エッグスプーン(Egg spoon)は、ゆで卵を食べるための専用のスプーンである。ティースプーンと比べると、柄は短く、先端部は尖っている。これらの特徴は、殻の一端に開けた小さな穴を通して殻から可食部を剥がしやすくすることを意図したものである。この目的のためには、エッグスプーンは通常のティースプーンよりも使いやすくなっている。
大阪府大阪市天王寺区生まれ。大阪府立高津中学校、第三高等学校、京都大学文学部哲学科美学美術史卒業、同大学文学部助手として研究室に残る。大阪府立大手前高等女学校講師、恩賜京都博物館監査員。1945年（昭和20年）京都市文教局文化課長に奉職、市内の文化財の疎開に奔走、二条城の襖絵などを疎開させ復旧。1949年（昭和24年）京都工芸繊維大学教授となり、意匠工芸科の創設に尽力、1970年（昭和45年）同大学退官と同時に名誉教授。1953年 龍谷大学 文学博士 論文の題は「長谷川等伯・信春同人説」。京狩野を含む狩野派、長谷川派、海北派、雲谷派、高田敬輔派、曽我派といった京都を中心に活躍した絵師を研究した。特に長谷川等伯の研究では、「等伯・信春同人説」を提出し現在ほぼ定説となるなど、等伯研究の第一人者として知られる。まず特定の画家の基準となる作例を特定し、その上で手法や作風が共通する作品を見出し、その画家の実像を浮き彫りにして行った。その結果、寺伝と食い違うことがままあり、「寺宝・狩野永徳」筆とされてきたものが無名の絵師の作にされては叶わないと、寺の出入を禁止されたという話が残っている。一方で、親しく出入りしていた大徳寺三玄院では住職から長谷川等伯についての興味深い逸話を聞き、その襖絵が明治期に高台寺円徳院に売られたと聞いて、その足で円徳院に向かい等伯の襖絵を発見した。現在、円徳院の襖絵は重要文化財に指定されている。死後、土居が残した膨大な調査資料は、京都工芸繊維大学附属図書館および美術工芸館に収められ、現在整理が進められている。
土地開発による生息地の破壊、それに伴う土砂流出による水質汚濁、減反政策による乾田の増加による繁殖地の減少、人為的に移入されたアメリカザリガニ・魚類などによる捕食などにより生息数は減少している。京都府・愛媛県・岐阜県・滋賀県・奈良県では条例により許可のない捕獲が禁止されている。耕作放棄水田に素掘りの池を造成することは、産卵可能な場所を増加させ産卵場所の探索途中で捕食される機会を減少させるため、生息数の減少抑制に役立つ可能性が有るとの報告がある。絶滅危惧II類 (VU)（環境省レッドリスト）
オーティスは弁論のみならずパンフレットの公刊によっても論説を行った。オーティスの主張はジョン・ロックの影響下にあり、これらのパンフレットにもしばしば引用されている。1762年の『マサチューセッツ湾代表議会による措置の擁護』は、オーティスがはじめて発表した政治論に関する出版物である。公費を巡る総督と議会の対立を陳述し、そこを足がかりに、課税は人民の同意を代行する代表議会によってなされるべきであるという議論を展開した。一方、財政難に苦しむイギリス本国は、その活路を植民地への課税に見出した。1764年、本国議会の決により、植民地からの徴税による増収を謳った砂糖法が成立した。同年9月、オーティスは『イギリス植民地の権利の主張と証明』と題するパンフレットを発表する。ここでオーティスは、諸権利は天賦自然のものであり、行政府は社会全体の福利を推進することを旨とした社会全体との契約によって成り立つというロックの説をなぞり、代表なき課税は契約関係のない行政府がイギリス臣民の市民権を侵害するものと批判した。植民地の政治的権利を理論的に示したこのパンフレットは、それまでに植民地で配布された経済的弊害を説くことに主眼を置いたパンフレット群とは一線を画し、独立革命運動にきわめて大きな影響を与えた。しかし本国議会は、さらに1765年、植民地で発行されるさまざまな書類や出版物に本国が発行する収入印紙を貼付することを義務付ける印紙法を制定した。これは、植民地内部での取引に対する直接的な課税を意味していた。オーティスやサミュエル・アダムズは、各植民地から代表者を集めて対策会議を開くことを企画し、1765年10月の印紙法会議を実現した。オーティス自身もマサチューセッツ代表の筆頭として出席した。そして、翌年には印紙法を撤廃させることに成功する。1766年5月、マサチューセッツ代表議会の議長に指名されるが、総督バーナードが任命を拒否したため立候補を取り下げ、結果、トマス・クッシングが議長に任命されることになった。このとき議会が指名した総督会議議員の面々も任命を拒否されている。その中には父ジェイムズも含まれていた。同年9月、ボストンの商人ダニエル・マルコムは、援助令状に基づく家屋の立ち入り捜査に対し、援助令状によって錠前の破壊を命じることはできないと主張して施錠された区画の捜査に実力で抵抗した。当時から、この事件の裏には助言者としてオーティスの存在があると考えられていた。1767年、本国議会では植民地に新たな税負担を求めるタウンゼンド関税法が成立。12月にペンシルベニア植民地のジョン・ディキンソンから『ペンシルベニアの一農夫からの手紙』の原稿を受け取ったオーティスは、すぐに発表するように助言した。同月開かれたマサチューセッツ議会はサミュエル・アダムズが起草したマサチューセッツ回状を採択し、各植民地に対し、国王ジョージ3世に請願書を送るよう協力を要請した。