レバノンにおいては、1120年に、十字軍の攻撃に対して防衛するためにレバノンに入ったマーン家のファハル・アッディーン2世が帝国への挑戦を行った。ファハルは、オスマン帝国に年貢を納めつつ南レバノンとシドンを治めたドゥルーズの指導者であり、ベドウィンによる略奪を防ぎ、交易の振興に当たっていた。しかし、南レバノンとシドンにとどまらず、ベイルートを自らの傘下におさめ、かつ、各地の要塞を修築していたことで、帝国の不興を買う形となり、帝国の軍事的攻勢を受け、1613年、イタリアへ逃亡した。また、ファハル傘下の軍隊は各地でオスマン帝国への抵抗を続けた。1618年、イタリアから帰国したファハルは、イタリアで学んだ知識を活用した。強力で、なおかつ規律の取れた軍隊を組織することを認識していたし、また、自らの財産によって正規軍の創設に踏み切った。1623年には、ファハルの軍隊は、 ビカ渓谷のアンジャールにおいて、オスマン帝国軍132,000人を破った。そのことにより、翌年、アレッポからエルサレムにいたるアラビスタン地方の支配が正式に帝国から認められることとなる。その後、ファハルは、北レバノンのアッカ、ジュベイルなど、山岳レバノンを統一するとともに、レバノン海岸部のトリポリまでを支配下に入れたが、このような勢力の拡大が中央政府との衝突を再び生み、息子とともにイスタンブールに連行された後、1635年に処刑された。これらの功績より、現代レバノンにおいて、ファハルは、「独立の父」として教育されている。
1566年のスレイマン1世の死亡後、オスマン帝国は全盛期を終え、緩やかな衰退へと進んでいった。帝国は分権化の方向へ進み、各地で中央の権威に挑戦する地方有力者が登場しはじめる。このような地方有力者の誕生の背景にはティマール制の崩壊とそれに代わる徴税請負の導入があり、徴税請負人に富と権力が集中する構造のもとで徴税請負人が有力者へと転身していくことになる。山岳レバノンでも上述のような展開とは少し異なりつつも、他地域における徴税請負の展開と関連した形で有力者が登場してくることになる。ティマール制が施行されなかった山岳レバノンにおいては、従来から各ミッレトのリーダーが税を取りまとめて中央に貢納するという方法がとられていたが、帝国全土で徴税請負が展開されていく中で、中央政府は各ミッレトのリーダーが持つ「徴税者」としての立場を再認識することとなった。こうして各ミッレトのリーダーは中央からは実質的な徴税請負人として認識されるようになり、またリーダーの側でも、中央から認められた徴税者であるという立場を利用して、ミッレト内での自らの地位を強化していくことになった。こうして山岳レバノンに登場した有力者たちは、他地域の有力者同様にやがて中央権力からの自立を指向していき、中には山岳レバノンにとどまらず、周辺地域に支配を広げようとするものも登場するようになった。このような有力者の一族は代々地域社会に対して様々な影響力を行使したが、このような家系のなかで特に知られているのがマーン家とシハーブ家である。
ナポレオン戦争の過程の中で、デンマーク＝ノルウェーはフランス帝国側に立ったことから、イギリスやスウェーデンとの衝突は不可避となった。ノルウェーはイギリスの海上封鎖により、デンマークからの穀物の輸入が途絶え、経済状況は逼迫していった。1814年のキール条約、モス条約までの一連の流れにより、ノルウェーはスウェーデンの同君連合となった。スウェーデン政府はノルウェーの外交権を掌握したものの、ノルウェーは独自の憲法（en、1814年憲法、通称アイツヴォル憲法）を制定し、高度の自治権を有した。ナポレオン戦争中に発行したデンマーク＝ノルウェーの国債の整理や通貨の整理のために、1816年にクリスチャニアにノルウェー中央銀行が設立された。18世紀にイギリスで勃興した産業革命はフランスやベルギー、ドイツ諸邦といったヨーロッパ諸国と同様にノルウェーも呑み込んでいった。1846年、イギリスは穀物法を廃止したことにより、ノルウェーはイギリスに水産物や材木を輸出、海運業を営む中でイギリス帝国の経済システムに組み込まれていった。また、イギリスは安価な労働力と天然資源を求めノルウェーに投資していった。イギリスからの投資により繊維工場の機械が導入された。また、電動鋸などの機械が導入され材木の生産量が増加した。水産業でも改良された漁網と蒸気船が導入され、漁獲高が伸び、干し鱈が地中海地方や南米へ、鰊が缶詰工場で加工され、米英独へ輸出された。スベン・フォイン（no）が捕鯨砲を開発、捕鯨の近代化が推し進められた。1854年にはクリスチャニア～アイツヴォル（en）間で鉄道が開通し、1855年には電信が引かれ、間もなく電信サービスが全国に広がった。また、1880年には最初の電話線が引かれ、全国の郵便料金が統一された郵便サービスが始まった。1880年頃にはノルウェーはアメリカ合衆国、イギリスに次ぐ世界第3位の海運国となった。産業革命の進展とともに、資本の蓄積が進んだ。19世紀末に、GDPの28%を工業が占め、農村から都市部への人口移動の結果、1870年ごろには全人口の20%が都市部とその周辺に住んでいたが、1900年はその割合が30%以上になった。一方、機械の導入による農業の合理化は、食糧事情の改善・公衆衛生の向上による農村の人口増と相俟って、農村部に過剰労働力を生みだすこととなった。クリスチャニアなどの都市部では過剰労働力を吸収することはできず、多くはアメリカ合衆国へと移民として渡った（ノルウェー系アメリカ人（en））。労働組合や社会主義思想がノルウェーに浸透しはじめたのも19世紀後半からであった。ナポレオン戦争で輸出されたヨーロッパ各地に広がったナショナリズムもノルウェーにも広がった。水産業や海運業を中心に経済成長するにつれ、スウェーデン政府の外交政策とノルウェーの利益と相反するようになった。1880年代頃からの紆余曲折の末、1905年、ホーコン7世がノルウェー国王に戴冠し、ノルウェーはスウェーデンから独立した。