Best & Strange (1992)やYamada & Tohkura (1992)が示すところでは、日本語話者は、英語の /r/ を、口唇を引き締めた軟口蓋接近音（[w͍]）に近いものとして知覚するとされているが、 他の研究によると、不適切に発声された日本語の /r/ に聞こえることが多いともされている。Goto (1971) によれば、成人してから英語を学ぶ日本語の母語話者は、英語の /r/ と /l/ の音声上の違いを知覚するのが困難であり、これは英会話に支障がない英語話者であっても、相当の期間にわたって英語圏に居住経験があっても、また、自分が話す際にこの二つの音を使い分けられていても当てはまるという。しかし、日本語話者も、話し言葉として心理的に処理されない状態であれば、英語の /r/ と /l/ を聞き分けられる。Miyawaki et al. (1975) は、第三フォルマント以外を除去し、話し言葉として認識されにくいように音声を加工した場合には、日本語話者が、英語母語話者と同様に、 /r/ と /l/ を聞き分けられることを見出した。Lively et al. (1994) は、二つの音を聞き分ける能力が、その子音の位置に依存することを示した。母音の直後に置かれた単語末の/l/ と /r/は最も容易に聞き分けられ、語頭に置かれた /r/ と /l/ がこれに続く。これに対して、語頭の子音連結の中にあったり、母音に挟まれている場合には、正確に区別することは難しくなる。Bradlow et al. (1997) は、二つの音の違いの知覚と発声の間には関係があり、一般的には知覚学習を通して発声も改善されるとしている。しかし、学習戦略の個人差が大きすぎることもあって、一定の学習機会を経た上での知覚学習の水準と発声の相関関係はほとんど認められないようである。
日本語の流音は、前後の発声によっていくつかのバリエーションはあるものの、多くの場合、歯茎はじき音（[ɾ]）によって生み出される。日本語話者が接することの多い英語の方言であるアメリカ英語における /r/ は、通例咽頭化された後部歯茎中線接近音 [ɹ̠ˤ] か、話者によってはそり舌接近音 [ɻ] である。一方、/l/ は、舌を歯茎に当てながら発音され、とくに音節末尾では舌背をやや上げて軟口蓋化される。
日本語話者による英語の/r/と/l/の知覚（にほんごわしゃによるえいごの/r/と/l/のちかく）では、日本語話者、特に日本語母語話者が、英語を学ぶ際に困難に直面することが多い、子音 /r/ と /l/ の聞き分けなど、知覚における区別について述べる。日本語には流音の音素が一つ（/r/）しかなく、通例舌尖歯茎たたき音（[ɾ]）として、環境や話者によっては歯茎側面接近音（[l]）として発音される。一方、英語には流音の音素が二つあり、歯茎側面接近音（/l/）と、主に後部歯茎接近音（[ɹ]）として発音されるR音 (rhotic consonant)（/r/）とがある。このため、もはや子どもではなくなった段階から、第二言語としての英語を習うことになる日本語話者は、英語の /l/ と /r/ を正確に聞き分けたり、発音することに、しばしば困難を抱えることになる。
天体が自転することで明るさが変化する場合、その光度曲線から逆に、天体の表面における明るさの分布を推定することができる。この方法は、高速で自転する恒星の黒点や、太陽系小天体の表面のアルベドなどの分布を理論的に予測するのに有効である。太陽系小天体の場合、太陽に照らされる面が異なるように時期を変えた複数の観測データから、平均的なアルベドなどの光学的性質も仮定して、逆問題を解くことで、自転軸の傾きや小惑星の形を推定することもできる。
アレハンドロ・トレドは、貧困層の支持を受けて大統領になったのであるが、貧困対策をはじめ雇用創出、外国投資促進、民主化尊重によるフジモリ政権時代の清算、麻薬根絶などを主要課題に掲げた公約を発表した。国営企業の民営化路線の推進する。発足直後、74％のペルー国民が、トレドの政策を支持する。また、アメリカ合衆国も、反米色の薄いトレド政権を、支持していた。トレドの在任中はペルー経済は平均6％で成長し続けた。「フジモリ政権時代の清算」ということで、フジモリ政権の黒幕といわれるブラディミロ・モンテシノスのベネズエラからペルーへの送還を、ベネスエラのウゴ・チャベス大統領との交渉で実現した。日本政府にも、アルベルト・フジモリの送還を求めるが、拒否されている。2002年3月23日に、ジョージ・W・ブッシュが、ペルーを訪問するが、その直後3月27日に、トレドは全土非常事態宣言を下している。その後も、「非常事態宣言」については、選択肢の一つとしている。2002年6月15日、アレキパ（Arequipa）で電力会社民営化反対のデモが起こり、警官隊と衝突する暴動がエスカレートする。6月16日、トレドは30日間の非常事態宣言を行い軍を動員するものの、6月19日非常事態宣言は撤回され当該電力会社民営化を一時棚上げにすることで妥協する。そのころは、支持率は低下していて、同年7月のCPI社世論調査では、トレド政権の不支持率が72.8％で、支持率17.3％を大きく上回った。2003年10月18日の世論調査で、支持率は18％であり、拒否率は80％であった。2004年12月7日、アメリカ合衆国と自由貿易協定を結び、アメリカからの輸入の3分の2について関税はなくなることになった。これ以降、ペルーは中国、タイ、メキシコ、シンガポールなどともFTAを結ぶことになる。2005年1月1日、アントウロ・ウマラ（Antauro Humala）中佐ら150人が、武装蜂起し、地元警察に立てこもる事件が発生する。兄で2011年ペルー大統領選挙に当選するオジャンタ・ウマラも、この蜂起に支持声明を出す。当日、トレド政権は、アブリマック州に非常事態宣言を布告し、1月4日、アンタウロ・ウマラらを逮捕し、事態を収束させる。2005年4月18日、アポヨ社の世論調査で、トレド大統領の支持率は8％に落ち込む。2006年7月28日に、アラン・ガルシア政権の実現となる。