東京都出身。東京都立国立高等学校を経て、1994年に早稲田大学政治経済学部を卒業し任天堂に入社。入社後は一貫して経理畑を歩み、ドイツの欧州統括会社に約10年間駐在すると、欧州での「Wii」のヒットで頭角を現した。2012年に株式会社ポケモンの社外取締役に就任。君島達己第5代社長らから次期社長の候補と目され、岩田聡第4代社長が死去した2015年7月からは経営企画室長に就任した。2016年には取締役に昇格し、経営企画室長に加えて、常務執行役員、経営統括本部管掌、グローバルマーケティング室担当となる。商品の投入時期の策定などの販売計画作りにも携わった。「Nintendo Switch」のヒットにより2018年3月期決算が想定よりも好調だったことで、世代交代を自身の役目と捉えていた君島からの社長交代が前倒しされ、同年6月に代表取締役社長に就任。岩田の死去後、トップ依存からの脱却を進めた君島のもとで整備された集団経営体制を、ソフトウェア開発部門トップの高橋伸也取締役専務、ハードウェア部門トップの塩田興取締役とともに引き継いだ。性格は、淡々とした語り口ながら、場を和ませるタイプと評される。社長内定会見では「任天堂の良いところを引き継ぎつつも、時代の流れに合わせ、変えるべきところは柔軟に変えていく」、「今回の役員人事はここ数年、君島や宮本（茂）が進めてきた次世代の集団指導体制への移行であり、この人事により、現在任天堂が進めている経営戦略が変わることはない」と述べた。また今後の課題として、Switchの普及台数拡大が最優先だとしつつ、事業全体に占めるSwitchの割合がかなり高い状況に対し、スマートデバイスビジネスなどを育てていく必要性も示している。
都会から一人のエリート教師が糞神島に派遣される。文明から見捨てられたこの島では、糞は信仰の対象であり貴重な財産でもあった。祖先が残した巨大な糞の山が木を育て島民の食料となる。糞をすることは神様のお出ましであり、島中が糞だらけという有様だった。教師はこの悪習を改めて文明を植えつける為に、糞の山を便所にしようと企てる。しかし、工事によって地盤が緩んだ糞の山は崩れ、島は島民もろとも糞の中に埋没してしまうのだった。
糞を信仰する島に転任してきた教師が糞と奮闘する姿を描いた、水木ならではの風刺作品。ほぼ全編にわたって糞が描かれており、島にそびえたつ壮大な糞の山の点描は圧巻と評されている。マンガ研究家の中野晴行は、糞やオナラが自然に登場するのが特色の水木漫画において集大成ともいうべき作品で、糞をこれほどの大スペクタルに仕立てた作家があったであろうかと絶賛している。糞神島の設定は、水木が生活を送ったラバウルの原住民の赤ん坊がどこでも糞をし、またそれを豚が喰ってしまうといった、大らかな生き方への共感から作られたとも言われる。なお、主人公の教師は最後まで名前が明かされておらず、解説書などでは「糞神島の先生」などと記されている。また、髭を蓄えた容姿は現人神の末裔によく似ているという指摘もされている。
『糞神島』（くそがみじま）は、水木しげるによる日本の漫画作品、並びに作中の舞台となる架空の島。初出は『漫画アクション』（双葉社）1971年4月15日号。1973年に同社から短編集『糞神島』が刊行された。
江藤は「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」（戦争についての罪悪感を日本人の心に植え付けるための宣伝計画）という名称はGHQの内部文書に基づくものであると論じている。高橋史朗、藤岡信勝、小林よしのり、櫻井よしこ、保阪正康、西尾幹二、勝岡寛次、『産経新聞』、ケント・ギルバートも同様の名称を使用している。"War Guilt"は、一般的には「戦争責任」を指す用語である。ヴェルサイユ条約第231条は、通称"War Guilt Clause"、「戦争責任条項」と呼ばれている。1979年よりウィルソン・センターで米軍占領下の検閲事情を調査していた江藤は、アマースト大学の史学教授レイ・ムーアより「Draft of c/n, Subject : War Guilt Information Program, From : CIE, To : G-2 (CIS), : Date : 6 February 1948」と表題された文書のコピーを提供されたという。江藤はこの文書について、1948年（昭和23年）2月6日付でCI&E（民間情報教育局）からG-2（CIS・参謀第2部民間諜報局）宛てに発せられたGHQの内部文書であるとしており、「コピーには特段のスタンプは無いが、推測するところThe National Record Center, Suitland, Marylandで、ムーア教授がGHQ文書を閲覧中に発見したものと思われる。」と述べている。しかし、主張の根拠となった「Draft of c/n, Subject : War Guilt Information Program, From : CIE, To : G-2 (CIS), : Date : 6 February 1948」と表題されたGHQの内部文書そのものは江藤らによって公開されていなかった。また、この表題には「ドラフト（案）」との記載がある。他方で、CIE文書中には"War Guilt Information Program"と銘打った文書が何点も存在しているとの主張もあった。2015年、関野通夫が、「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」の名称を使用しているGHQの指令文書が国立国会図書館所蔵の「GHQ/SCAP文書」の中に存在していると、自著や『正論』（2015年5月号）に写真を掲げて主張し、件の文書を明星大学戦後教育史研究センターで発見したと述べている（関野は調査に当たり、同大教授の高橋史朗および同戦後教育史研究センター勤務の勝岡寛次からアドバイスを得たと述べている）。