中江勝次郎（1872年 - 1944年）が、滋賀県神崎郡南五個荘村金堂（現・東近江市五個荘金堂町）で三中井呉服店を創業したのが始まり。1905年に大韓帝国に渡り、大邱の西門市場付近に久次郎（西村）・富十郎・準五郎の兄弟4人で三中井商店を設立し、日韓併合の翌年(1911年)には京城に本拠を移転した。勝次郎の才覚で店舗を次々に出店し、朝鮮と満州及び中国大陸に店舗（京城・釜山・大邱・平壌・咸興・元山・群山・木浦・大田・光州・晋州・興南・新京など18店舗）を持つ百貨店チェーンを一代で創り上げた。当時の店舗はテナント方式を採用せず、全フロアを自社で経営していた。1921年には株式会社に改め、資本金も100万円に増資した。1924年に、勝次郎はアメリカ合衆国を視察した。北米の各地を巡り、人々の豊かな生活や近代的高層ビル、街を走る自動車などの近代都市の光景に感動し、シアーズ・ローバック（現・シアーズ）などの大手百貨店に関心を持った。京城に戻った勝次郎は、その販売手法を参考に経営を改革し、1933年に三中井百貨店と改称した。1945年の終戦時、朝鮮に12店、満州に3店、中国に3店、そして内地では金堂を総本部として京都本社、大阪と東京の仕入部を持つ、朝鮮と満州及び中国大陸で最大の百貨店チェーンを築き上げていた。最大時の社員数は4000人、年間売上高1億円の規模だった。朝鮮域内の売上では、当時日本最大であった三越を超えていた。
日本サイ科学会（にほんサイかがくかい）は、1976年に結成された日本最大の超常現象（サイ現象）専門学会である。 電気通信大学で開催されていた月例研究会「超心理懇談会」が発展したもので、創立当初は日本PS学会という名称であった。初代会長 (後に名誉会長) は電気通信大学名誉教授の関英男で、現会長は電気通信大学名誉教授の佐々木茂美。機関誌『サイ科学』や『サイの広場』などを発行。
東山本新町（ひがしやまもとしんまち）は、大阪府八尾市の地名。〒581-0866、現住所表記では1丁目から9丁目まで存在する。現住所表記に変更される前の大字万願寺だった地域の南半分（現在の1 - 7丁目）および大字服部川の西の一部（8丁目、9丁目）地域からなる。
増量でも減量でも、抗うつ薬の服用量を変更した場合、自殺の危険性が2倍になることが認められる。159,810人のアミトリプチリン、フルオキセチン（日本では未認可）、パロキセチン、ドチエピンの使用者からの研究から、抗うつ薬の開始から1カ月、特に最初の日から9日目の間に自殺行動の危険性が増加したことが見出された。アメリカ食品医薬品局は、すべてのSSRIに、子供と若年者における自殺率（1000人あたり2人から4人）を2倍にする、という黒枠警告文を命じた。しかしながら、自殺は医薬品に起因するのか、うつ病自身の要素なのかという議論がある。25歳以下の成人の自殺傾向や自殺行動の危険性の増加は、子供と若年者でのものに近い。若い患者は、自殺念慮や行動の兆候を、とりわけ治療開始の8週間は、注意深く観察されるべきである。米国ではFDAの警告（2007年5月）以降に若年者の自殺死者数が増加している。FDA警告の結果、若年者の抗うつ薬治療が少なくなり、結果として自殺者が増えたとすれば問題であると、日本うつ病学会の野村総一郎は述べている。2009年の英国『モーズレイ処方ガイドライン第10版』では、うつ病の治療が希死念慮および自殺企図を防ぐ最も効果的な方法であり、ほとんどの場合、抗うつ薬による治療が最も効果的な方法だとしている。2012年のうつ病学会シンポジウムでは、渡邊衡一郎により、米国精神医学界（APA）の治療ガイドラインでは、自殺予防の観点から抗うつ薬は特に急性期には必要と認識されていると意見されている。意見は、男女ともSSRIの処方量が増えると、自殺率は低下する。若年者への投与の減少により、若年者の自殺率が増加している。睡眠障害により自殺率は上昇する。不安障害の併存により自殺率は上昇する。アルコールや物質依存により自殺率は上昇するというものである。しかし、2015年のアメリカ国立精神衛生研究所 (NIH) やコロラド大学の教授らによる、自殺予防の観点からの薬物療法についての論文によれば、リチウムとクロザピン（抗精神病薬）が自殺を防止するという証拠に比べれば、それ以外の抗うつ薬、あるいは抗精神病薬では、証拠に説得力がないことを報告している。ケタミンでは、投与から40分で自殺念慮を減少させており、自殺企図と死亡に関する調査はまだないが、今後の研究に期待が寄せられている。2016年4月の研究は、抗うつ薬の長期間の使用中に自殺や自殺企図を防ぐかについて包括的なレビューによってメタアナリシスを実施し、未知の理由による試験からの脱落が多く、結論に至らなかった。また北欧コクランセンターの研究は、システマティック・レビューを行い、欧州の監督庁に提出されたデータからデュロキセチン、フルオキセチン、パロキセチン、セルトラリン、ベンラファキシンについて、成人では差がないものの小児および青年では自殺および攻撃のリスクは倍増していることや、欧州とイギリスの監督庁に提出された治験における健康な被験者の自殺念慮や暴力の危険性を2倍にしていることを見出した。前者の研究ではイーライリリー社のデータでは自殺念慮の情報が欠落しているなどの情報の不完全性があり、解明にはそうしたデータの入手が必要であるとしている。腹圧性尿失禁に対するデュロキセチンによる治療のアメリカでの試験で予想を上回る自殺率が報告されたため、欧州医薬品庁 (EMA) に提出されたデータのメタアナリシスしたところ、人数の少なさと自殺や暴力に関連する記載の書き方を原因として信頼性のある評価が行えなかった（なお害が利益を上回っていると結論された）。抗うつ薬が自殺を引き起こすリスクは過小評価されており、システマティックレビューは自殺行動に関するデータがほとんどないことを発見している。