1997年、全日本女子プロレスから所属選手が大量離脱した際に井上京子を中心とした9人によって前身であるネオ・ジャパン・レディース・プロレスリング（略称：ネオ・レディース）を設立。代表に元ファミ通編集者で後にスマックガールを設立した篠泰樹が就任。元々、井上を中心に新団体を設立する考えはあったが準備期間中に一部スポーツ紙に設立をスッパ抜かれて同じく全日本女子から分かれたアルシオンの設立のニュースもあって対抗として見切り発車的に設立することになった。当初は団体名をネオ・レディースではなく新日本女子プロレスと名乗る予定だったが新日本プロレスからの商標権侵害による告発によりギリシャ語で「新」を意味する「NEO（ネオ）」を使いネオ・レディースと名乗ることになる（ただし会社が発行した封筒等に記載してあった会社名は株式会社新日本女子プロレスだった）。そのような慌しい中での設立ではあったが保険会社との提携や東京都渋谷区に道場を兼ねた試合会場を作る等の準備を行い（自分達の興行がない時に他団体へ会場を貸し出して、その使用費を団体運営に当てるつもりでいた）、旗揚げに漕ぎ着けるも当初使用する予定だった渋谷の会場が地元の反対や建築基準法に抵触することが判明して1度だけファンを集めてのイベントで使用したのみで閉鎖することになる。1998年1月9日、後楽園ホールで旗揚げ戦を開催。所属選手9人のみで興行を開催したため椎名由香を除いた全員がそれぞれ2試合、井上に至っては3試合に出場。その後、団体が分裂したことでファンも分裂して地方に強いパイプを持っていなかったことによるPR不足等により観客動員に苦戦して、そのことで井上がリングで「なんだこのザマは」とフロント陣を批判するなど選手とスタッフの間で感情的なしこりを作ってしまう。井上はオカマムエタイ選手のパリンヤー・ジャルーンポンと異種格闘技戦を決行するが話題こそなれど起爆剤にはならなかった。1999年、DDTプロレスリングと業務提携を結ぶなどを模索するも経営不振からオーナーを始めとするほとんどのスタッフが離脱して（当時のオーナーは起死回生の手段として大会場での興行を開催する考えがあったが地道な興行で手堅く維持を図ろうとする後の代表の甲田哲也との間で意見の相違があったとされている）2000年1月6日、後楽園ホール大会を最後に解散。
入線以来、上高地線の主力車両として運用されてきた本系列であったが、非冷房であったことや車体・機器の老朽化から車両の代替が行われることになり、1999年（平成11年）から翌2000年（平成12年）にかけて3000系（元京王電鉄3000系）に代替され、全車廃車となった。5007+5009は閑散時の1両運転を考慮して両運転台化されたものであったが、実際に1両で営業運転されることはなかった。なお、2006年（平成18年）5月には上田電鉄がイベントに際して同社5200系の外観復元を行った際、本系列で使用されていたパンタグラフが譲渡された。廃車後は大半の車両が解体処分されたが、5005+5006編成のみは解体を免れ、新村駅隣の車庫に静態保存されている。長年の屋外留置のため車体の傷みが目立つ状態となったため、地元・沿線ボランティア等による再塗装が2009年頃に完了し、現役当時の塗装に復元された。2011年7月には、首都圏や県内の鉄道愛好家有志によって東急時代の姿に復元するための作業が始まり、同年9月にグリーン一色となった姿で公開された。
松本電気鉄道5000形電車（まつもとでんきてつどう5000けいでんしゃ）は、松本電気鉄道（現在のアルピコ交通）がかつて保有していた電車である。東急5000系電車の譲受車で、上高地線で使用されていた。
旧能勢街道（国道173号線旧道）が通る峠。道路沿いに山辺川が流れている。周辺にはキャンプ場や山辺川砂防ダムが存在し、途中の砂防ダム付近では2000年以降に道路の付け替えが実施された。 1990年までに国道173号線が付け替えられたの伴い利用者は減少し、特に峠南側の九十九折区間は廃道に近い状況になっている。一方、峠北側にはカフェがあり交通量は少なくない。
太平洋戦争後、戦後混乱期以降の日本では、大規模な災害はそれ程多くはなく、甚大な被害が生じることは稀であった。そのため、防災の主柱は行政（消防機関や防災部門）が担うこととされ、消防庁などの国家機関は、行政主体の防災力の構築を進めていた。1995年1月に発生した阪神・淡路大震災は、数千人の死者発生と阪神・淡路島地域の行政・経済機能停止という大被害をもたらし、従来の防災観を大きく揺さぶった。この震災を検証したところ、行政がなし得た役割はごく僅かであり、防災のために最も機能したのは地域住民だったことが判明した（被救出者の98%は住民自らの活動による）。消防や警察を含む行政の組織が有する人的資源は、あくまでも平時を想定した規模にとどまり、人的資源を大量に投入する必要のある大規模災害時には絶対的に不足するが、だからと言って大規模災害に備えた組織づくりを断行すれば莫大なコストを費消するため、納税者の負担を考慮すれば現実的に不可能である。そこで着目されたのが、事業者や地域住民の連帯による防災活動であった。地域住民による平時からの自助・共助の営みこそが、緊急時の危機管理において最大の効果を発揮するのである。そこで、1995年（平成7年）以降、行政における消防力・防災力の強化と並行して、住民による自主防災組織の育成が防災行政の重要項目に据えられることとなった。さらに、2000年（平成12年）頃から東海地震、東南海・南海地震などの発生が予測されるようになると、自主防災組織は、防災行政の最重要事項と認識されていき、各自治体はその育成に積極的に取り組むこととなった。平時からの住民の交流の重要性は、2004年、2007年に発生した中越地震においても証明されることになった。また、近年、自然災害やヒューマンエラーといった従来型の脅威に加えて、重要影響事態（朝鮮戦争終結後は起きた例はない　日本は日本国憲法第9条第2項に基づき、実際に攻められない限り手を上げない定めになっている）やテロリズム（1970年代以後は起きていない　オウム真理教事件は特異な例）など、多様化する国際情勢の中で日本はマルチハザード社会となっており、民間防衛も地域社会にとって重要なテーマとなりつつある。