このダイヤ改正では、急行の停車駅の追加および始発列車と最終列車の見直しが行われた。橿原線では土休日ダイヤの日中に急行が西ノ京駅に停車するようになった。奈良線では区間準急の運転時間帯が拡大されるとともに、全線区で駅間の基準運転時分が算定方式の変更と制限速度見直しによって変更された。生駒鋼索線では、山上線の最終の繰り上げと始発の繰り上げが実施されるとともに、運転間隔が山上線・宝山寺線ともに40分間隔に変更された。直後の4月1日より、一部線区を除いて「PiTaPa」「ICOCA」の取り扱いが開始された。なお同年10月1日にて、伊賀線と養老線がそれぞれ伊賀鉄道と養老鉄道に分社化された（両線は近鉄が第三種鉄道事業者として線路を保有し、各新会社が第二種鉄道事業者として列車を運行）。これにより、岐阜県内から近鉄の運行路線がなくなった。
全体的には小幅に留まったが、2005年日本国際博覧会（愛知万博）来客者の利便を図るため、臨時の名阪乙特急・名伊乙特急が増発された。なお名阪乙の方は愛知万博終了後も臨時運転を継続していた。愛知万博開催初日にダイヤ変更日を合わせたため、例年よりも1週間程度遅いダイヤ変更日となった。直後の5月21日には、名古屋線・近鉄八田駅周辺の高架化が完了し、近鉄八田駅のキロ程が変更（近鉄名古屋方に 0.2km 移動）された。
伊賀線では、伊賀上野駅で接続するJR関西本線のダイヤ改正（急行「かすが」名古屋駅行きの運転時刻繰り下げなど）に伴い、伊賀上野駅 - 上野市駅間の一部列車で時刻変更が行われた。
大阪港トランスポートシステム（OTS）テクノポート線・大阪港駅 - コスモスクエア駅間（2005年7月1日より大阪市営地下鉄中央線に編入）の開業に伴い、相互直通の東大阪線・大阪市営地下鉄中央線でダイヤ変更、土曜・休日の朝方に生駒駅発コスモスクエア行きが2本増発された。なお、OTS線は12月18日の正午に開業し、それまでは「予行運転」の形で回送列車として運転された。
京都市営地下鉄烏丸線・北山駅 - 国際会館駅間の延伸開業に伴い、京都線などで相互直通列車を中心に運転時刻および車両運用を変更するダイヤ修正が実施された。なお、延伸区間は6月3日の正午に開業し、それまでは「予行運転」の形で回送列車として運転された。
大阪市営地下鉄中央線のダイヤ改正に伴う東大阪線のダイヤ変更を実施した。大阪市営地下鉄中央線に合わせる形で、東大阪線は近鉄で初めて土曜日を平日ダイヤから休日ダイヤに移行し、平日ダイヤと土曜・休日ダイヤの2面立てとなった。
韓国は化石燃料に乏しいため、1957年に国際原子力機関へ加盟した直後から原子力エネルギーの開発を進めてきた。その後1962年には最初の研究炉が臨界に達した。商用の原子力発電は1978年に古里原子力発電所で始まったのを皮切りに、CANDU炉4基と加圧水型原子炉16基がこれまで建設された。初期の原子炉はほぼ全て海外企業によって建設された。韓国標準型原子炉（KSNP）は、過去に合弁事業を展開していたCombustion Engineering（現在のウェスティングハウス・エレクトリック）の原子炉の設計を流用する形で、国内の企業の技術によって開発された。1995年以降は、韓国内の原子力発電所の95%以上は国産の技術を用いて建設されてきたとの主張がある。。計画によると、2012年までに完全な外国産技術からの脱却を目指している。2010年初めには、韓国初の原子炉輸出契約（APR-1400を4基）をアラブ首長国連邦と結んだ。アラブ首長国連邦の電力会社長は「KEPCO（韓国電力公社）チームの世界最高レベルの安全性と、我が国の目標を果たす能力に感心した」と述べた。知識経済部によると、APR-1400の燃費はフランスのアレヴァ社が開発した世界最先端の原子炉と言われる欧州加圧水型炉 (EPR) より23%良いと発表されている。しかし2009年、アラブ首長国連邦の原子力発電所プラントに入札中、米国のウェスティングハウス・エレクトリック社（現：東芝の子会社）が韓国電力側に対し原子炉冷却材ポンプ等に関する知的所有権を主張し、事実上輸出にストップをかける措置に及んだ。これは当初技術提携を結んでいたABB社の原子炉部門が合併を繰り返し、ウェスティングハウス社が知的所有権を所有するに至ったためである。このことにより、韓国標準型軽水炉が必ずしも純国産ではないことが明らかになった。韓国政府は、新しい原子炉の開発計画も進めている。実現すればAPR-1400よりも10%発電容量が上がり、安全評価も上がるとしている。韓国の設備利用率は現在93.4%であり、米国の89.9%・フランスの76.1%・日本の59.2%と比べて高い。2013年、部品の性能証明書の偽造が行われるなど、安全性に関する問題が発覚し、その結果、原発4基が停止された。隣国の日本で福島第一原子力発電所事故が起こったことに加え、このような問題が発覚したことで、韓国国内では反原発意識が高まっている。2017年6月19日、韓国大統領の文在寅は古里原子力発電所1号機の運転停止の記念式で、福島第一原子力発電所事故や2016年の慶州地震に触れ、「原発政策を全面的に再検討し、準備中の新規原発の建設計画を全面的に白紙に戻し、原発の設計寿命を延長しない」と『脱原発』を宣言した。また、現在稼働中の月城原子力発電所1号機の早期廃炉と新古里原子力発電所5・6号機の建設中断の可能性についても示唆した。