1960年代初頭の時点で、テリア用の射撃指揮装置としては、タロス用のAN/SPG-49の技術を導入した大型のAN/SPQ-5レーダを使用するMk.73と、軽量のAN/SPG-55Bを使用するMk.76の二種類があった。その後、HTシリーズの導入とともに、Mk.76への統一が決定された。1968年の「リーヒ」を端緒として、FCSの統一とともに、海軍戦術情報システム（NTDS）や武器管制システム（WDS Mk.11）、AN/SPS-48 3次元レーダーの搭載などの近代化が着手され、1974年までに、就役中の全艦が改修を受けた。ミサイル発射機としては連装のMk.10 GMLSが用いられた。ミサイルは後部の装填機構付き弾庫に収容されており、通常、その収容数は40発であったが、一部は80発から120発を搭載した艦もあり、ミサイル巡洋艦ボストン (CAG-1)、キャンベラ (CAG-2)は72発の底部装填機構付き弾庫を装備していた。
海軍ではもともと、テリアは小型艦向けのシステムとして期待していたが、まもなく、駆逐艦に搭載するには大掛かりすぎることが判明した。このため、まず既存の巡洋艦への改修によって装備化されることになり、ボルチモア級重巡洋艦を改装したボストン級は1955年に再就役した。しかしその後、巡洋艦ベースでなくとも、駆逐艦を大型化した船体でも十分に足りることが判明したことから、巡洋艦への改装はそれ以上行われないことになった。かわって、当時計画が進められていた高速艦隊護衛艦（Fast task force escort）にテリアが装備されることになり、1956年度計画のファラガット級が設計変更されてミサイル艦として建造され、1958年度計画からはダブル・エンダー配置としたリーヒ級の建造が開始された。またミサイル駆逐艦用のターターについて、テリアよりも射程が短く、核弾頭の装備に対応していないという不満が指摘されていたのに加えて、形態管理面から装備の斉一化が望まれたこともあり、大西洋艦隊を中心として、テリア搭載のミサイル駆逐艦を要望する声は根強かった。これに応じて、1956年8月にはテリア搭載DDGの研究が着手されたが、これは結局、改リーヒ級の計画と合流してベルナップ級として結実した。
1950年より国防総省のミサイル局長を務めていたクライスラーのケラー社長の方針により、陸軍のナイキ地対空ミサイルと海軍のスパロー空対空ミサイル、そしてテリア艦対空ミサイルの誘導システムの共用化が検討されていた。1953年には、スパローに搭載するためのレイセオン社のセミアクティブ・レーダー・ホーミング（SARH）誘導装置が良好な成績を収めており、1954年末には、まずテリアIにこれを組み込む計画が着手され、1955年初頭より試射が開始された。続いてこの成果をテリアIIに組み込むことになり、BT-3をもとにSARH化することから、これはHT-3と称されることになった。テリアHTの生産は1961年から開始され、これらのテリアHT-3はRIM-2Eとして制式化された。テリアの最終型はこれを改良したRIM-2F HTR-3 (Homing Terrier, Retrofit) で、新型のロケット・モーターによって射程はさらに倍増し（75 km）、ECCM性や多目標交戦能力、対水上戦闘能力も向上した。多くのRIM-2EがのちにRIM-2F仕様に改修された。
SAM-N-7 / RIM-2 テリアは、アメリカ海軍がもっとも早く実戦配備した艦対空ミサイルである。テリアは本来、アメリカ海軍の本命であったSAM-N-6タロスの開発途中で試作された実験作に過ぎなかったが、その優秀な設計ゆえに、本命であったはずのタロスに先行して配備され、テリアより派生した小型のRIM-24ターターとともに、60年代から70年代にかけてのアメリカ海軍を支えた3種類の艦対空ミサイル（3Tファミリーと通称される）体系を作り上げた。さらに、のちにはターターとともに、次世代のスタンダードミサイルのベースともなった。また、テリアは当初目的であった研究用としても使用され、先端の弾頭部を換装してトマホーク、アスプ、オライオンといったロケットを搭載し、2段式ロケットの1段目として気象観測用等にも使用された。なお、当初はSAM-N-7と呼ばれていたが、1963年の命名法の改正により、RIM-2と改称している。
新鮮生放送どど〜んと土曜日新・鮮・組（しんせんなまほうそうどど〜んとどようびしんせんぐみ）は山陰放送（BSS）で毎週土曜日8：30～10：50、12：30～15：00の2部構成で放送されていたラジオ番組。1989年4月8日放送開始、2006年4月1日放送終了。
The SCO Group, Inc.（SCOグループ）は、アメリカ合衆国ユタ州に本拠を置くソフトウェア企業である。1994年 元ノベルの社員が、カルデラ社 (Caldera Inc.) としてユタ州で創立。Linuxディストリビューションの一つであるThe Caldera Network Desktop、MS-DOS互換のDR-DOSなどを販売していた。1998年にCaldera Systems,Inc.を設立し、ビジネス向けLinux市場に参入。組み込み向けLinuxとDR-DOSの部門を分社化し、Caldera SystemsをNASDAQに上場。2001年5月7日、株式上場で得た資金をもとに、オープンLinuxビジネス戦略の一環としてThe Santa Cruz Operation,Inc.（現在の Tarantella Inc. ）からUNIX資産とSCOブランドを買収。以後UNIXの諸権利を所有していると主張している。2002年8月26日、オープンLinux戦略の行き詰まりから既存ブランドの有効活用としてCaldera International,Inc.からThe SCO Group,Inc.への改称を発表した。Solaris,HP-UXなどUNIXのライセンスはSCOとのライセンス契約により配付され、SCO UNIXと言われる、インテルプロセッサで動くUNIXシステムを販売している。2007年9月14日、SCOグループは米国連邦倒産法第11章の適用申請を行った。2009年1月 SCOグループはUNIX事業とモバイル事業を競売にかける計画を表明した 。