第58代キン肉星大王として登場する。初代キン肉マンやキン肉マンI世とも呼ばれる。恋人であるビビンバと結婚し、息子万太郎を儲けるが、40歳を過ぎて出来た息子のため、非常に甘やかして育て、万太郎からは遊び道具として見られていた。現役時代の肉体の酷使のため、54歳にして20代の頃とは見る影も無いほど痩せ衰えており、椎間板ヘルニアや老眼などの持病に悩み、好物である牛丼も胃潰瘍によりミキサーにかけたものしか食べられなくなるなど、実年齢よりも遥かに肉体が老化・疲弊している。新たな悪行超人出現のため、再びリングでリハビリを兼ねてスパーリングに臨むも、この大幅な体力低下により、戦線復帰は不可能な状態であった。作者によるとこの時のキン肉マンの姿はジャイアント馬場がモデルだという。自分の記録をすべて処分しているため、新世代超人からも実力は疑いの目で見られていたが、ヘラクレス・ファクトリーの卒業試験で万太郎と闘った際は、落下技などの派手な技は使えないものの持ち前の関節技で万太郎を痛めつけて、その根本的な強さを認めさせる。万太郎が彼を越え、日本駐屯超人となってからは父としての厳しい一面も見せており、火事場のクソ力修練をいやがる万太郎に活を入れる場面もあった。またこの時、現役時代と遜色ない火事場のクソ力で炎のランタンを激しく燃え上がらせている。超人オリンピック ザ・レザレクション編では特別ゲストとして登場。決勝前にはテリーマンとザ・マシンガンズを再結成してエキシビションマッチに参加するが、そのラフファイトにより試合が荒れ引き分けとなる。その後、万太郎の控え室にキン肉族勇士の戦闘コスチュームをこっそりと置き、ケビンマスクに敗北した万太郎には「試練」として見守っていた（アニメでは万太郎が優勝したため、該当場面はない）。またこのとき、かつての恋人である二階堂マリと再会し、彼女の作った牛丼を食べる場面もあった。他にも上記のエキジビジョンマッチでラーメンマンと対戦した時は、落下技も再び使えるようになるなど、リハビリの効果が見えて体力面は普通に行動するのには全く問題ないまでに回復していた。それに伴い痩せ衰えていた筋肉も、往年ほどには遠く至らないものの多少復活しているように描かれている。悪魔の種子編では、万太郎と再生アシュラマンとの闘いの前に地球に来訪。サンシャインの肉体を利用し、悪魔の胎内（デーモン・ウゥーム）に侵入。かつての戦友・アシュラマンが再び悪魔超人として復活したことにショックは隠せないものの、自身がアシュラマン戦の着用コスチュームから作った新コスチュームを万太郎に手渡しセコンドを務める。闘いが終わった後は、崩れ落ちる悪魔の胎内からケビンマスクを救出している。
テレビスペシャル「決戦!7人の正義超人vs宇宙野武士」では宇宙野武士と戦う7人の正義超人の1人としてラッカ星へ向かう。一目惚れしたマロン姫にいいところを見せようと躍起になり、宇宙野武士軍団の首領ブラック・キングを倒す活躍を見せるが、最終的にマロン姫とビーンズマンが結ばれたことで悲恋に終わる。
被害者による民事訴訟以外に、警察や検察が刑事事件として手続を執る場合がある。著作権侵害罪として刑法上で扱われるのは、(1) 故意で商業的あるいは私的利益を目的とした場合、(2) 過去180日以内に総額1000ドル超の市場価値を有する複製または頒布を行った場合、(3) 商業的な目的でインターネット上で著作物を頒布した場合の3条件のいずれかに該当する場合である。総額2500ドル超の市場価格を有し、10点以上を複製または頒布した場合を例にとると、初犯は懲役5年以下または25万ドル以下の罰金 (あるいはその両方) に処せられる。同条件で再犯の場合は懲役10年以下または25万ドル以下の罰金 (あるいはその両方) に引き上げられ、さらに常習犯の場合は刑が重くなる。一方、軽犯罪の場合は懲役1年以下または10万ドル以下の罰金に軽減される。また、デジタルミレニアム著作権法施行による改正により、技術的保護手段の回避禁止が盛り込まれた。その結果、コピーコントロールやアクセスコントロールを回避・解除して著作権を侵害した場合は、初犯でも懲役5年以下または50万ドル以下の罰金 (あるいはその両方)、再犯の場合は懲役10年以下または100万ドル以下の罰金 (あるいはその両方) に処される。これらの懲役・罰金に加え、合衆国法典第18編 (刑法および刑事訴訟法) の第2323条 で定められた方法に従って、没収・破棄・返還を行うことができる。また他者を欺く目的で偽りの著作権表示を行ったり、そのような欺罔的な表示の複製品を頒布・輸入したり、著作権表示自体を除去したり、偽りの著作権登録申請を行った場合は、それぞれ2500ドル以下の罰金に処せられる。侵害が発生してから5年以内であれば検察による刑事訴訟の着手は可能で、その手続の詳細は合衆国法典第18編の第2319条 (著作権侵害) に定められている。なお、日本を含む環太平洋パートナーシップ協定 (TPP11) 締結各国は、2018年12月に発効した同協定に基づいて著作権侵害の「非親告罪化」のための国内法手続を進めている。親告罪とは、被害者本人あるいは法で定めた者 (法定代理人、親族など) からの告訴がない限り、刑事訴訟に至らない犯罪を指す。これを非親告罪化することはすなわち、著作権者の告訴がなくても刑事手続に踏み切れることになる。しかし米国はTPP 12交渉から途中離脱したため、非親告罪化を合衆国法典上で明文化する必要はなくなった。ただし合衆国法典では元々、著作権侵害罪が親告罪だとも明文化されていない。これは、著作権法第107条で包括的なフェアユース条項を有する米国では、一定条件を満たせば著作権侵害とみなされないため、刑事事件として非親告罪を認めても、実質的な問題に発展しづらい土壌の違いが指摘されている。