エンディング前に素人参加者の募集（「車大会」なら、彼女を自慢の車に乗せたい男の子と、そんな彼の車に乗りたい女の子）と、ゲストの今後の活動予定、最後にゲストに好きな芸能人を訊いて終了。福山雅治がゲスト出演した回では、エンディングで内田有紀を好きな芸能人として挙げ、その後のワイドショーで話題になったこともある。
男性が1人ずつ女性に告白する。進行役の石橋（木梨）があらかじめ誰に告白するか聞いた後に、男性が意中の女性の前に立つ。他に競合者がいなければ、そのまま告白は進行するが、競合者がいれば「ちょっと待った!」と叫んで、競合者もその女性の前に立つ（ちょっと待ったコール）。女性に自分の気持ちを告白し、右手（あるいはプレゼント）を前に出す。女性が気に入った男性の手を取ったらカップル成立。気に入らなければ「ゴメンナサイ」と言って拒否する（前述の女子告白大会の場合は男女が逆になる）。このとき、拒否された男性は大抵の場合走り去っていく。海やプールで告白タイムに入ることもあったが、その際に拒否された男性は自発的に海へ泳ぎに行ったり、プールへ飛び込んだりしていた。最終的に男性陣全員が告白した後に、今日のカップルを紹介。稀にカップルが不成立でゼロになることもあった。
フリータイムではカップルやグループで各自談笑する。フリータイム中に2人きりになって話していると、ツーショットと呼ばれる。また、1番人気の女子には多くの男子が集まり、女子1人対男子多数で話す光景が見られる。フリータイムの後は告白タイム。基本的に男性が女性に対して告白するが、年に数回（聖ヴァレンタインの日(2月14日)の直前の放送日等）、女性から告白する「女の子だって告白したい」大会も開催された。フリータイム後のスタジオトークで、その日成立するカップルが何組かを、ゲストが予想する。フリータイム中に石橋（木梨）は少し離れた所にテーブルを構え、モニターを見ながら参加者の動向を面白おかしく実況するが、孤独でいる参加者（大概は男性）をテーブルに呼び、状況説明や今後の展開などを聞きアドバイスするなどして、進行を盛り上げる。フリータイムのVTRを見た後、何組のカップルが誕生するかゲストに当てるというコーナーがあった。正解するとゲストの希望するスポーツ用品を提供していたが、女性ゲスト時を中心に、とんねるずがゲストの当てた組数が間違えていると仕草や顔色で表現してヒントを与えるため、スポンサーのミズノからクレームが付き、途中で廃止された（実際商品群が用意されていたり、正解時の商品の贈呈シーンなどは映されなかった）。
女性陣の紹介終了後、ご対面。対面後、アピールタイムとして、特技などを相手に披露（スポーツマン大会などは、自分がやっているスポーツを披露するが、陸上の長距離走の選手は必ずアピールタイムの前の自己紹介の時点で走らされる。そのトラックを走る光景を気にもせずに番組は進行してしまう）。アピールタイムの後、男性陣、女性陣それぞれに、第一印象で良い人を小声で聞いていく。大抵一部のルックスの良い人に人気が集中するため、この時点で1番人気や2番人気が決まってくる。また、第一印象が良いもの同士などもこの時に判る（この2人が接近すると画面下にハートマークが点滅する演出があった）。その後はスタジオトークへ移り、CMに入った（CM明けにはVTRに戻る）。
1979年に「滋賀日日新聞」が廃刊（その後、資本関係にあった京都新聞に統合され、同社の滋賀本社版となった）となって以降、本格的な県域新聞が無かった滋賀県で、財界や個人が共同出資して設立した「みんなで作る新聞社」が2005年4月29日に創刊した。2003年秋に題字の一般公募を行った結果、官民一体での新聞社作りに共感をもてることが決め手となってこの紙名が決定した（ちなみに応募数の中で最も多かったものは『滋賀新聞』だったが、既に京都新聞社によって商標登録されていたため（2004年〜2007年に同社によって同名の週刊紙が発行された）に採用できなかったという）。発行は朝刊専売で、滋賀県内の朝日新聞、毎日新聞の販売店（一部地区を除く）からの宅配と、駅・コンビニエンスストアなどでの即売で販売された（京都市山科区のJR西日本山科駅のキヨスクでも販売）。定価は月極購読料が1995円、1部売り定価が80円で、日本海新聞および系列の大阪日日新聞と同じく当時の全国の主要な朝刊新聞では最も安い値段設定だった。購読申し込みは滋賀県内の平和堂各店の「くらしのサービスセンター」でも受け付けていた。キャッチコピーは、“滋賀が『いっぱい』。暮らしに『プラス』。”。創刊当初は16〜20ページ立てだったものが、末期の2005年9月時点で12ページ立ての日が多くなった。共同通信社や記者クラブへの加盟を拒否され、国内外のニュースが掲載されておらず、滋賀県内のニュースを独自に取材して掲載していた。また、この年に実施された衆議院議員選挙において、本紙は公職選挙法第148条の規定（新聞の場合、当該選挙公示の6ヶ月以上前から月3回以上定期的に有償で発行され、第三種郵便物の承認を受けたものでなければ、その選挙に関する報道・論評は認められないが、本紙の場合、同選挙の公示日の時点で創刊より6ヶ月以上経過していなかった）により投票日までの選挙報道の一切を自粛せざるを得ない事態となった。このこともあり、発行部数は伸び悩み、新聞の継続的発行が困難となり、同年9月17日付を以って休刊となった。そして、従業員53人は、10月17日付で全員解雇となった。「みんなで作る新聞社」は、資金調達の目途がつかず、11月7日には大津市内の事務所を閉鎖し、12月28日に大津地方裁判所へ自己破産を申請し倒産した。