通常のプールは不特定多数の人間が利用するため、衛生上、水質管理が必要となる。一般的には殺菌・消毒のためにプールと付帯施設の足洗い場・腰洗い槽に塩素系消毒剤が加えられている。消毒剤は次亜塩素酸ナトリウム、次亜塩素酸カルシウム、塩素化イソシアヌール酸のいずれかであり、遊離残留塩素は0.4ppm～1.0ppmを保持しなくてはならない。水道水基準（0.1ppm～1.0ppm）に比較してわずかに高めだが、有機物（人体や汚れ）と接したり太陽光の紫外線を浴びたりすることなどによって残留塩素濃度が低下するため、定期的な濃度維持が必要である。加える方法はプール・足洗い場・腰洗い槽に消毒剤を直接投入する方法と塩素供給機器に消毒剤を入れて水に溶かす方法がある。日本では厚生労働省が「遊泳用プールの衛生基準について」（平成19年5月28日健衛発第0528003号）を定めている。この基準では、水素イオン濃度・濁度・過マンガン酸カリウム消費量・遊離残留塩素・大腸菌、一般細菌、総トリハロメタンの7項目について衛生基準が示されており、また循環ろ過方式等の浄化設備を備えることも必要とされる。また、いわゆる1条校のプールにあっては文部科学省が「学校環境衛生基準」を定めている。なお、学校における水泳プールは学校保健法（昭和33年法律第56号）に基づく衛生管理が実施されているため「遊泳用プールの衛生基準について」（平成19年5月28日健衛発第0528003号）の適用対象外となっている。プールはプール熱などの感染症の媒介となりやすいため、病気に罹患している場合や回復した直後などはプールへの入場が禁止されている。目が赤くなる原因がプール内の尿と塩素の化合物が原因であることがわかった。アメリカ合衆国では、感染源がプールや温浴施設等と判明している集団感染のうち、58%はクリプトスポリジウム症であったことが報告されている。アメリカ疾病対策センターの専門家は、消毒剤に対する耐性を持つ菌等の存在を踏まえてプールの水を飲まないことを勧めている。
プールには屋外に設置され夏だけ使用されるプールと、屋内に設けられていて室温や水温が調節・管理された通年使用可能なタイプがあり、またそのうち通常より水温が高めにした温水プールもある。防火用水や非常用水の水源として利用される場合は、使用時期以外にも貯水・管理されているが、水質管理までは行われていない施設が大半である。
プールの構造にはRC製、アルミ製、ステンレス製、FRP製などがあるが、FRP製を除いて規格を満たせば水泳競技の公認プールとすることができる。プールの排水口は、その膨大な水量を素早く排出するため、銭湯などのそれと比べて非常に大きな物が取り付けられている。通常は金網などで安全対策が行われるが、死亡・負傷事故も起きている。金網や柵が外れて全身が吸い込まれたり、それらがあったり排水口が小さく作られていたりしていても足だけ嵌り込まれたり、身体の一部が強い水流で排水口に密着してしまったりすることが原因である。こうした危険に対処するため、学校用FRP製プールで国内シェアトップのヤマハ発動機では、排水口を複数設置して（1つあたりの）流水圧の低減を図る、排水口部分の構造をL字型にしてその上から金網を張る、といった措置を取っている。同社製のプールでは2016年時点で一度も事故は発生していないという。
日本では、会津藩校の日新館に設けられた水練場あるいは水練水馬池が、最古のプールとされている。当時の藩校の中では、日新館と長州藩校の明倫館の2校を除いて施設が設けられていなかったとも言われている。また日本最古の温水プールは1917年に東京YMCAに開設された。
初期のオリンピックにおいて水泳競技は河川や海で実施されていた。近代オリンピック第1回のアテネオリンピック（1896年）の水泳競技はゼア湾で、第2回のパリオリンピック（1900年）の水泳競技はセーヌ川の河畔で、第3回のセントルイスオリンピック（1904年）の水泳競技は人工湖で開催された。オリンピックの水泳競技で初めてプールが使用されたのは、1908年のロンドンオリンピックで、陸上競技場のフィールド部分に全長100mのプールが設けられた。しかし、初期のオリンピックプールにはコースロープがなく、1920年のアントワープオリンピックで進路妨害の問題が発生したことから、1924年のパリオリンピックで初めてコースロープが設置された。なお、2008年の北京オリンピックからプール外での水泳競技であるオープンウォータースイミングが正式採用されている。
潜水用のプールでは、水深は1.5メートル程度（初心者は1.35メートル程度）が目安とされている。潜水用のプールには、5.5メートルという深さを持つものもある。
従来は免許制で、多くは路線バス事業も展開している日本国有鉄道→JRバスか私鉄か大手専業系バス会社が貸切バス事業も行っていたが、2000年に道路運送法が改正され、バス事業自体が免許制から許可制に変わり、貸切バスを中心に異業種や新規事業者の参入が相次いだ。同時に既存のバス会社も、主として経営効率化の見地から、貸切バス事業を含むバス事業の分社化や吸収合併などの業界再編がさかんに行われている。2000年代中頃からは、インバウンド需要の高まりを受け、訪日外国人旅行客の輸送を専門とする事業者の新規開設が相次いでいる。結果として競争が激化し、事業者の経営が不安定となり、乗務員は少ない人員による長時間勤務を強いられ、過労や賃金の低下など労働条件の悪化が指摘されている。2007年2月18日には、スキー場からの帰りの「あずみ野観光バス」（長野県北安曇郡松川村）の貸切バス（旅行会社が募集した会員制スキーバス）が大阪モノレールの橋脚に衝突、27人が死傷する事故が発生した。事故の原因としては、長時間勤務による過労からの居眠り運転が指摘されており、同社については、2006年6月に労働基準監督署から、長時間労働を改善するよう是正勧告がされていたという。この事故については、後日スキーバスを催行した旅行会社サン太陽トラベルから法外に安い運賃での運行に加え、乗務員不足状態での臨時便運行を強要されるなどのいわゆる「下請けいじめ」同然の行為を受けていたことが明らかとなった。その後、あずみ野観光バスは「ダイヤモンドバス」に社名を変更し営業継続している。2007年2月21日の毎日新聞によると、労働基準法などに違反するとして、2005年に行政指導を受けたバス会社が全国で85社に上ると報じられた。これは法改正された2000年の20社に比べて、4倍以上に増加したことになり、労働条件の悪化を伺わせる現象である。事故後バス事業者向けに各種安全対策が取られたが、その後2012年の関越自動車道高速バス居眠り運転事故を契機に旅行会社に対しても行政指導が行われ安全策の向上が図られた。しかし、2016年の軽井沢スキーツアーバス転落事故をはじめとする重大事故が相次いでいる。