1881年に創設されたサッカークラブのニューカッスル・ユナイテッドは、FAプレミアリーグの前身であるフットボールリーグ優勝4回、FAカップ優勝6回、UEFAカップ優勝1回を有するクラブである。FAプレミアリーグに移行後の最高位は2位。本拠地のセント・ジェームズ・パークは街の中心部、ニューカッスル大学に隣接した小高い丘の上にあり、街のどこからでも見ることができる。ラグビー・クラブのニューカッスル・ファルコンズは1877年に創設された歴史のあるクラブである。本拠地はキングストン・パーク。1981年にブレンダン・フォスターによって創設された、世界最大級のハーフマラソン大会グレートノースランが毎年9月に開催される。
市内にはジョージ3世時代、ヴィクトリア朝時代からの歴史的建造物も数多く残されている。市の中心部を通るグレイストリートの起点となる高さ40mもあるモニュメントは、ノーザンバーランド州の貴族で首相を務めた第2代グレイ伯爵チャールズ・グレイを記念するもので、1838年に建設された。モニュメントの近隣には1837年に完成したシアター・ロイヤルがある。市の名前の由来となった城、カッスル・キープは1678年に現在のような石造りの城となった。鉄鋼産業・石炭産業の煤煙のため城は黒ずんでいる。城には隣接してセント・ニコラス大聖堂がある。大聖堂と城の間にある門はブラックゲートとよばれ、現在は博物館になっている。街の中心部からやや北へ歩くとニューカッスル大学の敷地が街と一体化した形で広がる。大学構内には博物館が2つあり、特別展を除きいずれも入場は無料。市内を流れるタイン川にかかる7つの橋も観光名所。とくに1928年に完成した緑色のタイン・ブリッジは当時世界最長のアーチ型橋で、市のシンボルでもある。ロバート・スティーブンソンにより設計されたハイレベル・ブリッジは現存するタイン川の橋の中では最も古く、1850年に完成したもので開通式はビクトリア女王によって行われた。赤く愛らしいスウィング・ブリッジや歩行者専用のミレニアム・ブリッジもよく紹介される。タイン川沿いのキーサイドはかつて貿易・商業の中心地であった。1990年代から再開発が進み、歩いて渡れる対岸のゲイツヘッドの再開発も同時に行われ、近代美術館やホテル・レストランが建ち並んでいる。最近はパーティ・タウンとしてヨーロッパから若者が集まり、週末の夜はにぎわっている。
産業革命以来、町を支え続けてきた従来の鉄鋼・造船業は衰退し、代わって金融・サービス業に移行しつつある。北イングランドの中枢都市としてメディア産業や食品工業・IT産業が伸びているほか、周辺の自治体も含めたタインアンドウィア州内では日産やコマツなど日本企業の進出も進んでいる。さらに1997年から「グレンジャータウン再生計画」を実施し、中心部の活性化や積極的な海外への情報発信による観光振興も図られている。また市内には大型病院が3箇所あり医療機器関係の産業も発達しており、NHSの調査では「国内でも最も死亡率が低く、医者への満足度も7番目に高い医療環境の整った町」と評価された。
大姶良村の主要道路として開通した里道が前身であり、現在の路線（主要地方道）としては1982年12月17日に認定された。かつての一般県道小浜高山線（鹿屋市浜田町 - 肝付町間）・新富吾平線（肝付町内）・主要地方道串良内之浦大根占線（肝付町新富 - 串良町間）を合わせたもので、鹿屋 - 高山間は一般県道からの昇格・高山 - 串良間は路線名変更となった。現在の鹿屋市域には1890年代を中心に県道や里道が整備されたものの、いずれも大姶良村の周縁部を通過するのみであった。このため、鹿屋村、大姶良村、姶良村（現在の鹿屋市）、高山村（現在の肝付町）の協力により1911年に鹿屋村高須から高山村に至る里道を整備した。このとき開通した区間の一部は、現在県道545号永吉高須線として指定されており、現在県道73号として指定されている浜田 - 永吉間は1930年に開通した。
2014年2月27日、文部科学省の外局として2015年4月までにスポーツ庁を設置することを明言し、民間人を長官に迎える考えを示した。5月28日には骨子案をまとめ、公的な選手強化費を競技団体に配分する役割を日本オリンピック委員会(JOC)から分離し、日本スポーツ振興センター（JSC）を改組した独立行政法人に一元化するとした。JOCから選手強化費配分の役割を分離する理由として「JOC傘下の競技団体の不祥事が相次いでおり、ガバナンスや事務局の体制の観点から無理がある」と述べている。2014年12月、新国立競技場の建設費調達とスポーツ振興のための財源を確保するため、スポーツ振興くじの対象に野球を加えることを自民党が検討。2015年4月13日にはスポーツ議員連盟の会合で、「非予想系くじ」として野球を加えることを決め、売り上げを2014年度（1,107億円）の2割増を目指すとした。6月25日、五輪相就任に先立ち、「セキュリティー・インフラ整備、メダル獲得、国民総参加のための取り組みを考えたい」と抱負を述べ、追加種目やキャンプ地を東日本大震災の被災地・東北地方への誘致にも言及した。就任翌日の26日には舛添要一東京都知事、竹田恆和JOC会長、鳥原光憲日本パラリンピック委員会会長と会談し、連携強化や選手強化について意見交換した。また、7月1日の会見ではJOCの掲げる「金メダル数で世界3位」の目標を実現するために「国民の盛り上がり」「選手、コーチらの創意工夫と努力」が必要とし、JOC・競技団体との連携を強化するとした。