本作は2019年6月28日から29日に日本武道館にて行われたライブツアー『Inori Minase LIVE TOUR 2019 Catch the Rainbow!』のファイナル公演の間近にリリースされた。
コーネリウス・ヴァン・ティルは、バルトの聖書観では、神そのものと、福音の真理を知ることが出来ないと批判している。改革派の神学者K・ルニアは、1971年に来日して「神の言葉としての聖書」と題する講演を行い、福音派の信じる聖書の霊感と、新正統主義の霊感理解とを区別した。
日本のエキュメニカル派の神学には、バルトの弁証法神学が強く影響を及ぼしており、植村正久の後継者である高倉徳太郎がその備えをしたとされる。高倉はバルト以前のバルトと呼ばれるピーター・フォーサイスの影響を受け、1924年に東京神学社でバルトとブルンナーを紹介した。バルトは世界像、人間観、歴史的、宗教的、神学的矛盾、文化的制約において、聖書が誤っていると主張した。高倉徳太郎の神学は、バルト主義者の桑田秀延、熊野義孝、山本和が継承し、日本で発展した。戦後のプロテスタント神学は「バルトの刻印」を帯びていると評される。この系統を日本において代表する神学校は、日本基督教団の東京神学大学であり、桑田秀延、北森嘉蔵、竹森満佐一らを輩出している。
バルトの特徴は「神の言葉の神学」と呼ばれる神学にある。バルトは、誤りだらけの人間のことばに過ぎない聖書が、神との出会いの契機において、神のことばと見なされるときがあるとし、聖書の客観的な権威を認めない。新正統主義の聖書観は、断続的神言化説と呼ばれる。バルトは、自由主義神学（リベラル神学）に欠陥があるとしたが、聖書についてリベラル派の高等批評を受け入れていた。正統主義では、聖書を神の言葉と信じるが、それに対して新正統主義は聖書そのものの霊感を認めず、聖書は神のあかしであるという。また新正統主義の神学者ブルンナーは、正統主義の聖書観を「紙の教皇」（Paper Pope）と呼んで否定した。
20世紀のスイスのカール・バルト、エミール・ブルンナー、ゴーガルデン、トゥルンアイゼンなどを中心としてヨーロッパで始まり、スウェーデンのグスターフ・アウレン、スカンジナビアのアンダース・ニーグレン、イギリスのドッド、リチャードスン、ベイリ、ホフキンズ、アメリカのラインホルド・ニーバーなどに国際的に広がっていった。
当初、オスマン帝国の過度の弱体化を望んでいないヨーロッパ諸国の政府間では、ギリシャ独立に対して非協力的であった。これは当時、ヨーロッパはナポレオン戦争後のウィーン体制に移行していたが、絶対王制の正統主義がスペイン南米植民地の反乱、ピエモンテやナポリの自由主義的、民族主義的革命、ブルボン王朝に対するスペインの自由主義的蜂起（スペイン立憲革命）、ブルシェンシャフト運動の前に揺らいでおり、神聖同盟、イギリス、フランスはスペイン革命の後処理のためにライバッハで会合を開くなどしていた。このため、ギリシャの独立はこの会合では完全に否定された。なかでもオーストリア宰相クレメンス・メッテルニヒはイギリスと共にロシア皇帝アレクサンドル1世に対して「ギリシャでの出来事は正当であるオスマン帝国への反乱である」と正統主義の主張を唱え、バルカン半島での安定を求めていたアレクサンドル1世もこれに同意していた。しかし、ムハンマド・アリーの登場はヨーロッパに再び親ギリシャ主義の台頭を促進させ、フィレリネス委員会はヨーロッパ全域で募金活動を行ったが、1822年4月にキオス島でオスマン帝国海軍提督カラ・アリに率いられた艦隊によるキリスト教徒虐殺 (en) が発生するとその規模は拡大した。これらの活動は限られた成果でしかなかったが、親ギリシャ的な訴えは一定の成果を上げた。そしてこれらギリシャの独立による影響の前に、それまで眺めるだけにとどめていた列強三国イギリス、ロシア、フランスらも重い腰を上げざるをえない状況になりつつあった。そして西ヨーロッパに広がっていた親ギリシャ主義の影響で多くの理想主義者、詩人、民族主義者、冒険家らがギリシャ独立戦争に参加し、ヨーロッパをはじめとする世界中の世論がギリシャの革命に同情的な雰囲気になっていたことも影響を及ぼした。しかし、メッテルニヒはこの事態を憂慮しており、ヴェローナで会議を開催して事態収拾しようとした。しかし、イギリスは当初こそイギリス国王ジョージ4世、外相カスルレーとメッテルニヒの間でトルコの自制、ロシアの不干渉、ギリシャの勝利を望まないことで意見が一致していたが、カスルレーが自殺してジョージ・カニングが後を継ぐと状況が一変した。カニングは内政不干渉主義者でヨーロッパ諸国に吹き荒れる革命運動に対して理解と声援を送っており、メッテルニヒとは相対する考えであった。1822年、ヴェローナで会議が開催されると議論自体は「トルコの自制を待つ」という結論で終了したが、これはトルコの圧政について議論が続いて会議が紛糾する恐れがあったためであったが、結局、この会議が開催されたことで1815年以来続いていたウィーン体制に暗雲が立ち込めた。ロシアはオスマン帝国がコンスタンディヌーポリ総主教 グリゴリオス5世を処刑し、さらに教会を破壊したこと。そしてイプシランディスが撃破された後もワラキア、モルドバ両公国の非常事態体制を解除しなかったことから皇帝アレクサンドル1世は態度を硬化させ、1821年7月、G・A・ストロガノフを通じてオスマン帝国へ最終通告を行った上で国交断絶、1825年8月、ギリシャ問題に関連したことについて神聖同盟から脱退した。そしてイギリスはロシアの単独行動を危惧したこととヨーロッパ全体にギリシャ革命への同情が波及することを恐れていた。この状況に至り、列強三国は三国の内、どこか一国が抜け駆けすることにより東地中海の権益を独り占めするのではないかという疑心暗鬼にとらわれ始めていた。そしてオーストリア、イギリスにはロシアが南下することで、バルカン半島や黒海を抑える恐れがあったため、これを阻止する思惑があった。