片男波松原にあった紀州東照宮御旅所の移築に際して、第10代紀州藩主徳川治寶の命によって架けられた。第13代藩主徳川慶福の治世の嘉永3年（1850年）に着工し、翌4年（1851年）に完成した。よく三断橋と混同されるが、三断橋は初代藩主徳川頼宣が架橋したものである。石材は和泉砂岩を使用し、敷石やアーチ部分の内輪石には直方体状の石材が使用されている。不老橋は、徳川家康を祀る紀州東照宮の和歌祭の際に、紀州徳川家や東照宮関係者の人々が、御旅所に向かうために通行した「御成道」に架橋したものである。橋台のアーチ部分は肥後熊本の石工集団の施工であり、勾欄部分については湯浅の石屋忠兵衛の施工と推定されている。勾欄部分は雲を文様化したものが見られる。江戸時代のアーチ型石橋は、九州地方以外では大変珍しく、特に勾欄部分の彫刻が優れている。近年までは不老橋を渡ったところに「不老館」という和風建築の建物があったが、解体され、現在は和歌の浦アート・キューブになっている。橋は和歌山市指定文化財（建造物）に指定されており、和歌山県指定史跡・名勝「和歌の浦」（2008年6月15日指定）および国の名勝「和歌の浦」（2010年8月5日指定）の構成要素でもある。
出家した後、文禄の役では祐筆として加藤清正に従い朝鮮半島に渡った。慶長5年（1600年）に京都東福寺の長老となり、その後南禅寺の長老となった。漢詩文に秀で、慶長19年（1614年）4月、片桐且元に命じられ京都方広寺大仏殿の再建工事において梵鐘の銘文を起草したが、この銘文に不吉な語句があることを徳川家康は問題視し、大仏開眼供養の中止を求めた（方広寺鐘銘事件）。同年8月には且元に同行して駿府へ弁明に向かい、清韓自身は家康の諱を祝意として「かくし題」とした意識的な撰文である（「国家安康と申し候は、御名乗りの字をかくし題にいれ、縁語をとりて申す也」）と弁明しているが、五山の僧の答申はいずれも当時の諱の扱いに対する常識や礼儀として問題視し（『摂戦実録』）、諱を避けなかったことについて五山僧から非難されている。この事件は、豊臣家攻撃の口実とするため、家康が以心崇伝らと画策して問題化させたとの通説もあるが、近年の研究では問題となって然るべきものと考えられている。事態は鐘銘問題から徳川家と豊臣家との対立に発展し、大坂の陣の遠因となった。文英も連座し、南禅寺から追放され、住坊の天得院は一時廃絶の憂き目にあっている。文英は南禅寺を追われ、戦にあたっては大坂城に篭もり、戦後に逃亡したが捕らえられ、駿府で拘禁され、蟄居中に林羅山と知り合い、のち羅山の取りなしなどにより許され、元和7年（1621年）に没している。
文英清韓（ぶんえいせいかん、永禄11年（1568年）- 元和7年3月25日（1621年5月16日））は、安土桃山時代から江戸時代初期にかけての臨済宗の僧。伊勢国奄芸郡出身で、俗名は中尾重忠。諱は清韓。「文英」は字。号は不放子。
1999年に富士銀行が代表幹事となり、NTTデータ・ジェイティービー・郵便貯金・大垣共立銀行・東京相和銀行などと共同で日本デビットカード推進協議会が設立され、2000年3月より「J-Debit（ジェイデビット）」が提供されている。同協議会に加盟する金融機関のキャッシュカード（2011年時点で約4億枚）をデビットカードとみなし、Maestroなどと同じく、PINパッドにキャッシュカードの暗証番号を入力することで預金口座から資金が即時引落される仕組みである。引落時の科目欄には「カード」「Jデビット」「JD」・摘要欄には「加盟店のカナ表記」が記帳される。金融ビッグバンの一つとして普及が期待され、ジェイティービー・家電量販店各社・マツモトキヨシ・eコレクト・国内生保（初回保険料支払い）・クレピコ（タクシー車載の信用照会端末）や、郵便貯金・全ての都市銀行・第二地方銀行・信用金庫・労働金庫・JAバンク、殆どの地方銀行・信託銀行で2000年より順次利用可能となっているが、大手行のうち東京三菱銀行・三菱信託銀行・日本信託銀行とあおぞら銀行は当初は参加せず利用不可であった（2016年時点で三菱UFJ銀行はセキュリティタイプICカードおよびディズニーデザイン以外は利用可能、三菱UFJ信託銀行とあおぞら銀行は利用不可。また、一部の県域全体における農業協同組合や小規模な漁業協同組合、職域信用協同組合、2000年以降設立された新たな形態の銀行（ネット系や流通系）で利用できない機関が多い）。利用金融機関によってはJ-Debit取引歴を優遇サービスに加点したり、不正使用保険を付帯しているところもある。CAFISを使用するため、対応する信用照会端末を有するクレジットカード加盟店は、J-Debitの加盟店を契約締結することで同時に取り扱うことが可能となっている。また、引落口座→金融機関間決済→売上金入金までが最短3営業日であり、アクワイアラーを経由するクレジットカードやブランドデビットカードより入金が早く加盟店手数料が抑えられている傾向から、ポイントカードでは現金払いに準じた還元率としているケースが多い。利用可能時間は各金融機関に委ねられており、利用者側の利用時間は概ねコンビニATMの引出可能時間と同一となっている。利用に当たっては、コアタイムが設けられており、基本的には最低限使える時間帯の取り決めはなされているため、通常は、全国キャッシュサービスの稼働時間帯は最低限利用可能であるが、引落口座もしくは加盟店一方の金融機関がメンテナンスで勘定系システムを停止すると日中でも利用不可となることがある。対応するキャッシュカードをそのままデビットカードとしているため、利用者の年齢・属性に制約がない（家族以外の第三者が使用すると不正引出とみなされる）。ただし、2006年頃より不正引出抑制から1日の引出限度額（50-100万円程度）にJ-Debitの利用可能額が内包されるようになったため、保険料支払いなどクレジットカードでは扱えない高額決済を希望する場合は金融機関の窓口で引出限度額の引き上げで対応する必要がある。また、この時より日本でもブランドデビットカードが上市し始めたことで、取扱総額は2005年の8016億円を頂点に減少傾向にある。日本デビットカード推進協議会では定期的にキャンペーンを実施しているが、加盟店数は約45万店で頭打ちとなっている。クレジットカードや電子マネーに比べデビットカードの利用率は低い。 (PDF) 。