2005-2006年シーズンにアリエル・フェ・ギャノンと組みカナダフィギュアスケート選手権ジュニアクラスの地区予選を勝ち上がり本選に進出した。翌シーズンはカテリネ・ピジョンと組むが2007-2008年シーズンにギャノンとのペアを再結成、ギリシャに所属を変更して世界選手権及びヨーロッパ選手権に出場した。2008-2009年シーズンはあらたにジェシカ・クレンショーとペアを結成、引き続きギリシャに所属して世界選手権を始めとする国際大会に出場している。
2007年にオーストラリアで騎手免許を取得。2017／18年シーズンにオーストラリアNSW地区で92勝を挙げ、リーディングを獲得。同じオーストラリアで活躍するヒュー・ボウマンの紹介もあり、2018年8月4日より短期騎手免許を取得して初来日（ボウマンと同じく身元引受調教師は池江泰寿、契約馬主は吉田勝己）。8月4日小倉の九州スポーツ杯で5番人気エントリーチケットに騎乗し、通算7戦目でJRA初勝利を挙げた。同年12月にも再び短期免許で来日。2度の短期免許期間で合計18勝を挙げた。
BRICsやアジア諸国の一部は、1990年代前後からを目覚しい経済成長を遂げた。これらの国の中間所得層は、2000年時点の2億人から2010年には8億人に成長し、非常に旺盛な消費活動を見せている。これら新興国の中間所得層向けに価格や機能が調整された商品をボリュームゾーン商品という。平成8年度のものづくり白書にも取り上げられた。ボリュームゾーン向けの商品は、設定価格が低く利幅も薄いため、付加価値やブランドイメージを重視する先進諸国の企業は無視することが多かったが、非常に短期間のうちに市場が膨れ上がったため、2000年代後半には戦略的商品を投入する企業も増え、商品開発や新たな市場の開拓において注目されるキーワードとなった。
ボリュームゾーン（Volume zone）は、マーケティング用語や経済用語の1つであり、商品やサービスが最も売れる価格帯や普及価格帯という意味の他に、中間所得層を指すこともある。ボリュームゾーンにある商品は「ボリュームゾーン商品」と呼ばれる。商品やサービスの提供者側がハイエンド、ミドルレンジ、ローエンドと3つの価格帯に分類した場合、ミドルレンジだけやミドルレンジとローエンドを加えた価格帯を指すことが一般的である。購入者側からは低価格で高い品質が求められ、ハイエンド価格帯のようなコスト上昇要因となる高付加価値が付け難いために提供者側は他との差別化が難しく、概ね似た商品やサービスになる傾向がある。
屋内に入り込んでくることもあるが、体長も小さく目立った害となることは少ない。一方、農作物に被害をもたらすアブラムシやアザミウマ、ダニなどを捕食するため、農業的には重要な昆虫であるとみなされている。
アシナガバエの成虫は草地などでよく見られ、特に湿気のあるところで多い。種によって生息環境は異なるが、濡れ落ち葉の上や水たまり周辺、林縁の下草の葉上、樹幹などで見られる。また、イソアシナガバエ属（Conchopus）やムモンイソアシナガバエ属（Acymatopus）など海岸の岩礁域に生息するような種もある。幼虫は渓流付近の石の上や水たまりなど水中で生活する。ただし幼生の研究はほとんど進んでいない。成虫期の食性は昆虫食で、節足動物を捕らえて餌としている。幼虫は捕食性の種と腐食有機物食の種がいる。ただし例外的に、Thrypticus の種は植物の茎に産卵し、幼虫はその植物を餌とする。
勤労者が手にする所得の内、課税の対象となるのは必要経費を除いた残額である。本来課税対象とされるべき所得の内、税務署がどの程度の割合を把握しているかを示す数値を捕捉率と呼ぶ。この捕捉率は業種によって異なり、給与所得者は約9割、自営業者は約6割、農業、林業、水産業従事者は約4割であると言われる。このことを指して「クロヨン」と称する。給与所得者の所得は、源泉徴収されているため遺漏が発生する可能性はない。これに対し、必要経費を自ら算出して自己申告する者、例えば自営業者の場合、家屋の一部分を店舗や事務所として用いる、事業用の車を自家用車としても用いるなど収支における公私の境界線が曖昧にならざるを得ない。このグレーゾーンについては事業者の自主計算により、事業用と私的利用の使用割合を面積や使用時間割合などの根拠を基に合理的に按分計算して申告する以外に手立てがないことから、税務署が逐一100%検証することは物理的に不可能に近い。この事に着目し、家屋の内装工事にかかった費用を事務所の維持費として、あるいは私的な食事を交際費として計上するといったケースがみられる。その結果、自営業者や農業所得者の所得捕捉率は給与所得者のそれに比して一般に低くなっていると言われる。なお、給与所得者は自営業者のような必要経費が認められていない訳ではない。あらかじめ所得税を天引きされた額が支給されるため、個別に必要経費を算出するのが困難であることから給与所得に応じて概算した経費を控除する方法（給与所得控除）が一般に行われている。給与所得控除は低所得層になればなるほど控除率が大きい仕組みとなっており、年間65万円以内の収入ならば所得ゼロ、給与収入500万円の場合で30.8%（154万円）、1000万円の場合で22%（220万円）の控除率（概算経費）が認められており、上限額は245万円となっている（かつては最低5%の控除が上限額なしで認められていた）。しかし給与所得者の多くはスーツなどの衣装代や交際費以外は会社から支給されているケースが多い。このため、実費経費がほとんど無いのが実情であること、さらに社会保険に関しては自営業者よりも格段に恵まれていることなど、「クロヨン」問題における格差に対する補償として控除率が過大に取られているという考え方もある。