元々は極貧栄養湖で透明度は高かったが、閉山した鉱山廃水や洞爺湖温泉街をはじめとした排水の流入が増えていったため透明度の低下が著しい。1920年に電源開発を目的に流出河川に建設された壮瞥発電所と、長流川の川水を利用した洞爺発電所、さらに従来流入していなかった長流川上流部に建設された久保内ダムなどにより、長流川の川水が流入することになった。長流川上流には1907年頃より相次いで操業していた幌別硫黄鉱山、徳舜瞥鉱山、弁景鉱山があり、1939年から1973年の閉山までpH2ほどの鉱山廃水が洞爺湖に流入し続け、湖水は1970年のpH5まで酸性化した結果多くの生物が死滅した。これに伴い、1973年から長流川上流の鉱山廃水の中和事業が本格的に行われたことと、1977年（昭和52年）の有珠山の噴火活動に伴う大量の火山灰が洞爺湖へ降り注ぐことにより、アルカリ性の火山灰によって酸性の湖水が中和され、1995年にはpH7前後まで回復した。但し、中和作用全体に対する中和事業による作用と火山灰による作用と、どちらの影響が強かったのかは不明である。
約11.4万年前に洞爺火砕流を噴出した噴火が起こり、「洞爺カルデラ」が形成された。このときに放出された火山噴出物の総体積は99.6DRE km³(見かけ体積150km³)を超え、広範囲に渡り数十mの厚さで堆積している。この大規模な噴火による火山灰は北海道から東北にかけての広い範囲の地層に見られる。カルデラ壁周辺には火砕流堆積物による台地も形成されている。湖の中央に浮かぶ4つの島を総称して中島と呼んでいる。これは約5万年前の火山噴火に伴って形成された溶岩ドームと火砕丘の集まりであり、湖底を含めると11の火山体が確認されている。2万年くらい前から洞爺湖の南岸で噴火が繰り返され有珠山が誕生した。
アイヌ語の「トヤ（to-ya）」（湖・岸）に由来する。本来は湖の北岸を指す地名であったが、和人によって洞爺と当て字され、湖の名となった。現在では湖の北岸である本来のトヤは、「向洞爺」と呼ばれている。アイヌの人々は単に「ト（to）」（湖）と呼んでいたと考えられる。
地元クラブのオールボーBKで育成され、2006年1月にプロ契約を結んだ。ユース年代から将来を嘱望されていたが、結局オールボーでレギュラーを獲得することは出来ず、契約満了とともにファーストディビジョンに降格したラナースFCに加入した。ラナースではレギュラーを獲得し1年でのスーペルリーガ復帰に貢献した。翌シーズンはエースとしてゴールを量産しチームトップ・リーグ全体で5位となる14ゴールを挙げた。
ニューヨーク州エルマイラで生まれる。1934年に20世紀フォックスでキャリアを始める。編集技師のロバート・シンプソンの弟子となると1936年にパラマウント映画に移って彼のアシスタントとなる。その翌年にミュージカル映画『52nd Street』で編集デビューする。1942年に20世紀フォックスに戻り、以後28年間同社で働く。ロバート・ワイズ監督の『地球の静止する日』、『サウンド・オブ・ミュージック』、ジョシュア・ローガン監督の『バス停留所』などを手がけた。アカデミー編集賞には7度ノミネートされ、『サウンド・オブ・ミュージック』と『スティング』で受賞を果たした。また1991年にはアメリカ映画編集者協会から生涯功労賞が贈られた。1997年にカリフォルニア州サウスパサデナで癌のため亡くなった。
梅園は、1854年（安政元年）、浅草寺の別院・梅園院（ばいおんいん）の一隅に茶屋をひらいたのが始まりで、屋号・梅園（うめぞの）もそのゆかりで名付けられた。初代が「元祖あわぜんざい」を販売したところ東京名物となり、その後、甘味専門の店として伝統の味を継承している。1948年（昭和23年）に法人組織に改組した。
日光連山縦走路が整備されている。大真名子山周辺の縦走路上には志津峠（志津乗越）や千鳥返しといった日光連山縦走路の要衝がある。富士見峠から小真名子山（2322.9m）を経由して山頂に至る縦走ルートと志津小屋から南斜面を登るコースが一般的である。志津小屋からの所要時間はおよそ2時間30分。
男体山と女峰山という両親を持つ「愛子（まなご）」であり、北隣の小真名子山は弟（妹）分にあたる。公文書では「おおまなこさん」と濁らない読み方で記載されているが、一般には「おおまなごやま」とも呼ばれる。また、小真名子山と対で呼ぶ際は「おおまなこ、こまなこ」と濁らないようである。
英語圏においては、各国による学位制度に違いがあるものの、Doctor of Philosophy (Ph.D.) の一部と Doctor of Political Science が、政治学博士に相当する。日本で授与された博士（政治学）の英語での表記方法としては、Doctor of Philosophy in Political Scienceが一般的である。
2011年4月21日、経済協力開発機構（OECD）は2011年の対日審査報告書を発表し報告書で、日本の公的債務残高は一般政府ベースで対GDP比200%に達しているとして「財政健全化に向けた取り組みを加速することが必要」と指摘し、日本の「歳出削減の余地は限られており、消費税を中心とした包括的な税制改革を通じた歳入の増加が必要」としている。消費税率については「20%相当まで引き上げることが求められるかもしれない」と指摘している。2013年7月8日、アンヘル・グリア事務総長は、日本が早期に財政再建を達成するため「消費税率を直ちに10%に引き上げるべきだ」「日本の法人税率は（世界的に）高く、消費税率は低い。消費税に引き上げ余地があるのは明白だ」と言及、東日本大震災の復興や、福島第一原子力発電所事故の対応で日本は税収増が必要だとし「もともと（個人的には）15%への引き上げを提案していた」と述べている。2014年10月23日、IMFアジア太平洋局地域研究課の幹部は、日本は財政の信頼を維持するため、2015年の消費税引き上げを実施すべきとの認識を示し、「消費増税を進めることは非常に重要である」と述べた。