台湾の嘉義農林学校を卒業後、1943年に来日し大和軍に入団する。同年戦局悪化によりチームが解散したため、翌1944年に東京巨人軍に移籍。巨人では二番・中堅手のレギュラーとなり、打率.326（リーグ4位）、19盗塁の好成績を記録し、盗塁王に輝く。戦後も巨人に籍を置いて中堅手のレギュラーを守りながら一番を打ち、1946年には打率.285（リーグ18位）の記録を残した。その後、戦前からの中心選手が続々と復帰したこともあり下位打順に回るが、結婚して萩原寛と改名した1949年から翌1950年にかけては2年連続で規定打席に入り、両年とも打率.270、20盗塁以上をマークした。1951年になると、南村不可止・与那嶺要の加入により急激に出場機会が減少する。それでも1952年の日本シリーズには代走で出場し、日本シリーズ連覇に貢献した。同年の日本シリーズ終了後に現役引退。1955年にパシフィック・リーグの東京審判部に入局し、1980年まで審判を勤めた。1977年からパ・リークが審判員袖番号を採用しているが、1980年引退まで20の番号を付けている。1981年には1年だけ東京審判部の指導員を務めた。1997年9月26日死去。満73歳没。
第一次世界大戦中もこの言葉は、いくらかの人間から懐疑的に考えられていた。デビッド・ロイド・ジョージは「この戦争は、次の戦争と同じように戦争を終わらせるための戦争である」と言ったといわれている。この戦争が戦争を終わらせる戦争として成功しなかったことが明らかになると、この言葉はよりシニカルな言葉として捉えられるようになった。アーチボルド・パーシバル・ウェーベルはパリ講和会議に落胆して「『戦争を終わらせる戦争』の後、彼らはパリで『平和を終わらせるための平和（peace＝講和条約）』を作ることにかなり成功しているように見える」と言った 。ウェルズ自身、1932年発表の小説 The Bulpington of Blup の中でこの言葉を皮肉として使っている。ベトナム戦争時にはウォルター・リップマンが1967年の「ニューズウィーク」紙で「妄想はわれわれの戦争が戦争を終わらせるための戦争であるということだ」と書いており、同時期にリチャード・ニクソンはサイレント・マジョリティ演説の中で、「私はベトナムでの戦争が戦争を終わらせる戦争だとは語らない」と言っている。
1914年8月、第一次大戦の開戦直後、イギリスの作家で社会評論家のハーバート・ジョージ・ウェルズはロンドンの新聞紙に幾つかの記事を発表し、これは後にThe War That Will End War『戦争を終わらせる戦争』という題で本になった。ウェルズは戦争を起こしたとして中央同盟国を非難し、ドイツの軍国主義の敗北のみが戦争の終結をもたらすと論じた。1918年発表の In the Fourth Year の中で、ウェルズはより短く、"The war to end war"（戦争を終わらせるための戦争）とし、この中で彼はこの言葉が1914年の後半には流布していたとしている。事実、この表現は世界大戦の最も一般的なキャッチフレーズとなった。後世、一度しかこの言葉を使っていないウッドロウ・ウィルソンにこの言葉が帰せられることになった。「世界は民主主義にとって安全でなければならない」という言葉とともに、人類の自由を守るためにアメリカが戦争に参加することが必要であるというウィルソンの信念として表される。
「戦争を終わらせるための戦争」（せんそうをおわらせるためのせんそう、英語: The war to end war）は、第一次世界大戦を表すために使われた言葉。「すべての戦争を終わらせるための戦争」（英語: The war to end all wars）とも呼ばれる。もともとは理想主義的な言葉であるが、現在では軽蔑的に使われている。
ツィミヘティ人（Tsimihety）は、マダガスカルの民族。人口は約100万人。主にマダガスカル北部のアンツィラナナ州や、マハジャンガ州北部、トアマシナ州北部の各内陸部に居住する。マダガスカルで4番目に大きな民族グループである。言語はマダガスカル語を使う。「ツィミヘティ」とは、「髪を切らない人々」という意味である。ツィミヘティ人は牧畜と稲作を主な生業としている。過去王国を形成したことはなく、社会も階層化していないが、移住を繰り返して領域を広げ、特に西のサカラヴァ人の領域に勢力を広げている。
犯罪が増加した場合、または抑止効果を狙って、死刑の適用、懲役・禁錮の年数増加など刑を重くすること（厳罰化）が行われることがある。つまり、ルールを破った者、罪を犯した者への対応として、教育することと、制裁を加えることのバランスにおいて、後者により重きを置くのである。厳罰化は立法による場合（法定刑の引き上げ）、行政による場合（求刑の引き上げ）、司法による場合（量刑の引き上げ）によってなされる。厳罰化には、犯罪に対するより厳格な報復を望む被害者・遺族および世論の要望に応える目的や、社会感情を鎮めること、社会秩序の維持、国家や警察・検察機関の体面の維持などが挙げられる、さまざまな社会的要因が関係する。犯罪報道の過熱化と厳罰化とは密接な関係が指摘されている。日本では、1995年のオウム真理教事件、1997年の神戸連続児童殺傷事件を発端にして、ワイドショー番組でも盛んに事件報道が行われるようになった。ワイドショーで視聴率の取りやすい報道は、あからさまに恐怖を煽ったり、犯人の残虐性を強調したり、被害者の悲しみや怒りを情緒的に伝える報道であり、報道番組の事実解明重視型の報道とは大きく異なるものとなった。このことにより、データとはかけ離れた感覚での社会不安が高まった（モラル・パニック、体感治安の悪化）。例としては、殺人罪の法定刑が、「死刑又は無期若しくは3年以上の懲役」から「死刑又は無期若しくは5年以上の懲役」に引き上げられた。