前述の通り、処女に関してそれは高く評価されるが、未婚の非処女に対してはそうではないため、処女検査は世界の少なくとも20カ国で文書化されていて、国によっては非処女罪というものが存在する。インドネシアでは陸海空の軍、警察が女性を採用する際の採用条件として「未婚である」とともに「性交未経験」を求めている。このため採用予定の女性に対し、処女検査が義務化され、非処女は不採用とする内部方針が長らく続いていた。また、アフガニスタンには、未婚の非処女は三ヶ月以下の懲役という法律が実在し、非処女の疑いをかけられた女性は警察に逮捕され処女検査を受けることになり、非処女とされたら投獄がなされる。2018年10月に行われた調査では、190人の女性が非処女罪で服役していた。また、初体験の際に出血しない花嫁は、夫によって父親に戻されて、即座に離婚が成立し、場合によっては殺されることさえあるという。アフガニスタンほどのことはなくとも、一般に非処女が結婚において避けられる一つの理由としては、セックスに関するコストやリスクが男女それぞれで大きく異なるため、非処女である女性は結婚に適さないためである。つまり、女性がセックスする場合は、妊娠の危険性があり、男性よりも性病に感染しやすく、またその性病の影響も男性よりも大きいため、セックスして結婚しなかったことは、その女性が重要な局面で判断ミスをする人物と見なされるということである。
処女の価値に関する具体的な事例では、オークションで処女との性交を出品した場合に高額の落札価格になる事例がいくつもある。例えば、アメリカの21歳の女子大生であるナタリー・ディランが、高額な学費ローンを返済するために、自身の処女をオークションに出品した結果、1万人ほどが入札し入札額は約3億3000万円にまで達した。また、ドイツの36歳の処女の女性もオークションを通じて自身の処女が3000万円ほどで落札された事例や、イタリアの18歳のモデルも自身の処女をオークションに登録し1億3500万円まで落札価格が高騰した事例、ルーマニア出身の18歳の女性が自身の処女を香港のビジネスマンに約3億円で売った事例、イギリスの26歳の女子大生が自身の処女をハリウッドスターに約1億5000万円で売った事例、東京の政治家がゼルバイジャン出身の23歳のモデルの処女を約2億8800万円で落札した事例などがある。なお、この様なことに関して、処女の参入障壁はその性質上ほぼ無く、また米国のメキシコ国境地域などでは処女の価格はおよそ4万円ほどであるため、完全に競争が確保されている純潔(処女)市場において、実際に男性が払う金額はもっと低いものであるだろうと考える経済学者もいる。また、裁判において処女であるか非処女であるかで、起訴内容や量刑が変わることがある。弁護士の野澤隆によると処女か非処女の判定は年齢から類推され、処女であり処女膜の破損が認められた場合には検察は「強姦致傷」で起訴する場合があるとされ、実際に強姦致傷で懲役9年10ヶ月が言い渡された2009年の仙台地方裁判所でのケースを例に挙げている。この処女膜の破損によって強姦が強姦致傷となるという判断は、判例データベースのLEX/DBにおいて、明治44年3月9日の大審院の判決まで遡る。なお、処女膜の破損に関する判例のほとんどは未成年のものだが、2012年9月28日の岡山地方裁判所での裁判では、被害者が27歳の事件でも処女膜の破損が証拠として採用され強姦致傷となった事例がある。
田上山系は奈良時代以前はスギやヒノキが生い茂っていた。しかし、奈良時代以降は仏教の隆盛により、寺社などの建築物を作るために用いられる木材の供給地となったため木々の伐採による山の荒廃が始まった。さらに、筏などによる運材や、製陶による燃料として木材が刈りだされることになり、山の荒廃に拍車をかけた。その結果、江戸時代中期にはすでに荒れていたとされる。この山林の荒廃によって、下流の地域では土石流や水害が多発していた。1756年（宝暦6年）・1781年（天明元年）・1802年（享和2年）には大水害を起こしたとされる。なかでも、1802年は下流にある金勝川との合流付近で破堤を起こし、草津宿に濁流が流れ込み、流出・倒壊家屋300軒、死者40人の惨事となっている。この頃より草津川は天井川を形成していったとされる。1973年（明治6年）にオランダから土木技術者のヨハネス・デ・レーケらが来日して、淀川全体の治水対策が必要で、そのために上流地域の治山が必要と明治政府へ進言した。この進言を受けて明治政府は淀川水系における治山を実施した。その治山の一環として、山腹から流れ出す土砂をせき止め、河床の安定化を図るためにオランダ堰堤が築造された。オランダ堰堤を設計を担当したのは内務省に属する田辺義三郎である。田辺は第四区土木監督署の巡視長を担当している1888年（明治21年）にオランダ堰堤を設計している。その後、翌年の1889年（明治22年）に工事が完了したとされている。なお、この堰堤の竣工年に関しては諸説あり1889年に竣工しているという見解が多いが1888年竣工としている物もある。工事は1886年に滋賀県の直営で開始され、工費は1622円だったとされる。現在、この堰堤は近代砂防発祥の地としての象徴となっており、1990年（平成2年）から1994年（平成6年）まで「草津川砂防学習ゾーン」として砂防事業への理解を深めるため親水性を高める事業が実施された。この事業で、付近の草津川河道を複断面とし、低水護岸の一部を緩勾配とした。このことで、水辺でのレジャー活動を促進させた。また、景観への配慮から護岸表面には自然石が用いられた。さらに、この工事の一環として休憩施設やモニュメントも設置されている。現在、副堤の前面に階段が設けられているが、これは親水性向上のため1992年（平成4年）に地方特定河川等環境整備事業として設置されたものである。事業の主体は滋賀県であったが、大津市によって東屋・案内板・トイレ・炊事党が設置されている。1988年（昭和63年）に田上山砂防工事の記念碑的存在として、大津市の史跡に指定されている。また、翌年の1989年（平成元年）に「産業遺産三百選」に選定されている。さらに、2004年（平成16年）に土木学会が選奨土木遺産に選定している。