建学の精神の「愛情教育」から、学生一人ひとりの個性を尊重し、その能力を最大限に伸ばしていく教育を目指している。大学創立者の山崎春之名誉総長が著書でも述べている「情報化、国際化の時代を踏まえた、実社会において役立つ人材、国際社会で活躍できる人材の養成を最大の目標とする」という「実学の精神」を基調としている。そのため、在学中の各種国家試験への合格を手段とする教養・専門教育も重視している。系列の専門学校などとの提携もあり、キャリアセンターなどを拠点に職業対策・専門家養成をしている。また、演習科目が必修であり、「駿台方式」が開学時から継承されている。顕著な活動を行った学生は表彰され、同様に教員にはプロフェッサー・オブ・ザ・イヤー賞が授与される。さらに市民講座やアウト・キャンパス・スタディなど地域貢献、町と連携した活動をするキャリア教育や研究が進められた。大学では実学の成長には、「虚学とされる学問文化」も重要と説かれる。埼玉県西部における文化・学術などの発信拠点の形成を担っている。学内における学会および4つの研究所が開設され、アーカイブズ機能を有するメディアセンターなどを併設している。そして、留学希望者に対する支援制度が構築されている。
建学の精神として「愛情教育」を理念に掲げている。駿台グループの前身である「東京高等受験講習会」創設者の山﨑寿春は、アマースト大学やハーバード大学、イェール大学大学院などで学んだ英文学者であり、その英語指導の中で培われた「個人の素質を見極めその能力を伸ばしていく」、「学問の本質を教え、考え解き明かす面白さに目覚めさせ、学ぶ喜びを知ってもらう」という考えに基づいている。また、建学の目的を「…広い分野の知識と深い専門の学術を教授研究するとともに、徹底した人格教育を通して豊かな知的教養と国際的感覚を備えた有為の人材を育成し、学術、文化の向上・普及と併せて人類・社会の発展に寄与することを目的とする」（学則第1条より抜粋）と定めている。
1918年（大正7年）に創設した東京高等受験講習会を源流とし、駿台高等予備校から駿台予備学校へ発展してきた駿河台学園を母体に法学部のみの単科大学として創設された大学である（運営主体は学校法人駿河台大学）。現在は、5学部5学科2研究科を設置している。「駿台グループで真の大学をつくる」という山崎春之の強い決意のもと、1971年（昭和46年）から大学開設にむけて準備を重ね1986年（昭和61年）に実現するまで実に15年の準備期間をもって設立された。開校時には内閣総理大臣の中曽根康弘が視察を行った。少人数教育に力を入れており二年次よりゼミナールであり、二年次の成績で三年以後のゼミナール配属が決まる方式を採用している。
下呂市金山町金山の国道41号下妙見町交差点を起点に馬瀬川沿いに北に向かう。濃飛横断自動車道和良金山トンネルを経由し、岩屋ダムの横を通過し、岩屋ダムのダム湖、東仙峡金山湖東岸をトレースするように進む。下呂市馬瀬下山（旧益田郡馬瀬村）にいったん入り、馬瀬川に架かる馬瀬大橋を渡ると、再び旧金山町に入り、馬瀬川支流の弓掛川に沿って進む。途中、郡上市明宝小川（旧郡上郡明宝村）に入る。小川地区を過ぎるとつづら折れになり小川峠に差し掛かる。小川峠を下りきった郡上市明宝畑佐の国道472号交点が終点。
岐阜県道86号金山明宝線 （ぎふけんどう86ごう かなやまめいほうせん）は、岐阜県下呂市金山町金山から岐阜県郡上市明宝畑佐に至る主要地方道（岐阜県道）である。
会社設立とともに、あらかじめ土地を確保していた市内の東中洲において発電所（東中洲発電所）の建設に着手し、あわせて電灯2,000灯の供給計画に基づき60キロワット発電機2台を東京の芝浦製作所（現・東芝）に、ボイラーを地元の工場にそれぞれ発注した。発電機を芝浦製作所に発注したのは、事業を勧誘した岩下清周が三井財閥の益田孝と関係があり、その益田から芝浦製作所（三井傘下）の機械を使うよう依頼されたため。機械の据付は品川電灯から技師が出張して担当した。工場の失火でボイラーの納入が遅延したため機械の据付完了は1897年（明治30年）7月であったが、今度は発電機の故障というトラブルがあり、修理のため営業開始は同年11月1日となった。熊本電灯・長崎電灯に続く九州で3番目の電気供給事業である。会社設立前の段階では電灯1,000灯を供給する計画であったため発電機1台分の計算で資本金は5万円とされたが、需要開拓のため電灯料金を低く抑えたことで想定以上の申込みがあり、急遽社債発行と資金の借り入れによって発電機1台を追加で用意した。このため負債比率が高くなって追加融資が受けにくくなり、開業直後に早くも資金不足に陥ってしまう。一方で開業時から電灯数が発電能力の限度に近い1,800灯に達するなど需要は多く発電所の増設は必須であった。1898年（明治31年）になって倍額増資による負債一掃と発電所の増設という打開策が考案されたが、この計画は経営陣と株主の対立を招き、10月の株主総会で選出された役員が全員就任を拒否するという事態へと発展、一時は会社の解散さえ噂されるまでになった。12月になって社内に妥協が成立し、倍額増資が決定した。この増資で可能となった発電所の増設は翌1899年（明治32年）12月に完成。この間の1899年6月に燃料石炭費の高騰を理由に電灯料金を大幅に引き上げたが、熊本電灯や長崎電灯など周辺事業者と同水準の料金であり需要家の反対はなく、したがって需要増加のペースが衰えることはなかった。料金の値上げと供給増加で業績は高配当が可能となるまでに好転し、好業績を背景に社内の対立は終息していった。