塹壕陣地や機関銃といった新しい軍事技術の前に苦戦させられた日露戦争での戦訓や、建軍以来蓄積された日本陸軍独自の戦法やノウハウを盛り込んで、1906年（明治39年）に操典草案が作られ、1909年（明治42年）11月8日に軍令陸第7号として操典が制定発布された。この1909年改定版から以降、日本陸軍には欧米からの翻訳に依存しない独自体系の運用が追加され始め、操典の文章も著しく異なったものとなっている。第一次世界大戦の勃発は歩兵戦術に多大な変化をもたらすこととなった。従来の散開戦闘方式は破棄され、各国では戦闘群戦法などの新戦術が採用された。これらの変化を研究した日本陸軍も操典改正の必要に迫られ、1920年（大正9年）草案、1923年（大正12年）草案、1928年（昭和3年）操典が相次いで制定され、軽機関銃や重機関銃、歩兵砲、擲弾筒などを広範に導入し、従来よりも比較的疎散な隊形を用いた疎開戦闘法が採用された。その後、満州事変での戦訓や、日本陸軍最大の仮想敵とされた対ソ歩兵戦闘の研究成果を盛り込み、戦闘群戦法を採用した1937年（昭和12年）草案が発布され、1940年（昭和15年）に最後の歩兵操典が制定されたが、操典が制定されるまでに張鼓峰事件・ノモンハン事件が発生すると、日本陸軍の対ソ戦準備は現実から遊離したものである事が明らかになっていた。これ以降、日本陸軍の歩兵操典は大東亜戦争終戦に至るまで改正されることはなかった。
1889年（明治22年）に大日本帝国憲法が発布され、日本は近代国家としての体裁を整えた。憲法を作成する過程で欧州各国の研究が進むと、日本が目指す近代国家の導入モデルは、共和制のフランスから君主制のドイツへと遷移して行った。1885年（明治17年）に来日したメッケル参謀少佐の影響を強く受けた日本陸軍は、1891年（明治24年）に発布された操典では独陸軍の歩兵戦術が取り入れられた。この操典は、ほぼ1888年（明治21年）版独陸軍操典のコピーであり、この操典をもって守勢的な鎮台運用から攻勢的な師団運用へと転換し、日清戦争での成功を導き、太平洋戦争の終焉まで日本陸軍の歩兵は独式で運用され続けた。また、この時期に欧州諸国の歩兵部隊で連発式小銃が本格的に採用されはじめており、各国の歩兵操典はこれに合わせて改訂されはじめた。1898年（明治31年）には日清戦争の戦訓および三十年式歩兵銃の採用による変更から改正され日露戦争を迎えた。
1872年（明治5年）に、一般人を対象とした徴兵による日本陸軍が誕生するが、これを指揮する士官達の出身は様々であったため、最大公約数的に仏式が採用され、仏陸軍歩兵操典と第二次仏軍軍事顧問団の仏軍人達による指導が始まる。日本陸軍の公的記録の中で、歩兵操典について記されている最も古い記録には、1872年（明治5年）兵部省によって1870年版フランス陸軍歩兵操典が採用された事が記されており、次いで1874年（明治7年）には陸軍省によって1872年版の同操典が採用・出版された事が記録されている。その後、1876年（明治9年）に操典が改訂された事が記録されているほか、1887年（明治20年）にも1884年（明治17年）版フランス操典に類似したものが発布されたとされる。
2000年の国勢調査によると、アッパー・オーガスタ郡区の人口は2,556人であり、1,022世帯、781家族が居住している。人口密度は 1平方キロメートルあたり48.7人である。1,058軒の家があり、1平方キロメートルあたり20.2軒の家が建っている。町の人種構成は、98.16%が白人、0.51%が黒人ないしアフリカ系アメリカ人、0.00%がアメリカ先住民、0.08%がアジア人、0.12%が太平洋諸島系、0.47%がその他の人種であり、0.67%は混血である。人口の0.74%はラテン系である。全世帯の26.1%には18歳未満の子供が同居しており、66.6%は夫婦で一緒に生活している。5.9%は夫のいない女性が世帯主であり、23.5%は独身である。全世帯の20.5%は一人暮らしであり、10.7%が65歳以上である。平均世帯人数は2.44人、平均家族人数は2.80人である。アッパー・オーガスタ郡区の人口は、20.0%が18歳未満、18歳以上24歳以下が5.8%、25歳以上44歳以下が26.9%、45歳以上64歳以下が29.4%、65歳以上が18.0%である。年齢の中央値は44歳である。女性100人に対して男性98.3人であり、18歳以上の100人の女性に対して男性は96.8人である。町の1世帯あたりの平均収入は41,875ドルであり、1家族あたりの平均収入は48,875ドルである。男性の平均収入が35,489ドルであるのに対し、女性の平均収入は21,389ドルである。1人あたりの収入は22,433ドルである。人口の5.1%（全家族の2.9%）が極貧層である。18歳以下の住民の9.6%、65歳以上の住民の4.7%は貧しい生活を送っている。