17世紀初頭から18世紀末まで、およそ200年間、ユダヤ人のコミュニティーが存在した。スペイン、特にポルトガルから逃れてきたセファルディム系のユダヤ人たちは、16世紀終わりにはバイヨンヌに到着した。そこから彼らはグラモン公爵の庇護を受け、ペイルオラードやビダシュ、ラ・バスティード＝クレーランスといったまちに広がった。しばしば「ポルトガル人」（Portugais）と呼ばれたユダヤ人たちは、17世紀にはおよそ70世帯から80世帯がまちにいた。彼らは「ユダヤ人の土地」（Nation juive）と指定された場所に、相対的に自立的なコミュニティーを営み、17世紀初頭にはキリスト教徒墓地とは別個のユダヤ人墓地をもっていた。ジェラール・ナオン教授が1962年から1964年に発見した62箇所の墓には碑文が刻まれていた。最古の墓は1620年で、最も新しいものは1785年であった。そのうちの約18の墓は、ヘブライ語の暦で没日が記されていた。18世紀半ば以降、ユダヤ人たちは急速に姿を消した。1798年にはわずか6人が残るのみだった。
このナバーラ王国の要塞は、クレール・ド・ラバスタンによって、アラン川の端にある丘の中腹に、1288年につくられた。ビゴール出身者で占められる800人の避難民は、1312年にナバーラ王ルイス1世（フランス王ルイ10世）によって憲章を授けられた。その名が示すように、村の誕生は、国境の森林地帯に砦をつくるというナバーラの必要性からだった。歴史家ポール・ブロカは、1875年にまだ古く強力な砦の遺構を見ることができたと伝える。ラ・バスティッド＝クレーランスの人口は徐々に増加した。これは、周りのバスクの村々の人々、フランス南西部の商人たちや、スペインの異端審問を逃れてきた人々を受け入れたためだった。まちの起源には別の説もある。多様な背景を持つ入植者、そして「フランコ」と呼ばれた巡礼者の存在である。1700年代、人口は2000人を数えた。まちは毛織物産業、靴下の製造、そして農業で成り立っていた。12日間はまちの繁栄を支える市の日だった。16世紀の住民はバスク語を話せないがガスコーニュ語を話しており、彼らは徐々にバスクの習慣や言語を取り入れていった。まちは17世紀に320軒の家屋と工場を持っていた。1585年から1789年まで、まちはグラモン公爵領に依存していた。ラ・バスティッド＝クレーランスは、ポルトガルのユダヤ人追放を逃れてきたユダヤ人コミュニティーがあった。現在、アルソー広場や木骨造の住宅には職人の工房が入っている。まちはかつてラバスティッド＝クレーランス（Labastide-Clairence）が正式名称であったが、1988年より現在の名称となっている。
ラ・バスティード＝クレーランスの名は、la Bastida nueva de Clarenza（1312年）、la Bastide de Clarence（1364年）、la Bastide de Clarensse（1422年）、Bastida de Clarencia（1513年）、la Bastide de Clarence（1650年）、la Bastide de Clerance（1665年）、Beata Maria de la Bastide de Clerence（1767年）と、時代ごとに異なる。
1910年4月に沈堕発電所の完成とともに大分町で電灯・電力供給を開始したのに続き、同年11月の発電所500キロワット増設によって大分町の周辺や大野郡三重町（現・豊後大野市）などでも供給を開始。その後も相次いで供給区域を拡大するとともに、1913年（大正2年）4月には沈堕発電所をさらに増設して総出力を1,500キロワットとした。供給拡大の結果、電灯数は1910年に1万灯、1913年には2万灯を超え、電力供給も1千馬力を超える水準となっている。1915年（大正4年）には大分川水系にて出力1,600キロワットの幸野発電所も運転を開始した。一方鉄道事業も順調で、1908年10月から1912年5月にかけて計9両の電車を逐次新造し輸送力の増強を続けた。経営面では、1907年11月に100万円へ増資したのに続き、1915年7月にも増資を行い、資本金を200万円とした。収入面では供給事業収入が著しく伸長しており、豊州電気鉄道時代の1905年度には総収入の2割に過ぎなかった供給事業収入が、1913年度には7割近くとなっている。水力発電によるコスト削減と供給事業の拡大で豊後電気鉄道の経営状態は好転し、1910年から年率12パーセントの配当を行うまでになった。豊後電気鉄道が供給事業を拡大していたころ、大分県内では大分水力電気という電力会社が設立され（1911年3月設立）、県内の小事業者を次々と統合し、豊後電気鉄道の供給区域を囲むように事業を展開していた。さらに1911年4月には、東京の実業家や日田水電の関係者らによって大分県を流れる筑後川水系などにおける電源開発を目的に九州水力電気（九水）が設立された。九州水力電気は1913年12月に女子畑発電所（出力1万2,000キロワット）を完成させるとともに、豊富な発電力を背景に積極的な事業統合を推進していく。大分県においても1915年3月に日田水電から事業を譲り受けた。日田水電の統合に続いて九州水力電気は1915年9月、大分水力電気に役員を派遣し経営権を掌握した。こうして大分県において九州水力電気の勢力が拡大したことから、九州水力電気・大分水力電気・豊後電気鉄道の3社合併の機運が高まり、1915年12月25日、九州水力電気は大分水力電気・豊後電気鉄道の合併を株主総会で議決する。翌1916年（大正5年）3月28日に合併が成立し、両社は解散した。合併に伴い社長の長野善五郎は九州水力電気取締役へ転じた。