一般的に用いられる「ポールシフト」の多くは、もっぱら疑似科学やオカルトの世界で用いられるタームであり、特に（磁極の移動ではなく）自転軸の移動を意味する文脈で使われることが多いとされる。さらに、自転軸上の北極と南極が（何らかの要因で、短時間のうちに）反転する意味で使われることもある。どのような形にしろ、オカルト論者などが主張するような自転軸の北極・南極が瞬間的ないし短時間で入れ替わるようなポールシフトが地球上で発生したと仮定した場合、発生する急激な加速度に耐えられる高等生物はまず存在しないことが容易に想像でき、その後に引き起こされる気候変動・地殻変動などのために壊滅的な被害が発生することが予測される。さらに、地球の自転軸を瞬間ないし短時間で移動・反転させるほどのポールシフトを発生させるには膨大なエネルギーが必要であり、彼らが主張するような「致命的なポールシフト」が地球外からの質量の衝突などによって発生した場合には、ポールシフト以前に人類はおろか地球上の生物は全て絶滅する可能性が高い。原始地球に火星大の原始惑星が衝突することによって発生し月を生成したとするジャイアントインパクト仮説ですら、火星ほどの質量が衝突して地球と月を「再構成するに等しい破局」をもたらした上で、現在の地球の公転面に対して地軸を23.4度傾斜させるに留まっている。
地磁気の磁極は、頻繁に変化していることが観測されている。また、海洋プレートに記録された古地磁気の研究（古地磁気学）によって、数万年～数十万年の頻度でN極とS極が反転していることも知られている。この変化は永年変化と呼ばれているが、その原因についてはいまだ明確な説は存在していない。
月を生成した原因と考えられるジャイアント・インパクト仮説では、原始地球に火星大の原始惑星が衝突したことによって現在の地球と月の組成が成立した他、地球の公転面に対する自転軸の傾斜角（約23.4度）もこの際に確定したとされる。また天王星は黄道面に対する自転軸の傾き（赤道傾斜角）が97.9°、冥王星は122.5°もあり、ほぼ横倒しの状態になっている。また、金星は178°傾いており、ほぼ逆方向に回転をしている。その原因については不明だが、有力な説では、数十億年前の微惑星や原始惑星の衝突によりポールシフトが起こったのではないかと考えられている。
C++03の標準C++ライブラリでは、C95相当の標準Cライブラリを包含している。更には、C95では任意実装であったfloat型やdouble型の数学関数も常にサポートされる。C++11ではC99相当の標準Cライブラリと uchar.h を包含している。標準Cライブラリにおけるヘッダ xxx.h は、C++では cxxx というヘッダにマッピングされる。各識別子は std 名前空間内で宣言される。また、標準Cライブラリとの互換性を持たせるため、xxx.h 形式のヘッダも使用することができ、std 名前空間内で宣言された識別子はusing指令によってグローバル名前空間に引き出される。C++固有の事情から、一部の関数についてはC言語との互換性が低下している。具体的にはmemchr関数やstrstr関数等がそれにあたる。すなわち、引数として渡されるポインタが指す型がconst修飾されているか否かにより、返却値の型もそれに合わせて変更されるように多重定義されている。Cの場合char *strchr(const char*, int);C++の場合const char *strchr(const char*, int);char *strchr(char*, int);
上海停戦協定（シャンハイていせんきょうてい）とは、1932年1月28日より開始した第1次上海事変における日本と中華民国との間で締結された停戦協定文である。本協定文には本来標題は無いが、当時、外務省において便宜上、同標題が付けられた。英米総領事のあっせんによって1月29日午後8時から停戦することになっていたが、30日朝からふたたび双方から砲撃があった。31日上海列国海軍先任指揮官イギリス海軍少将フレミングはまず中立地帯設定案を提議し、撤回し、日本軍備区域を第三国軍隊で警備する案を提出したが、村井倉松総領事および塩沢幸一司令官はこれを拒絶した。東京で29日英米大使は、日本陸戦隊が共同租界を作戦根拠地となし、日本軍が共同防備の趣旨に反して単独行動をとったことについて警告し、2月1日英米仏3国大使はこの警告とあわせて各自国民の生命財産の保護と軍の行動が自衛行動の範囲外に出ることのないように警告したが、芳沢謙吉外相の説明は反駁的であった。翌日3国大使は居中調停のために正式に共同提議を行なったが、日本側からの回答に接して断念した。ジュネーブでは理事会は3月3日の臨時総会の招集を決議し、事前に局面を打開しようと芳沢外相は2月26日理事会に上海円卓会議を提唱し、上海では日中両国間で停戦の協議が英米仏伊4国の代表を加えて3月4日から数回にわたって開かれた。しかるに中国側は、停戦と同時に撤兵の期日を明示せよ、満州問題を解決しよう、などと難題を持出し、4月11日突然、会議の延期を申し出、ジュネーブの十九箇国委員会の開会を要求した。連盟は16日十九箇国委員会を開き、日本の撤兵の時期を混合委員会の決定に委ねるという案を作った。日本はこれに反対し、しかしイギリス公使ラムソンの調停あっせんによって妥協案が成立し、4月下旬停戦協定に調印するのみとなった。しかし29日上海天長節爆弾事件が起こり、しかし5月5日調印が成立した。日本政府は上海からの撤兵を決し、5月中旬陸兵のすべてを撤退することに閣議決定した。