1955年東北大学工学部機械工学科卒業。1960年東北大学大学院工学研究科博士課程修了。1960年東北大学高速力学研究所講師。1962年東北大学高速力学研究所助教授。1972年東北大学高速力学研究所教授。1985年（昭和60年）東北大学工学部教授。1996年（平成8年）東北大学停年退官。同名誉教授。石巻専修大学理工学部教授。1998年石巻専修大学理工学部長。2001年石巻専修大学大学学長。2007年石巻専修大学退職。
小林 陵二（こばやし りょうじ、1932年 - ）は、日本の工学者。石巻専修大学元学長。東北大学名誉教授。工学博士（東北大学）。専門は流体工学、流体力学。岩手県盛岡市出身。
1994年7月21日から党首の座についていたトニー・ブレアの退陣を受け、公式には2007年5月10日から開始された。なお、ブレアの退陣に伴い副党首のジョン・プレスコットも退陣を表明したため、副党首選挙も同時に行われている。非公式には、ブレアが「4度目の総選挙は次の党首のもとで行われるだろう」と発言した2004年から水面下で時期党首選は始まっていたといえる。彼はまた、2006年9月7日に「1年以内に退陣する」とも述べていたことから、以降、後継者レースは加速した。労働党の幹部機関全国執行委員会（NEC）は2007年5月13日に会合を開き、党首選の日程を決めた。翌5月14日から推薦が受け付けられ、5月17日の12:30に締め切られた。ブレアは自身の政権で長年財務大臣を務めたブラウンの後継を望むことを表明し、また「ブラウンは素晴らしい首相になるだろう」とも公言していた。実際、党首選挙への推薦が始まるとブレアはブラウンの推薦人の一人として名を連ねた。党首選の開始以前から、ブラウンの圧倒的勝利が予測され、ブラウン後継のムードが支配的だった。唯一の対立候補、ジョン・マクドネルは立候補に必要な推薦人を確保するのも困難と見られていた。6月24日、ブラウンは臨時党大会で次期党首に選ばれた。なお、同日に並行して行われていた副党首選挙も決着がつき、ハリエット・ハーマンが副党首に選出されている。6月27日にはブレアが首相を辞任し、ブラウンは正式に首相の座についた。
2007年イギリス労働党党首選挙 （The 2007 Labour Party Leadership Election）は、イギリスの政党、労働党の党首を決定した選挙。前党首（=イギリスの首相）トニー・ブレアの退陣を受けて実施された。労働党は与党であったため、事実上の首相指名選挙でもあった。以前からブレアの盟友であり、後継者と目されていたゴードン・ブラウンが次期党首に選ばれたが、推薦人の関係で実際には無投票選出であった。
豊橋市生まれ。京都大学在学中の1941年に吉田操子五段の吉田塾に入門。1943年に専門棋士となる。1944年吉田没後に吉田塾を継承。1952年に関西学生囲碁連盟を設立し、会長に就任、東西対抗戦などを実施。1956年に全国学生囲碁連盟を設立し、副会長に就任、以来40年間に渡って運営に携わった。1965年、日韓親善囲碁使節団の団長を務める。1984年に吉田塾を藤田塾に改名。1960年六段。1990年七段。1977年大倉賞受賞。1981年、勲五等双光旭日章受章。日本棋院理事、日本棋院関西総本部棋士会長、同副本部長、同相談役。日本棋院京都本部長を務める。1989年の日本棋院と関西棋院による日本囲碁規約改定において、規約改定委員会委員。1994年1月24日、京都市京都逓信病院で死去。追贈八段。門下に、林海峰、坂口隆三、天宅信雄、辻井良太郎、桜本三郎ら。林は、台湾からの来日後の半年間、藤田門下で大学囲碁部選手らと対局して腕を磨き、一時東京本院に移った後に、再度、京都の藤田門にもどって関西総本部院生となり入段した。
徴兵制度（ちょうへいせいど、英: conscription）とは、国家が国民に兵役に服する義務を課す制度である。徴兵制とも言い、国民国家や国民皆兵の思想とかかわりが深く、志願制度（募兵）の対義語である。北アフリカ諸国の他、ベトナム、イスラエル、ウクライナ、キプロス、韓国、スイス、オーストリア等、CSTOに加盟しているアルメニア、ベラルーシ、カザフスタン、キルギス、タジキスタン、ロシアなどでは徴兵制が続いているが、冷戦終結後は、西側諸国ではフランス(2002年)、ドイツ(2011年)のように徴兵制度を廃止する国が増え、また、実施している国でも良心的兵役拒否した場合の代替服務を選択可能を導入している場合が大半である。NATOに加盟している28か国を例にとると、90年代から00年代にかけて冷戦の終結に伴い次々と徴兵制を廃止し、2010年12月時点でNATO加盟国において徴兵制を採用している国はエストニア、トルコ、ギリシャ、デンマーク、ノルウェーの5か国にまで減少している。徴兵制による国民皆兵武装を基盤として、永世中立を掲げるスイスとオーストリアでは国民投票で徴兵制の廃止が否決され、2013年に徴兵制を廃止したウクライナでは、翌年発生したロシアのクリミア侵攻の後に徴兵制が復活するなど、国是や国家を取り巻く情勢によって左右されている状況にある。また、2010年7月に廃止していたスウェーデンでもウクライナと同様に、ロシアの脅威を理由に、2018年1月から新たに女性も対象にした徴兵制が復活することになった。有事の際にかぎり徴兵制を認めている国もあり、常備軍を持たないコスタリカでは、有事の際に徴兵制を実施できることが憲法に明記されている。