各国の利害が錯綜して進展の遅れていたウィーン会議は、ナポレオンがエルバ島を脱出すると各国の妥協が成立し、1815年6月にウィーン議定書が合意された。ナポレオンの完全失脚後、主要戦勝国によって神聖同盟が結ばれ、ヨーロッパは復古主義・正統主義を原理とするウィーン体制下に置かれることとなった。だがナポレオン戦争の過程で、民主主義、近代法、特権階級の廃止などのフランス革命思想が、ヨーロッパ各地やラテンアメリカなど一部の植民地へ伝播した。ナポレオン法典を基礎とした諸法典は、旧体制の復活の後も各国に残された。革命思想は1848年革命の思想的基盤となってゆく。同時に、ナポレオン戦争は民族主義が広まる契機となった。民族主義はヨーロッパの歴史を大きく変え、その後100年間に、ヨーロッパ諸国は封建領主の領土を単位とした領域から国民国家へと変貌した。一方で、ナポレオンが意図したヨーロッパ統一国家の構想は瓦解した。ヨーロッパ統一の機運が再び高まるのは第二次世界大戦後のことになる。
1808年に長崎で起きたフェートン号事件は、ナポレオン戦争の余波が日本にまで及んだものといえる。10月4日（文化5年8月15日）、イギリス船フェートン号が、当時フランスの支配下にあったオランダの船舶の拿捕を目的として長崎に侵入し、オランダ人を人質として薪水や食料の提供を要求した。長崎奉行の松平康英はフェートン号を撃退する戦力を有しておらず、この要求を受け入れた。後に松平康英は事件の責任を取って切腹し、勝手に兵力を減らしていた鍋島藩家老等数人も責任を取って切腹した。
ナポレオンは1803年にフランス領ルイジアナをアメリカ合衆国へ売却し、北米大陸からは撤退した。中南米のフランス領およびオランダ領もイギリスによって攻略された。フランス領ハイチは1803年、フランス領セントルシアとオランダ領ギアナは1804年、オランダ領アンティル諸島は1807年、フランス領ギアナとフランス領マルティニークは1809年に陥落した。セントルシアはウィーン会議後にイギリス領となった。また、1812年には、イギリス海軍による海上封鎖によってアメリカとヨーロッパとの交易が途絶えたことで、米英間の軋轢が高まり米英戦争が勃発した。最終的にアメリカはイギリス軍を退け、イギリスの海上覇権下からの離脱に成功した。
オランダ本国がフランスに併合されたことで、オランダの植民地もフランスの支配下となった。しかしこれらの植民地は、アミアンの和約の破棄後、制海権を確保したイギリスによって次々と攻略された。オランダ領セイロンは1796年（セイロン侵攻）、オランダ領ケープ植民地は1806年、フランス領セネガルは1809年、フランス領モーリシャスとオランダ領モルッカ諸島は1810年、オランダ領ジャワは1811年に陥落した。ウィーン会議の結果、これらのうちセネガルはフランスに、モルッカ諸島とジャワはオランダに返還されたが、セイロン、ケープ植民地、モーリシャスはイギリス領となった。
フランス軍は、強力な海軍を有し制海権を握っているイギリスに対しては打撃を与えられなかった。そこでナポレオンはイギリスとインドとの連携を絶つため、オスマン帝国領エジプトへの遠征を総裁政府に進言した。1798年5月19日、ナポレオンの率いるエジプト遠征軍はトゥーロン港を出発。途中マルタ島を占領し、7月2日にエジプトのアブキール湾に上陸した。7月21日にはピラミッドの戦いで現地軍に勝利。次いでカイロに入城した。しかし8月1日のナイルの海戦において、ネルソン率いるイギリス艦隊にフランス艦隊は大敗し、ナポレオンはエジプトに孤立してしまう。他方、イギリスがマルタ島を占領したことで、海上の通商権を侵害されたデンマーク、スウェーデンと、イギリスの地中海進出に難色を示したロシアがプロイセンと結び、1800年に第二次武装中立同盟を結成する。これに対してイギリスは、1801年、デンマークの首都コペンハーゲンを攻撃した（コペンハーゲンの海戦, 4月2日）。この結果、武装中立同盟は解体し、ロシア、スウェーデンはイギリスと和解、デンマークはフランスに接近していった。
1792年のフランス革命戦争の勃発により、1793年にイギリス、オーストリア、プロイセン、スペインなどによって第一次対仏大同盟が結成された。この戦いにおいてフランスの総裁政府は、ライン方面から2個軍、北イタリア方面から1個軍をもってオーストリアを包囲攻略する作戦を企図していた。1796年3月、イタリア方面軍の司令官に任命されたナポレオン・ボナパルトは攻勢に出る。まず、これまで最前線でフランス軍と対峙してきたサルデーニャ王国をわずか1か月で降伏させ、オーストリア軍の拠点マントヴァを包囲した。オーストリア軍はマントヴァ解放を目指して反撃に出るが、ナポレオンの前にカスティリオーネの戦い（8月5日）、アルコレの戦い（11月15日-17日）、リヴォリの戦い（1797年1月14日）で敗北する。2月2日にマントヴァは開城。オーストリアは停戦を申し入れ、4月18日にレオーベンの和約が成立した。10月17日、フランスとオーストリアはカンポ・フォルミオの和約を締結。フランスは南ネーデルラントとライン川左岸を併合し、北イタリアにはチザルピーナ共和国などのフランスの衛星国が成立した。オーストリアの脱落で第一次対仏大同盟は崩壊した。
健康維持機構（Health maintenance organization, HMO, 保健維持組織とも）は、アメリカの医療保険システムの1つ。アメリカ合衆国は、先進国の中で唯一国民皆保険制度を備えていない。公的な健康保険制度は2つあり、65歳以上を対象としたメディケアと低所得者を対象としたメディケイドである。これらに含まれない多数を占めるアメリカ合衆国市民は、個別の企業が福利厚生として提供する健康保険に加入することが多い。企業の提供する健康保険は3種類に分かれる。PPO、フリーフォアサービス、そして本項HMOである。HMOが最大で、次にPPOの規模が大きく、この2つで企業の健康保険の約7割をカバーする。HMOは1973年にニクソン政権下で成立した1973年保険維持機構法 (en:Health Maintenance Organization Act of 1973) を転機として発展した組織である。HMO自体は20世紀初頭に起源をもつが、1970年代当時、コストを重視した医療を提供していた民間団体に政府が低金利の助成金を交付し、拡大を狙った。HMOに分類される最大の保険会社は、1945年に設立されたカイザーパーマネンテ(Kaiser Permanente)である。2007年時点で870万人と契約を結んでいる。