この学校が始まった時の生徒は一人だったが、現在はボストン中から2,400人の生徒を集めている。卒業生の中からハーバード大学の学長が4人、マサチューセッツ州知事が4人、アメリカ独立宣言の署名者5人を出した。ウィリアム・ロイド・ガリソン、ベンジャミン・フランクリンおよびルイス・ファラカーンは最も有名な中退者でもある。この学校は、ボストンの当初の開拓者の出身校でもあったイギリスのリンカンシャーにあるボストン・グラマー・スクール（Boston Grammar School）をモデルにしていた。現在の生徒は1年後の1636年に設立されたハーバード大学がボストン・ラテン・スクールの最初の卒業生を受け入れるために作られたことを誇りにしている。これが真実であるにしろないにしろ、ボストン・ラテン・スクールはハーバード大学に進学者を出す一番の学校であり続け、最近でも毎年平均して25人を送り出している。毎年の卒業生約300人のうち99％以上は少なくとも4年制の大学に進んでいる。1635年に設立されたときは男子生徒のみを受け入れ、男性の教師のみを雇っていた。最初の女子生徒を受け入れたのは19世紀半ばになってからであり、1859年にヘレン・マギル・ホワイトが最初の女子卒業生となり、その後1877年に博士号を取得した最初のアメリカ女性となった。しかしその後間もなく女子ラテン・スクールが設立された。その後1世紀近く、能力ある女子生徒は女子高に入学することになった。1972年になってやっとボストン・ラテン・スクールは共学校になった。女性教師が入ってきたのは共学になる少し前の1967年のことであり、マリー・フリサーディ・クリアリーとジュアニータ・ポンテが一般教養の最初の女性教員として指名された。ボストン・ラテン・スクールでは最初の女性校長、コーネリア・ケリーは1998年から退職した2007年まで勤め、その後任としてやはり女性のリン・ムーニー・テタが第28代校長となるべく選ばれた。ムーニー・テタは1986年の卒業生であり、それまでは副校長を務めていた。
ボストン・ラテン・スクール（英: Boston Latin School）は1635年4月23日にアメリカのマサチューセッツ州（当時はマサチューセッツ湾植民地）ボストンに設立された公立のマグネット・スクールである。アメリカでは最初の公立高校であり、現存する最古の学校でもある。公立のラテン・スクールは、ボストン特権階級の子弟を教育する拠り所であり、多くの著名ボストン人が卒業生を主張する学校になった。そのカリキュラムは18世紀のラテン・スクール運動のものを継承しており、古典学を教育された精神の基本であるとしている。7年生で入学する生徒は4年間、9年生で入学する者は3年間のラテン語学習が義務付けられている。2007年の雑誌「USニューズ&ワールド・レポート」によるアメリカ合衆国の高校トップ20の一つに入った。
2008年にAirbnb（エアビーアンドビー）がサービスを開始したことを契機に、民泊が過熱する事態が発生した。この背景には、従来からのホームステイ需要に加え、投資を目的とした貸し手がAirbnbのサービスを利用し多数参入したことが指摘されている。参入した貸し手の多くは、米国のAirbnbや中国の自在客など、日本国外の事業者に登録した上で民泊を行っている。厚生労働省と観光庁は、欧米と中国の事業者に対して、登録者の簡易宿所取得を促すよう要請している。個人投資を目的とした空き部屋所有者による民泊の増加を受けて、これを商機ととらえ不動産業・観光業や民泊を斡旋する予約サイトを運営するIT業者自身が参入し、新築集合住宅一棟丸ごと全室を民泊化する動きもある。全国古民家再生協会が古民家の民泊利用を促進するようになったことで、限界集落で空き家・廃屋を利用した民泊事業が各地で行われ始め、集落維持に一役買うようになっている。また、鉄道やバス事業者が乗客増員を見込み沿線での民泊参入も始まった。民泊利用者の不安材料として鍵の受け取りを上げる声が多いことから、コンビニエンスストアが鍵の受け渡しを代行するサービスを始めた。食事やアメニティグッズの提供がない民泊向けに、鍵を借りにきたついでの食料品などの売り上げアップを意識している。2016年（平成28年）4月14日に発生した熊本地震をうけ、Airbnbの日本運営者が期間限定で被災者に対し一時無償で宿泊場所を提供できるホストをサイト上で募り、その二日後に発生したエクアドル地震でも同様の呼びかけが世界規模で行われ日本語サイトも対応している。全国賃貸住宅新聞社による2016年8月の調査では、Airbnbに登録された東京都、神奈川県、大阪府、兵庫県、福岡県の23区18市、計3375件の物件のうち、合法的に運営されているのは503件のみで、全体の85%は違法営業であった。同じ調査で、国家戦略特別区域に指定されている大田区の場合でも、掲載物件のうち約6割が無許可の疑いがあった。こうした違法民泊が蔓延している事実は民泊を所管する各地の保健所でも把握しているが、掲載情報からだけでは貸主の特定ができない、近隣住民からのクレームがあっても捜査権がないので強制的に立ち入ることができない等々の理由から、野放し状態になっている。住宅宿泊事業法の成立後も同法や関連する自治体の条例に違反したり、あるいは民泊禁止を定めたマンション管理組合の規則などを無視したりする民泊は存在している。これらは「ヤミ(闇)民泊」と呼ばれることもある。一方で、規制強化などの理由で民泊営業を断念する住宅の所有・賃借者もおり、部屋の改装や家具処分を請け負う民泊撤退ビジネスも現れている。民泊関連企業でも、市場の健全な育成を図るとして、業界団体「住宅宿泊協会」（JAVR）を2019年に設立することが、2018年12月11日発表された。