1988年にアイスTのアルバム「パワー」から「アイム・ユア・プッシャー」がヒットしたのが、ギャングスタ・ラップの快進撃のきっかけとなった出来事だった。また、オークランドのトゥー・ショートのアルバムも話題となった。東海岸では、スクーリーDが数少ない初期のギャングスタ・ラッパーといえる。その後、88年から89年にかけてN.W.Aのアルバム「ストレイト・アウタ・コンプトン」が空前の大ヒットとなり、全米にギャングスタ・ラップの存在が認識されることとなる。しかし、当初のNWAに対する評価は非難ごうごうであり、肯定的な評価は少なかった。しかし90年代にはいると、1992年にN.W.A.のメンバーの一人だったドクター・ドレーが発表したアルバム「The Chronic」により、ラップミュージックの中で最も影響力を持つ存在となった。この頃からようやくギャンスタ・ラップがR&Bチャートやポップ・チャートでのヒットを出せる音楽へと、発展し始めた。彼らの楽曲には、バックトラックにPファンクやジェームス・ブラウンを使用するなどの共通点が見られる。これと同時期に、ドレーとシュグ・ナイトが創設したレーベル「Death Row Records」から、2パックやスヌープ・ドッグ等のアーティストが商業的な面でも成果を収めるようになる。さらにイージーE、アイス・キューブ、DOC、DJクィック、アバーブ・ザ・ロウ、MCエイト、コンプトンズ・モスト・ウォンテッド、トゥー・ショート、アント・バンクス、スパイス1らのギャングスタ・ラッパーも斬新な内容のアルバムを発表し、シーンを活気づかせた。その後2パックとイージーEは、惜しくも若くして亡くなってしまった。90年代前半はウエストコースト・ラップの全盛期だったが、90年代の後半以降は次第に南部ラップやチカーノ・ラップへと、シーンの中心が移っていった。南部ラップでは、ゲトー・ボーイズが90年代初頭には早くもヒットを出していた。しかし本格的に南部の人気が出てきたのは、マスター・Pのノー・リミットや、キャッシュ・マネーのラッパーたちがヒットを出し初めてからである。チカーノ・ラップでは、キッド・フロストやメローマン・エースが活躍した。
漂泊漁民への民俗学的な関心から、東京大学では文化人類学を専攻。泉靖一や李杜鉉（ソウル大学校教授・東京大学客員教授＝当時）らから教えを受け、韓国研究を開始する。1972年以来30年以上に亘って、全羅南道珍島を中心に安東や済州島などで人類学的なフィールドワークを行い、農村の相互扶助組織、親族、宗教儀礼、セマウル運動などに関する論文を多数発表。戦前の日本の文化人類学では、植民地政策に伴って韓国社会の研究が盛んであったが、その後は政治状況から停止状態にあった。伊藤は戦後の日本人として初めて韓国で本格的なフィールドワークを行い、日本の韓国研究をリードするとともに、韓国文化が現在ほど日本で知られていない時代から、平易な言葉で日本へ紹介し続けてきた。2002年には韓国政府から長年の功績をみとめられ、大韓民国文化勲章を受章。一方では1990年代以降、よさこい祭り（高知市）やYOSAKOIソーラン祭り（札幌市）を事例に、市民参加型の地域開発を研究。YOSAKOIソーランの立ち上げや運営には自ら関わりながら、実践志向型の開発人類学を切り開いてきた。
東京都生まれ。東京都立明正高等学校、東京大学教養学部を卒業後、1970年東京大学大学院社会学研究科修士課程修了。同年7月、同大学院博士課程を中退し教養学部助手。その後東京大学東洋文化研究所助手、教養学部教授、大学院総合文化研究科教授。その後、琉球大学大学院教授、早稲田大学教授。この間、ハーバード大学客員研究員、ソウル大学校招聘教授などを歴任。
伊藤 亜人（いとう あびと、1943年 - ）は、日本の文化人類学者。専門は韓国研究、農村研究、開発人類学。東京大学名誉教授。伊藤亞人とも表記。
歌声を合成する同様の技術には他にもヤマハが開発したVOCALOID、アクエストのAquesToneやフリーウェアのUTAUなどがある。Sinsyは合成技術にHMM（Hidden Markov Model、隠れマルコフモデル）を採用しており、少ないメモリでも動作するのが特徴。メロディーと歌詞の入力データにはMusicXMLというXMLベースの楽譜データを用いる。公式サイト上でシステムを公開しており、誰でも無料で利用可能。現行では3種類の女性の日本語音声と、1種類の女性と1種類の男性の英語音声に対応している。
Sinsy（しぃんしぃ、Singing Voice Synthesis System）は、名古屋工業大学で開発された歌声合成技術及び同技術を応用したボーカルシンセサイザー。メロディーのデータと歌詞を入力することで歌声を合成することができる。
1945年9月、中国大陸を統治する中華民国・南京国民政府は、第二次世界大戦に敗北した大日本帝国から台湾と澎湖群島を接収（台湾光復）し、自国の領域に編入した。しかし、同時期に勃発した第二次国共内戦の結果、南京国民政府は中国大陸の支配地域を相次いで喪失し、1949年6月の首都・南京陥落と共に「中国政府」としての機能を果たせなくなった。首都を追われた南京国民政府は蒋介石の指導の下で同年12月に中国大陸から台湾へと避難（遷台）し、1950年1月に台湾国民政府として再起動した。しかし、遷台後も中華民国は実効支配領域の喪失が止まらず、1955年の大陳島撤退でようやく現在の台湾地区が実効統治範囲として定まった。台湾国民政府を組織する際、中華民国の実効支配地域が劇的に縮小したにもかかわらず、蒋介石は基本的に中国大陸も支配していることを前提とした組織づくりを行った。これは、国共内戦が公式には終結していない状況下で、将来的に「反政府組織・共匪（中共）」の「占領地域」（淪陥区）を武力で奪還（大陸反攻）する方針を政府が維持し続けたためで、政府機構のあり方と実効統治区域の乖離状態は一時的なものとして問題視されなかった。その後、アメリカの反対や中華人民共和国の核兵器保有といった情勢の変化を受け、台湾国民政府は1972年に大陸反攻の計画を撤廃した。しかし、1970年代以降も国民政府は政府組織の修正を行わなかったため、中華民国では政府組織を運営する上で様々な矛盾が蓄積して行き、蒋経国時代の1980年代には民主化と共に理想と現実の矛盾解消を求める声が大きくなっていった。1988年に総統職に就任した李登輝は、中華民国憲法を修正して政府組織を現状の実効統治範囲に適したものへ是正することにした。その際、台湾国民政府の実効統治範囲を指す法律上の適切な呼称が今まで無かったため、公式的な中華民国全土とは別に中華民国政府の実効統治区域のみを指す概念として「自由地区」が生み出され、1991年の第1次憲法修正時に初めて法律上の用語として使用された。更に、1992年には自由地区と同じ意味を持つ「台湾地区」が、両岸人民関係条例（中国大陸との民間の各種往来について定めた法律）内にて使用された。なお、単に「台湾」としなかったのは、中華人民共和国側から「一つの中国」原則の放棄と受け取られる恐れがあること、また台湾国民政府側も、かつて中国国民党が主張した法理独立につながりかねないため、政治色（台湾独立を想起させる表現）を無くす意図があったからである。