天文16年（1547年）、山口重俊の子として誕生。織田信雄に仕え、天正12年（1584年）の小牧・長久手の戦いにも参加した。その後は豊臣秀吉に仕えた。天正14年（1586年）、養子・重政に家督を譲って隠居した。しかし間もなく豊臣秀次の家臣となり、文禄3年（1594年）の伏見城普請工事にも参加した。文禄4年（1595年）7月28日、秀次事件で連座により秀吉から自害を命じられた。享年49。
1675年でもライン川方面の指揮を執り、モンテクッコリと再び対峙した。アルザス侵攻を図るモンテクッコリに対してテュレンヌは容易に隙を見せず牽制する一方、南に進出してライン川を渡河して帝国軍の補給を妨害したりした。7月になると攻勢に出てライン川を渡河、東に後退したモンテクッコリを追い、両軍は27日にバーデン＝ヴュルテンベルク州の拠点ザスバッハで対峙したが、テュレンヌは敵の軍勢を視察中に大砲の砲撃に遭い戦死してしまった（ザスバッハの戦い）。彼の戦死報告はフランス全土を悲嘆に陥れた。テュレンヌの思いがけない戦死はフランス軍にとって重大な損失であり、フランス軍がザスバッハから撤退する一方で帝国軍がアルザスに再進出する危機が生じたため、ネーデルラントにいたコンデ公がアルザスに派遣されモンテクッコリを食い止めた。そして、両者も1675年を最後に軍務から引退した。
ピレネー条約から2年後の1661年にマザランが死去してルイ14世が親政開始を宣言、テュレンヌは親政に先立つ1660年4月4日にフランス王軍の大元帥とされた。この時カトリックに改宗した場合、1627年に廃止されていた『フランス宮内長官（fr）』の復活をルイ14世から打診されていたが、テュレンヌは提案を辞退した。両親がともにカルヴァン派で自身もプロテスタントの教育を受けていることから、1639年にリシュリューが申し出た姪の1人との結婚も断っていたし、マザランから持ち出された縁者との結婚依頼も拒んでいたのである。フロンドの乱の最中の1652年には、かつての上司で深く慕っていたプロテスタントの元帥フォルス公の娘シャルロット・ド・コーモンと結婚している。しかしテュレンヌはキリスト教会の不和を心から深く嘆いていた。彼は常に多くの意見の異なったり押さえきれない一派の影響を信用しなかった上、イングランド軍と国民の独立の過程（清教徒革命）に深い印象を受け、イングランドの長老派教会がやがて王政復古に転じた無秩序ぶりの恐怖からカトリックへ傾いていった。妻シャルロットとの間で交わされた手紙には、どのように2人とも密接にこの事件での有効な証言を学んだかがみてとれる。1666年に子供が無いままシャルロットが死んで文通は終わり、ジャック＝ベニーニュ・ボシュエ司教の熱弁と甥でゴドフロワ・モーリスの弟エマニュエル・テオドール枢機卿の説得で2年後の1668年10月にカトリックに改宗した。1667年、テュレンヌは性分に合った空気の王軍へ戻り、ネーデルラント継承戦争でフランス軍のネーデルラント侵攻を指揮して短期間でシャルルロワ、トゥルネー、ドゥエー、エペルネー、リールなどネーデルラントの諸都市を陥落させた（名目上はルイ14世が指揮）。また、ピレネー条約により罪を許されフランスへ帰国したコンデ公は翌1668年2月に東のフランシュ＝コンテ地方を素早く征服してテュレンヌの戦功と競い合った。但し、1668年1月にはオランダを始めとする三国同盟の干渉で戦争は早期終結となり、さほど領土は得られずに終わっている。
1976年制定・1978年施行の著作権改正法により、USCOへの著作物の登録がなくとも著作権保護が与えられることとなった (第409条)。しかし米国内で最初に発表された著作物に関し、著作権侵害などで民事訴訟を起こす際には、USCOへの登録が必要となる (第411条)。登録申請にあたり、著作者名・住所、(無名または変名著作物の場合は) 著作者の国籍または住所、創作年と発表日・発表国などを著作権者は記入する必要がある (第409条)。これは無名・変名・職務著作物であるか否かや、最初の発表国が米国内であるか否かによって、著作権保護期間のカウント方法が異なるためである。USCO局長は提出された登録申請に基づき、著作権法が定める著作物でないと判断した場合は却下し、許可されたもののみ登録証明書を発行する (第410条)。裏を返すと、著作権法の保護対象をUSCO局長が線引きしており、司法に対する越権行為ではないかとの懸念もあり、この「登録」の定義を巡って争われた裁判も数件存在する (「ニューヨーク・タイムズ他対タシーニ裁判」、「リード・エルゼビア対マッチニック裁判」、「フォース・エステート対Wall-Street.com裁判」も参照)。1988年のベルヌ条約実施法(Berne Convention Implementation Act of 1988)の成立により、米国でも1989年から無方式主義が採用された結果、著作権保護の観点からは著作権マーク「©」 (マルC、Copyrightの意) または「℗」(マルP、レコードのPhonogramの意) や著作者名、発表年の表示は必須ではなくなった (第401条)。USCOへの著作物の複製の納付は引き続き原則必要となっており、発表から3か月以内に行わなければならない。納付はコピー2部 (レコードの場合は発表に付属していた印刷物などの付属資料も) が求められている。ただし元々コピーが4部以下しか作成されていない著作物 (1点ものの絵画など) や、シリアルナンバーを付した限定リリース品などは納付の義務が免除されている。納付を怠った場合、著作物1点あたり250ドル以下の罰金が科される (第407条)。