星図を印刷した球体を用いた星座早見盤。これを載せる台座の線が地平線となっており、球体の配置（地平線の位置）を変えることで世界中で使用できる。
一般的な星座早見盤は円盤型をしている。北半球用星座早見盤、南半球用星座早見盤、一枚の表と裏が北天と南天になっている南北天別星座早見盤 がある。星座早見盤は星図が描かれている母盤（星図部、星図円盤）と水平線以下の部分を隠す回転盤（窓部、マスク円盤）の二枚の円盤よりなり、これらの円盤はハトメなどを用いて回転可能なよう同心に留められている。北半球用では星図の中心（円盤の中心）には必ず天の北極が位置する。南半球用では天の南極が中心となる。回転盤の開口部は、星図の中心を含む楕円形をしている。母盤は観測緯度から見える天球を方位図法によって描いた星図である。見える星の赤緯の下限が緯度によって違い、それによって余分なところを落とすため描くことができる星図に限りがあり、観測緯度によって別々の物を用意する必要がある。ある緯度における星図でも、それより高緯度で観測する場合、星図が透けて見える素材を用い複数の開口円周を記入した窓部で対応することもできる。しかし低緯度になるときは新たに見える星が増えるため対応できない。図法の性質上、水平線近くの低空星座はかなり形が歪んでしまうが、低空部分のゆがみを抑えるため盤の中心に向かって緩やかに湾曲させたお椀型（母盤が金属製）の星座早見盤もある。
星座早見盤のルーツは、アストロラーベであるといわれている。 成立年代は曖昧で、厚紙印刷が可能になった19世紀からであるという意見が一般的だが、中には17世紀にはもう登場していたと主張するものもいる。日本では、早くも1907年に日本天文学会名の入った早見盤が、平山信（東京天文台第2代台長）編によって三省堂より販売が始まる。厚紙によって、軽量かつ手軽なもののためその後も人気を博した。一般への普及は、スプートニク１号などが打ち上げられ、宇宙への関心が高まった1950年代に入ってからのことであり、様々なタイプの製品が販売されるようになっている。
女性演歌歌手としては珍しく、自ら作詞・作曲も行う。その際は、小野彩（このさい）というペンネームを使っており、自身の作詞・作曲の作品も多い。かなりのロック好きで、ボン・ジョヴィやエアロスミスの日本公演では度々藤あや子の目撃情報が音楽雑誌等に寄せられることもあり、音楽評論家で元BURRN!誌編集長の酒井康との対談で「自分の葬式には是非スティーヴン・タイラーに『アヴェ・マリア』を歌ってほしい!」と発言したこともある。また意外にも抜けている性格だという。仕事の移動で飛行機に乗った際に着陸した後、ベルトを外した時に誤って私服のズボンのベルトも外し、そのまま歩いて降りようとした事がある。その時に一緒に搭乗していた坂本冬美が慌てて、バッグで隠したというが、本人は全く気づかなかった。着物メーカーのキャラクターをつとめることも多いが、プライベートでは専らジャージ姿で過ごしている事が多く、家用のジャージとお出かけ用のジャージがあるとのこと。
賃貸不動産経営管理士は、これまで公益財団法人日本賃貸住宅管理協会、公益社団法人全国宅地建物取引業協会連合会、公益社団法人全日本不動産協会が、それぞれ団体ごとに独自に運営していた賃貸不動産管理の資格を業界統一資格として位置付けるため、賃貸不動産経営管理士協議会を設立し、賃貸不動産経営管理士制度を創設した。不動産業法はこれまで、「宅地建物取引業法」により不動産の取引の公正化を、「マンションの管理の適正化の推進に関する法律」により分譲のマンションの管理の適正化の推進を図っているが、賃貸不動産の管理については、現状で特別な法規制やルールなどが存在せず、特に賃貸住宅は、我が国の住宅戸数の4分の1以上を占めるなど非常に重要なストックとなっているにもかかわらず、敷金の返還にかかるものを筆頭にトラブルが年々増加している現状である。こうした流れを受け、国土交通省は2011年12月に賃貸人、賃借人の利益保護を図る目的で「賃貸住宅管理業者登録制度」を施行し、賃貸住宅管理を行う事業者の登録制度を設け、管理委託契約時や賃貸借契約更新時、および終了時などに説明や書面交付を行う等のルールを課した。登録された賃貸住宅管理業者はこれらのルールに則り、適切な管理業務を行うことが義務付けられ、本制度が普及することで、消費者が適正な管理業務を行っている管理業者や賃貸住宅を選択することが可能となり、賃貸住宅の管理に関する共通のルールが普及するとともに、賃貸住宅に関するトラブルを減少することが期待されている。こうした登録制度の中でも専門性の高い人的資源が求められており、管理にかかわる様々な法令に関する深い知識や、業務に関する豊かな経験を持つ者として、賃貸不動産経営管理士が中心的役割を果たしていくことが期待されている。2016年に行われた賃貸住宅管理業者登録制度に係る検討委員会におけるとりまとめ結果を踏まえ、「賃貸住宅管理業者登録規程」及び「賃貸住宅管理業務処理準則」、「賃貸住宅管理業者登録規程及び賃貸住宅管理業務処理準則の解釈・運用の考え方」を改正（平成28年8月12日国土交通省告示 第927号・第928号）、それにより賃貸住宅管理業者登録制度に登録をしている業者には「賃貸不動産経営管理士」（若しくは管理事務に関し6年以上の実務経験者）の設置義務、また賃貸不動産経営管理士による重要事項の説明義務などが追加された。