「クリスタル・ハーモニー」は建造から15年目の2005年11月25日、ロサンゼルスにてその運航を終了、同月末よりカナダの Victoria Shipyards にて改装工事にかかった。12月下旬に出渠、年末年始にかけ太平洋を横断し、2006年1月5日に三菱重工業横浜製作所に入渠、更に改装工事を続けた。船舶登記上は同年1月5日までが「クリスタル・ハーモニー」、1月6日からが「飛鳥II」である。2月11日には、売船準備のために「飛鳥」が同製作所に入渠、その後数日間、岸壁の両側に「飛鳥」と「飛鳥II」が並ぶ光景が見られた。改装工事を終えた「飛鳥II」は2月22日夕刻に横浜港大さん橋に着桟し、2月26日に命名記念式典が実施された。あいにくの雨天であったが、中田宏横浜市長らの出席の下、岸惠子がゴッドマザーとして本船を「飛鳥II」と命名した。その後、2月末から3月半ばにかけ、習熟航海を兼ねた、日本各地での「お披露目」を実施。3月17日に正式デビューとなった。
乗船する側のメリット（予約が取り易くなる）と運営する側のメリット（事業の拡大）が一致して実現した大型化であるが、デメリットも存在した。大型化のデメリットの最たるものは、喫水が深くなることにより、寄港できる港が制限されることである。例えば屋久島は、「飛鳥」では特に秋口には毎週のように寄港するほどの人気の寄港地であったが、「飛鳥II」では喫水オーバーにより、岸壁に接岸することができなくなった。2006年以降の「飛鳥II」のスケジュールには屋久島が組み込まれていない 接岸できない寄港地でも、地元で船が都合できない場合は本船付属のテンダーボートを通船として上陸できるが、運航は天候の影響を受け易く、悪天候の場合は上陸不可により抜港に至る可能性が高くなる。通船での乗下船は、タラップやボーディングブリッジに比べ、時間を要することとなり、寄港地での時間の有効利用の点で劣ることとなる。高さが増えたことで、初代飛鳥ではコースに含まれていたキール運河 も通行できなくなった。全長が200ｍを超えるため航行制限を受けるようになった。例えば備讃瀬戸航路などでは狭視界時における航路入航制限や夜間の通航が出来ない通航時間の制限がある。このほか大型化により船内の移動距離が長くなったことも挙げられる。船首付近の客室に当った場合、船尾の施設に行く（あるいはその逆）には、かなり負担を感じることと思われる。
「飛鳥II」の船籍港は横浜港であり、郵船クルーズの本社所在地は横浜市である。横浜港の大桟橋改築が完成し2000年代に入ってクルーズ客船の寄港数が増加基調に入った。しかし横浜港を船籍港とする客船が無くなって久しくなっており、横浜港の再活性化には港の象徴的存在となる横浜港船籍船が求められた。また横浜港と歴史的に繋がりの深い海運業界との関係深化も必要とされた。飛鳥IIの就航に当たり、当時の横浜市長中田宏が自ら日本郵船に同船を横浜籍とするよう依頼し、郵船側も「旧『飛鳥』の発着港の多くが横浜港であること」や「横浜港と日本郵船が歴史的にも深い繋がりを持つこと」 等を理由にこれを受諾、2005年10月5日に合意・発表に至ったものである。
中華人民共和国では、サーキットブレーカー制度を2016年1月4日から導入した。2015年夏に上海株式市場が急落したことを教訓に、中国証券監督当局が導入を決めた。中国の代表的な株式指数の1つである「CSI300」の変動幅が前日比で5パーセントを超えると全ての株式と先物の売買を15分間止める。同じく変動幅が前日比で7パーセントを超えると、その日の売買は全て停止される制度である。日本のサーキットブレーカー制度が先物とオプションのみに適用され、現物株式については対象外となっているのに対して、中国の制度は現物株式についても適用される点で特徴的である。「取引が止まる」と焦った投資家が株を売ることにより、余計に値下がりがしやすくなったとも指摘がある。中国におけるサーキットブレーカー制度は、制度導入の初日である2016年1月4日に「CSI300」が7パーセント下落したため、早速発動がされるという世界的にも異例の事態となった。さらに中国株式監督当局は、この前年の2015年7月に株価の下落を食い止めるため上場企業の大株主に持ち株を売ることを半年間禁じていた。この期限が2016年1月8日に切れるため、「大量の株が売りに出される」と市場の不安要因になっている。中国証券監督管理委員会は1月5日の取引開始前に、大株主による株売却について「市場への打撃を避けるため、規制を今作っている」との緊急声明を発表し、市場心理を落ち着かせることを狙った。しかし、5日の市場では上海総合株価指数が対前日比で0.26パーセント下落し、3営業日連続で下落した。さらに1月4日に引き続き、1月7日にも同制度が発動された。しかし、7日深夜中国の証券当局は、サーキットブレーカー制度発動の一時見合わせを発表した。2015年以降中国の株式市場は混乱が続き、同年前半は急騰したのち同年6月以降急落し、証券監督当局は強引な株価の下支え策を繰り出したが、逆に市場の信頼を失う結果を招いた。そののち、2016年1月に株価の急変を防ぐために本「サーキットブレーカー」制度を導入したものの、すぐに制度の撤回に追い込まれた。中国政府は中国証券監督管理委員会のトップである肖鋼・主席を更迭した。本制度の撤回をはじめとする一連の事態により、指導部内で肖主席の手腕に対する不満が高まり、異例の更迭に結び付いた。