777以外の数字の図柄でスロットが当選した場合、画面下部に表示されているゴールステップが1ラインにつき1ステップ進行する。世界遺産モードでも進むが、後述するレジェンドモードでは進まない。このステップが累計8ライン分たまると、GOAL BONUSに挑戦できる。最初にクリスタルの色をトリニティクルーンで抽選して、そしてパーソナルクルーンに落ちた際のオッズ（3倍・5倍・7倍・10倍）×当選した色のクリスタル個数分、メダルが払い出される。メダルの払い出しが終わった後、サービスとしてオーブが1つ払い出される。そしてゴールステップは1に、当選した色のクリスタル個数は25個にそれぞれリセットされる。BGMには、同社の『アラビアンクリスタル・ウイングファンタジア2』の「クリスタルゲーム」楽曲を若干アレンジしたバージョンが使われている。
筐体1台につき10のステーションが設けられており、最大20名でのプレイが可能である。前『フォーチュンオーブ』シリーズと同様に「オーブ」（ボール）が存在する他、フィールドから落とす事で様々なアイテムを獲得できる「トレジャーボール（小型ボール）」が追加された。ジャックポットは、それぞれ抽選方法の異なる3種類を搭載した。このゲームのボイスは、タレントのセイン・カミュが担当している。e-AMUSEMENT PASS（2代目まで）に対応しているが、2016年4月発売の3代目e-AMUSEMENT PASSは使用できない。2016年にFORTUNE TRINITYシリーズ最新作「FORTUNE TRINITY 3～三神獣の秘宝～」が稼働開始に伴いコンバートとして稼働可能
『FORTUNE TRINITY （フォーチュントリニティ）』は、2010年より稼動を開始した、プッシャーゲームである大型メダルゲーム機。発売元はコナミデジタルエンタテインメント。 『フォーチュンオーブ』シリーズに代わる新たなマシンである。
リッチアーディは積極的な補強を行うことで、ヤンキース、レッドソックスと同地区という厳しい条件ながら2006年に87勝75敗で地区2位となるなど一定の成果を上げた。それ以外にも2003年と2008年に二桁の貯金を記録するなど、激戦区のア・リーグ東地区で健闘を見せた。また、生え抜きの実力者であるロイ・ハラデイ、アーロン・ヒルと金額の高騰を避けつつ長期契約を結んだことや、アダム・リンド、アーロン・ヒル、トラビス・スナイダー、ジェシー・リッチ、ショーン・マーカム、リッキー・ロメロ、ブレット・セシルら現在の中心選手をドラフトで指名したことは高い評価を受けている。トレードの成功例としては、ホセ・バティスタ、マルコ・スクータロらが挙げられる。マイナー契約で獲得したスコット・ダウンズは、後にリーグを代表する救援左腕へと成長した。一方で、リッチアーディが連発した大型契約は、ことごとく失敗に終わった。その結果、ブルージェイズの財政状況は悪化した。スポーツ・イラストレイテッド電子版は、2009年8月にMLBの現役選手を対象にした「最悪の契約」ランキングを発表し、11位にB.J.ライアン、7位にアレックス・リオス、1位にバーノン・ウェルズを選んだ。また、契約を結んだリッチアーディを痛烈に非難した。2009年7月のロイ・ハラデイを巡るトレード交渉では、あまりに強気な態度を貫いた結果、交渉を成立させることが出来なかったため、各メディアから「本気でチーム再建に取り組む心積もりがない」、「GMとしての想像力に欠けている」と批判された。
2010年2月、米国のスポーツ専門局ESPN「Baseball Tonight」の解説者に就任。同年11月2日、アスレチックス時代の上司であるサンディ・アルダーソンGMの招聘で、ニューヨーク・メッツのGM特別補佐に就任することが発表された。
1980年にセントレオ大学（Saint Leo University）からニューヨーク・メッツとドラフト外で契約。マイナーリーグで2年間プレーしたが、通算打率は2割に満たず、1981年限りで現役を引退した。現役時代の守備位置は主に二塁手であった。その後、ニューヨーク・ヤンキース、オークランド・アスレチックスの下部組織でコーチやスカウトを歴任した。1996年にアスレチックスのサンディ・アルダーソンGMの特別補佐に就任。アルダーソンの後を継いで就任したビリー・ビーンGMの下では、GMの右腕として「マネー・ボール」戦略を推し進めた。アスレチックスは1999年に7年ぶりに勝ち越し、翌2000年に8年ぶりの地区優勝、2001年には11年ぶりのシーズン100勝をマークした。なお、ビーンGMとはマイナーリーグ時代のチームメイトであった。
J.P.リッチアーディ（J. P. Ricciardi、本名：ジョン・ポール・リッチアーディ、John Paul Ricciardi , 1959年9月26日 - ）は、アメリカ合衆国マサチューセッツ州ウースター出身のMLB・ニューヨーク・メッツのGM特別補佐。
生産と消費は一対の取引として行われるものであるが、これらが国境をまたがる場合には、どの時点で課税するかによって、制度の趣旨が変化することになる。日本の現行制度は、生産時点で一旦課税したものを消費地課税主義に基づいて調整するものであるが、その過程で輸出企業に対して還付が行われることから、消費地課税主義に対して批判がなされることがある。なお、生産地課税に基づき輸出取引に課税した場合（輸出取引について仕入税額控除を認めない場合を含む）、輸入消費税はその課税根拠を失うことになる。輸出事業者むけの消費税還付制度が一種の「補助金」に当たっており不公正だとの主張もしばしば見られる。たとえば税理士の湖東京至（元関東学院大学法科大学院教授）は平成18年度予算を元に、消費税全体の税収が地方消費税を入れて5%で計算すると約13兆円。そのうち約23%の3兆円が輸出企業に還付されていると試算しており、ジャーナリストの斎藤貴男や湖東京至は、消費税は輸出企業への補助金としての側面があり、日本経団連が消費税増税を主張する理由のひとつであると主張している。しかし還付金で儲かるわけではないのでなんら補助金ではなく、これは値下げで儲かるのと還付金で儲かるのとを混同した誤った主張である。高橋洋一は「こうした仕組みはどこの国にもある。企業は、受け取った消費税分から支払った消費税分を引いた金額を納税（マイナスになれば還付）するため、還付されたからといって収益に変化はない。輸出に対して輸出企業に恩恵を与えているわけでない。国としても、輸出で消費税を還付したとしても、輸入では逆に消費税を課せるため、国内の消費を課税ベースとする消費税では損も得もない」と指摘している。