アメリカ合衆国ノースカロライナ州ヒッコリーに本拠地を置く、メジャーリーグのテキサス・レンジャーズ傘下1Aマイナーリーグ野球チームが「ヒッコリー・クロウダッズ（Hickory Crawdads）」である。この「Crawdad」はザリガニの意味であり、チームのシンボルマークもザリガニである。リアクション芸人の出川哲朗の持ちネタに『鼻にザリガニを挟む』というものがあり、出川自らもザリガニを「俺の相方」と称している。この様子はバラエティ番組のほか、自身が出演している多摩電子工業のテレビCMでも見ることができる。
アメリカザリガニは黒鯛やブラックバスなどの釣りの餌や、肉食鑑賞魚の餌用などとしても養殖されている。日本に持ち込まれたきっかけも、当時日本で食用・輸出用に飼育されていたウシガエルの餌用として、である。
食用として手軽に捕獲されてきたため、地域によっては伝統種が数を減らしており、入れ替わりに流入種が増えている場所が世界中にある。アメリカザリガニはスルメやパンなどを餌にして釣れるため、子供たちの身近な釣りの対象として人気がある。アメリカザリガニを参照。
品種によっては上述の食用目的として、世界各地で大規模に養殖されている。観賞用または愛玩用としての場合、種類によって飼い易さには差はあるが、アメリカザリガニなどは他種と比べると比較的丈夫なザリガニであり、飼育しやすい。食性は雑食性で、自然界では、主にデトリタス・水草・小魚（どじょう・メダカ・フナ）・肉（動物の死骸）など何でも食べるが、飼育下においては、沈殿タイプの熱帯魚（コリドラス・プレコ）用や鯉用の人工飼料などが使われている。また、アルビノなどの変色個体は珍重され、高値で取引されることがある。一般的にザリガニは、雑食性で繁殖力・環境適応能力が高い種も多く、世界各国で放流・定住化による従来の生態系や自然環境、田畑などに対する影響などの、地域環境の破壊が不安視されている。日本でも多くの種が2006年2月1日から外来生物法に基づき特定外来生物に指定され、無許可での飼育や遺棄・譲渡・輸入等が禁じられている。適応能力の低い種に関しては輸入販売されている。現代の日本では非常にポピュラーなアメリカザリガニも、販売に対しては対象外であるが、放流は禁止されている。
終戦後、GHQの財閥解体措置により、安田保善社が解散、同社より派遣されていた会長・専務が退陣した。この為、当時大垣共立銀行生え抜きであった第7代社長（1950年に頭取制に復帰）土屋義雄（神戸高商卒後、2年間の兵役を経て1909年7月入行。1923年支配人、1930年常務、1942年専務、1944年社長、1950年頭取、1962年会長、1967年相談役、1970年10月没、享年87）が中心となり自主経営が開始される。以後、第8代頭取の寺田畊三（大阪高商卒。日銀大阪支店調査役を経て1951年入行、1958年専務、1962年-1967年頭取）、長期にわたり在任した第9代頭取土屋斉（義雄の次男。東大文卒、1933年同盟通信社入社。岐阜放送常務を経て1957年入行、1967年頭取、1986年会長、1993年終身名誉会長。2003年7月没、享年95）、第10代頭取外村次郎（東大経卒。1946年入行、1986年頭取、1993年-1996年会長。2001年6月没、享年78）、第11代頭取土屋嶢（斉の長男。慶大法卒、1970年富士銀行入行。1977年入行、名古屋支店長・本店外国部長を経て1993年頭取）へと経営が引き継がれている。土屋斉の第9代頭取就任に当たっては、前任の寺田畊三頭取はじめ一部より世襲批判（1997年3月4日付日経金融新聞「あの日あの時私の金融史」）があったが、結果として土屋家より3名の頭取（3名の合計在任期間は2006年現在50年）を輩出し、また本店前には土屋一族出身の頭取経験者胸像があるなど、現在まで、土屋家の影響力が強い。元々、土屋家は大垣近郊の大地主であるが、この土屋家は分家筋にあたり、本家筋当主は十六銀行勤務であった。ちなみに、土屋嶢現頭取はインタビュー等を通じてマスコミへの露出が多く、2000年（平成12年）にはベストファーザー賞を受賞している。しかし自主経営早々に、これまでの安田保善社との関係から制限会社の指定を受けることになる。この時、制限会社指定を受けたのは12行であったが、このうち地銀は当行と四国銀行のみであった。指定解除となる1949年（昭和24年）まで店舗新設などの積極経営を著しく抑制され、戦後における発展が他行に後れをとることを余儀なくされる。1948年（昭和23年）、金融機関再建整備法によって、資本金の90%減資を行ったが、その後、貸金・預金などの回収、資産再評価、所有不動産の売却などに努力し、旧勘定の整理は順調に進んだ。この結果1952年（昭和27年）には第二次封鎖預金の払戻を行い、1954年（昭和29年）に株主への減資分担金および利息を支払って、全国の銀行に先駆け調整勘定の閉鎖を完了した。1949年（昭和24年）の制限会社指定解除と共に、再建の条件がいち早く整うことになる。この間、1948年に岐阜県関市・多治見市に店舗開設、県内中濃・東濃地区に進出している。