日本国内外のメーカーの全種類のハーモニカ(テンホールズ・ハーモニカ、クロマチック・ハーモニカ、複音ハーモニカ、アンサンブル・ハーモニカ、教育用ハーモニカ、鍵盤ハーモニカ、他)を、入門用モデルからプロ用モデルまで幅広く揃え、在庫総数は常時2000本以上にのぼる。客は店員の説明を聞きながら試奏することが可能。国内外の有名なハーモニカ奏者もよく谷口楽器に立ち寄る。ハーモニカフロアの壁には、来店した国内外の奏者のサイン色紙がびっしりと貼られ、ハーモニカ版ハリウッド・ウォーク・オブ・フェームのような観を呈している。
一店舗でハーモニカの全種類、蛇腹楽器の全種類を取り扱う、日本全国でも数少ない「オールラインナップ」の専門店である。鍵盤ハーモニカや鍵盤笛も扱う。またCDや楽譜、教則本、専用マイク、バッグなど周辺の商品も取り扱う。
日本では珍しい、左利き用のギターとベースの専門店でもある。ビギナー用からプロ用まで在庫500本超という豊富な品揃えは、国内はもとより海外にも例を見ない。当初は他店と同様、右手用ギターの販売が主であったが、1995年頃から売り場の一角で細々とレフトハンド（左利き用）ギターの販売を開始した。2006年9月の新社屋リニューアルオープンを機にレフティ専門へとシフトし、今日に至る。左利き用のエレキギター、エレキベース、アコースティックギターについて、楽器メーカーとも協力し、常時国内外10社以上のブランドを揃えている。。
左利き用ギター(「レフティギター」「レフトハンドギター」とも言う)とフリー・リード楽器(ハーモニカ、アコーディオンおよびその他の蛇腹楽器、鍵盤ハーモニカ、等)の専門店として、店頭販売、ネットなどの通信販売、修理、中古楽器の買い取り・販売などを行う。また楽器の普及のため各種のイベントを企画・開催したり、オリジナルの専用マイクなど楽器関連の特殊な商品も扱っている。
LLLは、ソ連時代の1978年6月14日、リトアニアの独立回復を目指す地下組織として設立された。指導者はアンタナス・テルレツカス。そのほか、ロマルダス・ユオザス・ラガイシスやニヨレ・サドゥーナイテ、ペトラス・ツィジカス、アルギルダス・スタトケヴィチュス、ヨナス・ゲラジュス、アルーナス・トルカナスらもこれに加わっていた。行動的な政治運動と知られたLLLは当初地下活動を行い、地下新聞『ライスヴェス・シャウクリース』および雑誌『ヴィーティス』を発行した。1980年代後半になると公然と活動を行うことができるようになった。原則に忠実な主張を展開し、妥協を拒んだために、当初は影響力はあまりなかった。さらに、主張があまりに過激であるとして危険視されていた。しかし、その後はLLLの主張は最終的にサーユーディスにも採用された。1988年9月28日、LLLはデモを企画したが、リトアニア共産党指導部が強制解散を命じた。リトアニアは1990年3月11日に独立回復を宣言した。その後、LLLは1995年11月8日に政党として登録された。政党登録前の1992年の国会議員選挙でLLLは単独で出馬したが、議席を獲得することはできなかった。1996年の国会議員選挙でも単独で出馬したが、やはり議席を獲得することはできなかった。2000年の国会議員選挙ではリトアニア民族主義連合 (LTS) と選挙連合を組んだが、議席を獲得することはできなかった。2001年10月20日、独立党 (NP) 、リトアニア民主党 (LDP) 、祖国人民党 (TLP) と合併し、リトアニア右派連合 (LDS) となった。なお、右派連合は2003年に祖国同盟 (TS-LK) に吸収された。
アメリカインド太平洋軍は陸軍、海軍、空軍、および海兵隊に属する約30万人の軍人を擁する統合軍である（これはアメリカ合衆国の全軍の現役兵力の約20％に相当する）。これらの軍は前進配備（約10万人）、前進基地、そして米国本土基地の3種類に分かれている。
国境検査は個人が出入域の要件を満たしているかを確認することを目的とするのに対して、税関検査は越境するモノについて実施されるものである。欧州連合は税関検査の法制について独占的な権限を有してきたのであるが、もともと第2次シェンゲン協定は欧州連合の枠組みの外での合意として作成されたものであった。このため加盟国はそもそも税関検査の法制についての権限がないという状況のなかで、関税検査の廃止のための解決策を見出さなければならなかった。この目的を達成するために第2次シェンゲン協定の第120条では、加盟国はモノに対する検査が「（日本語仮訳）域内における境界でモノの移動を不当に妨げないようにする」ことを確保しなければならないと規定された。また加盟国は家庭用のモノを対象とした通関制度を定めて、域内の国境を越えたモノの移動を容易にしなければならない。協定では国内あるいは圏内の国境において通関を実施することができると定めているが、加盟国それぞれの領内での通関が推奨されている。このような簡易化がなされていなければ、シェンゲン協定加盟国は既存の国内規定の改定、または欧州連合の枠組みにおける実施に努めることとされている。欧州連合では税関検査だけではなく、欧州連合加盟国同士の国境における検査をやめて域内における関税を廃止するなど、域内の国境におけるモノの税関管理移入に関するそのほかの通関手続きも撤廃している。欧州連合の付加価値税領域と、欧州連合の領域であっても付加価値税の対象となっていない領域との間の境界においては、税関の設置が認められている。またヘルゴラント島とドイツ本土のように、同一の国であっても領土の一部が欧州連合の共通関税の対象領域外である地域との間でも税関を設置している。ただしこれらのような境界における税関の設置は、越境しようとする個人やモノに対する検査が抜き取り検査の範囲を超えることや、有効な諜報活動に基づいているということにはならず、シェンゲン加盟国出入国規定に適合させるためにこれらの検査は非体系的でなければならない。一方がシェンゲン協定非加盟国である2つの欧州連合加盟国間での渡航については、本人確認やパスポート検査は実施されるものの税関検査は実施されない。これはアイルランドとイギリスとの間や、イギリスとヨーロッパとの間での渡航で適用されている。