同社の主力製品「スモカ歯磨」は、1925年（大正14年）、壽屋（現・サントリーホールディングス）から発売された。この時代は紙袋入りの粉歯磨が主流だったため、潤製丸缶入り高級歯磨粉として注目を集める。キャッチフレーズは「タバコのみの歯磨スモカ」で、当時の日刊紙に毎日のように掲載された片岡敏郎の手による小スペースでの広告が話題を集め、爆発的な売り上げを記録する。その後、壽屋はウイスキーを経営の主軸に据えようと試行錯誤を極めた結果、経営難に陥った。このため壽屋は1932年（昭和7年）に、止む無くスモカ歯磨の製造販売権を藤野勝太郎に譲渡し、藤野が経営の舵を取る形で、正式に株式会社 寿毛加社を創立する。これに伴い、片岡も壽屋から寿毛加社に移籍するが、その後も片岡による広告は大いに評判を呼び、スモカ歯磨もさらに売り上げを延ばす。当時の販売網は、タバコ屋を中心とするものであった。しかし1940年（昭和15年）には、日増しに強くなる戦時体制の色合いに難を示した片岡が、日刊紙に廃業広告を掲載すると共に、広告文案から一切手を引き、寿毛加社を退社した（この5年後、片岡は病没する）。その後は終戦直後の経営難を乗り切るも、主要製品である歯磨粉をタバコ用から一般用へ移しつつ、海外の各国企業との提携ならびに国内各メーカーのOEM生産を請け負いながら、今日に至っている。1986年（昭和61年）に歯磨のOEM生産が始まったとはいえ、スモカ歯磨が同社を代表する製品であることには変わりがない。現状のスモカブランドには、「歯磨スモカ赤缶」、「歯磨スモカ緑缶」（葉緑素配合）の2つの歯磨粉のほか、「ピンクスモカ」、「グリーンスモカ」の練り歯磨や歯ブラシがある。
1655年、カール10世のポーランド遠征中に生誕した。父は北方戦争の最中であったため、カールと会ったのは1658年の事である。しかし父は再びデンマークと戦争を再開したために1660年の父の病死によって再会は叶わなかった。父の死によってカール11世として即位したが、4歳と幼いため摂政制が敷かれた。この摂政政府時代にスウェーデンは北方戦争が終わり平和の時代が訪れ、1662年にドロットニングホルム宮殿の建設が始まり、1686年に完成している。1666年にルンド大学が設立されているが、同年には摂政団と母の王太后ヘトヴィヒ・エレオノーラによって遺跡の保護の布告を出している。1668年にはスウェーデン国立銀行が開設された。この時代のスウェーデンの外交方針は基本的に中立ではあったが、ヨーロッパの安全保障に絡み、主にフランスとの友好が図られた。1661年にはフランスと同盟が結ばれているが、ネーデルラント継承戦争では勢力均衡と新教国の立場からオランダ・イングランドと三国同盟を結んでフランスに圧力をかけ、アーヘンの和約を結ばせている。しかし、財政問題を解消できなかったことから、1672年に資金援助を目的に再びフランスとの同盟（仏瑞同盟）を余儀なくされ、オランダ侵略戦争において、周辺国から挟撃されることとなった。結果としてスウェーデンの弱体化が露呈し、大国としての地位は不安定なものとなった。これは後に摂政政府の失政とされ、カール11世の親政に大きく影響を残すこととなった。1672年、17歳となったカール11世はウプサラで戴冠し、親政を開始する。親政当初のカール11世は財政問題に忙殺された。また、1675年から始まるスウェーデン・ブランデンブルク戦争とスコーネ戦争の2つの戦争によって露呈した軍事力の弱体化も、解決すべき問題であった。カール11世は、スコーネ戦争においては自らスコーネへ親征するなどして有能な君主として評価もされたが、結果としてドイツ（神聖ローマ帝国）での影響力を失い、ブランデンブルク＝プロイセンの台頭を許すこととなった。これらの戦争はスウェーデンの実質的な敗戦ではあったが、スコーネ戦争におけるカール11世の指導力は国内で高く評価された。相次ぐ苦戦は大貴族の失策と捉えられ、カール11世の絶対王政容認へと至ることとなり、外交でも同盟国フランスの主導で戦争に引きずられたり講和が成立したことは大きな問題であり、政府は反省からフランスと手を切りデンマークとの関係修復に取り組み、1680年にカール11世とデンマーク王女ウルリカ・エレオノーラが結婚している（ルンド条約）。1682年、カール11世は元老院の支持の元、身分制議会の勢力を抑えて主権を国王に集中し、スウェーデンを絶対君主制へと移行させた（カール朝絶対主義と呼ばれる）。しかし絶対君主制の確立や、1680年から1682年までの大規模な国政改革は、寵臣ユーハン・ユレンシェーナの協力なしにはあり得なかった。1680年にユレンシェーナが急死するというアクシデントはあったが、同年に開かれた議会で大貴族の土地を王領地に変更して貴族の勢力を大幅に削減、宰相マグヌス・デ・ラ・ガーディエを始めとする摂政団の責任追及と賠償金請求で貴族の権威も失墜、王は神に対してだけ責任を負うとする決議が採択され、中小貴族と市民の支持による絶対君主制の成立に繋がった。1682年に土地回収政策を実行して収入を増加させ、それを元に徴兵制で兵士を集め常備軍を有する軍事国家に生まれ変わらせたほか、1693年の議会で王の絶対性が宣言され権利の合法性も認められた。1689年には、デンマークによってシュレースヴィヒ＝ホルシュタイン公国を追放され、亡命中のホルシュタイン＝ゴットルプ公クリスティアン・アルブレヒトがスウェーデンと組んで対デンマーク戦争を仕掛けるなど緊張状態が生じたが、カール11世や神聖ローマ皇帝レオポルト1世の抗議でデンマーク王クリスチャン5世がクリスティアン・アルブレヒトに領国を返還した事により戦争の危険は回避された。カール11世はホルシュタイン＝ゴットルプ家との同盟関係を強化したがデンマークやホルシュタイン＝ゴットルプ家との関係はより複雑なものとなった。カール11世の晩年のスウェーデン・デンマーク関係は比較的良好ではあったものの、シュレースヴィヒ公国内のゴットルプ公領の相続を巡るデンマークとホルシュタイン＝ゴットルプ公の紛争に対して、カール11世が調停に当たったが病に伏し果たすことが出来なかった。また1686年には、プファルツ選帝侯の相続を巡るフランスの介入に対し、アウクスブルク同盟に参加し大同盟戦争へと雪崩込んだ。これには前年の1685年にフランスで発令されたナントの勅令廃止（フォンテーヌブローの勅令）への不快、1681年に相続したプファルツ＝ツヴァイブリュッケン公領の奪回、さらには帝国諸侯としてのレーエン関係の修復などが契機として挙げられる。とはいえ、1679年にデンマークと締結したルンド条約以後、スウェーデンとその属領は戦場とならなかったため、スウェーデン及び北方の安定した平和の時代であるとも評された。カール11世は大同盟戦争の終結を見ずに1697年4月に没し、息子のカール12世が僅か15歳で王位を継承した。講和条約（レイスウェイク条約）はその年の9月に結ばれ、スウェーデンは大同盟戦争には直接参戦はしていなかったが、アウクスブルク同盟国として対仏同盟側を支援した。そして講和条約締結に関わったことで、スウェーデンはその保障として帝国の領邦であるプファルツ＝ツヴァイブリュッケン公領を獲得した。さらにザクセン＝ラウエンブルク公領の相続人に名乗りを上げたが、公領を領有していたリューネブルク侯ゲオルク・ヴィルヘルムが1693年にクリスチャン5世とハンブルクの和議を結んだため、リューネブルク侯とその相続人であるハノーファー選帝侯家によって継承されることとなった。