アデナ文化の遺跡は、オハイオ州南部を中心にインディアナ州のオハイオ州との隣接地、ケンタッキー州北部、ペンシルベニア州の南西部、ウェストヴァージニア州の北西部に分布している。アデナ墳丘墓群は、墳丘墓、環状土木遺構(earthworks encloseure)の双方で知られている遺跡である。墳丘墓は、円錐状をなす土盛りの墳墓であり、アデナ文化のもののうちで最も大きく有名なものは、ウェストヴァージニア州にあるGrave Creek Mound（グレイヴ・クリーク・マウンド）である。グレイヴ・クリーク・マウンドは、20mを超える高さを誇る。環状土木遺構は、防御用というよりは儀式的な意味を持つ遺構である。環状土木遺構の多くは、ほぼ完全な円形になっている。このように「神聖な円」は、平均して直径100mで堀を伴う低い土塁で囲まれている。いくつかの出入り口がその土塁を分断するようにつくられている。墳丘墓は、そのような環状土木遺構の内部で見つかることがある。いくつかの環状土木遺構がまとまってひとつの遺跡を構成している。約48km²にわたるアデナ文化最大の遺跡、Wolfes Plains Groupはそのようなアデナ文化の環状土木遺構の分布する様子を示す好例である。
アデナ文化（Adena）は、アメリカ合衆国オハイオ州を中心に1000B.C.頃から紀元前後に栄えた文化。アデナ文化は、初期（ないし前期）ウッドランド期（Early Woodlannd Period）の文化として位置付けられ、アデナ文化の出現によって、後のホープウェル文化をはじめとするウッドランド文化の先駆となるウッドランド式土器や墳丘墓、トウモロコシ農耕のすべてがでそろった。
洪武帝が海禁を導入した直接の目的は倭寇禁圧にあり、それは嘉靖年間においても変わっていなかった。しかし諸外国との貿易を希求する出海者を倭寇・海寇として扱ったため、海禁はその目論みとは裏腹に倭寇跳梁の原因となっていた。嘉靖年間にもこうした認識を持つ識者は存在し、沿海部を中心に海禁廃止を求める開洋論が唱えられて海禁継続派と盛んに論争が繰り広げられた。海禁廃止派が貿易を認めることで密貿易を抑制しようとしたのに対し、海禁継続派はより厳格な海禁を行うことで沿海部に秩序を再構築しようと主張したが、海禁継続派には洪武帝以来の祖法の墨守を重視する者の他に一部の沿海部郷紳層が加わっていた。地方官憲に影響力を持つ郷紳達にとって海禁は貿易の障壁ではなく、むしろ競争相手を排除し独占的な貿易を通じて巨利をもたらしてくれる政策だったのである。しかし朱紈の徹底的な取り締まりは彼等にも打撃を与え、郷紳達は朱紈を失脚させ自殺へと追い込む。朱紈失脚後には敢えて海禁を主張するものも絶えて開洋論が優勢となり、1567年に福建巡撫塗沢民が月港開港を上奏すると明朝は海禁を緩和し章州月港から商人の出海を認めた。これは海禁の完全な廃止ではなかったが、明将戚継光らの活躍や豊臣秀吉の海賊停止令等の影響と相俟って後期倭寇は沈静化していった。月港開港により、中国人海商は呂宋等東洋21港、暹羅・旧港・柬埔寨等西洋22港の東南アジア43港と台湾2港への渡航が認められた。出国に際しては文引と呼ばれる海外渡航許可証の所得が義務付けられ、新たに設置された海防館が出入国の監督に当たった。文引には姓名・本貫・積荷・渡航先が記載され、渡航先毎に年間発給枚数が定められていた。乗員数も船の大きさに応じて上限があり、出港時期と帰港期限も定められ国外での越冬は許されなかった。数種類に及ぶ関税や文引発給手数料なども徴収されたが月港から出国する者は年々増加し、関開港初年度に銀3000両であった税収入は1582年には2万両に達していた。出国先は呂宋が最も多く、スペイン側の記録によると1575年には12 - 15隻、1599年には30隻が来航しており、これらは主にメキシコ銀を持ち帰った。1592年の朝鮮出兵により一時停止されるが翌年からまた再開された。明代には日本や琉球への渡航は認められることはなかった。しかし禁令を犯しても対日貿易を続ける者は絶えず、徳川幕府が朱印状を与えて中国船を招致したこともあって長崎来港中国船は年間70-80隻に及んだ。後に清朝が海禁を敷いて弱体化を図る鄭氏勢力も、元はこの対日密貿易を行う海商勢力の一部であった。ところで、明初より実施されてきた海禁政策ではあるが、「下海通蕃の禁」「海禁」という用語・概念の形成は16世紀のことである。16世紀の海禁存廃論争の中で論者達は当時の沿海部の状況を「下海通蕃」、それを禁ずる弘治問刑条例に示される政策を「下海通蕃の禁」と呼び表し、その略称として「海禁」という用語・概念を形成していった。そのため海禁という用語は海禁政策を導入した洪武期あるいは「海禁＝朝貢体制」が有効に機能していた永楽期というよりも、後期倭寇が跳梁していた16世紀の政策を反映している。論者達が私的に呼び交わしていた「海禁」という用語は、1587年に刊行された『万暦会典』に「海禁」の一項が立てられたことによって国家公認の政策用語となる。この項は弘治問刑条例を元とし、月港開港に対応して号票（文引）携帯者を海禁の対象外とする例外規定が付け加えられている。この海禁政策は明末まで続いた。