綟り織は絡み織（からみおり）とも呼ばれ、緯（よこ）糸に対して経（たて）糸をねじって絡ませながら織って行くので隙間ができる。通気性が高いため夏の衣服に用いられ、武家の肩衣（かたぎぬ）、帷子（かたびら)、袴（はかま）などに使用されたほか、蚊帳（かや）としての用途もあった。三重県の重要文化財に、津綟子肩衣（つもじかたぎぬ）があり、経糸に精緻に製糸された苧麻（ちょま）糸を2本、緯糸に絹糸1本が用いられ布の反対側が透けて見えるほど細かい隙間が生じている。
「千ラシ」…千葉支社を意味する「千」と、習志野を意味する「ラシ」から構成される。津田沼電車区時代の略号は「千ツヌ」で、千葉鉄道管理局と津田沼を意味していた。
習志野電車区（ならしのでんしゃく ）は、千葉県船橋市の津田沼駅近隣にあった東日本旅客鉄道（JR東日本）の車両基地。組織変更前は津田沼電車区の名称を使用していた。2003年12月の配置統合で車両は三鷹電車区に転出、仕業検査などは習志野運輸区に移管されて廃止となり電留線化された。
大江広元の次男・長井時広の子として生まれる。のち元服に際して、北条氏得宗家当主（鎌倉幕府第3代執権）の北条泰時より偏諱を受け、泰重と名乗る。長井氏一族は、嫡流である兄・泰秀の系統が関東に住したのに対し、庶流であった泰重の系統は京都に住して六波羅探題の下で評定衆を務めるなど重要な地位を占めた。泰重も評定衆を務め、建長4年（1252年）には周防国の守護となり、同年4月、新将軍・宗尊親王が鎌倉へ下向する際に随行している。その後、周防に加えて、備前国、そして父・時広から受け継いで備後国の計三ヶ国の守護を兼ねることとなり、因幡守にも任官した。備後国守護職はその後も泰重の系統が世襲し、また前述の通りこの系統は六波羅評定衆も務めたため、｢備後守護家｣、｢六波羅評定衆家｣とも呼ばれることがある。その後の活動および没年は不詳だが、文永元年（1264年）の段階での生存が確認されている。子には頼重、茂重（もちしげ）、覚雅（かくが、左衛門督法印）がいて、頼重と茂重は同じく六波羅評定衆となっている。
2018年ウィンブルドン選手権はオールイングランド・クラブが主催する132回目のウィンブルドン選手権。国際テニス連盟が大会を管轄し、ATPワールドツアー、WTAツアー、ITFジュニアツアー、ユニクロ車いすテニスツアーの一部として開催された。予選は6月25日から28日までローハンプトンのバンク・オブ・イングランド・スポーツグラウンドで行われた。
日本においては2008年に東京オフィスを開設したのが最初。翌2009年にはアストマックスから外国為替証拠金取引（FX）子会社の「アストマックスFX株式会社」を買収して「サクソバンクFX株式会社」に社名を変更し本格的に日本市場に参入した。2010年12月に社名をサクソバンクFX証券株式会社に変更し、2016年2月5日にサクソバンク証券株式会社に変更した。また2010年に日本証券業協会、2011年に日本商品先物取引協会に入会している。
元々は外為ブローカー業者として1992年に設立。当時の社名は「Midas Fondsmæglerselskab」であった。2001年に銀行業務の免許を得た際に現在の社名に変更された。2000年代後半以降積極的な海外展開を進めているほか、2008年からは自転車プロロードレースチームのチーム・サクソバンクのメインスポンサーも務めており、急速に世界的な知名度を獲得した。
海洋安全保障とは主に海洋をめぐる国際紛争において国家による自国の安全保障及び主権を保持するための政策、または国際安全保障環境における海洋の国際秩序の維持に努めるための国家、国際機構、企業、NGO、市民など多様な主体による活動をいう。海洋は有史以来、地球の7割を覆い、人類に世界との交流・交易の通路として、また豊かな漁業資源や観光資源を与えてきた。一方で、人間に対して事故や気象を要因とする海難による恐怖をもたらし、また、その豊かさ故に国家間の紛争の要因ともなってきた。世界の海洋は主に各国の主権の及ばない公海と沿岸国の領海及び排他的経済水域があるが、海洋の40％は国家の支配権またはその争いの対象となっている。その意味で国際社会における海洋問題は、各国間の「紛争の海」「主張する海」としての性格が強い。そうした中、1994年に海の憲法ともいうべき国連海洋法条約が制定され、国際社会として「海洋の平和的利用」「持続可能な開発」に向けた各国間の取り組みが目指された中で、海洋安全保障はその具現化において最も障害の多い領域である。海洋の恵みは交易を通じて内陸国への広く流通し、それは世界的なテーマといってよい。グローバル・ガバナンスが問われる21世紀の国際社会において海洋はその達成に不可欠なテーマである。さて、従来、海洋安全保障は主に国家の海洋における主権と権益の確保を目的とする軍事を中心とした諸施策を指した。しかし、近年では地球温暖化による海面上昇など地球規模の危機的課題がある中、共通の安全保障の観点から国家間の連携によって、近隣の国家同士で地域の海洋秩序を共有しようという観点から、国際安全保障としての海洋安全保障が模索されつつある。特に国際安全保障としての海洋安全保障の対象とする領域としては各国の領海・排他的経済水域など主権、海洋環境、資源、治安、海上交通路、海軍など多様なアプローチから海の平和的利用と持続可能な開発の推進していくことを目的としており、特に近年では領有権問題、シーレーン防衛、海賊など軍事的な安全保障上の危機への対応が注目されることが多い。また、核不拡散と相互利益の共有、豊かな海洋エネルギー資源という観点から船舶の臨検はもとより通商面での経済安全保障や安全保障貿易管理、エネルギー安全保障ともきわめて関わり合いの深い政策領域である。