されている。『第4次』とは異なり、前作『スーパーロボット大戦EX』（以後『EX』）までに死亡したボスキャラクターの一部が復活して登場するのも特徴の一つ。オリジナルイベントも『第4次』よりも強化されており、『機動戦士ガンダム 逆襲のシャア』のブライト・ノアが碇シンジを修正するイベントや、ATフィールドはEVAシリーズ以外のロボットの必殺技でも貫けるという設定もある。シナリオはこれまでのシリーズ同様にウィンキーソフトの阪田雅彦が担当していたが、製作途中に尿道結石で緊急入院したため、『F完結編』の後半はウィンキーソフトの堀川和良が担当している。
1999年（平成11年）4月3日に全国で119番目、新潟県では8番目のコミュニティ放送局として開局した。上越市が51％、民間企業が49％を出資する第三セクターである。受信エリアは上越市内をはじめとした近隣市町村で約19万人、約6万世帯をカバーする 。地域に密着したきめ細やかな情報発信と市民参加をコンセプトとしている。2004年（平成16年）10月23日に起きた新潟県中越地震では、発生後1時間以内に緊急放送番組に切り替え、上越市民および近隣市町村に正確な情報を伝え、コミュニティ放送局としての役割を果たした。2005年（平成17年）11月7日には新潟県中越大震災などの相次ぐ災害でラジオの重要性が見直され、また、合併による上越市の拡大を受けて出力を10Wから20Wに引き上げた。自社制作番組以外の時間は、ミュージックバードの番組を中心に放送。
2015年7-9月期のインバウンド消費額は、前年同期比約82％増の約1兆9億円となり、四半期ベースで初めて1兆円台に到達、2015年1-9月の累計では前年同期比77％増の約2兆6千億円と過去最高を記録した2014年1年の消費額（約2兆300億円）を超えており、年間では3兆円を超える勢いとなっており、個人消費の下支え役となっている。観光庁によると、2014年の費目別消費額は、買物代が7146億円で35.2パーセント、宿泊代が6099億円で30.1パーセント、飲食費が4311億円で21.3パーセントなどの順になっている。買物代が占める割合は、2011年の29.8パーセントから増大傾向にある。観光客の購入率は、｢菓子類｣が 63.6パーセント、｢その他食料品・飲料・酒・たばこ｣が 51.7パーセントと、食品の購入が最も多く、｢服（和服以外）・かばん・靴｣で 37.2パーセント、｢化粧品・香水｣で 31.9パーセント、｢医薬品・健康グッズ・トイレタリー｣で 31.8パーセントであった。購入者単価については、もっとも高いのは｢カメラ・ビデオカメラ・時計｣で6.6万円で、｢電気製品｣の4.1万円、｢服（和服以外）・かばん・靴｣の3.2万円などの順であった。百貨店売上高に占める訪日外国人旅行者の売上高の割合は、2011年の0.2パーセントから2014年には2.5パーセントまで上昇するなど、小売業におけるインバウンド消費の影響は高まっている。地域別では、北海道・関東地方・近畿地方での消費が大きい一方、東北地方・四国地方・九州地方では消費が小さい傾向にあるが、免税制度が全品目に拡充されて以降は、これまで訪日観光客数増加の恩恵が少なかった地方においても免税店が急増しており、インバウンド効果は、地方にも拡大しつつあるといえる。2015年には、中華人民共和国の経済が減速し、それに伴って対中輸出額は減少したが、輸出の減少率を上回る規模で中国人のインバウンド消費額は伸び、対中輸出減少による経済への影響を軽減しており、経常収支の黒字にも寄与している。毎年春節の時期には、訪日観光客数が特に集中する傾向にあり、2015年2月には、単月過去最高の1,387,000人となり、中でも中華人民共和国からの観光客が前年同月比約2.6倍の359,100人で、中国からの観光客数が初めて30万人を越えた。旅行消費総額では、やはり中国人観光客が目立つが、1人当たりの旅行支出額では237,814円で、ベトナム人観光客がトップとなった。観光産業は、小売、飲食、運輸、宿泊など裾野が広く、少子高齢化が進み、縮小傾向が続く日本市場において、有力な成長産業であるとともに、日本経済の牽引役としての役割が期待されている。