学習指導要綱では「心と体を一体としてとらえ、適切な運動の経験と健康・安全についての理解を通して、生涯にわたって運動に親しむ資質や能力の基礎を育てるとともに健康の保持増進と体力の向上を図り、楽しく明るい生活を営む態度を育てる。」と規定されている。学年目標は低学年・中学年・高学年の3段階に分けられている。低学年ではルールの遵守や協調性を重視した内容となっており、以後の活動の根幹を成す。中学年から「保健」の単元が加わり、座学による知識の習得が求められる。高学年には記録への挑戦が求められている。
日本では学校における授業の教科または科目の1つとなっている。保健の分野・科目と一緒にして保健体育（ほけんたいいく）とされることもあり、学校の教科としては、小学校では「体育」、中学校では「保健体育」、高等学校では普通教育に関する教科（普通教科）として「保健体育」が、専門教育に関する教科（専門教科）として「体育」が存在している。保健では性教育や健康、環境、福祉、家族に関する教育が行なわれる。体育は、英語のphysical education（身体教育）の訳語として戦後の教育改革において新しく導入された科目である。保健体育はphysical and health educationの訳語である。（しかし、東京大学大学院教育学研究科では、保健体育研究室と名のらずに、身体教育学研究室としている。）衣装は体育理論や保健など教室での授業を除いて基本的に体操着が用いられ、水中（水遊び　浮く・泳ぐ運動　水泳）ではスクール水着（着衣水泳場合も）、武道では場合によって道着（相撲は廻し）が用いられる。おおまかな教育目標は、各学校種ごとに学習指導要領で定められている。
ドイツではF.L.ヤーン（F.L.Jahn、1778-1852）が「ドイツ体育（トゥルネン）の父」と呼ばれており、ギムナスティーク（Gymnastik）に代わる概念としてトゥルネン（Turnen）という概念を用いて体育教育の実践を行った。F.L.ヤーンは水曜日と土曜日の午後に諸学校の生徒を集めてあらゆる身分的差別を排除したて体育活動を行いのちの体育会活動の基礎を作った。トゥルネンの活動は仲間意識や国民意識の高揚を図る内容であり、ウィーン会議の後に弾圧を受け1820年に禁止されたが、3月革命の前後から活動が再開された。その後、ドイツでは体育論争が起こったが、A.シュピース（1810-1858）やA.マウル（1828-1907）などの理論により学校への体育教育の導入が達成された。ドイツではまず1860年頃から男子の中等学校や師範学校に体操科が導入されたが、初等学校に導入されたのは19世紀末から20世紀にかけてである。
学校における体育活動を学校体育という。学校体育はヨーロッパでの近代の国民国家の成立とともに絶対王政が崩れ、主権者として国民（一般市民）は国家を防衛する義務があるとの認識から、ヨハン・ゴットリープ・フィヒテやフランツ・ナハテガルなどによって体育の重要性が説かれるようになり近代的な国民体育（学校体育）が形成されることとなった。一方、近代資本主義の発展により労働者の健康が深刻な問題となり、婦人や児童の健康の問題とあわせて新たな体育論が展開された。
日本では、地震や火山噴火等に耐える強固な施設でなくてはならず、地下水にも汚染がないよう地下300mの箇所に多重バリアを引いて処理する手法が提示されているが、場所の選定からして大変であり、候補地の目途すら立たない状況にある。地層処分#施設検討・応募状況も参照。岐阜県瑞浪市のJAEA瑞浪超深地層研究所では2007年11月現在、将来の高レベル放射性廃棄物の処分地を決める上で必要となる技術を研究するために、地下深く縦穴（立坑）を掘っている。2本の1,000mの穴を掘り、100m毎に地下水の動きや地震の影響を記録する装置を設置する予定である。北海道幌延町でもJAEAにより同様の施設の建設が進んでいる。地層処分施設およびその周辺の管理期間に関して原子力委員会は1998年（平成10年）の報告の中で、にウラン鉱脈を持つカナダではガラス固化体は「一万年後にはウラン鉱と同レベルの放射能になる」、「地中のウラン鉱脈が地表に影響を与えていない」等から、当時は一万年を管理期間としていたことから日本もそれに習い一万年を管理期間とするよう勧告していた。アメリカ合衆国でもネバダ州（人口密度は北海道の1/7）のユッカマウンテンに計画されていた地層処分施設の管理期間を当初一万年としていたが、2009年には管理期間を百万年に変更した。ヨーロッパ各国では地層処分施設の管理期間を十万年としている。ガラス固化体一本（直径約40cm、高さ約130cm）の放射能は約4x10¹⁵ベクレルで、1万年後に1/2000の約2x10¹²ベクレル、10万年後に1/6000の約7x10¹¹ベクレル、100万年後に1万分の1の約3.5x10¹¹ベクレル。（注意：記述の放射能の減衰の数値は原典のグラフを目測したもので正確な数値ではない。）高レベル放射性廃棄物は1996年3月時点でガラス固化体に換算して1万2千本相当が溜まっており、2030年には7万本相当になると試算されており地層処分施設では5.6〜7km²の用地を必要と見積もられている。2009年時点ではガラス固化体1692本と処理待ちの380立方メートルの高レベル放射性廃液の在庫があった。ガラス固化後の高レベル放射性廃棄物がウラン鉱石と同じ放射能レベルになるには長期間かかる。長寿命核種の分離変換（群分離・消滅処理）の技術が確立したのち実施をすればこれが数百年以下に短縮されるが、地層処分の必要性を変えるものではないと考えられている。