基本画面となるフィールド画面では、16の高校とそれを結ぶ経路が地図に表示され、会長を含む生徒会役員に指示を与えて勢力の戦力を拡充する。各コマンドは実行させる役員の能力に依り、新たな生徒会役員となる女子生徒を探す「人材」コマンドや戦闘時に兵士として戦う男子生徒を募る「募集」コマンドでは実行役員の「魅力」が、高校の「萌えレベル」を向上させる「研究」コマンドや役員に装備させるアイテムを探す「アイテム」コマンドでは実行役員の「知力」が、それぞれ影響する。人材コマンドや募集コマンド及びアイテムコマンドはその他に、実行する高校の萌えレベルが高いほど効率が上がる。各コマンドは実行にゲーム内時間で24時間を要し、実行中の生徒会役員は他のコマンドを受け付けない。なお、フィールド画面中も常に時間が経過するリアルタイム制である。
このゲームで勢力の拠点となる高校は、東京都に実在する16の地点に建てられている。各々1〜5の萌えレベルを持ち、生徒会支配下の高校はその勢力の色、いずれにも属さない高校は灰色の旗を掲げている。各勢力の本拠地は秋葉原（聖ヒロイン学園）、池袋（都立ツンデレ高校）、国際展示場（私立お姉さん付属高）、吉祥寺（妹館・高等部）、田園調布（学校法人MW高校）と環の様に配され、他に中立または第3勢力として上野、汐留、渋谷、下北沢、新宿、神保町、巣鴨、豊洲、永田町、有楽町、代々木の11か所に高校がある。各高校は研究コマンドによって萌えレベルが最大の5に達すると外観が東京ビッグサイトを模した姿になるが、国際展示場にある私立お姉さん付属高の本拠地高校は最初から萌えレベル5である。
20xx年のTOKYOでは、「萌え」が世界を支配しようとしていた。恋を会長とするヒロイン生徒会、理奈のツンデレ生徒会、サファイア姫率いるお姉さん生徒会、芽衣が会長を務めるロリっ娘生徒会、そしてすずめが指揮するめがねっ娘生徒会は、各々が掲げる「萌え属性」で全ての高校を支配し「萌王」となるべく、行動を開始した。いままさに、現代の戦国時代が幕を開けたのである。
株式会社ウインライトが運営する「萌きゅあっと」「ぷるるん美少女」など、いわゆる萌えを主題として展開されている有料待受け画像、ゲームアプリなどのコンテンツに登場する少女キャラクターがクロスオーバーするゲーム作品。公式ジャンル表記は「萌えシミュレーション」だが、実質的にはゲーム進行が止まることなく状況が動き続けるリアルタイムストラテジーである。萌え属性を掲げた女子高生が争う風変わりな設定だが、近未来の東京都を舞台に少女（将軍）が男子生徒（兵士）を率いて拠点となる高校（城）を奪い合う、戦国時代などを舞台にしたものと同様の戦略級ストラテジーゲームでもある。敵味方それぞれ最大120ユニットがリアルタイムで動く戦闘や、特定条件を満たすことによって少女たちのイベントが起きたり、待受け画像や公式webサイトで使えるアバターアイテムなどがもらえる特徴がある。プレイヤーはいずれかの生徒会の副会長となって生徒会役員に指示を出し、他の4つの生徒会と抗争を繰り広げながら全16校全てを支配下に置けば勝利となる。逆に、自勢力の生徒会長（恋、理奈、サファイア、芽衣、すずめ）が戦闘に敗北するとゲームオーバーとなる。
現在粟津貝塚には粟津湖底遺跡の別称があることから明らかなように琵琶湖の湖底に存在している。しかし元々湖底に形成されたというわけではない。この貝塚が形成された縄文時代中期頃の琵琶湖の水位は現在よりも低かったため現在は湖底に立地しているのであって、当時は琵琶湖湖岸に立地していた。なおここが当時は琵琶湖の東岸であったとの調査結果もある。このように琵琶湖の水位の変化に伴って湖面下沈んだために微生物によって分解されやすい植物性のゴミも現代まで完全には分解されることなく残っていた。このためこの貝塚が形成された時代の食生活を知る考古学的資料となり得た。
宇宙線などによって天然に生成する炭素の放射性同位体である炭素14による放射年代測定の結果、粟津貝塚は4000年前から5000年前くらいに形成されたと考えられている。ただし9000年以上前のヒョウタンの種子や、ヒシやクリやコナラの果皮の破片も発見された。
税務署による実地調査は、大口の確定申告者のうち脱税の疑いのある者について5年に1度行われるのみであり、税制の複雑化や申告者数の増加により、税務署の業務量が年々増大する現状では、全ての不正を発見することは困難である。個人事業を営む者は、収入や経費に関する事項を記帳する義務を負うが、違反者に対する罰則規定は存在しない。国税庁は、納税捕捉率に関するこれらの数値を公には認めていない。1年間のうちに、大規模なものから短期間の接触までを含めて、税務調査が実施される件数は全国で約10万件に過ぎず、脱税に対する徴税期限に当たる7年をひとつの期限と考えても、70万件程度の個人事業者しか調査することができないこととなる。確定申告のうち、納税申告をしている個人事業者に限って見ても、全国で年間約165万8千件の申告があり、これらの者全員の所得を調査するには、現在の2倍以上の人員を投入する必要があることになる。ここに、納税額がゼロの申告者や還付申告をしている事業所得者を加えるとさらに増えるため、現在の制度では全ての個人事業者の所得を捕捉すること自体が、物理的に不可能であることは明らかであり、結果的に調査事績の概要という形で公表する以外に方法がないというのが実情である。これらの事実から経費の水増しや政治的圧力の全国的な実態、あるいはその有無を完全に解明することは極めて困難であるため、前述のような調査結果による公表値や、事業者間の風評などといった断片的な事実から推察するより他に無い。