南山麓の王滝川沿いには1923年（大正12年）に竣工された木曽森林鉄道の王滝森林鉄道が敷設され、1975年（昭和50年）5月30日まで国有林の材木の運搬に利用されていた。1925年（大正14年）に御嶽自動車商会（現在のおんたけ交通）が開業、おんたけ交通は山麓や御嶽山の登山口まで路線バスを運行している。1963年（昭和38年）に西山腹の名古屋営林局小坂営林署が運営する小坂森林鉄道濁河温泉線が開通し伐採した木材の運搬に利用されていたが、林道が敷設されトラックによる輸送への切り替えに伴い1971年（昭和46年）に廃止された。1966年（昭和41年）に山麓の王滝村の長野県道256号御岳王滝黒沢線から田の原までの「有料道路林道黒石線」が全線開通し、1997年（平成9年）4月1日に村道41号線（御岳スカイライン）として無料開放され、おんたけ2240のスキー場利用者、登山者、観光客などに利用されている。長野県道473号上松御岳線が南東の山麓から通じ無料化された白崩林道を経て中腹の中の湯まで通じている。東山麓を長野県道20号開田三岳福島線が通り、木曽町三岳の木曽温泉付近から御岳ロープウェイスキー場まで東山腹に「御岳ブルーライン」が通る。その鹿の瀬温泉から上部は冬期閉鎖されている。南東山麓の県道20号開田三岳福島線沿いに道の駅三岳がある。北東山麓に国道361号が通り、北山腹に岐阜県道463号朝日高根線、北西山腹に岐阜県道435号御岳山朝日線が通る。西山麓の下呂市小坂町から濁河温泉まで岐阜県道441号濁河温泉線が通り、「御嶽パノラマライン」と呼ばれている。小三笠山（標高2,029 m）の南面には御岳林道と王滝林道が通る。
木曽川水系の源流の山であり、西側から飛騨川、東と南側から王滝川などの本流へと流れ太平洋側の伊勢湾へ流れる。剣ヶ峰の山頂には一等三角点（点名が「御岳山」、標高3,063.41 m）が設置されていて、一等三角点百名山のひとつに選定されている。最高点は御嶽神社の西側のある岩の標高点。日本で14番目に高い山。南東中腹の王滝村の区域は「御岳高原」と呼ばれている。
1911年の帝国会議で大英帝国各地に無線中継地を設置して帝国無線通信網を整備することが決議された。郵政大臣ハーバート・サミュエルは帝国防衛委員会の小委員会である帝国無線通信委員会の「勧告に従って」、同年12月よりマルコニ社との交渉を開始した。翌1912年3月7日にマルコニ社はイギリス政府から帝国内の6か所に無線中継地を建設する工事の仮受注を受けた旨を社報で発表した。さらに7月19日に正式な契約が交わされた。この契約でサミュエルと交渉していたマルコニ社側の担当は常務取締役ゴッドフリー・アイザックス（Godfrey Isaacs）だったが、彼はロイド・ジョージの側近である法務総裁ルーファス・アイザックスの弟だった。この関係のためにアイザックス兄弟とサミュエルの三人が結託してポールセン社の無線を不当に退けて、「質の悪い」マルコニ社の無線を優遇して採用したという噂が流れた（三人ともユダヤ人であったこともこの噂を助長した）。またこの間マルコニ社の株が上がり続けており、閣僚たちがインサイダー取引で儲けたという噂が広がり始めた。夏休み明けの1912年10月11日から庶民院でマルコニ問題が取り上げられた。サミュエルは契約が進められていた当時マルコニ社の無線が最も優れていたことを説得力ある主張で訴えた。一方インサイダー取引疑惑についてはルーファス・アイザックスから否定した。ロイド・ジョージ自身ははっきりとは否定せず、ルーファスに任せて引っこんでいた。1913年2月、フランスの『ル・マタン』紙がサミュエルとアイザックス兄弟のインサイダー取引疑惑を報じたが、これに対してルーファスは事実無根として同紙を訴えた。裁判自体は『ル・マタン』側が非を認めて争わなかったことでルーファスの勝訴に終わったが、この裁判の際にルーファスは、アメリカ・マルコニ社の株を所有していること、その一部をロイド・ジョージに売ったこと、しかしアメリカ・マルコニ社はイギリス・マルコニ社とは全く無関係であること、またこの株について儲かるどころか損をしたことを証言した。これは昨年10月11日の議会での発言と食い違っているように思われた。そのため庶民院のマルコニ契約特別委員会は、1913年3月から5月にかけてアイザックス兄弟やロイド・ジョージ、サミュエルらを証人喚問した。証人喚問でロイド・ジョージは「陛下の政府とアメリカ・マルコニ社の間にはアメリカ・マルコニ社の株価を上げるようないかなる契約も交渉もないのだから自分のアメリカ・マルコニ社への投資（彼は投機ではなく投資とした）については何の問題もない」と答弁した。自由党議員が多数を占めるマルコニ特別委員会は6月11日に委員会案を決議して庶民院へ送付したが、そのなかでロイド・ジョージについて「アメリカ・マルコニ社とイギリス・マルコニ社の二社は無関係であると信じての株購入であり、責を問う必要はない」「ただ1912年10月11日の時点でちゃんと説明していたら、余計な誤解を受けずにすんだであろう」とした。だが野党保守党の委員ロバート・セシル卿はこの委員会案を認めず、「大蔵大臣の株購入は投資ではなく投機にあたる」「アメリカ・マルコニ社は間接的にだが、陛下の政府とイギリス・マルコニ社が結んだ契約に利害関係を持っている」という内容の独自の草案を作った。これを受けて保守党は6月18日にもアメリカ・マルコニ社の株を購入した閣僚の行動を遺憾とする決議案を庶民院に提出した。事実上ロイド・ジョージとルーファス・アイザックスに対する不信任決議案であった。これに対してロイド・ジョージもルーファスもこれまでの主張を繰り返し、汚職行為ではない旨の答弁を行った。保守党と自由党の睨みあいが続く中、アスキス首相は「閣僚たちの行動は軽率だった」という言葉を盛り込んだ修正案を提出することで保守党と妥協を図ろうかとも考えたが、ロイド・ジョージが辞表を提出するほど強く反対したため、結局閣僚の非を一切認めない修正案を提出することに決めた。保守党決議案は否決され、自由党の修正案が可決成立した。こうしてロイド・ジョージは失脚を免れたが、弱者・労働者の味方としてのイメージダウンは避けられなかった。ロイド・ジョージの演説中にアスキス首相は他の閣僚に「天使の羽も少し切り取られた格好だね」と呟いたという。しかしロイド・ジョージの第一次世界大戦での国家への貢献を考える時、歴史家の多くは「ロイド・ジョージの政治生命をマルコニ事件で絶たなかったことは、イギリスにとって幸運なことであった」と論評している。