本級では、計画の最初期段階より、長射程の対潜兵器としてアスロック対潜ミサイルの装備が要求されており、また後の検討の過程で、QH-50 DASHおよび533mm魚雷発射管2基も追加された。ただしMk.48魚雷の水上艦発射版の計画中止に伴って533mm魚雷発射管は後日撤去され、DASHも1960年代末に運用停止となった。DASHを搭載した艦の多くは、のちにLAMPSヘリコプターを搭載するよう改修されたが、本級は船型過小であると考えられたことから、ヘリコプターの着艦に対応するように飛行甲板を拡張したのみで、LAMPSの搭載は行なわなかった。アスロックはアメリカ護衛艦としては初装備であり、8連装発射機を艦橋直前に設置したが、次発弾を搭載する余地がなく、発射機内の8発のみの搭載となった。また近距離での対潜兵器としては、アスロックの弾頭でもあるMk.44短魚雷を発射する324mm3連装魚雷発射管（Mk.32）を装備している。これらを統制する水中攻撃指揮装置 (UBFCS)は、アスロックの搭載とあわせて、先行する2艦級のMk.105を強化したMk.111が使用されていたが、後にMk.114 mod.7に更新された。一方、艦砲としては、船首楼甲板に50口径76mm連装速射砲（Mk.33 3インチ砲）、艦尾甲板に50口径76mm単装速射砲（Mk.34 3インチ砲）を搭載し、Mk.56 砲射撃指揮装置によって管制した。ただし船尾甲板の砲は、後にAN/SQR-15とバーターに撤去された。
上記の経緯より、ソナーとしては、大出力・低周波数のAN/SQS-26をバウ・ドームに収容して搭載した。同ソナーは極めて大掛かりな装置であり、本級はこれを搭載できる最小規模の艦であった。また1973年から1974年にかけて、後部の3インチ砲にかえてAN/SQR-15曳航ソナーを装備した。ただし運用実績不良であり、1981年前後に撤去されている。またAN/SQS-26も、最初期の実験機に近い構成だったことから、メキシコ海軍での再就役後には予備部品の供給が途絶え、まもなく運用不能に陥ったとされている。レーダーも更新されており、対空捜索用としてAN/SPS-40を搭載した。対水上捜索用としてはAN/SPS-10を搭載している。
本級は、新開発の装備により、これまでの護衛駆逐艦に類を見ない、強力な対潜戦闘システムを構築した。その一方、砲熕兵器については、先行するディーレイ級およびクロード・ジョーンズ級のものを基本的に踏襲している。
上記の通り、当初はディーレイ級をもとにAN/SQS-26ソナーの搭載に対応して大型化したものとして構想されていた。しかし基本計画審議委員会（SCB）での設計の過程で、艦砲の追加や航空艤装の強化、射撃指揮装置の改善などに伴って、船体は急激に大型化していった。これらの検討の結果、本級では、クロード・ジョーンズ級の船型を拡大し、船首楼を延長した長船首楼型となった。またソナーをバウ・ドームに収容して搭載したことから、艦首は鋭く前方に突出している。電子装備の充実に対応して、マストと煙突を一体化させたマック構造を採用しており、これはSCB-199シリーズに共通の特徴となった。装備の充実と艦型の拡大の結果、最初期の設計案では速力24ノットとされていたが、敵潜水艦と、護衛すべき民間船舶とがともに高速化が進んでいたことから、速力不足が課題となった。チャールズ・F・アダムズ級ミサイル駆逐艦と同系列の主機を搭載して30ノットを発揮する試案も検討されたものの、こちらはコストが上昇するうえに、この速力ではソナーがほとんど効力を発揮できないことから、対潜艦としてはあまり意味がないものとも考えられた。最終的に、中間をとって26ノットとなった。この結果、ボイラーはディーレイ級と同系列のフォスター・ホイーラー式水管缶2基、蒸気性状も同一で、圧力600 psi (42 kgf/cm²)、温度454 °C (849 °F)℃であった。主機はド・ラバル式ギヤード・タービン1基、出力は20,000馬力と増大していたが、船型も大型化していたことから、上記の通り、速力はディーレイ級に劣って26ノットとなっていた。蒸気を高圧化すれば更に1ノットは高速化できると考えられたが、こちらは本級には間に合わず、翌年度のガーシア級以降に持ち越しとなった。
米国農務省のマイク・ジョハンズ長官は記者会見で2005年6月24日（現地時間）、BSEが疑われる八歳牛一頭から採取した試料を、イギリスの国立ウェイブリッジ獣医学研究所の再検査結果が最終的にBSEであると確認診断したことにより、陽性だったと発表した。再検査を実施したのは、農務省が免疫組織化学法 (IHC) で陰性であったと結論付けたことに対し、農務省監査局が再検査を指示したため。米国農務省は問題となった牛についての情報をほとんど公開していない。テキサス州産牛だという報道もあるが、農務省はこれを肯定も否定もしなかった。農務省動植物保健検査局の責任者ロン・ダヘイヴン（Ron DeHaven、主任獣医官）はシカゴ商業取引所でのパネルディスカッションにおいて、問題の牛はペットフード加工工場で見つかったと述べ、また6月27日付ウォールストリート・ジャーナルは、2004年11月にテキサス州の工場でペットフード用に加工処理された雌牛だと指摘する「政府の誤診で消費者への警告が七カ月遅れた」と表題をつけた記事を掲載した。これによって農務省が正式にBSE牛であると確認したのは、2003年12月に次ぐ2例目となる。前回のカナダからの輸入牛と違い、ジョハンズ長官は「現時点では輸入されたという根拠は何もない」と明言したため、この発言が正しければ初の米国産陽性牛となる。長官は同時に、免疫組織化学法で陰性の結果となり、検査法によって異なった結果が出たことから、今後は免疫組織化学法 (IHC) に加え、日本政府がこれまで併用を強く要請してきたウエスタンブロット法を併用する方針を明らかにした。台湾の食物衛生関連部局は同年6月25日、4月に解禁していた米国産牛・牛肉関連製品輸入を、再禁止する方針を発表した。