『月刊プレコミックブンブン』として、2003年12月6日に創刊（2004年1月号）された。当時のポプラ社社長の坂井宏先は、『かいけつゾロリ』のアニメ化に際して、雑誌展開を他社に取られることを避けるための企業防衛として本誌を創刊したと語っている。創刊当初の雑誌コンセプトは童話、児童文学と少年漫画雑誌の中間を狙ったものであり、「プレコミック」とはこの意味である。また、男子向け・女子向け・両性向けの作品が混在していた。その後『月刊コロコロコミック』のような児童向け漫画誌に転換、ほとんどの作品が男子向けとなり女子向けのものは少なくなっていた。同社からの童話、児童文学のコミカライズ作は転換後も連載されてはいたが、創刊当初よりは雑誌全体の連携色は薄まっていた。編集は2004年1月号（創刊号）はマッグガーデンが、2004年2月号から2005年2月号まではポプラ社とマッグガーデンの共同出資で設立した編集プロダクション・株式会社ビープラスが、それぞれ行っていた。合弁は2005年に解消され、ビープラスがポプラ社に吸収合併されたため、2005年3月号以降はポプラ社が編集をした。児童誌としては珍しく「この漫画はフィクションです。実在の人物・事件とは関係ありません」と但し書きがついていた。創刊当初からマッグガーデンとの合弁解消までは、『月刊コミックブレイド』や初期『月刊少年ガンガン』で知られた作家の作品が多かったが、合弁解消後はそれも少なくなっていた。2008年10月15日に発売された2008年11月号から新装刊。名称をそれまでの『月刊プレコミックブンブン』から『月刊コミックブンブン』に改めた。その際『月刊コロコロコミック』と同じサイズとなり、毎月6日発売から毎月15日発売になるなどの変更が行われた。2009年9月15日に発売された2009年10月号限りで休刊（事実上廃刊）。なお、該当号の表紙には「最終号」の文字が書かれていた。単行本である「ブンブンコミックス」は、毎月10日に発売されていた。
第二次世界大戦中、フランスがドイツに占領されていた時期には、アルザス＝ロレーヌの鉄道は再びフランス国鉄から切り放され、ドイツ国営鉄道のカールスルーエ管理局の下に置かれた。2000年代に至っても、アルザス＝ロレーヌ地方の複線鉄道はドイツと同じ右側通行である。またストラスブールやメスの駅舎はドイツ時代のものがほぼそのまま用いられている。
1945年8月12日、駐タイ日本大使山本熊一はポツダム宣言の受諾決定をタイ王国政府に通告した。これは日泰攻守同盟条約に基づくものであったが、タイ政府は通告が遅いと不快感を示し、山本大使は突然の決定であったためと弁明した。しかしタイ政府側は11日の時点でこの情報を察知していた。8月15日、山本大使はタイの戦争協力に対する謝意を伝える口上書を渡した。この席で、クアン・アパイウォン首相は対米英宣戦布告を無効にする宣言を発することを日本側に伝達し、山本大使の内諾を得た。8月16日、国王の名の下、摂政プリーディーは、「対米英宣戦布告はタイ国民の意思に反したものであり、日本に強制されて行ったのであり、戦時中の損害についてはすべて補償を行う」という平和宣言を発した。これはタイが敗戦国扱いを免れるための措置であり、自由タイと連絡を取っていた連合国もこの「平和宣言」を受け入れ、現在でもタイの主要な戦争認識である。翌日、プリーディー摂政の元を訪れた山本大使は、「昨日発表せられたる宣言により一日も速かに戦争を終結せられんことは帝国政府の最も希望する所である」と伝えている。タイ宣戦布告無効を日本の内諾を得て行ったのは、当時日本軍がタイ国内に残留していたこともある。9月7日、ナラーティップポンプラパン親王が山本大使の元を訪れ、連合国の要請によるとして、タイにおける日本外交機関の停止を通告した。親王はこれが国交断絶を意味するものではないと説明し、その後もタイ政府は外交関係が一時的に停止しているだけだという見解をとり続けた。9月12日、在留日本人の銀行取引の停止および特定地域からの立ち退きが通告され、9月16日には敵性外国人として、日本人3600人がバーンブアトーン収容所などに抑留されることになった。1946年5月、残留を希望する552人を除く3020人はバンコク港から出港し、帰国した。また在タイ日本財産は連合国に引き渡すために一時的にタイ政府が押収したが、これは1946年までは正式な連合国との協定に基づいて行われたものでなく、横領が頻発した。1952年4月28日に発効した日本国との平和条約によって日タイの外交関係は回復した。タイが押収していた財産は日本側の希望によって日本に引き渡されることとなっていたが、日本側は第三国に過ぎないタイ側の財産侵害は不当であると抗議した。この問題は両国間の懸案事項となり、1953年7月30日の日タイ間合意によって、タイは一定額を連合国に支払うかわりに、在タイの日本財産を手中にすることになった。また、第二次世界大戦中に駐留した日本軍がタイから調達した軍費の弁済については、1955年の日タイ特別円協定によって一応の解決をみた。一方でタイは日本の国際社会復帰に尽力した。後にククリフト・プラモード元首相は「日本のおかげでアジア諸国はすべて独立した。日本というお母さんは難産して母体をそこなったが、生まれた子供はすくすくと育っている。今日、東南アジアの諸国民が米英と対等に話ができるのは一体誰のおかげであるか。それは身を殺して仁を為した日本というお母さんがあった為である。12月8日は我々にこの重大な思想を示してくれたお母さんが一身を賭して重大決心をされた日である。我々はこの日を忘れてはならない」と述べている。