タージ・マハルの設計には、ヴェネツィア出身の金細工師ジェロニモ・ヴェロネオという男が名を連ねたという。19世紀に「密林の中に発見した」タージ・マハルは、イギリス人にとって驚きのものだった。未開の地にある荘厳な建造物に、やがてヨーロッパ人の関与があったという発想に至った。1884年に出版された『北西インドの歴史と地誌』第2巻には、ジェロニモ・ヴェロネオが300万ポンドの費用で建設を請け負ったが、1641年にスペイン人の托鉢僧マンリケが同地を訪問した時にはヴェロネオは死去しており、コンスタンティノープルから来たトルコ人のエフェンディが引き継いだという説を紹介し、大理石を象嵌した技術はフランスのボルドー出身のオスティンヌという工匠が支援したとも添えた。この説はヨーロッパで広く知られ、1957年ケンブリッジ大学出版局刊『インド史』第4巻ではヴェロネオが設計図を皇帝に献じたと、1972年ニューズウィーク出版の『ザ・タージ・マハール』も、タージ・マハル建設の名誉を自らのものにし同じような建造物が二度と建てられないようにするため、皇帝が工匠頭ヴェロネオを断首したことはセバスチャン・マンリケの口伝にあると記した。
2007年（平成19年）に硫黄島に代わるアメリカ海軍空母艦載機の陸上空母離着陸訓練 (FCLP) に利用する可能性が報道された。これに対し周辺自治体議会は反対決議を可決した。2009年（平成21年）12月には、沖縄県宜野湾市にある普天間飛行場の移設候補地として検討された。馬毛島開発は島で土木工事を進めており、4,000m級の滑走路を建設するとしていた。2010年、防衛省は「新たな自衛隊施設の整備」として、馬毛島の自衛隊使用を計画した。それによると、防衛省は同島を南西シフト態勢の上陸演習場、事前集積拠点、そして災害派遣時の物資集積場として使用するとしている。防衛省ホームページ「国を守る」に、防衛省はその利用方法を掲載している。また、種子島などの地元への説明会でも、同様の内容を提示している。2011年5月には、北沢俊美防衛相が陸上空母離着陸訓練施設の候補として検討を指示していることが報道された。馬毛島は過去に汚職の舞台となり、また立石建設およびその子会社である馬毛島開発の社長を務めていた実質的なオーナー立石勲および法人としての立石建設工業株式会社が、法人税3億2000万円を脱税したとして在宅起訴され、2011年6月に有罪判決を受けている、などの事情から、防衛省では島の敷地の買い取りを前提としているが、立石勲はリースによる利用を主張している。2011年6月になり土地の99.6%を所有するタストン・エアポート（馬毛島開発から商号変更）と防衛省の間で、用地交渉開始の合意書が締結された。また日米安全保障協議委員会（2プラス2）において、FCLPの移転先として馬毛島を検討対象とすることが共同文書に明記された。報道等では、馬毛島開発が島を十字に横切る「滑走路」を建設しているとしている。馬毛島開発はあくまでも測量名目で樹木を伐採し表面を整地しており、この開発は鹿児島県への森林伐採届および林地開発の許可を得ていたが、実際には届出よりも大規模な伐採・整地・盛り土をおこなっているとされている。2011年7月には、開発工事によりマゲシカが2000年以降半減しているとの研究者による調査結果が報道され、これを受けて実態調査を鹿児島県に要望する動きも出ている。2011年9月には、タストン・エアポート社による乱開発により土砂が流出して漁場が破壊されたとして、地元種子島の漁師らが工事の差し止めや漁獲量の減少に対する慰謝料を求める訴訟を起こした。またこの他に、地元住民が行政（鹿児島県・国）を相手に開発の違法性を放置した責任を問う行政訴訟、および馬毛島の港周辺の入会地の一部を入会権を有する漁民の一部が旧馬毛島開発社に切り売りしたことの無効性を問う入会権裁判も起こしている。なお、地元西之表市は、タストン・エアポート社による馬毛島の森林開発等の現状を確認するための立ち入り調査を再三申し入れているが同社は一貫して拒否しており、2011年9月15日には鹿児島県が同社の大規模造成に対して違法伐採の疑いや課税上の問題があるとして現地調査の受け入れを要請している。2016年11月4日、防衛省による用地買収について、土地所有者のタストン・エアポート社との契約に目途が立ったことが明らかになった。2018年6月27日、タストン・エアポート社の債権者が東京地方裁判所に破産手続開始の申立てを行ったことが複数の報道機関で報じられた。東京地裁は6月15日付で保全管理命令を出し、会社側の意見も聞いた上で破産手続き開始の可否を判断するとしている。防衛省は破産手続きが進めば競売が行われる可能性が高いとみて購入額を精査する作業に入っており、競売になれば「防衛省が想定する価格で買収できる」（政府高官）との指摘が出ている。2018年7月15日、防衛省が馬毛島を海上・航空両自衛隊の拠点として活用する方針を固めたことが報じられた。鹿屋航空基地のP-3Cや新田原基地のF-15Jを馬毛島に展開し、離着陸や防空などの訓練を行うことを想定しているほか、空自が導入し、新田原基地に配備することが検討されているF-35Bと、F-35Bを離着艦出来るように空母に改修することが検討されているいずも型護衛艦の訓練拠点として使用することも視野に入れている。ほか、空自は南西方面で唯一の拠点である那覇基地が攻撃されることを想定して、馬毛島にF-15Jを分散配置することも検討している。2018年10月22日、タストン・エアポート社の破産手続開始の申立てを行っていた債権者が申し立てを取り下げ、同社の破産が回避される見通しになった。2019年1月9日、政府は160億円で馬毛島を自衛隊訓練場として買収し2019年3月末までに取得することで地権者と大筋合意した。馬毛島では、在日米軍とも共同訓練を行う予定であったが、その後地権者側で開発会社の代表権などをめぐる法的な争いが関係者の間で生じ、契約ができず、3月末には買収が不透明になっていると報じられている。2019年5月7日、タストン・エアポート社は防衛省に対し、馬毛島の売却交渉の打ち切りを通告した。