ローランはパリの鉱山学校で化学を学んでおり、もともとは結晶学畑の人間であった。 結晶学の分野においては、すでに有理指数の法則や同形律が発見されており、結晶の最小単位(単位格子)が存在することが推定されていた。 ローランはこの最小単位が有機化合物の分子に相当すると考えて、結晶格子のように規則正しく原子の配列した分子モデルを提案した。 （ただしローランはこのようなモデルは有機化合物の分類に都合が良いアナロジーであり、実際に有機化合物の分子がそのような形をしているとはあまり考えてはいなかった。）核の説では一番基本的な分子は現在でいうアルケンであり、この分子モデルを基本核と呼んだ。 そして、この核の水素は塩素と交換することが可能であり、誘導核を作るとした。 また、核の内部の原子が他の原子に置換されても化合物の性質にはほとんど影響しないとした。 さらに、核の外側にも原子が付加する場合があり、これによって化合物の性質に大きな影響を与えるとした。 例えば核の外側に1つ酸素が付加すればその物質はアルデヒドに、2つ酸素が付加すればカルボン酸になるとした。さらにローランは1844年に核の説に基づいて化合物を分類し、命名する方法を提案した。 ローランはそれぞれの炭素数に対応する基本核をつくり、それと同じ炭素数を持つ化合物を誘導体として分類した。 炭化水素を母体とし、そこに官能基を付与して分類するという、現在ごく普通に行なわれる化合物の体系化法はローランによって始められたのである。
核の説は最初に1836年にオーギュスト・ローランによってその一部が示され、翌年博士論文の中で全体が発表された。 当時はイェンス・ベルセリウスの電気化学的二元論とそれによって立つユストゥス・フォン・リービッヒの根の説が有機化合物の構造論としては主流であった。 またローランの師であったアンドレ・デュマは自身のエテリン説をエタノール誘導体以外にも拡張しようとしていたが、うまくいかなかった。ローランはデュマの元で有機化合物中の水素が塩素に置換されるという実験結果を知ることになった。 電気的に陽性の水素が電気的に陰性の塩素で置換されるということは電気化学的二元論では説明が困難であった。 そこでローランは新しい理論の構築を行なった。
核の説(かくのせつ)はオーギュスト・ローランが唱えた有機化合物の構造に関する理論である。 当時広く支持されていた電気化学的二元論では説明が困難であった置換反応を説明するために導入された。 電気化学的二元論に対抗する立場の一元論の中では、理論的形式にまとめられた最初のものであった。 核の説は他の化学者からほとんど支持されることなく放棄された。 しかし一元論の考え方は型の説に受け継がれることになる。
杉浦 博（すぎうら ひろし、1934年1月19日 - ）は、ドイツ文学者、東京大学名誉教授。リルケなどの詩が専門。東京出身。東京都立西高等学校を経て、1957年東大独文科卒、1959年同大学院修士課程修了。一橋大学助教授を経て、1967年東大教養学部助教授、1985年教授、1994年定年退官、名誉教授。
ハーグ国際法アカデミーは、毎年7月から8月にかけて、それぞれ3週間の課程で国際私法および国際公法から講師が任意に選んだ分野を学ぶ夏期講座を提供している。講義は英語かフランス語で行われる。出席には、最低4年以上の法学教育を受けているかそれと同等の能力を有すること、そして、英語かフランス語をマスターしていることが求められる。毎年60から80もの国から、多数の大学教員や国際法研究者、国際機関職員、外交官、渉外弁護士、大学院生等が出席している。夏期講座には上のゼネラルコースと並行して非常に高度なディプロマコースが設けられており、筆記試験と口述試験に合格するとディプロマが授与される。
ドイツは37輌のFCM 36を鹵獲し、それらをPanzerkampfwagen 737 FCM (f)の名称で使用した。ただし、戦車型そのものとしては、1940年5月、6月に現場部隊で即席に使われたのみだった。1943年、10輌のFCM 36が駆逐戦車マーダー I に改装された。これらは第21戦車師団によって、1944年、ノルマンディー戦線で使用された。1942年、12輌は自走榴弾砲、10.5cm leFH16/18(Sf)auf Geschuetzwagen FCM(f)に改装された。
広義には、有罪判決で刑の言渡しを受けた事実そのものを指す。この意味では、実刑および執行猶予付き判決はもちろん、罰金や科料も前科に含まれ、後記のとおり時間の経過により刑の言渡しの効力が失われた場合でも、「事実」としての前科が残ることになる。検察庁の作成・管理している前科調書には、拘留、科料のような軽微な刑もすべて記録され、刑の言渡しの効力が失われても一生抹消されないため、（後記#検察庁による犯歴管理参照）、前科調書の記載は、この広義の前科にほぼ対応するといえる。狭義には、広義の前科のうち、時間の経過により刑の言渡しの効力が法律上消滅したものは前科でなくなると考える（後記#刑の言渡しの効力の消滅の項参照）。また、狭義の前科とほぼ重なるが、各市町村（東京都特別区は区）ごとに管理される犯罪人名簿に記載されていることを指すこともある（後記#犯罪人名簿参照）。これらと異なり、一般社会における用法としては、主に懲役刑・禁錮刑の言渡しを受けたか、実際にその執行を受けて出所した者を「前科者」、すなわち過去に犯罪を犯した者と見ることがある。科料未満の軽微な行政上の秩序罰（過料、反則金など）についてはいわゆる「前科」と見ないこともある。逆に、時間の経過によって刑の言渡しの効力が法律上消滅した後であっても、「刑の言渡があつたという事実は、すでに存在する客観的な過去の社会的出来事であるから、後になつてこれを消滅させることは不可能である」としている。なお、上記のような前科は、戸籍や住民票、住民基本台帳などに記載されることはない（現在は廃止されている明治5年式戸籍（壬申戸籍）には、犯罪歴に関する記載があったとされる）。上記のように、法律はもとより、関係機関における事務用語としても定義されているわけではないので（犯罪記録、前歴などと呼ばれることが多い）、社会通念的なものであるという意味で、日常会話において「浮気の前科」「サボリの前科」などと半ば冗談めかして使われるケースと本質的な差異があるわけではない。