宇和島では本町、裏町、新町、弓町、糀崎まで大潮が入り、吉田浦では民家50軒が流失した（『谷陵記』）。豊後臼杵（現・臼杵市）では津波が臼杵城三の丸侍屋敷まで押し寄せた。また、内陸約5kmの臼杵石仏付近の南津留や末広革道辺りまで潮が溢れたという記録もある（『温故年表』）。豊後佐伯では、大手前に高さ5尺（約1.5m）の津波が押し寄せ、潮の差込は昼夜7度に及び、「城内でも遠慮は要らぬ」と、町人らを佐伯城に避難させた（『元禄宝永正徳享保日記』）。「村の古文書」によれば米水津（現・佐伯市）では養福寺の石段2段を残して浸水しその標高は11.5mに及び、色利浦では10m、宮野浦では5.7mに及んだという。地盤沈下・液状化に加え、地震動・津波による堤の決壊で瀬戸内海沿岸の播州赤穂や小豆島などでは塩田が破壊され、遠江宇布見、尾張刈谷、伊勢山田・二見、紀伊新宮、備前岡山児島湾、伊予西条など各地で新田を中心に田畑に潮が入り破壊された。室町時代から始まり、江戸時代に入って加速した新田開発件数は宝永地震以降激減し、開発の在り方に転換を余儀なくされた。
大坂では地震の約2時間後に津波が到達し、安治川や木津川の河口から市街地へ侵入した。河口に碇泊されていた船が上流へ押し流されながら橋に衝突し橋の破壊は道頓堀川で顕著であり、家財道具を積み船で避難しようとした人々や橋に居た人々が投出され溺死した。この津波による溺死者は7000人余（『波速之震事』）、あるいは合計の犠牲者12000人（『寳永度大坂大地震之記』）、地震潰家凡630軒余、竈数凡10620軒余、死人15620人（『月堂見聞集』）とする記録がある。ただし、『摂陽奇観』では大坂三郷の天満組において潰家993軒、死人540人と記録されており、大坂三郷全体ではその5倍程度とするのが妥当とする説もある。また、被害報告数は調査時点で大きく変わり、幕府の被害報告書の写しと推定される尾張藩士の堀貞儀が記録した『朝林』には圧死者5,351人、溺死者16,371人とあり、少なくとも大坂における犠牲者は21,000人を下らないとされる。
『尾鷲組大庄屋文書』の記録では尾鷲で地震の1時間後に高さ1丈9尺（地上5.7m、海面上8-10m）の津波が押し寄せ、1000人が流死した。賀田湾（現・尾鷲市）では海水の固有震動によって、湾の奥に位置する賀田で最も波高が高くなり、浜通りの家屋は全て流失した（『亥ノ十月四日浪流家小物引分帳』）。賀田では1854年安政東海地震や、1944年東南海地震でも湾内で最も高い津波に襲われた。熊野浦々では錦浦（現・大紀町）から大泊（現・熊野市）まで家が悉く流失するなど特に酷く、『居家日記』には、紀州熊野浦53里（約210 km）、海辺108郷が川原（亡所）になったとある。南部（現・みなべ町）では、沖の鹿島の御山を5〜6重にもなる波が来る中に白く円い光を発して大小二つに割れ、大は東へ行き、小は南部に打寄せたが被害は無かったという（『重賢記』）。印南（現・印南町）では、津波による犠牲者が300人にも及び、印定寺に所蔵される合同位牌には162人の戒名が刻まれ、「山の如く凹凸として打寄せ、家財即時に流れ皆悉く漂溺す」と津波襲来の様子が記されている。広村（現・広川町）では、津波で地形が一変して850軒の家屋が流失し犠牲者192人、湯浅（現・湯浅町）では流失・損壊が563軒であり犠牲者41人、広・湯浅は一帯が海へと変じた。
マウスコンピューターのパソコンはホワイトボックスパソコンと呼ばれるもので、標準的な既製品のパーツを組み合わせてパソコンとして完成させたものである。ノートパソコンの場合には、半完成品であるベアボーンを元に作っている場合もある。大手家電メーカーのナショナルブランド・パソコンはデザインや軽量化や大量生産などのために、独自設計の特注パーツを使用することがある。マウスコンピューターもBIOSやケース・外装は自社ロゴやOEM供給先のロゴが入った専用仕様であるが、自社独自設計といえるものはほぼ見られない。ホワイトボックスパソコンの常ではあるものの、個々のパーツを単体で見ればパーツメーカーが既製品の外装などを簡略化し、“業務用組込用途向け”などとして販売しているものである。ノートパソコンも同様に、MSIなど海外メーカーの既製品ベアボーンで、これのメーカーロゴとBIOSを自社仕様に変更して大量発注したものである。なお、段ボール箱など包装やマニュアル類は自社ロゴの入った独自のものか、あるいはOEM供給先のものを使用している。マウスコンピューターは日本のホワイトボックスパソコン市場では、トップクラスの規模を持つメーカーである。売上高は197億円（2011年度）で、パソコン1台を10万円と仮定しても20万台程度生産販売している計算になる。ここまで大規模に生産する場合、受注生産でも部品在庫が必要になる。しかしパソコンの部品は陳腐化が早い「生もの」で月に平均6％～10％、最悪30％も価格が下がり損が出る。そこでマウスコンピューターは商社を買収して部品管理を任せ、受注情報を10分単位で商社と共有するITシステムを構築して、在庫で損が出ないような仕組みを構築している。また「Microsoft PLATINUM OEM」「Microsoft Partner Program 認定ゴールドパートナー」「インテル テクノロジー・プロバイダー」などの認定を受け、並行輸入ではなく正規の卸売業者を通じてメーカーから部品供給を受ける体制をとっている。インテルはこの流通ルートを「チャネル」と呼んでおり、大手家電メーカー向けのダイレクトOEM（数カ月）と比べて、数日～数週間で最新技術にいち早く対応できる点が特徴である。マイクロソフトも大規模な「システムビルダー」として厚遇しており、パートナープログラムの2段階の認定レベルのうち上位の「ゴールド」レベルとして処遇している。またOEMコンピテンシーについては更に「プラチナ」の称号も与えているようである。