1603年スコットランド王ジェームス6世がイングランド王として即位しイングランド王ジェームズ1世となると、イングランドとスコットランドは同じ人物を王に戴く同君連合となった。スコットランド王としてのジェームズは、スコットランドにおいてカルヴァン派の影響を強く受けていた長老派への対応に手を焼いており、イングランドの国王至上法にならって暗黒法を発布していた。イングランド王になると、国王を教会のトップに置く国教会の制度を気に入り、イングランドの宗教を国教会に統一することに腐心し、ピューリタンやカトリック教徒を弾圧した。この時国王の弾圧をのがれ新天地を目指してメイフラワー号でアメリカ大陸に渡ったのがピルグリム・ファーザーズの一員である。彼らは北米植民地においてニューイングランド植民地の建設に邁進した。ジェームズの跡を継いだ、息子チャールズ1世は、さらに一歩進んで国教会をスコットランドにも導入しようと試みた。この試みは長老派の勢力が強かったスコットランドにおいて大反発を受け、大反乱となった。チャールズはこれを軍事力によって屈服させようとし、その財源を大増税によって賄おうとした。この増税に関してはイングランド議会の承認を得ていなかったので、チャールズの施政方針はイングランドにおいても大反発を招く結果となり、これが清教徒革命の火種となった。
エリザベスはイングランドにおける絶対王政の頂点を極めた。エリザベスによって統治されたこの時代をエリザベス朝と呼ぶ。エリザベスは当時、無敵艦隊を率いて世界各国に植民地を持ちヨーロッパの強国となっていたスペイン・ハプスブルク家に挑戦をはじめた。エリザベスはネーデルラントの北部7州が、スペインの支配に対して起こした八十年戦争で独立を支持し、援助を行った。時のスペイン国王フェリペ2世はこれに対してイングランド攻略を目指して無敵艦隊を送ったが1588年のアルマダの海戦において私掠船を中心としたイングランド海軍に大敗。スペインの海軍力はこの後大幅に低下し、逆にイングランドの海軍力はこの後イギリス帝国を維持するイギリス海軍に発展するまで上昇した。当時ヨーロッパの最強国の一つであった、スペインを軍事的に打ち負かしたことで、イングランドの国際的地位は高まって行くことになる。エリザベスはイングランド王位を持つ自分の立場を利用される事（つまり外国に干渉される事）を嫌い生涯独身を通した。そのためエリザベスには子はおらずテューダー朝はエリザベスで終わりとなる。その後継にはスコットランド王であったステュアート家のジェームズ6世が指名された。
イングランド王に即位したヘンリー・テューダーはヘンリー7世を名乗った。百年戦争とバラ戦争によってイングランド国内の貴族、騎士層は疲弊しており、相対的に王権は強まった。従って以降のテューダー朝の歴史はイングランドにおける絶対王政の時代でもある。貴族、騎士の代わりにイングランドの国政に影響力を持つようになったのは、王の側に官僚として仕える廷臣、そして大商人であった。
フランスに対して王位継承権を主張したプランタジネット家であったがエドワード3世の孫リチャード2世が廃位させられると断絶、王位はランカスター家に渡る。この後1455年からイングランドはランカスター家とヨーク家が争う内戦状態となった。これを薔薇戦争と呼ぶ。薔薇戦争は最終的にランカスター家の支流にあたるヘンリー・テューダーがエドワード4世の娘でヨーク家のエリザベスと結婚して即位し、1485年にテューダー朝を起こす。テューダー朝は1603年まで継続する。百年戦争から薔薇戦争を通してまでのこの期間の間に、イングランドではペストが流行し、農奴反乱であるワット・タイラーの乱が起こるなど社会は混乱を極めた。しかしその間にも農奴制は崩壊の方向に向かい、封建制は完全に崩れ去った。封建制の崩壊は騎士と貴族の社会の破壊を意味しており、この後のテューダー朝による絶対王政の基礎が形作られた期間でもある。また、この時期に良質の羊毛生産に支えられた毛織物工業が発達してハンザ同盟との競合の少ない低地地方との交易を通じて典型的な農業国からの脱出を徐々に図っていくことになる。
フランスでカペー朝が断絶し、ヴァロワ家からフィリップ6世が即位すると、1337年イングランド王エドワード3世がこれに異議を申し立てフランスの王位継承権を主張してフランスに侵入を開始した。これが百年戦争の始まりである。開戦当初はエドワード黒太子の活躍もあって、フランスの半分以上を占領し、イングランドが優位にたった。ヘンリー6世の時代には一時期イングランドとフランスの統一王朝が成立する。その後フランス王シャルル7世とジャンヌ・ダルクによる巻き返しによってイングランドは敗退をはじめ、1453年にはイングランドが占領していたボルドーが陥落、イングランドはカレーを除く全ての大陸の領土を喪失した。
1950年代までに保守派はおその価値観にユダヤ・キリスト教の根源を強調するようになっていた。ゴールドウォーターは、保守主義者が「人が動物を使い処分するために生産し消費するという共産主義者の考え方は、共和国の拠って立つ基盤であるユダヤ・キリスト教の理解全てとは正反対であると考えている」と述べていた。ロナルド・レーガンは共産主義と戦うためにユダヤ・キリスト教の価値観は必要な要素であると強調することが多かった。西洋のユダヤ・キリスト教伝統の優越性に関する信仰が、保守派をして第三世界の願望を軽視させ、海外援助の価値を過小評価させた。1990年代以降、「ユダヤ・キリスト教」という言葉は主に保守派が使うようになった。福音主義会派は1920年代に政治に絡むようになり、禁酒の強制や学校で進化論を教えることを止めさせたりしたが、1930年代以降の大半は政治的に沈黙に近かった。政治力としてまた保守合同の一部として「宗教右派」が出現したのは、1970年代以降のことであり、教育の宗教からの分離の動き、および最高裁判所による学校での礼拝や人工中絶に関する裁定が出たことへの反応だった。ウィルコックスとロビンソンに拠れば、「キリスト教右派」は道徳的に後退していた国にユダヤ・キリスト教の価値観を再生させる試みである。...社会はユダヤ・キリスト教の価値観の確固たる基盤が失われたことに苦しんでいると考え、それら価値観を体現する法を作りたいと考えた。特に重要なことは、最高裁判所による人工中絶を合法と判断した「ロー対ウェイド事件」判決に対する敵対的反応であり、カトリック教会（以前から人工中絶に反対していた）と福音主義プロテスタント会派（人工中絶問題に関しては新参だった）を共闘させた。カトリック教会がゲイの養父母について、またその他社会問題について反対したために、カトリック教会司祭が州の予算を取れなくなったことへの怒りについて、「ニューヨーク・タイムズ」は2011年後半に次のように論評した。宗教的なアメリカ人が現在政府が後援する迫害の犠牲になっているという概念は、カトリックの司祭だけでなく、共和党の大統領候補や保守的な福音主義会派にとっても繰り返される話題となっている。