1371年、ネマニッチ朝が断絶してセルビア帝国が崩壊し、ラザル・フレベリャノヴィチがセルビアの最有力の君主となった。1386年、ラザルはオスマン帝国のムラト1世から臣従するように迫られたが、これを拒絶してセルビアの独立を保とうとした。このため1389年、ムラト1世率いるオスマン軍とコソヴォの戦いでセルビア諸侯と連合軍を結成し奮戦したが、戦いはオスマン軍の優勢に進み、ラザル自らが捕虜となった。離脱と降伏を装ったセルビア貴族ミロシュ・オビリチによってムラト1世が暗殺されたため、その報復としてムラト1世の後を継いだバヤズィト1世によりラザルは処刑された。
もともと現在の橋の上流300メートルほどの隅田川が大きく蛇行する「天狗の鼻」とよばれる場所に鎌倉時代から続くとされる「六阿弥陀の渡し」（豊島の渡しとも）があり、六阿弥陀詣の人々で賑わったと伝わる。1925年（大正14年）、この場所に最初の豊島橋が木橋として架けられた。初代の豊島橋は荒川を渡る同じく木橋の旧江北橋と結ばれていたが、老朽化によって1960年（昭和35年）に下流の現在の位置に両橋ともどもゲルバー式鋼製桁橋として改架された。なお旧江北橋はすぐに撤去されたが、旧豊島橋は1967年（昭和42年）まで存在していた。2代目の鉄橋は1995年（平成7年）に地盤沈下と老朽化によって再度改架されることとなり、7年の工事期間を経て2001年（平成13年）に現在の橋となった。
豊島橋（としまはし）は、隅田川にかかる橋、東京都道307号王子金町江戸川線を通す。北岸は東京都足立区宮城2丁目、南岸は北区豊島5丁目。橋名は北区の地名にちなむ。
ブリティッシュ・マスターズは1946年に創始され、この年は南アフリカのボビー・ロックとスコットランドのジミー・アダムスが同点優勝した。1973年のヨーロピアンツアー初年度からレギュラー大会として行われてきた。しかし2009年の欧州金融危機により大会は中断。2015年にSky Sportsが後援となり大会が復活した。
東寺長者補任（とうじちょうじゃぶにん）とは、東寺長者次第（とうじちょうじゃしだい）とも呼ばれ、東寺の歴代の長者人事について記録した文書のこと。古くは11世紀半ばに仁海によって書かれた『仁海僧正自筆長者次第』などがあったといわれているが、現存最古のものとしては37代長者寛信が20年の歳月をかけて久安元年（1145年）に完成した『東寺長者補任』2巻がある。これには空海以来の歴代長者の任命日・俗姓・師資・年譜などが人別に記載されている。続いて寛元元年（1243年）頃に55代厳海までの師資・称号・俗姓・仁限・忌日などを記した選者不明の『東寺長者并高野検校等次第』1巻が著された。その後、延文/正平年間（1360年）頃に杲宝によって『東寺長者補任』5巻を撰した。これには東寺の歴史、歴代長者の師資・称号・俗姓・仁限・忌日年譜などが詳細に記載されて長く東寺の基本史料とされたのみならず、杲宝の原本に増補が加えられて300年後の寛永11年（1635年）の分まで加えられた。その一方で杲宝の原本が余りにも膨大になってしまったために簡便な抄本版と言える貞治6年/正平22年（1367年）までの『東寺長者補任』1巻も作成された。
内閣が国会へ「我が国及び国際社会の平和及び安全の確保に資するための自衛隊法等の一部を改正する法律案」（平和安全法制整備法案）を提出した際の、提出理由は次の通りである。我が国を取り巻く安全保障環境の変化を踏まえ、我が国と密接な関係にある他国に対する武力攻撃が発生し、これにより我が国の存立が脅かされ、国民の生命、自由及び幸福追求の権利が根底から覆される明白な危険がある事態に際して実施する防衛出動その他の対処措置、我が国の平和及び安全に重要な影響を与える事態に際して実施する合衆国軍隊等に対する後方支援活動等、国際連携平和安全活動のために実施する国際平和協力業務その他の我が国及び国際社会の平和及び安全の確保に資するために我が国が実施する措置について定める必要がある。これが、この法律案を提出する理由である。安倍首相は、事ある毎に「国民の命と平和な暮らしを守り、国の存立を全うするために必要」「我が国を取り巻く安全保障環境が変化したために必要」「切れ目のない安全保障法制を整備するために必要」と繰り返した。2014年5月15日に行われた集団的自衛権に関する記者会見では具体例として「海外に住む日本人」を挙げており、自衛隊は「海外に住む日本人」が紛争に巻き込まれたとしても、現行の法律では守ることができないと説明した。また2015年7月28日に行われた参議院の特別委員会では自民党の佐藤正久議員がホルムズ海峡について質問を行い、岸田文雄外務大臣は「ホルムズ海峡はわが国のエネルギー安全保障上、たいへん重要な輸送経路だ。そのホルムズ海峡に関し、今回の法制の新3要件の第1要件が満たされる場合、つまり、わが国と密接な関係にある他国に対する武力攻撃の一環としてホルムズ海峡に機雷が敷設され、わが国の存立が脅かされ、国民の生命、自由および幸福追求の権利が根底から覆される明白な危険がある場合であれば、当然、わが国はその事態に対処するため、あらゆる努力を行うことになる。」と回答している。