F-15は1960年代後半から1970年代末にかけてのインフレにより高価になり、アメリカ空軍でも当初計画されていた配備済のF-4全機をF-15と発展型で置き換える事ができなかったため、F-16を並行配備して作戦機数を確保している。低い高度での任務が主軸となる対地攻撃任務は制空任務より損耗率が大きいため、高価なF-15が制空任務専門に充てられたのに対し、相対的に安価なF-16は制空・対地の双方の任務に用いられ、フランスのミラージュ2000などとともに小型・軽量ながら現代の本格的なマルチロールファイターの先駆けとなった。F-15系列機に対する対地攻撃任務面の長所として、軽量小型でかつCCV設計の採用によって空気抵抗が小さく、高度300m以下での低高度での機動が上回っている点もあげられている。しかしその一方で、兵器の搭載量に関してはF-15には及ばない。アメリカ空軍をはじめ多くの国で運用中であるが、設計寿命の8,000飛行時間を迎える機体が現れたことから、2020年代からはF-35 ライトニングIIへの更新が進むとされる。アメリカ空軍も2012年時点で1,020機あるF-16を2020年代までにF-35Aに入れ替える予定であったがF-35の開発は遅延。2017年4月には、配備期間を2040年以降まで延長する決定がなされた。さらに寿命を4,000飛行時間延長して12,000飛行時間とする機体構造補修（SLEP）とAN/APG-83 SABR AESAレーダーへの換装を中心とした延命計画が、ブロック40・42・50・52の300機に行われる予定である。また、F-35の量産化が始まって以降も、その安価さを武器にF-35を導入できない中小国などへの販売が依然として続けられている。セールスで競合するのはF-5、グリペン、ミラージュ2000、MiG-29といったローコストが売りの軽量戦闘機であるが、アビオニクスやエンジンのアップデートにより後に登場した機体にも劣らないことから、F/A-18E/F、ユーロファイター タイフーン、ラファール、Su-27、F-35など高価な高性能機とも比較されている。F-16は日本のF-2の原型になっている。
開発国の米国のほか、ベルギー、オランダ、トルコや韓国などでライセンス製造がおこなわれた。米国での製造は主にフォートワースで行われてきた。しかし2011年以降受注減やF-35の生産拡大に伴いロッキードの航空部門長は2017年の9月にフォートワースの工場から最後のF-16を納入し、サウスカロライナ州グリーンビルに移転するために2年間の生産休止を行うと発表した。グリーンビルでの製造は2019年4月より開始され、ロッキードはF-16を製造し、現地で試験してからバーレーンやスロバキアのような米国の同盟国に売却すると発表した。ロッキードでは今後同工場で2019年後半よりF-16ブロック70の製造を開始する予定である。
愛称は、当初「マスタングII」や「コンドル」も検討されていたが、空軍士官学校でマスコットに使用されているファルコン（隼）と決定した。しかし、航空機の商標としては『ファルコン』がダッソーのビジネスジェットダッソー ファルコンに使われているため、訴訟を避ける目的で、ファイティング・ファルコン（Fighting Falcon：戦う隼）と言う名称が制定されている。米空軍のパイロットや整備員の間では戦う事が当たり前である戦闘機にわざわざ「ファイティング」とつけることは不評であり、非公式な愛称として、宇宙空母ギャラクティカ オリジナルシリーズに由来する「バイパー」や「エレクトリックジェット」と言う名称も使用されている。非公式名称の一つの「バイパー」はインド向けに提案されていたF-16INの現地公式名称として、メーカー側でも使用していた。
1894年（明治27年）、文部大臣に就任した西園寺公望が「高等教育の拡張計画」を立案。第一項に、東京帝国大学と相呼応して国家の需要に応じられる高等教育機関を京都にも設置することの必要性を挙げた。これに基づいて省内に設置した京都帝国大学「創立準備委員」が1897年（明治30年）「京都帝国大学ニ関スル件」（大学設置令）を公布し、京大創設の流れが固まった。当時、文部省専門学務局勤務から文部大臣秘書官として西園寺文部大臣直属となった中川小十郎が、京都帝国大学初代事務局長に任命され大学業務を総括。京都帝国大学初代総長に就任した木下廣次らとともに、大学創設の中心的役割を担うことになった。京都帝国大学創設事業に区切りがついた1898年（明治31年）、中川小十郎は文部省参事官の職を辞し実業界へと転身。加島銀行理事への就任を皮切りに株式会社大阪堂島米穀取引所監査役、朝日生命保険株式会社（現在の大同生命）副社長に就任するなど経済人として活躍した。しかし、自らが創設の中心に関わった京都帝国大学が制度上旧制高等学校卒業生しか受け入れることができず、西園寺公望が提唱した「能力と意欲のある人に国として（教育の）機会を与えるべき」という教育理念からもかけ離れている実態に限界を感じ、自ら私学を興すことを思い立つ。翌年、教学面での協力を京都帝国大学教授だった織田萬、井上密、岡松参太郎らから得るとともに、学校設立事務については、西田由（朝日生命株式会社 専務取締役）、橋本篤（大同生命保険株式会社 初代支配人）、山下好直（京都府議会議員）、河原林樫一郎（東洋レーヨン 常務取締役）、羽室亀太郎（京津電気軌道 支配人）らの協力を得て、また設立賛助員として京都政財界の大物（内貴甚三郎、浜岡光哲、田中源太郎、中村栄助、雨森菊太郎、高木文平、河原林義雄）の力を借り、京都法政学校設立事務所を朝日生命保険株式会社の一角に設置した。1900年（明治33年）5月4日、京都府知事に対し「私立京都法政学校設立認可申請書」を提出。同年5月19日、晴れて設置が認可され、同6月5日に開校式典を開いている。初代校長には、民法起草者の一人で東京帝国大学教授の富井政章が就任した。富井は1927年（昭和2年）8月31日まで京都法政学校長、私立立命館大学長の任にあたった。