世界遺産になっているSine Ngayène遺跡は巨石の墓と環状列石の複合した遺跡で、52箇所の環状列石と115の墳墓からなっている。これまで調査された遺構は、1号環状列石を除けば大部分が遺跡の周縁部に位置している。環状列石について考えてみると、その配置は、遺跡の中心点から対称的に配置されているように思われる。つまり、環状列石1号ないし20号は、52号と対称的な位置にある。また、2号環状列石と48号環状列石も対称的な位置にある。1号ないし20号から仮に52号へ向かって線を引いたとすると2号から48号へ向かって引いた線と遺跡のほぼ中心部で交差し、それは、遺跡の中心部に配置された二重の環状列石のすぐ南側にあたる。同様に報告された環状列石で墓坑の上に冠のようにならんでいるものについて考えると、南側だけ石柱が建てられずに空いており、その方向には、遺跡の中心を占める環状列石が配置されている。このような特徴から、構築物としての環状列石の特殊性のみならず、その構造が、葬送儀礼の構造を考えるうえでもきわだった特殊性があることがわかる。この論拠としては、二重の環状列石やほかの単独の環状列石がいずれも北側が完全な形で残っていることが挙げられる。2002年と2003年に4基の記念碑、2基の環状列石、2基の墓が発掘調査され、巨石を建てるという行為の多様性の本質的な内容について解き明かそうという目標のもとで調査成果の比較研究が行なわれている。
ハンガリー芸術大学でグラフィックデザインを学び、卒業後1973年にハンガリー芸術家財団に加入している。ハンガリー国内のＴＶアニメーションシリーズ作品など、多くのクレイアニメーションを制作している。その日、カーコは砂アニメーションも制作するようになる。カーコの砂アニメーション作品は、1983年の第36回カンヌ国際映画祭では短編映画部門でグランプリに選ばれたり、世界最高峰の国際アニメーション映画祭であるフランスのアヌシー国際アニメーション映画祭に入賞したり、ベルリン国際映画祭で金熊賞（グランプリ）を受賞している。1996年には自身のスタジオ、C. A. K. Ó.スタジオを開設している。同年より、サンドアートパフォーマンス活動も開始。サンドアートパフォーマーとしてパイオニアである。カーコが広島国際アニメーション映画祭で来日した際に、フェスティバルディレクターの木下小夜子が、「砂アニメーションをライブパフォーマンスでやってみたらどう？」というアイディアを出したことが発端となり、サンドアートパフォーマンスの歴史がはじまり、カーコは今でも小夜子に感謝していると言っているという逸話があるが、もしこれが本当のことだとしたら、サンドアートパフォーマンスの歴史の始まりに、日本が寄与していることになる。日本では2004年のNTT西日本のコマーシャル、NHKみんなのうた『古いお城のものがたり』、NHKトリノオリンピック冒頭映像などに使用された。訪日時に、愛知万博でサンドアートのライブパフォーマンスも行った。
1970年に日本万国博覧会（大阪万博）が開催され、日本キリスト教協議会（NCCと略）とカトリック教会はキリスト教館を出展。これに反対する社会派と推進派の教会派の対立が激化した。NCC議長大村勇と東京神学大学（東神大）教授の北森嘉蔵が、万博キリスト教館推進派であった。東京神学大学では、万博反対派の学生たちが、東京神学大学全学共闘会議を組織し東神大闘争を展開。これに対し東神大教授会は機動隊を投入して社会派の学生を排除した。社会派と教会派の対立により、東京、大阪、兵庫の教区の総会は開催されなかった。1971年5月の東京教区総会は、乱闘、流血の事態となり、その後の19年間、東京教区総会が開かれることはなかった。こうして社会派主導の教団執行部と教会派の東神大の対立が続いた。1972年教団問題協議会で堀光男は、「私のは言わばイエス教です。革命家イエスです。政治の体制、宗教の体制、あらゆる体制に反抗し粉砕するのがイエスの目的とする所で、私たちはその精神に立つ者です」と説いた。岩井健作は、伝道は教勢拡張主義であるとして、教会派を非難した。社会派と教会派の対立によって、青山学院大学、関東学院大学の神学科は廃止されることになった。
安永6年（1777年）7月8日、水沢伊達家第8代当主・伊達村儀の子として生まれる。幼名は直躬。初名は景賢（かげかた）、ついで藩主伊達斉村の偏諱を受け主殿村賢と名乗る。寛政4年（1792年）6月、川崎伊達家第3代当主・伊達村煕の婿養子・継嗣となる。天保9年（1838年）2月10日死去。享年62。跡目を婿養子の宗和が継いだ。
インターネットの電子掲示板である2ちゃんねるへの書き込みが注目され大反響を呼び、書籍化される。執筆にあたり、愛知大学法学部教授の長峯信彦が監修を務める。日本国憲法をわかりやすく口語訳している。
国際刑事裁判所（ICC）の刑事手続には死刑はなく最高刑は終身刑である。ヨーロッパ諸国は死刑を認めるべきでないとの立場に立っていたのに対し、主にアラブ諸国は最も重大な犯罪であるにもかかわらず死刑を科さないことに反対があったため、国際刑事裁判所に関するローマ規程第80条は各国の国内法に定める刑罰の適用を妨げるものではないことを特に規定している。刑罰の種類は主刑としての自由刑と付加刑としての財産刑である。自由刑として「最長三十年を超えない特定の年数の拘禁刑」及び「犯罪の極度の重大さ及び当該有罪の判決を受けた者の個別の事情によって正当化されるときは終身の拘禁刑」が定められている（国際刑事裁判所に関するローマ規程第77条1）。また財産刑には「手続及び証拠に関する規則に定める基準に基づく罰金」及び「直接又は間接に生じた収益、財産及び資産の没収」（善意の第三者の権利を害することのないように行うことが条件）が定められている（国際刑事裁判所に関するローマ規程第77条2）。国際刑事裁判所は独自の刑事施設を有していないため刑の執行について各国の協力を得る必要がある。拘禁刑の執行については、刑を言い渡された者を受け入れる意思を裁判所に対して明らかにした国の一覧表の中から国際刑事裁判所が指定する国において執行されるが、指定がなされない場合には接受国（オランダ）が提供する刑務所において執行される（国際刑事裁判所に関するローマ規程第103条）。罰金及び没収の執行については、国際刑事裁判所の命令に基づき、締約国の国内法の手続に従って執行される。