ニューカムは、1935年から1939年にかけて、当時女子大学だった勤務校のベニントン・カレッジにおいて、大学生活を通して生じる学生たちの態度や信条の変化について研究した、通称「ベニントン・カレッジ調査」を主導した。この研究は、青年期後期の社会的、政治的信条の発達における、準拠集団の重要性に焦点を当てたものであった。この調査はまた、集団の構成員たちに、それぞれの信条について、ある程度の時間をかけて何度も繰り返し尋ねるという大規模なインタビュー調査を実施した最初の調査事例であった。理論的に予測された結果のひとつは、互いに好感を持っている人々の間では、接触の機会が増えてゆき、相互に関心をもっている主題について意見の一致が拡大するだろう、というものであった。しかし、ニューカムのデータを後に再分析したワックマン (Wackman) によれば、知り合って関係が深まる過程で起こる大きな変化は、相手の立場についての理解の正確さの増大であって、意見の一致やバランスが増大するわけではなかったとされる。ニューカムは、近接性の原理 (proximity principle) を含め、面識や魅力に関する要因についても調査している。ある研究では、ニューカムは無作為に選ばれたルームメイトたちに注目し、ルームメイトとなった者同士は友人関係になる可能性が高いことを見いだした 。ニューカムは、共同研究者たちとともに、その後も「ベニントン・カレッジ調査」の対象者への継続的なインタビュー調査に取り組んだ。
ニューカムは、リーハイ大学 (Lehigh University)（1929年 - 1930年）、ウェスタン・リザーブ大学クリーブランド校（1930年 - 1934年）、ベニントン・カレッジ (Bennington College)（1934年 - 1941年）、ミシガン大学（1941年 - 1972年）において、研究職を歴任した。第二次世界大戦中は1942年から1945年までは、連邦通信委員会の外国語放送情報サービス (Foreign Broadcast Intelligence Service) をはじめ、戦略情報曲 (Office of Strategic Services)、米国戦略爆撃調査団などで軍務に就いていた。戦後、復員した直後から、ニューカムはミシガン大学にサーベイ調査センターを創設し、これが後に社会調査研究所 (the Institute for Social Research) に発展した。ニューカムはまた、ミシガン大学に社会心理学専攻の博士課程を創設し、1947年から1953年まで、その代表を務めた。
セオドア・ニューカムは、1903年7月24日に、オハイオ州ロック・クリーク (Rock Creek) に生まれた。父は会衆派教会の牧師であった。ニューカムは地元の小さな学校で学んだ後、クリーブランドの高校に進んだ。卒業生総代として高校を卒業した後、会衆派教会系のオーバリン大学を最優秀 (summa cum laude) の成績で卒業し、1年間だけ高校教員となった後、ユニオン神学校に学んだ。ニューカムは、神学校在学中にコロンビア大学でも学び、聖職から転向して心理学者となることを決意し、1929年にコロンビア大学でPh.D.を取得した。
弟の袴田陸奥男は、ソ連に亡命した日本共産党員。青山学院大学教授の袴田茂樹とロシアの政治家イリーナ・ムツオヴナ・ハカマダは陸奥男の息子と娘（異母兄妹）である。すなわち里見からみれば甥と姪になる。
2004年4月、大幅な赤字に陥った旧UFJホールディングスから旧UFJ信託銀行を買収することで合意。これが実現すると、当時の三菱信託銀行を抜いて信託銀行トップの資産規模を持つ「メガ信託」となるはずであった。しかし、同年7月になって三菱東京フィナンシャル・グループとの統合を決めたUFJ側から合併を白紙撤回された。このため、住信はUFJ信託銀行の合併差し止めから三菱UFJフィナンシャル・グループへの損害賠償に切り替えて争った。第1審の東京地方裁判所は、基本合意に基づく独占交渉義務及び誠実協議義務違反を認めたものの、これらの違反と履行利益としての損害との相当因果関係を否定し、請求棄却した。しかし、第2審である東京高等裁判所の和解勧試を受け入れ、2006年11月に三菱UFJフィナンシャル・グループが25億円支払い和解した。「メガ信託」構想が頓挫したことにより、三井トラスト・ホールディングス（後の中央三井トラスト・ホールディングス）や三井住友フィナンシャルグループなどとの統合計画が注目された。報道等によれば、2004年8月から三井トラスト・ホールディングスとの経営統合交渉を開始し、2005年2月には合意寸前まで進んだが、この時は合併比率（この時点の時価比率は、三井トラスト 1：住友信託 0.6となる）を巡り紛糾し最終合意に至らなかったという。しかし、”信託業界は規模のメリットが顕著な業界であることは、両トップは百も承知”のため、”（住信・中央三井）両行内には「いずれ統合するのでは」との見方があるのも事実”とされていた。これ以降、話題は立ち消え状態となっていたが、2009年に中央三井トラスト・ホールディングス（当時）傘下の旧中央三井信託銀行が世界金融危機による株式評価損などで多額の赤字を計上。当期に返済予定であった公的資金（優先株式）の返済（買取り）が不可能となり、同年8月に普通株式へ強制転換され、信託銀行では初となる整理回収機構が筆頭株主となった。財務面の体質改善が急務となり、中央三井が住友信託との経営統合に向けて動くようになった。そして同年11月6日、2011年4月1日に新たな金融持株会社を「三井住友トラスト・ホールディングス」（法人格は従来の中央三井トラストを継承し、改称する形を取る）とし、その後1年後をめどに傘下の3信託銀行を合併し、「三井住友信託銀行」に統合することになった。持株会社の社長は中央三井トラスト側から、子会社となる合併後の信託銀行の社長は住信側から出す方向で、これにより「対等の精神」であることをアピールする形としている。なお、旧中央三井信託銀行との合併に先立ち、2011年10月11日付で、一部支店の支店名変更された（支店コードは当社側の変更はなし）。重複が残っているにもかかわらず変更されない拠点については、2012年4月の合併時点で行われ、住信の東京営業部が本店営業部となることに伴い、大阪市の旧本店営業部を「大阪本店営業部」とする部分に留まった。そして前述の通り、2012年4月1日付けで3信託銀行（同行・中央三井・中央三井アセット）の合併が行われ、「三井住友信託銀行」が発足した。