明治時代に初代・高砂や雷電が所属した関係で、当初は千賀ノ浦は高砂系の名跡だった。大正時代に元関脇・綾川が高砂の相続争いに敗れて入間川部屋に身を寄せた後、引退後に8代千賀ノ浦を襲名して自身の内弟子を連れて千賀ノ浦部屋を創設した。この時の弟子には、後の関脇・綾川や幕内・外ヶ浜がいた。8代千賀ノ浦は1927年（昭和2年）限りで千賀ノ浦部屋を閉鎖し、綾櫻や外ヶ浜、関脇・綾昇などの所属力士は出羽海部屋へ移籍した。その後、8代千賀ノ浦の弟子である綾櫻改め綾川が二枚鑑札で9代千賀ノ浦を襲名したが、9代千賀ノ浦は部屋を再興することなく、1940年1月限りで年寄名跡を伊勢ヶ濱部屋の幡瀬川に譲って廃業した。幡瀬川は引退後に年寄・10代千賀ノ浦を襲名して、1941年5月に千賀ノ浦部屋を再興したものの、わずか1年後の1942年5月に千賀ノ浦部屋を閉鎖して、自身はすぐに伊勢ヶ濱部屋へ戻っている。
元城町東照宮（旧引間城）は徳川家康だけでなく、もう一人の天下人豊臣秀吉にもゆかりがある。秀吉は引間城を整備した飯尾氏の配下である松下氏に16歳から3年間仕え、浜松で過ごしていた。16歳のころに引間城を訪れ、猿まねをして栗を食べたという逸話も残っている。敷地内には、2015年に徳川家康公顕彰400年記念事業浜松部会が行った事業の一環で、2人のブロンズ像が設置され出世のパワースポットとなっている。
引間城跡に1886年（明治19年）井上延陵（八郎）により造営された東照宮社殿は戦災を受け消失したが、1958年（昭和33 年）再建されたのが、現在の社殿である。鉄筋コンクリート造り、銅板葺きの権現造りである。拝殿前の石段下には1901年（明治34年）に建立された井上延陵の高さ台石共に3.5メートルの巨碑が建っている。
太平洋戦争中の1945年（昭和20年）6月18日と7月29日、後に浜松空襲と呼ばれた集中砲火がアメリカ軍によって行われ、東照宮の本殿なども戦火に巻き込まれ、焼失した。荒涼とした焼け跡にの境内には小さい祠が設けられた。石造りの鳥居は戦災を免れ当時のまま残っている。1958年（昭和33年）、当時の市長坂田啓造が中心となって都市計画を立てることとなった。その際、焼失した東照宮の処遇が問題となったものの、大石力が尽力し町民にとってこの場所がどれほど大切な場所であるか訴えて認められた。その後、大石力自身が建設委員長となり、敷地を処分しても寄付を受けず、鉄筋コンクリート造りの防火建築、銅板瓦葺き和風権現造りの社殿と社務所が建立された。
東照宮は元城町にあったものの、こうした経緯から地域住民とは特にかかわりがなかった。また、元城町は元城域であった事情から神社がなかった。そこで、当時元城町に住んでおり、浜松市議会議員でもあった弁護士の大石力は、地域住民の融和を図るとともに、彼らのよりどころとなる神社が必要であると考え、東照宮を地域の神社としようと考えた。そこで、所有権を井上延陵の孫からもらいうけ、大日本報徳社からは管理する立場を引き取った。1936年（昭和11年）には元城町に権利の移転が完了し、大祭が開かれている。また、祭事の際には同時に井上延陵の碑前で慰霊祭が行われている。
明治維新後の1877年（明治10年）、元幕臣で静岡藩の浜松城代であったこともある井上延陵が、過去に徳川家康が居城とした浜松城の跡に東照宮を建立しようと考えた。工事は明治17・18年ごろに着手された（竣工時期は不明）。建立には静岡県知事をはじめとして地元住民の寄付によってまかなわれた。また、神社の石材として、延陵の故郷である宮崎県の石材が使用されたという。竣工後、延陵は1887年（明治20年）ごろに東照宮のすぐ近くにあった遠江国報徳社（現在の大日本報徳社の前身）に500円を寄付し、管理を委託した。
1900年（明治33年）に公布された「電信法」は日本における無線について定めた最初の法律であったが、『無線電信および無線電話を政府管掌』とし、無線施設の私設（法人や個人による開設）を認めなかった。1915年（大正4年）11月1日に施行された「無線電信法」の第2条第5号で、逓信大臣の許可により無線実験施設の私設（法人や個人による開設）が可能になった。同時に施行された私設無線電信規則の第2条で『無線電信法第二條第五号に依り施設する私設無線電信は無線電信の学術研究 又は機器に関する実験に供するものに限る』と定めている。私設無線電信通信従事者資格検定規則の第1条で、無線電信法第2条第5号の実験施設の操作には第三級の私設無線電信通信従事者資格を求めたが、同時に私設無線電信規則の第15条で『無線電信法第二条第五号に依り施設したる私設無線電信の通信従事者にして特に逓信大臣の認可を得たる場合は此の限に在らず』とし資格取得を免除するとした。当初は無線電信法第2条第5号による実験施設に固有の名称を定めていなかったが、1934年（昭和9年）1月に施行された私設無線電信無線電話規則の第3条で『実験用私設無線電信無線電話』という語が与えられている。1941年（昭和16年）には実験用私設無線電信無線電話の施設は300を越えていたが、同年12月8日の太平洋戦争の開戦と同時に禁止された。