共通語における語頭以外のカ行が秋田弁でガ行になる際、鼻濁音の「ガ」になると、しばしば誤解されるが、正しくは濁音の「ガ」に変化する。また、共通語におけるカ行やタ行は、秋田弁においてガ行やダ行に変化するが、条件があり、すべて変化するわけではない。たとえば、「おととい」、「弟」は、それぞれ「オドトイ」、「オドート」となり、「運転手」は撥音の直後にタ行があるため変化しない。「秋田」は、「キ」の母音が無声化するため「アキタ」のままである。ただし「キ」の音を、「キ」と「シ」の中間のような音で発音する県民も多い。なお、共通語におけるガ行の濁音・鼻濁音の発音は、秋田弁になってもそのまま引き継がれる。たとえば、「楽器」も「上がる」も、共通語と同じ発音である。また、共通語の「ハガキ」は、「キ」が「ギ」（濁音）に訛って「ハガギ」となるが、「ガ」の部分の発音は、共通語でも秋田弁でも鼻濁音である。
秋田方言の音韻（発音）は、他地域の東北方言にも言えることであるが、共通語との差が大きい。以下では、発音表記に国際音声記号 (IPA) を用い、音素は / / で、具体的音声は [ ] で囲んで表記する。
日本語の方言の区画は方言区画論と呼ばれ、多くの方言学者により区画が発表されているが、大半の区画は東条操の案に近く、一般にも東条案に近いものが広く用いられている。日本語の方言の中では秋田方言は本土方言の中の東日本方言に、さらに東日本方言の中の東北方言に含まれる。東北方言は北奥羽方言（北奥方言）と南奥羽方言（南奥方言）に分けられる。秋田方言は青森県、岩手県中北部（旧南部藩地域）、山形県沿岸部（庄内地方）、新潟県阿賀北地域（阿賀野川以北）の方言とともに北奥羽方言に含められる。金田一春彦による案は、他の案と大きく異なり、近畿地方を中心として同心円状に内輪方言、中輪方言、外輪方言、南島方言と区画したものである。この区画は、近畿や四国などが音韻やアクセントの面で保守的であり、そこから離れるほど新しい変化が多いとしたものであるが、この区画では秋田方言は外輪方言に含められている。
秋田弁（あきたべん）は、日本の秋田県で用いられている日本語の方言である。方言学では秋田方言（あきたほうげん）と呼ばれる。このページでは方言学的な文脈では秋田方言という名称を使用する。
2012年、アルゼンチン・プリメーラ・ディビジョン(1部)の エストゥディアンテスからデビュー。2014年8月9日にポルトガル・プリメイラ・リーガのスポルティングCPに移籍。2016年に母国アルゼンチンのボカ・ジュニアーズにレンタル移籍。2018年1月31日にセリエAのASローマに買取オプション付きのレンタルで移籍した。2018年7月27日、CDレガネスに買取オプション付きのレンタルで移籍した。2019年6月3日、買取オプションが行使され、2023年までの契約を締結することが発表された。
料理好きの男性有名人ゲストが出したリクエストに応えるべく、プロの料理人が注文通りの料理づくりに挑戦していた番組。母体は『きょうの料理』と『土曜元気市』で行われていた「男の食彩」という企画で、それに大幅なアレンジを加えて単独番組化したのが本番組である。元となった企画は単独番組化以後の内容とは大きく異なり、男性ゲスト自身が自慢の料理を披露するというものだった。
「民俗資料」の語がはじめて用いられたのは、柳田國男の1933年の講演からであり、文献では『民間伝承論』（1934年）、『郷土生活の研究法』（1935年）から示される。ここで、柳田は「民俗資料」という用語を「郷土史の新史料＝民間伝承の採集記録」という意味で用いている。また、折口信夫は、「民俗資料」について、1.周期伝承（年中行事）、2.階級伝承（老若制度・性別・職業・生得による区別）、3.造形伝承、4.行動伝承（舞踊・演劇）、5.言語伝承（諺・歌謡・伝説説話）の5分類を提示している。第二次世界大戦後、「民間伝承」という言葉にかわって「民俗」という言葉が普及すると「民俗資料」の語も幅広く使われるようになった。これとともに「民俗資料」の指し示す内容も単に民俗（民間伝承）の採集記録にとどまらず、民具など有形の資料（有形民俗資料）をも含めるようになった。1950年（昭和25年）に制定された文化財保護法では、従来の古器旧物や記念物を総称して文化財と名づけ、「有形文化財」「無形文化財」「史跡名勝天然記念物」の3種とし、そのうちの有形文化財の一つとして「建造物」や「絵画」などとならんで「民俗資料」を位置付け、民俗資料に対しても国家の保護・保存の措置を講ずることとした。文化財保護法の1954年（昭和29年）の改正にて、民俗資料を有形文化財から分離するとともに、民俗資料の具体的な概念・定義が法令上なされ、有形の民俗資料のうち特に重要なものは「重要民俗資料」として指定して、重要文化財に準じて国家的保護を与えることとなった。また無形の民俗資料も保護の対象となり、合せて「重要民俗資料指定基準」が告示された。1954年改正の文化財保護法では、「衣食住、生業、信仰、年中行事等に関する風俗慣習およびこれに用いられる衣服、器具、家屋その他の物件で我が国民の生活の推移の理解のため欠くことのできないもの」を民俗資料と規定していた（民俗文化財としての指定等で後述）。「重要民俗資料」の存在は、民俗資料の少なくとも一部は文化財として後世に伝えるべきものであるという社会的認知を広める結果となった。1975年（昭和50年）の文化財保護法改正時には従来の「民俗資料」の語は「民俗文化財」に改められ、以後、法令上は「民俗文化財」の語が使用されている。