ウイングス・ジャパンの社長でディレクターズ・カンパニー（ディレカン）の副社長でもあった長谷川安弘が原作に目をつけ、東映に企画を持ち込み、薬師丸ひろ子主演の『野蛮人のように』の併映作を探していた原田宗親東映配給部長、黒澤満セントラル・アーツ代表（東映ビデオ取締役）、鈴木常承東映常務取締役とで協議しゴーサインが出た。きうちかずひろの元へは東映の前に、にっかつと日本テレビから映像化の話があったが、にっかつからは「コメディタッチの明朗青春映画的なものを作りたい」と言われ、ロマンポルノイメージもあって気が進まず、日本テレビはバラエティ制作班から「バラエティ乗りでドラマを」という申し出が気に入らず流れた。きうち自身としては「東映か、ディレカンあたりに映画化してもらえないかなあ」と思っていたところ、ディレカンの長谷川副社長から「お会いしたい」と言われ福岡で会った。するとディレカンと一緒にセントラル・アーツの黒澤プロデューサーも同席し、両方合体したきうちの希望通りのお話で、黒澤から名刺をもらうと「黒澤満というと『探偵物語』(の本編)が終わった途端、タイトルロールに出てくる名前の人だ!」と驚いた。元々、きうちは東映の『仁義なき戦い』の大ファンで、嫌というほど観ていて、「『ビー・バップ・ハイスクール』も、端々にいろんな影響が出ている」と公言するほどで、これはこっちとしては理想的な環境と、「細かいことは言わずに黒澤さんにお任せします」とセントラル・アーツに映画化を預けたと話している。まだ漫画がドカーンと当たる前に高瀬将嗣が、某撮影所の関係者に本作の映画化を薦めたら「『嗚呼!!花の応援団』（1976年日活）の二番煎じもいいとこじゃないか」とまともに取り合ってくれなかったというが、黒澤は『嗚呼!!花の応援団』製作当時の日活の撮影所長であった。
現在の主な研究員：エリザベス・エコノミー、チャールズ・D・ファーガソン、レイ・タキー、デビッド・G・ビクター、ロバート・D・ブラックウェル、スティーブン・A・クック、リー・フェインシュタイン、セバスチャン・マラビー企業会員：ABCニュース、AIG、バンクオブアメリカ、ブルームバーグ、ボーイング、シティ・グループ、シェブロン、コカ・コーラ、デビアス、エクソン・モービル、FedEx、フォード・モーター、ジェネラル・エレクトリック、ジェネラル・モーターズ、ゴールドマン・サックス、Google、IBM、JPモルガン・チェース、マッキンゼー、メリル・リンチ、ロッキード・マーチン、コールバーグ・クラビス・ロバーツなど
日本では、1991年から1998年までは『中央公論』（中央公論新社）で、1998年から2008年9月までは月刊『論座』（朝日新聞社）で、一部論文の邦訳が紹介されてきた。また2008年3月からは、フォーリン・アフェアーズ・ジャパン（東京都文京区）から、論文だけでなく、英語版には掲載されていない同誌を発行するシンクタンク米外交問題評議会でのリポートやミーティング、研究員へのインタビューなどを掲載した『フォーリン・アフェアーズ日本語版＝Foreign Affairs and CFR Papers』が月刊の直接定期購読誌として出版されてきた。日本語版は2009年2月号を最後に休刊されたが、その後継メディアとして2009年3月から『フォーリン・アフェアーズ・リポート（月刊誌）』がフォーリン・アフェアーズ・ジャパンから直接定期購読誌（取次経由では取り扱えないが、書店を介しての講読は可能）として出版されている。
1922年9月創刊。外交・国際政治関係の雑誌として最も権威があるとされており、第二次世界大戦後に発表され、来たるべき冷戦を分析したジョージ・F・ケナンの『X論文』（題名：「ソ連の対外行動の源泉」）や、冷戦終結後の文明間の対立を予測したサミュエル・P・ハンティントンの「文明の衝突」など、その時代を代表する外交・国際政治や国際経済に関する論文が発表される場として度々選ばれるなど、世界的影響力をもつとされる。冷戦後には、政治・外交・軍事に加えて、感染症、経済、金融などのトランスナショナルなテーマも数多く取り上げられるようになった。2006年に政府や実業界、教育分野などアメリカの指導者層に当たる人々を対象に、メディアの影響度を調べた世論調査で「もっとも影響力のあるメディア」の首位に選ばれている。過去に12人のアメリカの国務長官（日本における外務大臣に相当する）が論文を寄稿している他、各国の元首クラスや閣僚、学者や財界人など多数が寄稿している。2007年の夏以降、2008年のアメリカ大統領選挙候補たちによる一連の論文を掲載したことも話題となった。バラク・オバマ大統領も、ヒラリー・クリントン国務長官も、大統領候補としてそれぞれ外交論文を発表している。2008年にはコンドリーザ・ライス国務長官がブッシュ外交の回顧をテーマに、ヘンリー・ポールソン財務長官米中戦略対話をテーマに、そして、フレッド・バーグスティンが米中G2構想をテーマとする論文を発表し、大きな話題となった。英語版は隔月で発行され、英語版の他にも、日本語版、ロシア語版、スペイン語版が国際エディションとして存在する。
ハドソンの社名は、熱狂的な鉄道ファンでもあった創業者・工藤裕司が、国鉄C62形蒸気機関車のハドソン形という車軸配置から取ったものである。工藤は大学在学中からサラリーマン時代にかけて、サイドビジネスとして自ら撮影した蒸気機関車の写真を販売しており、その際に用いていた社名も「グループハドソンプロダクション」だった。工藤の鉄道趣味は留まることを知らず、社名のみならずハドソンの社内にも鉄道関連のトリビアが溢れていた。社長室には常時組み立て中の鉄道模型が置かれ、工藤がC62形の2号機が好きだったことから、本社の入口にもC62の部品が飾られていた。また、会社の代表電話番号の末尾4桁は4622で、さらには郵便番号をC62にちなんだ「062」にするため、本社をわざわざ北海道札幌市豊平区に置くこだわりぶりだった。また、かつて札幌芸術の森に隣接したアートビレッジにあったハドソン中央研究所（コア・テクノロジー事業部）の屋上にはライブスチームの線路が敷設され、専属のメカニックが配置されていたほか、研究所の大会議室ではテーブル中央に鉄道模型のジオラマが置かれC62の模型が走っていた。その模様はNHKスペシャル『新・電子立国』でも取り上げられた。1988年から1995年までC62ニセコ号を運行していた北海道鉄道文化協議会（通称：鉄文協）ではスポンサーの一社を務めていた。C62運行のスポンサーが集まらず、鉄文協が「おたくの社名のハドソンというのは、C62の車軸配置の通称なんですよ。その縁で協力してもらえませんか?」と依頼したところ、そこで初めて工藤もC62好きであることを知り、二つ返事で協力に至ったという。また、他の趣味として古銭の収集があり、社内に「東洋鋳造貨幣研究所」という古銭専門の研究所を設け、中央研究所の建物内に「方泉處」という古銭博物館を開設していた他、博物館名と同じ「方泉處」という季刊の研究誌（1992年 - 1998年）も発行していた。これは1990年代末に経営難に陥って以降はこれらの活動は順次的に廃止されていった。1980年代半ばのハドソン関係者が口々に言う「会社の自由な空気」は社員のみならず、社長自身もそれを体現していた。中でも1986年の社員旅行はバブル景気の初期であったこともあり、「貸切ジェット機でハワイ旅行」という、一般企業ではあまり例のないものであった。