趙治勲とは1980年代から90年代にかけて幾度となくタイトル戦で激突し、囲碁界において「小林・趙時代」を作った。対局は129局（2011年現在）に及び、同一カードとしては史上最多。対戦成績はほぼ五分（2011年現在で小林の63勝66敗）で、現代碁界きってのライバル関係にある。なお、若手時代は石田・加藤・武宮の「黄金トリオ」に対して、趙・小林は「シルバーコンビ」と呼ばれた。本因坊戦には過去4回登場しているが、すべて趙に敗れ、いまだ獲得に至っていない。特に1990年から三年連続の挑戦は、本因坊位獲得で大三冠達成となる寸前までいきながら、ことごとく趙の大逆転勝利に終わった。「大一番に好局なし」という言葉を覆したこのドラマチックな七番勝負は、現代日本囲碁界のハイライトともいわれている。
足早に地を稼ぎ、ヨセ勝負に持ち込む実利派。全盛時代に多用した小林流布石は好成績を挙げ、世界で流行布石となった。味や含みを残さず、早々と部分部分の形を決めて打つ「決め打ち」は有名。
EtherCATはEtherCAT Technology Group（2003年に設立）（略してETG）により機能要件や認証などが規定されている。ETGの加盟企業は世界では2400社程度である。ETGはドイツのニュルンベルクに本部を置き、東京、北京（中国）、ソウル（韓国）、オースティン・テキサス（米国）に支部を持つ 。会費無料等、入会条件が緩いため近年会員数が増加している。
EtherCATのプロトコルはIEEE 802.3のイーサネット規格に準拠し、イーサタイプ（イーサネットヘッダーにおいてLANフレームが運ぶ上位プロトコルの識別子を格納するフィールド）0x88a4を使用し、データリンク層はEtherCATスレーブコントローラが処理する。アプリケーション層の代表的なプロトコルはCAN application over EtherCAT(CoE)であり、EtherCATスレーブコントローラに接続したマイクロコントローラ上のソフトウェアとして実装する。
自動化機械(automation)で使用する通信機器(device)はデジタルやアナログ入出力であり、モーション用の高機能なデバイスでも1つの通信機器で必要なデータは10バイト程度となる。このデータ通信単位はイーサネットフレームの最小サイズよりも小さい。産業用のネットワークではコントローラ(PLC)と通信ユニット(マスタ)が機能デバイス(スレーブ)に対して1対多通信を行う。このため、1スレーブに1フレームのデータを送信するとイーサネットではプロトコルによるオーバーヘッドが通信帯域の大部分を占めることになり、帯域を無駄に消費することになる。EtherCATはこの解決手段として、論理的にリングネットワークに接続したデバイスにコントローラが1つのイーサネットフレームで全てのスレーブあてのデータを送信し、かつスレーブは受信フレームを「オンザフライ」を行うとともに、時刻同期機能を実現している。
EtherCATはEthernet for Control Automation Technologyの略である。ドイツ企業、ベッコフオートメーション（Beckhoff Automation）によって開発されたイーサネットに基づくフィールドバスシステムである。EtherCATの開発目標は、同期のために実時間(real time)処理が可能な低い通信ジッターで、短いデータ更新時間（cycle time）を必要とする自動化機器に、小さなデータをイーサネットを使い低いハードウェア費用で適用することである。
2000年代においても、ペストの発生がWHOに報告されている。2009年の患者数は、2001年以降最も低い発生報告数であったものの患者618人、うち死亡者27人となっている。
京都朝鮮学校公園占用抗議事件（きょうとちょうせんがっこうこうえんせんようこうぎじけん）は、日本の右派系市民団体「在日特権を許さない市民の会」（在特会）・「主権回復を目指す会」（主権会）・「チーム関西」に所属する活動家らが、京都朝鮮第一初級学校（以下「初級学校」と表記）による勧進橋児童公園の不正占用に抗議するとして、2009年（平成21年）12月4日に同校校門前で抗議街宣活動を行い、抗議者側が威力業務妨害罪、朝鮮学校側が都市公園法違反に問われた事件。安田浩一によると2009年までは特に地域住民から市への苦情などは寄せられていなかったとされるが、SAPIOの2014年6月号の記事によると、朝鮮学校に占有されていたために公園に近づけない、朝鮮学校の人間に公園から追い出されたといった複数の住民の証言がある。2009年2月に阪神高速道路の延伸工事に伴って公園の面積が大幅に縮小されて以降は公園の使用に関するトラブルが増加し、事件前の2010年8月27日の時点では近隣住民から朝鮮学校の公園使用について京都市へ苦情が寄せられるようになっていたという。抗議者側を批判する立場からは京都朝鮮学校襲撃事件と呼ばれる。2014年まで、刑事・民事のいずれについても確定判決が下りており、初級学校側は、都市公園法違反により罰金10万円の略式命令を受け、在特会等は、構成員等が刑事事件として侮辱罪・威力業務妨害罪・器物損壊罪について執行猶予付の有罪判決を受けたほか、朝鮮学校側提訴の民事訴訟においては、朝鮮学校による公園の使用や私物の設置が市の許可を得ておらず違法状態のまま継続されてきたことや近隣住民とのトラブルの存在が事実認定されたものの、「公園の不法占拠を糾弾するだけでなく、在日朝鮮人を劣悪な存在であるとして嫌悪・蔑視し」「公益を図る目的であったということはできない」として街宣の禁止と計1226万3140円の賠償命令を受けた。なお、この事件は、公安調査庁が年次で発行している内外情勢の回顧と展望（平成22年版）においても「排外主義を掲げ執拗な糾弾活動を展開する右派系グループ」として、コラム内で取り上げられている。