大正期の町営七夕が挫折し、時代が昭和に移り変わってからも、引き続き七夕を巡る様々な悪習の問題が横たわり、改革の必要性が指摘されることとなった。この時期における悪習の原因は、一概に七夕固有の問題にあるともいえず、昭和恐慌期に入って労働者階級の困窮が進んだことで七夕がその鬱屈のはけ口となり、階級闘争的な性格が持ち込まれたこともその一因であったと考えられる。1936年（昭和11年）に地元紙の北羽新報が「七夕論是非」というテーマで町内の有力者にインタビューを試み、そこでは弊害が大きいなら廃止すべきと言った強硬な意見をも含めて様々な意見が述べられているが、それでも七夕行事に歴史的な意義があり、民間信仰的・習俗的な価値を認めることでは見解が一致していた。廃止論・改善論の焦点は、あくまで寄附の強要問題や飲食による濫費、七夕灯籠運行が深更に及ぶことによる風紀上の問題に当てられていたのである。1940年（昭和15年）、能代港町が周辺の2村（榊村、東雲村）と合併し、新たに能代市が発足したが、時局は戦争に向かうさなかであり、七夕は数年来の中断を余儀なくされた。戦後復活したのは1946年（昭和21年）のことである。戦前まで七夕行事は旧暦の7月1日から7日にかけて行われていたが、戦後に新暦8月1日から7日に行うよう日程が改められた。また、従来の町組による枠組みにとらわれない試みとして、初めて事業所からの七夕も出た。当時は戦災復興で木材景気が良く、一方で物価の上昇が激しかったため、儲けを税金で取られるよりは七夕で使ってしまおうとの意識があったことによる所産である。七夕の再開は市民に大きな希望を与え、また戦後の世相を反映した変化も取り入れられることとなったが、七夕灯籠の経費負担はやはり各家庭にとって大きな負担であり、早くも七夕改革論が再浮上することになる。昭和20年代の特徴として、戦後の女性の社会的地位の向上を背景として婦人会などから寄附の強要の排除を求める声が寄せられたことが挙げられ、また戦前まで高位の役職者は家柄も加味されて選定されていたが、これを排して民主的な運営が求められるようになっていった。
従来の七夕を一旦廃して町営七夕が開始されたのは、1916年（大正5年）のことである。やはりきっかけとして寄附の強要が背景にあり、当時の能代港町長小林天風が著した『能代港町史』にもそのことが記されている。この時は当時の消防団員のほか、役場の職員も総動員して世話役とし、町の予算から391円を支出して初の町営七夕を実行した。続く1917年（大正6年）も同様に町営七夕を行ったが、結局のところ町民の支持を得られず、町営七夕に熾烈な反対の論鋒が向けられるに至った。そこで翌1918年（大正7年）には形式を改めて日吉神社・八幡神社の境内に隔年で七夕灯籠を安置して飾ることとしたが、動かない灯籠では見栄えもせず、酔っ払いによる投石も頻発したため、結局1926年（大正15年）をもって町営七夕を廃止し、元の町組による催行に復することとなった。この10年間で町が拠出した金額の累計は2,190円に及び、町営七夕の試みの挫折は、五町組の町々から行政への不信が生まれる端緒となった。一方、この時期の七夕は、度々皇族による台覧の栄誉に浴している。1908年（明治41年）に皇太子時代の大正天皇が能代に行啓した折、秋田木材会社に御立寄所を設営し、高さ15mの七夕灯籠を飾って歓迎している。また、1911年（大正10年）8月5日に秩父宮・高松宮両殿下が来能した折も秋木偕楽社の前で曳き七夕灯籠を台覧、1915年（大正14年）10月16日には当時皇太子にして摂政宮であった後の昭和天皇が陸軍大演習のため能代を行啓した際も、七夕灯籠を台覧している。
本当の意味でのオンライン・オンリー・ペーパー (online only paper) は、いかなる印刷物とも関わりなく出されているものである。イギリスでは2000年に、『Southport Reporter』という独立系のオンラインのみの新聞が登場した。これは週刊の地域新聞で、発行元の PCBT Photography は、インターネット上の「ソフト・コピー」以外のいかなる形態でもこの新聞を発行していなかった。ブログや、他のニュース・サイトとは異なり、この新聞はあくまでも新聞として運営され、イギリスのメディア業界の中でも、ジャーナリスト全国組合（英: National Union of Journalists）や国際ジャーナリスト連盟 (IFJ) においても、新聞として認められている。また、この新聞は、英国の報道苦情処理委員会 (PCC) の統制下にも入っている。もうひとつの事例として、米国ニュージャージー州に拠点を置き、1999年以来、ウェブのみで展開している日刊新聞『Atlantic Highlands Herald』が挙げられる。さらに、印刷媒体としての実績があるものが、オンライン・オンリーへの展開を行なうこともある。 2009年現在、印刷を前提とした新聞事業の伝統的なビジネス・モデルの崩壊によって、地域紙、地方紙、全国紙など様々な新聞が、他の公刊物、公表物の報道の要約や論評にとどまらないで、オリジナルの報道を行なうような、オンライン・オンリー新聞への移行を試みている。米国における初期の重要な試みとしては、『Seattle Post-Intelligencer』があり、この新聞は2009年3月で149年続いてきた印刷による新聞発行を止め、オンライン・オンリーへ移行した。スコットランドでは、2010年に『Caledonian Mercury』がスコットランド最初のオンライン・オンリー新聞として、『Southport Reporter』と同様の目的を掲げて登場し、ヨークシャー州では『The Yorkshire Times』がこれに続き、2011年に同州最初のオンライン・オンリー新聞となった。2012年5月、オンライン通信社 (online news agency) サウスイースト・テキサス・インベスティゲイツ (Southeast Texas Investigates: www.setinvestigates.com) が、元々印刷媒体で活動していたジャーナリストであるジェリー・ジョーダン (Jerry Jordan)によって、テキサス州南東部からルイジアナ州南西部にかけての地域に住む人々に影響を与える諸問題を対象に深く掘り下げた取材や調査報道によるニュース記事を提供する目的で、創設された。その低コストで、有料購読者に基盤を置く形式は、電子的メディアに拠りながら収入を得ようとする新たな工夫を施した試みとなっている。米国では、CNET、TechCrunch、ZDNetといった技術情報系のニュース・サイトが、ウェブ上での情報提供とし始まり、在来型の新聞に匹敵する読者を獲得してきた。さらに、オンライン・メディアの更なる発展を受けて、歴史ある印刷媒体の中にも、『USニューズ&ワールド・レポート』のように、印刷媒体をやめてオンライン・オンリーへ移行するものが現れている。日本では、オンライン新聞のうち、『JanJan』、『ライブドア PJ』、『オーマイニュース』のように印刷媒体を持たず、市民記者の記事を中心に編成するものを、インターネット新聞と呼んでいたが、『オーマイニュース』日本版は2009年閉鎖、『JanJan』は2010年に休刊し、『ライブドア PJ』を継承した『PJニュース』も2013年に休刊となった。ただし、日本語による議論では、「電子新聞」、「オンライン新聞」、「インターネット新聞」を無差別に使用しているのではないか、とする見解もある。