ガイアークとの戦いから10年後、防衛大臣・野泉進一郎の発案した「鎖国バリア」により、ヒューマンワールドにはかつてない平和が訪れていた。だがゴーオンジャーは炎神たちとの繋がりを断たれ、さらに「戦隊活動禁止法」により、テロリストに認定されてしまう。そんな折、彼らの前にベアールVの炎神キャストを持った謎の少年・戸橋走児が現れる。走輔たちは特別警察に追われていた彼を救出するも、そこへ立ちはだかったのは、ゴーオンジャーと決別し、政府の広報官となった早輝であった。
本作品の企画は、前2作品と同様にキャスト陣の意向により実現した。当初、古原らは10YEARSシリーズの存在を知り出演依頼があるものと思い込んでいたが、2017年に入っても動きがなかったため行動を開始し、東映側からメンバー全員が現役であることとキャスト側のやる気が重要であることを提示され、具体的な企画立案へと乗り出した。意見交換にはLINEグループが使用され、打ち合わせには片岡信和・徳山秀典・及川奈央の3人が代表者として参加した。ゴーオンジャーのジャケットなど衣裳は当時のものをそのまま使用している。『ゴーオンジャー』当時はオールアフレコであったため衣裳の衣擦れは考慮されていなかったが、現在は同時録音であるためジャケットの擦れる音が入ってしまう苦労があったという。また、テレビシリーズではアフレコ時にアドリブを多く入れていることが特徴であったが、同時録音の本作品ではアフレコを必要とする箇所が少なく、セリフによるアドリブは少ない。
『忍風戦隊ハリケンジャー 10 YEARS AFTER』に端を発した、スーパー戦隊Vシネマ「10 YEARS シリーズ」の第3弾。本編時間は53分。2008年から2009年にかけて放送された「スーパー戦隊シリーズ」第32作『炎神戦隊ゴーオンジャー』の続編であり、テレビシリーズ終了から10年後の物語を描いた前二作に対し、本作品では物語開始から10年後を描いたストーリーとなっている。プロデューサーの和佐野健一は、「10年経っても変わらないゴーオンジャー」をテーマに掲げており、香坂連役の片岡信和はタイトルが『10 YEARS AFTER』ではないのがその表れであると解釈している。また、江角走輔役の古原靖久はスマホ時代になってもガラケーモチーフの変身アイテムをそのまま使い続けていることが、本作品の肝であると述べている。本作品では期間限定のプロモーション上映が、2018年7月21日より全国4館の劇場で行われた。Blu-rayのみ通常版の他、メイキング映像や完成披露上映会での舞台挨拶を収録したボーナスディスク、それにブックレットを同梱した「スペシャル版」が同時発売された。
気象庁は1920年代以降の計測情報の残っている地震に対して、気象庁マグニチュード (M) を計測して情報を公開している。2010年以降のモーメント・マグニチュードが6.5以上の地震に対しては、気象庁マグニチュード (M) とモーメント・マグニチュード (Mw) を計測して情報を公開している。緊急地震速報では、例外的に気象庁マグニチュードではなくモーメント・マグニチュードをマグニチュード (M) の値として報告する。この際、表面波のS波から気象庁マグニチュードを計測し、気象庁マグニチュードをモーメント・マグニチュードに変換した値を推定マグニチュードとする。気象庁マグニチュードからモーメント・マグニチュードへの変換式には議論があり複数の提案があるが、限定条件下で速報性が必要とされる状況から、単純な一次式での変換を採用している。2011年に日本近海で起きた東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）のマグニチュードは、当日の速報値ではM7.9、後日の気象庁マグニチュードではM8.4、モーメント・マグニチュードではMw9.0と公式報告されている。
気象庁マグニチュードは、変位マグニチュード・速度マグニチュードの2つの計測法を用いており、2つの計測法はいずれも地震波の情報を計測するため、表面波マグニチュード・実体波マグニチュードと同系統の特性を持つ。地震波の観測からマグニチュードを計測するため、比較的計測に時間のかかる地震モーメントを利用するモーメント・マグニチュードに比べて確定した計測結果が早く出る。一方で、地震波の観測値は地盤によるエネルギーの吸収の影響を受けてマグニチュードの飽和が発生する可能性があり、M8辺りから気象庁マグニチュードはモーメント・マグニチュードに比べて小さい値を計測する傾向にある。逆にM7以下では気象庁マグニチュードはモーメント・マグニチュードに比べて大きい値を計測する傾向にある。
カイロ会談は三大ピラミッド近くにあるエジプト駐在アメリカ大使アレクサンダー・カークの邸宅で行われ、会談の参加者はアメリカ合衆国大統領フランクリン・ルーズベルト、イギリスの首相ウィンストン・チャーチル、中華民国国民政府主席蒋介石の3人だった。ソビエト連邦の指導者ヨシフ・スターリンはソ連と日本の関係を配慮して、蒋介石との面会を回避したため会談には参加しなかった（1941年の日ソ中立条約では5年間の相互不可侵が定められており、1943年時点では中華民国、イギリス、アメリカが日本との戦争状態に突入していたが、ソ連と日本の間は戦争状態ではなかった）。アメリカはフランスがインドシナを取り戻すのを望まなかったため、蒋介石にフランス領インドシナの支配権を与えようとしたが拒否された。1943年11月27日にカイロ宣言が発された後、12月1日にはラジオを通じて「カイロ・コミュニケ」（Cairo Communiqué）が発され、連合国が日本の無条件降伏まで軍の配備を続ける（軍事行動を継続する）と宣言した。カイロ宣言では三大国（米英中）が戦争を通じて日本の野心を挫け、懲罰しようとし、自身は利益を受けず戦後に領土拡張に加わることもないと宣言、「日本は1914年の第一次世界大戦開戦以来太平洋で奪取、占領した全ての島嶼を没収される」、「日本が中国人から盗んだ、満州、台湾、澎湖を含む全ての領土は中華民国に返還される」と述べた。また、日本は暴力と貪欲で奪取した全ての領土から排除され、「朝鮮は適当な時に自由と独立を得る」とも述べた。カイロ会談の終結から2日後、スターリンはイラン帝国のテヘランでルーズベルトとチャーチルと会談した（テヘラン会談）。