1977年にケンタッキーからニューヨークへ移り住んだのち、近未来のディストピア世界を舞台とする長篇小説 Ambient を発表。以後、代表作となる「アンビエント」シリーズ（「ドライコ」シリーズとも呼ばれる）を中心に、小説やエッセイを執筆する。また、パブリシストとしての経歴もあり、ニール・ゲイマン、ダン・シモンズ、テリー・プラチェットといった作家を担当。出版社ハーパーコリンズのSF部門イオス（Eos Books）につとめたのち、Orbit USとYen Booksのパブリシティ・マネージャーとなった。自らを南部人であると見なしており、インタビューやエッセイでその点に触れている。同じく南部出身の作家ウィリアム・ギブスンと親交があり、ギブスンの小説『ヴァーチャル・ライト』や『スプーク・カントリー』には、ウォマックへの謝辞や献辞がある。またウォマックは、ギブスンの小説『ニューロマンサー』の20周年版にエッセイを寄せ、ギブスンとの出会いのきっかけが南部訛りの声だったことなど、彼との思い出を語っている。チャールズ・フォートをはじめ、日本の「トンデモ本」の概念に近い内容の本のコレクターとして知られ、ネット上で紹介してもいる。
『清浄道論』（しょうじょうどうろん、パーリ語:Visuddhimagga, ヴィスッディ・マッガ、「清浄-道」）は、5世紀頃に書かれた上座部仏教の代表的な注釈者であるブッダゴーサ（仏音）の主著であり、上座部仏教圏における最高権威の実践綱要書。大寺（マハーヴィハーラ）派であるブッダゴーサが、2-3世紀に成立した無畏山寺（アバヤギリ・ヴィハーラ）派の実践綱要書『解脱道論』を底本にしつつ、諸典籍を参照しながらまとめ上げたものとされる。
この地域は、その場所故に製造業と重工業の中心となってきた。お誂えの資源である石炭はウエストバージニア州南部、テネシー州およびケンタッキー州やペンシルベニア州西部と北東部で産出された。19世紀には国外からの移民によって人口の爆発的な増加をみた。また五大湖の水運も使いやすく、初期にはエリー運河、後には鉄道で東海岸と繋がっていた。この領域は合衆国でも最初に鉄道が敷設された地域の一つであり、ボルチモア・アンド・オハイオ鉄道・アレゲニー陸路鉄道は最も初期のものである。石炭、鉄鉱石などの原材料は周りの地域から船に積まれて鉄鋼業の中心となったピッツバーグなどの都市に送られた。シンシナティは石炭産業の中心地として栄えた。シカゴ、クリーブランド、バッファロー、デトロイトおよびトレドは五大湖の主要港として栄え、鉄道で輸送可能な地域への中継点となった。1960年代以降、グローバリゼーションと世界的自由貿易合意の拡大は、アメリカ合衆国の労働者には悪条件であった。低賃金で生産できる国との厳しい競争で開発途上国との貿易が拡大した。1970年から1971年の不況に始まって、生産が国外に移転され合衆国内の製造職の数が減り始めた。国内の仕事はサービス産業に傾くようになり、また新しい種類の製造職が頭角を現してきた。アメリカの製造業の雇用数減退は北西部や中西部での工場の廃棄につながり、これを強調する「銹地帯」（ラストベルト）という別名が付いた。製造業の雇用は減少したが、アメリカの生産量は確実に増加している。2000年以降は貿易用品の生産量は減少しているためにある意味で貿易問題とはなっているものの、アメリカは世界でも優れた生産地域の地位は確保している。アメリカの製造業は労働集約型の生産工程では低賃金の国に負けるのでこの領域から離れ、高付加価値製品の生産と先進的無人化生産方式に移行している。その困難さにも関わらずラストベルトの領域はアメリカでも輸出量で一番の地域である。経済の仕組みの変遷は、1985年に始まった対中国貿易赤字を始め、日本、台湾および大韓民国のようなアジア諸国に対しても赤字額が増えている。このような合衆国内での展開に対して反グローバリゼーション抗議を含め、国内の政治的反論がある。自由貿易の反対論者は、外国の労働者に利益をもたらす一方で、アメリカの労働者に押し付けられた困難な経済状態を非難している。自由貿易の支持者は低賃金の開発途上国に労働基準や環境基準が無いことが、不公平競争であり外国の労働者や住民にとって有害であると批判している。アメリカの経済界の指導者や政府の役人からは、中国政府がその外国為替レートを安く維持し、市場原理に基づくよりも輸出品価格を安価にしているとかなり批判している。近年、このラストベルト領域の都市人口は郊外へ移っている。2000年の国勢調査の結果からみると、デトロイト、フリント、クリーブランド、フィラデルフィア、ピッツバーグ、エリー、化学産業の重要な中心であるナイアガラフォールズ、バッファロー、ビンガムトン、ロチェスター、アクロン、トレド、シラキュース、セントルイスなど多くの都市がこの傾向にある。ただし、以前の中心街は活性化されている。北部の諸州はこの傾向を逆転させるために「クールシティーズ」唱導を採り始めた。2004年の人口推計では、ラストベルトの諸州平均で約2%の正味人口増加を見せている。ただし、多くの退職年代の者が南部へ移動した。経済学者は一般に製造業が経済の富を作り出す部分であるのに対し、サービス産業は富を消費するものだと見なしている。強い製造業基盤を賞賛する経済学者は、安い労賃でコストの鞘を取る外部委託は相互の利益を生まない絶対利益の例であり、相互利益を生む相対利益の例ではないとして反対している。新生技術は、アメリカ合衆国のラストベルトにおける先進的製造業の雇用機会を新たに成長させた。製造業は、国家的社会基盤と国の防衛のために、重要な物質的支援を果たしている。政治的な面においては、民主党が環太平洋パートナーシップ協定への参加を進めたことからブルーカラーの反発を招き2016年アメリカ合衆国大統領選挙では元々共和党寄りであったインディアナ州だけでなく、長年民主党の地盤であったウェストバージニア州・ミシガン州・オハイオ州・ウィスコンシン州・ペンシルバニア州が相次いで離反し、環太平洋パートナーシップ協定交渉離脱を掲げる共和党候補のドナルド・トランプを支持した。これにより、トランプが大統領選を制したという見方も強く「ラストベルトはトランプをアメリカ合衆国大統領にした地」と言われることもある。2018年には、ピッツバーグ、バッファロー、クリーブランドなどの都市部には、Googleの親会社Alphabet、Uber・Amazon.comなど、アメリカ合衆国を代表する企業が集まりつつあり、これに呼応するように、以前は見向きもされなかった不動産への投機も活発になりつつあった。また2019年には、デトロイトにもアルファベット傘下のWaymoが出資するなど、変化の兆しが見受けられる。