ベラパミルの作用機序は全て、電位依存性カルシウムチャネルの阻害効果で説明できる。心臓薬理学では、カルシウムチャネル阻害薬はIV群の抗不整脈薬とされる。カルシウムチャネルは特に洞房結節と房室結節に多いので、これらの薬物は房室結節を通る電気刺激を減弱させ、心室を心房性頻脈性不整脈から保護する役割を持つ。カルシウムチャネルは血管内壁の平滑筋にも存在する。平滑筋の収縮を弱くする事で、カルシウムチャネル阻害薬は血管を弛緩させる。この作用は高血圧や狭心症の治療に応用される。狭心症の痛みは心臓への酸素供給の不足による。ベラパミル等のカルシウムチャネル阻害薬は血管を弛緩させる事で心臓への酸素供給量を増加させる。これは胸痛を治療するが、頓服ではなく常用される。一度始まった胸痛を寛解させる作用はない。胸痛を鎮めるためには、ニトログリセリン等のより強力な血管拡張薬が必要である。
過量投与時の急性症状として多いものは、嘔気、無力症、徐脈、眩暈、低血圧、心不整脈である。入院患者における中毒の診断あるいは死亡例の法医学的診断の補助として、ベラパミルおよび主要活性代謝物であるノルベラパミルの血中濃度を測定できる。通常のベラパミルの血中濃度は50〜500µg/L程度であるが、過量投与の患者では1〜4mg/L、中毒死した症例では5〜10mg/Lに達する。
錠剤の添付文書に記載されている重大な副作用は、循環器障害（心不全、洞停止、房室ブロック、徐脈、意識消失）、皮膚障害（皮膚粘膜眼症候群（Stevens‐Johnson症候群）、多形滲出性紅斑、乾癬型皮疹等）である。ベラパミルの一般的な副作用は、便秘(7.3%)、眩暈(3.3%)、嘔気(2.7%)、血圧低下(2.5%)、頭痛(2.2%)である。その他2%未満に起こる副作用には、浮腫、慢性心不全、肺浮腫、倦怠感、肝酵素上昇、息切れ、心拍数低下、発疹、発赤 等である。カルシウムチャネル阻害薬としての他の作用には、歯肉増殖症誘発があることが知られている。
富山県に生まれる。出羽海部屋へ入門後は自身の武器である怪力を活かして番付を上げ、1915年1月場所において新十両に昇進した。同年夏のある日、最上川で泳いでる最中に溺死した。
番組内で松本がカプリチョーザについての話をしたことで、後日カプリチョーザから食事券がプレゼントされた。松本はこれを優勝商品とし、「カプリチョーザ杯」として電話による後輩芸人のダジャレ大会を企画。以後、この大会は不定期に開催され、毎回カプリチョーザから賞品の食事券が提供されている。参加者は事前に与えられたテーマに関する言葉を松本・高須との電話の会話の中で織り込み、織り込んだ言葉の数と面白さを競う。なお、2005年4月から6月までカプリチョーザが正式な番組スポンサーとなった。
ロシア文学から強い影響を受けた四迷は、同時代のロシアの作家イワン・ゴンチャロフの『オブローモフ』をこの作品のモデルにしたと言われている。また、その文体は第一篇から第三篇に至るまでに大きく変化している。第三篇では文三の独白の部分が増大し、第一篇で顕著に見られた、読者への呼びかけをしながら物語をあたかも主導するような語り手の姿は背景に退いている。文章中の描写や各章の名称においても、凝った見立てに基づいた戯作調の表現は物語が進むごとに次第になくなっていく。この作品は未完であると言われるが、第三篇の末尾には「終」と明記されている。それでも未完とされるのは続編の構想と思われる作品メモが発見されたからであり、二葉亭の意思として未完であったかどうかはわからない。
内海文三は融通の利かない男である。とくに何かをしくじったわけでもないが役所を免職になってしまい、プライドの高さゆえに上司に頼み込んで復職願いを出すことができずに苦悶する。だが一方で要領のいい本田昇は出世し、一時は文三に気があった従妹のお勢の心は本田の方を向いていくようである。お勢の母親のお政からも愛想を尽かされる中、お勢の心変わりが信じられない文三は、本田やお勢について自分勝手に様々な思いを巡らしながらも、結局何もできないままである。
有価証券信託受益証券（ゆうかしょうけんしんたくじゅえきしょうけん）とは、第一項有価証券を信託財産とする有価証券発行信託の受益証券であって、受益者が当該第一項有価証券を実質的に保有するのに等しい仕組みを有するものをいう（金融商品取引法施行令第2条の3第3号）。いわゆる日本版預託証券ないし日本型預託証券であり、実務上はJDR（英: Japanese Depositary Receiptの略）と呼ぶことが多い。海外企業の株式やETNを日本において上場する際に、当該株式やETNを直接上場することが何らかの事情で困難である場合に用いられる。2007年6月13日に、首相の諮問機関である金融審議会が導入の促進を提言し、同22日に東京証券取引所も導入する意向を明らかにした。導入の背景には、1990年前後をピークとして日本における海外企業の上場が減少し続けていることがあげられる。JDRは、特にアジア各国の企業の上場の促進を狙っている。また、エンロン事件以降NYSEやNASDAQなど米国市場における上場基準や会計規則が厳格化しているため、アジア各国の企業にとっても、比較的上場が容易な先進国市場が必要なはずという目論見がある。また、韓国や台湾では自国企業による現物株の海外上場に対する規制が厳しく、JDRはその代替手段としての役割が期待される。第一号として2008年夏にも、インドのタタ・モーターズが東京証券取引所へ上場する予定であると報じられた。