前述のとおり電化を果たしたものの、南側の柏崎 - 吉田間は閑散線区となっており、運行本数も次第に減少している。この区間の1日当たりの平均通過人員は1987年度は1,861人あったものの、2013年度には871人と半減している。柏崎 - 礼拝間には越後線とほぼ並行する形で長岡駅方面とを結ぶ越後交通の路線バスがおおむね1 - 2時間間隔で運行されているものの、西山以北には並行・競合する公共交通機関は存在しない。ただし出雲崎駅・小島谷駅・寺泊駅・分水駅の4駅からは長岡駅方面、さらに分水駅からは長岡方面に加え、燕駅・燕三条駅経由で東三条駅方面に至る同社の路線バスが運行されている。吉田以南の区間の利用者が減少傾向にある要因としては、沿線地域のうち特に柏崎市西山町と出雲崎町、長岡市和島地域を中心に少子高齢化が進行し通勤通学の需要が減少していることに加え、並行する国道116号がバイパス化されるなど各所の道路改良が著しいこと、元来柏崎 - 新潟間は山側を経由する信越本線がメインルートであること、信越本線にほぼ並行する北陸自動車道経由の高速バスが運行されていること、バス・タクシーなど他の公共交通との接続等を含め沿線各駅の交通結節機能が脆弱であること、沿線各地の観光地や史跡を訪れる際は越後線を利用するよりも自家用車の方が便利なことなどが挙げられる。近年、吉田以南の沿線では住宅地開発も進捗しているものの、前述の通りダイヤ編成が不便なこともあり、沿線住民の日常の足は自家用車や路線バスに偏重している。
両端の柏崎駅・新潟駅で信越本線と接続しているため、信越本線が事故や災害などで不通になった際の迂回ルートとしても活用されたことがあり、特急列車などが越後線経由で迂回運行されたり、代替の臨時列車が運行されたりした。例として、信越本線が柏崎市内の脱線事故で不通になった際に寝台特急「日本海」が越後線に迂回したケースがある。2004年の新潟県中越地震の際には上越新幹線（越後湯沢駅以北）や上越線（水上駅以北）、信越本線（柏崎駅以北）などが運行不能となったため、長野駅 - 新潟駅間の臨時快速列車が越後線経由で運行された。しかし、近年は列車運行管理システムプログラムの都合上や前述した一部区間の簡易電化方式のため、信越本線と比較して高速での電車運行に支障が出るなどの理由で迂回運行はほとんど行なわれていない。
2007年7月16日に発生した新潟県中越沖地震では、柏崎駅の0番線に停車中の列車が脱線したほか、路盤が液状化現象などにより湾曲したり、線路際にある住宅が倒壊するなど被害が生じたため柏崎 - 吉田間で運休したが、8月10日から臨時ダイヤで運行を再開した（8月26日までは朝夕の通勤・通学時間帯のみ列車を運行し、かつ一部区間で徐行運行を行う暫定ダイヤで、昼間は代行バスを運行。通常運行再開は8月27日から）。
かつては非電化のローカル路線だったが、新潟大学が新潟市西部の五十嵐地区への移転を開始し始めた1970年代以降、沿線が宅地化し始めると次第に通勤・通学路線へと変貌し、1984年4月には弥彦線（弥彦 - 東三条間）と共に全線電化を果たした。
1943年に新潟（旧） - 関屋間の貨物線（信越本線支線）が敷設され、両線が信濃川を渡って接続された。同線は1951年6月に旅客営業を開始し、同年12月にはこの貨物線上に白山駅を移転して関屋 - 白山（旧）間を廃止、同貨物支線を越後線に編入して、柏崎 - 新潟間が越後線となった。また、同年4月には、上沼垂から沼垂を経由せずに直接白山へ抜けるルートが形成（上沼垂 - 万代（貨）間の信越本線貨物支線を一部活用）され、関屋 - 万代（貨）間に営業キロが設定されている。1956年には、新潟駅が上沼垂 - 関屋間の貨物支線上（万代（貨）への分岐点）に移転し、それとともに越後線も終点を新潟駅に変更した。
「非同盟」はインド首相ジャワハルラール・ネルーによって、スリランカのコロンボでの演説において、1954年の中華人民共和国の周恩来との会談で示された平和五原則の説明の際に用いられた。翌年1955年にはアジア・アフリカ29カ国が集まって開催されたアジア・アフリカ会議（バンドン会議）においては平和十原則に発展した。1961年の第一回会議でのベオグラード宣言では、中華人民共和国の国連代表権支持や当時キューバ革命を起こしたフィデル・カストロ体制の尊重なども掲げられた。非同盟主義が賛同を集めた背景には、アメリカ合衆国とソビエト連邦の冷戦構造がかつての植民地・半植民地であった地域における覇権抗争を招き、インドシナ戦争・朝鮮戦争のような実際の軍事衝突を引き起こしていたことがある。その点で、この運動は反帝国主義・反植民地主義としての性格も有していた。四半世紀すぎた1986年、第八回ハラレにおける首脳会議において、それらの運動の目標を、軍事ブロックの拡大を防ぎ、諸民族の民族自決権を守り、国連その他の場で、平等な国際協力と対話を促進することを通じて、新しい、公正で、民主的な国際秩序の樹立することがその歴史的使命であると位置づけている。1960年にアフリカで17カ国の国家が独立したことで、国際社会におけるアジア・アフリカの発言力は一層強化された。こうした中で、ユーゴスラビアのチトー（ソビエト連邦とは距離をおいた独自の社会主義政策をとっていた）らの主導によって、1961年9月にベオグラードで第一回非同盟諸国首脳会議が開催されることになった。当初の参加国は25カ国であった。2011年5月の外相会議にはフィジーとアゼルバイジャンが加入し、120ヵ国となった。非同盟運動に加わる国家は年々増加している。しかし、増加する国々の中には米ソ中と軍事的に繋がりの強かった国があり、印パ戦争、イラン・イラク戦争、カンボジア・ベトナム戦争、アフガニスタン紛争などの代理戦争では非同盟諸国が協調した姿勢をとれず、「非同盟」の内実が問われることもあった。オブザーバー参加組織にはアフリカ連合、アラブ連盟、日本アジア・アフリカ・ラテンアメリカ連帯委員会などがある。