生放送用のビデオスタジオは、報道番組やワイドショーなどを主目的としたものである。生放送用のビデオスタジオの副調整室は、ビデオ信号を送ることが可能な容量を持つ専用回線によって、送出局の主調整室と直結されている。これらのスタジオは、生放送が主目的であるため、撮影そのものはあまり凝ることができないし、また合成などにも限界がある。そのため、撮影を行うフロアよりは、撮影されたものの切換えなどを行う副調整室に重点が置かれて設計されている。撮影機材としては、そのスタジオ専用のスタジオカメラが数台設置されている。必要に応じてカメラを増やしたりクレーンなどの撮影用の特機を入れることも可能である。副調整室には、リアルタイムでビデオ素材を送出したり音響効果をつけたりするという作業が必要になることが多いため、生放送中に挿入する取材ビデオの映像を再生するビデオデッキや、効果音などの音素材を再生するオープンリールテープレコーダー・CDプレイヤー・MDプレイヤーなど、充実したものが用意されている。また、報道番組などに使われることを想定して、ビデオスタジオそのものが、放送局の報道セクションなどの近隣に設置されていたり、報道セクションとの間がガラス張りにされているなどの演出的工夫が凝らされている場合もある。生放送を行う場合には、副調整室で仕上げられた映像信号は、放送局の主調整室に送られ、そこからリアルタイムで放送される（副調整室での仕上げ作業に失敗した場合には、そのまま放送事故になる）。また、この設備を持つスタジオは、次に述べる「編集前提の撮影用スタジオ」としても、限定的にではあるが、使用が可能である。
ビデオスタジオに求められる機能にも、さまざまなものがある。特に性格の差があらわれるのは、テレビ局が保有するものである。ビデオスタジオとひとくちに言っても、生放送用のシステムに重点を置いたものや、ドラマやバラエティショー番組など編集を前提とした作品の撮影などを主目的としてフロアを広く取ったもの、放送そのもののイベント化を目指したスケルトンスタジオなどがある。それらのスタジオの性格は、必ずしもはっきりと分けられるものではなく、クロスオーバーする部分がある。しかしある程度の傾向はみられるため、以下その特徴に着目して詳述する。
ビデオスタジオの規模や用途はさまざまである。小規模なものには、企業が自社内の広報用ビデオ映像を制作するために用いるものや、全国規模の塾が名物講師の授業を全国配信するために用いるものなどがある。大規模なものには、テレビ局が自社番組の制作に用いるものがある。
ビデオスタジオは、前述の通り、「撮影を行うフロア」と「撮影システムを制御する副調整室」に分けられ、見える範囲で2室構成となっているのが一般的である。実際には他にビデオデッキや制御機器類などをおさめた「機械室」を別に持ち、3室構成となっていることが多い。副調整室の機能は、その目的に応じて決められる。
英語における「映画スタジオ」にあたるmovie studioあるいはfilm studio, ないしはたんにstudioという語は、「映画を撮影するためのスタジオ（場所）」という意味ではなく、「映画会社」それも「メジャー映画会社」という意味で用いられる。これは、「映画を撮影するためのスタジオ」が映画会社の中核設備であった時代の名残りであり、その伝統が引き継がれた用法である。独立プロダクションが製作した作品を、「studio」が意味する製作機能ではなく配給の機能をメジャー映画会社に求め、作品を売りつける場合、「studioに売る」と表現する。日本語においては、映画スタジオといえば映画の撮影所であり、ステージがあって、セットを建て、装飾する美術スタッフが常駐し、セット撮影を行う場所である。
巨大なセットを必要とする野外シーンの撮影などに使われる野原なども「スタジオ」と呼ばれる場合がある。たいていの場合、野外スタジオには撮影に使われる照明機材などが用意されており、レンタルでそれらの機材を使うことができる。レンタル料金は、一般に時間ないし期間による。それ以外はすべてオプションとなることが多い。
紙幣の表面右上及び左下にある短い数字を「記号」、左上及び右下にある長い数字を「番号」と呼称した。発行当初は番号は1記号毎に90万とされていたが、直後に1記号毎に100万と変更された。その後、経済部大臣が定める経済部令で紙幣の番号が規定されるように変更され、1941年（康徳8年）7月の「満洲中央銀行ノ発行スル紙幣ノ番號ニ関スル件」（康徳8年7月26日経済部令第42号）第1條で「満洲中央銀行ノ発行スル紙幣ニハ番號ヲ附ス但シ五角紙幣ニ付テハ此ノ限ニ在ラズ」と五角紙幣については番号無しでの発行が認められた。同第2條で番号は1記号毎に1番から100万番迄とされたが、紙幣の印刷中に番号が欠如し補充のために印刷した紙幣については、当該欠如番号に代えて順次100万番を超える番号を附す事が可能とされた。更に1944年（康徳11年）12月には新たな経済部令として「満洲中央銀行ノ発行スル紙幣ノ記號及番號ニ関スル件」（康徳11年12月19日経済部令第86号）が定められ、同第1條で「満洲中央銀行ノ発行スル紙幣ハ一記號毎ニ百萬万枚又ハ五萬百万枚トス」と1記号毎に100万枚又は500万枚に変更された。同第2條で「満洲中央銀行ノ発行スル紙幣ニハ番號ヲ附ス但シ経済部大臣ノ認可ヲ受ケタル場合ハ此ノ限ニ在ラズ」と、五角紙幣以外の紙幣についても番号無しでの発行が認められた。また、同第3條で番号は1記号毎に1番から100万番又は500万番迄とされたが、紙幣の印刷中に番号が欠如し補充のために印刷した紙幣については100万番又は500万番を超える番号を附す事が可能とされた。