1972年、金沢市に生まれる。石川県立金沢泉丘高等学校、早稲田大学第一文学部哲学科卒業。1994年から1997年にかけて、四谷P3他でパフォーマンス・シリーズ「音、あるいは耳について」を企画。1997年に「足立智美ロイヤル合唱団」を結成、同グループでNHKに出演する。2004年から2005年にかけてドイツのキュンストラーハウス・ドルトムントを拠点に音楽活動、フェスティバル企画、インスタレーション発表をおこなう。2008年から2011年にかけて、「音楽の複数次元」を主宰して、ジョン・ケージ、クリスチャン・ウォルフ、コーネリアス・カーデュー、ジェームズ・テニーなどの実験音楽の古典の日本初演を手がけた。2009年から2010年までアジアン・カルチュラル・カウンシルの助成を受けてニューヨークに滞在した。ヴォイス・パフォーマーとして新国誠一、クルト・シュヴィッタース、フーゴー・バルの音響詩作品を取り上げている。演奏者を公募しておこなう音楽パフォーマンスでも知られ、アサヒ・エコ・アート・フェスティバルで、高知県四万十川流域の民俗芸能とオーケストラの共演を実現した他、2011年には70名を超えるミュージシャンによって、多数のチューバ、合唱、自動車を編成に含む「ぬぉ」が東京都中央卸売市場（足立市場）で上演された。また声とエレクトロニクスを操る即興演奏家としても高橋悠治、一柳慧、坂田明、ヤープ・ブロンク、ニコラス・コリンズ、ジェニファー・ウォルシュ、リチャード・バレット、大友良英をはじめとする多くの音楽家と共演している。
1995年、吉川ニュータウン美奈木台が街開きしたが、当初小学校用地は更地の状態であった為、団地内の児童らは近隣の中吉川小学校へ通学を余儀なくされていた。その後、中吉川小学校の児童数の増加により分離し1999年4月にみなぎ台地区を校区とする小学校として、児童数294名で開校した。　しかし、2004年をピークに少子化により児童数は減少傾向である。校舎は、普通教室の壁が無く間仕切りのみのオープンスペース形式を取り入れられているのが特徴である。
フィジー・サモアとともにパシフィック・トライネイションズを形成し、1984年と1994年の2度優勝した。オセアニアのW杯参加経験国で唯一決勝トーナメントに進んでいないが、2011年大会でフランス代表から歴史的な勝利を挙げた。2006年からパシフィック・ネーションズカップに参加している。ウォークライはシピタウ。
主な事業内容は超高層ビル、一般ビル、工場、発電所、高速道路高架橋、鉄道高架橋などの基礎工事。スーパーゼネコンや準大手ゼネコンをはじめ、官公庁、各種公団、大手デベロッパーの物件を数多く手がける。東京スカイツリー、あべのハルカス、中之島フェスティバルタワーなどの超高層建築物の基礎を施工するなど、業界でもトップクラスの施工実績を誇る。自社評定工法に、奥村組と共同開発したOMR/B工法（奥村・丸五バケット式拡底杭工法）、耐震杭協会8社で共同開発したKCTB場所打ち鋼管コンクリート杭工法がある。場所打ち杭業界大手4社（ジャパンパイル、東洋テクノ、大洋基礎）の一角であり、唯一大阪市に本社を置く企業である。
ボルン・ハーバーサイクルは非金属との金属の反応からイオン化合物の構成に関わるもので、これはヘスの法則を用いたもので、このサイクルを一巡りすればエンタルピー変化は0である。
本殿は梁間1間桁行2間の隠岐造銅板葺で慶応3年（1867年）の造替。幣殿を経て拝殿に連絡する。幣殿、拝殿ともに銅板葺。他に御輿庫などがある。
旧民法・明治民法が採用した長男「単独」相続制は、二、三男をプロレタリアとして農地から投げ出すことを強制するものだとの主張もあるが、日本の狭少な耕地と低い生産力、地租の重圧という諸条件の下で仮に法律上均分相続を規定しても、農民のプロレタリア化は免れないので、当を得ないと批判されている（川島武宜）。ところが農業が生活の基礎だという状態はだんだん少なくなって来る。社会の多くの人々の職業は何かというと、サラリーマンである。……サラリーマンの家において何か生産されるかというと何もされない。主人の月給を皆で消費する。……しからばその、社会的ファンクションは何かといえば、それは子供を育てて行くということである。それが……家に残された最後の社会的機能である。……家の承継としての相続は、……農業の家とサラリーマンの家とによって、全くその意味を違えて来る。……子孫のために美田を残すということは、サラリーマンには通用しない。……三万円の定期預金は三人の子に一万円づつ分けられると社会的損失を来たすか、来さないか……分けるということが単に兄弟の間で公平であるというだけでなく、分けることが財産の社会的ファンクションに何ら影響を与えない。 — 我妻榮資本主義の発達に伴い農村共同社会が解体され、都市に人口が流入して家族生活が変化して、複数世帯間に及ぶ戸主権を必要とする社会的実態を失っていたから、法曹界・法学会においては、現実の夫婦・親子を中心とする小家族の保護を主眼とし、戸主権の制限を加え、また女子や私生児の地位向上・男女平等を実現しようとする改正論が主流であった。また、家督相続における長男単独相続制の問題は、「単独」相続であることではなく、法律で「長男」単独相続制を規定したことであった。明治以前の庶民、特に農民においては、必ずしも長男相続に固定されず、具体的事情に応じて様々な相続形態が選択されていたからである。そこで、穂積陳重や富井政章、穂積重遠（陳重の息子）らが中心となって社会の実態に合わせた改正事業に取り組み、1925年（大正14年）の「親族法改正要綱」「相続法改正要綱」への結実を経て、家族員が戸主の居所指定に従わないときも、「裁判所の許可」のあるときに限り離籍できるとした改正案が成立（昭和16年改正法）。梅が予見したほどには家制度の解体が速やかに進行しなかったのは、日本の殖産興業を支えた女工が「家」と深く結びついていたことと、大恐慌に際して「家」が失業者を収容し、帰農させる社会的役割を果たしたためであった（福島）。