カリフォルニア州ウォールナットクリークに生まれ、5歳でスケートを始めた。当初、ジェシー・マクニールらとペアを結成するが国際大会で表彰台に上ることはなかった。2003年よりジェシカ・デュベとペアを結成。ペアとして活動を続ける傍ら、パートナーのジェシカ・デュベと同様に男子シングルへも国内大会ながらエントリーを続けた。2004年、2005年世界ジュニアフィギュアスケート選手権ペアで2位。2006年トリノオリンピックペアに出場し10位となる。2007年カナダ選手権ペア優勝。2007-2008シーズン、スケートアメリカで優勝、スケートカナダでは2位となった。3戦目のNHK杯は3位。初出場のグランプリファイナルではフリースケーティングで自己最高得点を更新し、4位となった。2008年カナダ選手権は2位に終わり2連覇はならなかった。3度目の出場となった世界選手権ではミスを最小限に留めた演技で、ショートプログラム4位から順位を1つ上げ、自身初めての世界選手権のメダルを獲得した。2008-2009シーズン、スケートカナダで2位、NHK杯で3位となりグランプリファイナルに進出することはできなかったものの2009年カナダ選手権では2度目の優勝を果たした。世界選手権では7位に終わり、バンクーバーオリンピックの最大出場枠を確保することはできなかった。地元カナダで行われたバンクーバーオリンピックでは、ジャンプの調子が上がらないものの、6位に入賞した。2010-2011シーズンの全ての試合を離断性骨軟骨炎の治療のため欠場することを発表し、10月26日に手術を行った。2011年3月にデュベとのペア解消を発表した。引退後はコーチに転向した。
元フィギュアスケート選手のミシェル・ムーアと2013年に交際を始めた。2015年9月27日に婚約し、2017年6月17日に結婚した。
樺太アイヌも国際情勢の変化の影響を強く受けた。樺太・千島交換条約に伴って樺太がロシア領になることから、同条約発効に先立つ1875年10月、もともと樺太南部の亜庭湾周辺に居住し日本国籍を選択した108戸841名が宗谷に移住し、翌年6月には対雁（現江別市）に移された。生活環境の変化に加え、運の悪いことに1886年のコレラ、さらには天然痘の流行が追い討ちをかけ、300名以上が死去したという。1905年の日露戦争に関するポーツマス条約によって南樺太が日本領になると、1906年、漸く樺太アイヌは再び故郷の地を踏むことができるようになった。樺太アイヌは樺太庁によって当初は戸籍法上は樺太戸籍に入って樺太土人として扱われていたが、1932年1月に戸籍法上は内地人と同様となり内地人と扱われるようになった。第二次世界大戦後に樺太全域がロシア（当時はソ連）の占領下となり、同国政府によって樺太アイヌのほとんどが北海道へ強制送還された。しかしながらアイヌは現在も樺太に少数ながら住んでいる。
千島・樺太のアイヌは日露両国の進出、南北千島の分断統治、樺太と千島の交換、日露戦争、ロシア（当時はソ連）の北方領土占領によって国際的に翻弄された。
樺太アイヌは北方のツングース系などの諸民族とも交流があり、それを介して大陸の中華王朝とも関係を持った（アイヌ文化を参照）。1264年 には樺太に侵入したアイヌ（元朝の文献では「骨嵬」と書かれている）とニヴフ（同じく「吉烈迷」）との間に紛争が勃発した。この戦いにはモンゴル帝国軍が介入し、アイヌからの朝貢を取り付けた（詳細はモンゴルの樺太侵攻を参照）。その後もアイヌは大陸との交易を続けていた。この交易は山丹交易と呼ばれ、江戸時代にはアイヌが交易によって清朝などから入手した絹織物や官服が、「蝦夷錦」と呼ばれて日本国内にも流通していった。韓国では『三国遺事』にある新羅の第4代王脱解尼師今の出身地である龍城国をアイヌの部族国家とみて、脱解尼師今をアイヌとみる説がある。
農耕民族の和人と狩猟採集民族のアイヌは、それぞれの生活様式によって確保した生産物を交易で交換した。アイヌは魚や毛皮を輸出品目とし、和人の生産する道具（鉄器や漆器）や嗜好品（米、茶、酒）と交換した（場所請負制および北前船も参照）。江戸時代では武力を背景とした幕府や松前藩による不平等な交易でアイヌは経済的な不利益を蒙った。また和人との関係が増える中で天然痘などの伝染病に罹患し、民族としての衰退を招いたと考えられている。続縄文時代や擦文時代の北海道には、粟、稗、黍などの雑穀が小規模ながら栽培され、アイヌ文化成立後も栽培そのものは継続されて特に稗や稗酒は祭祀における神饌として重んじられていた。しかしアイヌ文化の成立とともに、農耕は縮小する傾向にあった。これは寒冷な気候ゆえに耕作を諦めたというより、本州との交易用の毛皮や干魚を確保するため、狩猟や漁労を重視した結果らしい。
2017年4月改正の資金決済法第63条の11 第1項と仮想通貨交換業者に関する内閣府令は「仮想通貨交換業の利用者の金銭又は仮想通貨を自己の金銭又は仮想通貨と分別して管理」することを義務付け金融庁が監督しているが、同社はそれ以前に営業を開始している「みなし業者」のため、事件発生時点でその義務はなかった（各顧客ごとにウォレットを分ける義務規定はなく帳簿で管理すればよい模様）。もっとも、同社幹部は、分別管理を行っていたと発言していて、同取引所の「仮想通貨取引説明書」でも以下のように説明している。「帳簿上のお客様の仮想通貨残高とお客様用ウォレットの仮想通貨残高を仮想通貨毎に、毎営業日照合します。照合した結果、お客様用ウォレットの仮想通貨残高が帳簿上のお客様の仮想通貨残高を下回っていることを確認した場合、当該不足額を5営業日以内に解消します。なお、帳簿上のお客様の仮想通貨残高は、各お客様の持分が直ちに判別できるように管理します。」分別管理には、業者が顧客資産に手を付けて返金できなくなる事態を防ぐ目的がある。（とはいえ、一般には、分別管理をしていても、仮想通貨交換業者が万一倒産したとき、仮想通貨の相場変動が激しく損害が大きくなりやすいことや、本業界に供託や保険の仕組みがないこと、その返済と従業員の賃金や一般債権との優先権の関係から、顧客に全額戻る可能性も一部しか戻らない可能性もある。）東京弁護士会の機関紙に、一般に仮想通貨交換業者が倒産した場合の法的取扱の論点解説がみられる。コインチェックがNEMでなく日本円での返金を選択した理由は、盗難額がNEM総量の6%にもなっていてNEMを買い付けるだけでおそらく相場が高騰しコインチェックの損失が膨らむため、と金融庁が言っているという。