カマキリ類では、同じ種類でも体の小さいオスが体の大きいメスに共食いされてしまう場合がある。交尾の際も共食いが行われ、オスはメスに不用意に近づくと、交尾前に食べられてしまうので、オスは慎重にメスに近づいて交尾まで持ち込む。飼育環境下では交尾前に食べられてしまうこともあるが、自然環境下では一般的に交尾の最中、メスはオスを頭から生殖器までむしゃむしゃと食べる（食べられないこともある）。一般に報告されている共食いは、飼育下で高密度に個体が存在したり餌が不足したりした場合のものであり、このような人工的な飼育環境に一般的に起こる共食いと、交尾時の共食いとが混同されがちである。交尾時の共食いも、雌が自分より小さくて動くものを餌とする習性に従っているにすぎないと見られているが、詳しいことは未だ研究中である。共食いをしやすいかどうかの傾向は、種によって大きく異なる。極端な種においてはオスはメスに頭部を食べられた刺激で精子をメスの体内に送り込むものがあるが、ほとんどの種の雄は頭部や上半身を失っても交尾が可能なだけであり、自ら進んで捕食されたりすることはない。日本産のカマキリ類ではその傾向が弱く、自然状態でメスがオスを進んで共食いすることはあまり見られないとも言われる。ただし、秋が深まって捕食昆虫が少なくなると他の個体も重要な餌となってくる。カマキリのオスは生涯に複数回の交尾が可能なため、一匹のメスに食べられて自分の子孫の栄養となることが、自分の子孫をより多く残すために必ずしも有利となるわけではない。オスがメスから逃げ切って別のメスと交尾することで、複数のメスからより多くの子孫を残すという戦略も有効である。一方で、オスがメスに食べられた場合は、その栄養でメスに食べられなかった場合よりも多くの子供が生まれることが分かっており、メスに食べられることで一匹のメスからより多くの子孫を残すという戦略も有効である。
食性は肉食性で、自身より小さい昆虫や小動物を捕食するが、大きさによってはスズメバチやキリギリス、ショウリョウバッタ、オニヤンマ等の大型肉食昆虫やヘビ、クモ、カエル、トカゲ、ミミズなど昆虫以外の小動物を捕食することもある。また、獲物が少ない環境では共食いすることもある。捕食するのは生き餌に限られ、死んで動かないものは基本的に食べない（動かないものを獲物としてほぼ認識しない。飼育下では、餌を動かしたりすることでカマキリが興味を持てば掴んで食べる）。捕食の際は鎌状の前脚で獲物を捕えて抑えつけ、大顎でかじって食べる。食後は前脚を念入りに舐めて掃除する。獲物を狙う時には、体を中脚と後脚で支え、左右の前脚を揃えて胸部につけるように折りたたむ独特の姿勢をとって、じっと動かずに待ち伏せする。一方で天敵や自身よりも大きい相手に遭遇した場合は身を大きく反らして翅を広げ、前脚の鎌を大きく振り上げて威嚇体制をとることがある。獲物を捕らえる際に体を左右に動かして獲物との距離を測ることが多い。獲物や捕食者に見つからないために何かに擬態した色合いや形態をしていることが多い。一般には茶色か緑色の体色で、植物の枝や細長い葉に似たものが多いが、熱帯地方ではカラフルな花びらに擬態するハナカマキリ、地面の落ち葉に擬態するカレハカマキリ、木の肌に擬態するキノハダカマキリもいる。
日本政府によるインターンシップ制度への取り組みは、1997年（平成9年）5月16日に「経済構造の変革と創造のための行動計画」普及推進が閣議決定されたことに始まる。同年9月18日には文部省（現・文部科学省）、通商産業省（現・経済産業省）および労働省（現・厚生労働省）が共同で「インターンシップの推進に当たっての基本的考え方」をとりまとめ、関係諸制度を整備していった。これらによりインターンシップ制度は徐々に浸透してゆき、2005年（平成17年）には推計12万人の学生が制度を利用していると報告されるまでになった。このように、学生に対するインターンシップ制度の普及により、職業意識の向上に資するようになり、また職業選択に役立つ経験を得る機会が得られるようになってきた。しかし、実態は1日の説明会やグループワークをするだけと言った名ばかりのインターンシップが増えている。それを危惧し、2016年7月文部科学省は以下の発表をしている。①大学等における単位化の推進インターンシップを大学等の単位に組み込むことは、大学等の教育、特に専門教育とのつながりがより明確になることや、インターンシップ・プログラムや事前・事後教育等の体系化及び充実が図られる等、インターンシップの教育効果を高め、学生が大学等における教育内容をより深く理解できるというメリットがあり望ましい②企業における実習内容の評価・活用インターンシップは大学等の外の場所における学習であり、こうした学習成果について企業等と連携した適切な評価方法について検討し、インターンシップの目的を踏まえながら適切な評価を行っていく必要③低学年（学部１～２年生等）からの参加大学入学当初は学生は社会との接点が少ないことから、低学年ではいわゆる短期プログラムを実施し、高学年ではインターンシップの中長期化や内容の充実を図るなど年次に応じたインターンシップの段階的高度化を図る ④長期・有給のインターンシップの促進教育効果の高い中長期インターンシップや、専門教育との関連付けにより一層効果を発揮するコーオプ教育プログラム（例えば数ヶ月間～数年次にわたり大学等での授業と企業等での実践的な就業体験を繰り返す教育プログラム）、学生の責任感を高め、長期の場合には学生の参加を促す効果が考えられる有給インターンシップなどが重要。 ⑤企業に対する理解の促進、魅力の発信大学等と企業等の接点が増えることにより、（中略）企業等の実態について学生の理解を促す一つの契機になる。これについては、特に中小企業やベンチャー企業等にとって意義が大きいものと思われ、中小企業等の魅力発信としてもインターンシップは有益な取組である。さらに、インターンシップを通じて学生が各企業等の業態、業種又は業務内容についての理解を深めることによる就業希望の促進が可能となることや、受入企業等において若手人材の育成の効果が認められる ※①②④⑤：「インターンシップの推進にあたっての基本的考え方」（平成26年4月8日一部改正 文部科学省・厚生労働省・経済産業省） ③：「インターンシップの普及及び質的充実のための推進方策について（意見のとりまとめ）」 （平成25年8月9日 体系的なキャリア教育・職業教育の推進に向けたインターンシップの更なる充実に関する調査研究協力者会議）