照明や外乱光のある環境ではスクリーン自体が白く浮き上がってくるため、必然として映像の中の黒色が白っぽくなる（黒浮き）。その黒浮きを軽減するためにスクリーン自体に色をつけたり、照明下でも使えるように黒に近い色にした製品などが存在する。黒に近い色のものは「ブラックスクリーン」とも呼ばれる。本来、スクリーンを黒くすると画面は極端に暗くなるはずだが、これらのスクリーンは特殊な素材を使用する等によってマットスクリーンよりもスクリーンゲインを高めている。
ここでは主にスクリーンの表面生地に関して述べる。かつては白い壁や紙、キャンバス布などが代用される事も珍しくなかったスクリーンだが、近年では表面に様々な加工を施した多種多様な製品が市販されており、設置する環境や用途に対し適切なスクリーンを選ぶ事が推奨されている。各スクリーンの性能は、主にスクリーンゲイン（反射輝度）と反射特性（視野角特性）で示される。スクリーンゲインとは、投射光に対する反射光の輝度を比率で表したもので、標準白板と呼ばれる純白の板での輝度比を1としている。スクリーンゲインの値が高いほど画面が明るくなる。反射特性とは、スクリーン正面を0°、真横を90°とし、それぞれの角度でのスクリーンゲインを表またはグラフで表したものである。0°での輝度を「ピークゲイン」、左右5°での輝度を「5°ゲイン」、主にピークゲイン（もしくは5°ゲイン）に対し輝度が半分（ハーフゲイン、1/2ゲイン）になる時の角度を「半値角（ハーフゲイン角）」と呼び、0°から左右の半値角までが視聴に適した角度（視野角）とされている。半値角が大きい（角度が広い）ほど多人数での視聴に適すようになる。他に、数値等で示されないスクリーンの性能としては、色の再現性やコントラスト感、解像感、反射光の指向性などがある。スクリーンは光学的な特性によって主に拡散型、反射型、回帰型、透過型の4種類に分けられる。
GLVとはGrating Light Valveの略であり、回折現象を利用した反射型表示素子である。アメリカのSilicon Light Machinesが開発したもので、同社からのライセンスを受けたソニーが愛地球博にて出展した。
LCOSとはLiquid Crystal On Siliconの略であり、反射型液晶素子のことを言う。透過型LCDが配線の間に画素電極を持つという構造上開口率が低いのに対して、光を反射させる側に配線と電極を持つということで高い開口率を実現する理想的な液晶素子として、半導体や電気機器メーカー各社が古くから開発を行っていた。しかし、量産において歩留まりが悪くコストが非常に高いため、ビジネスとしては成り立たないという理由等で大半のメーカーはLCOS事業から撤退した。量産に成功したのは日本ビクターとソニーの2社だけであり、この2社から高級プロジェクタとして販売されている。なお、日本ビクターのLCOSをD-ILA（Directdrive Image Light Amplifier）といい、ソニーのLCOSをSXRD（Silicon X-tal Reflective Display）という。日本ビクターはD-ILA素子の外販も行っており、キヤノンからもD-ILAプロジェクタが販売されている。2008年にキヤノンはLCOSの自社開発を発表している。液晶の配向膜に無機配向膜を使う（反射型の必然というわけではない）ことにより、透過型液晶にくらべ寿命が長いという特徴がある。ソニーは、印加された電圧によって液晶の反射率を制御するアナログ駆動方式を全製品に採用している。ビクターは、ソニーと同様のアナログ方式に加えて、時分割のオン／オフの回数によって反射率を制御するパルス駆動方式とを製品によって使い分けている。一般的にはアナログ駆動のほうが階調性も豊かで高画質だが、製品化に手間とコストがかかるといわれている。
AGは501(c)(6) の非営利団体として認定された法人 The Authors Guild, Inc. によって運営されている。調査報道およびファクトチェック大手ProPublicaによると、AGの501(c)(6) 認定による連邦所得税免除は、1996年3月より適用されている。2016年度のAGの収入は2,512,043米ドルであり、うち61.7%は協会員からの会費収入が占める。AGの姉妹組織として、The Authors Guild Foundation (全米作家協会財団)、The Authors League Fund (全米作家連盟基金)、およびThe Authors Registry (全米著作物管理機構) の3組織が挙げられる。「財団」は20世紀後半に設立され、寄付金を広く募って運用・管理してAGの活動を支えている。「基金」は1917年に創設され、収入減や疾病による生活困窮に備えた互助的な保険サービスを著作家に提供している。また「管理機構」は、著作権者に代わって米国外からの印税収入を徴収・分配する国際決済サービスを提供している。管理機構はAGの他、全米ジャーナリスト・作家協会 (The American Society of Journalists and Authors、略称: ASJA)、先述のDGA、および全米著作権エージェント協会 (The Association of Authors' Representatives、略称: AAR) の4組織によって1995年に共同設立された。なお、AG本体が協会費を会員から徴収するのに対し、協会員外からの寄付は姉妹組織の「財団」が募る理由は、501(c) の認定タイプと税免除の違いによる。501(c) のうち、501(c)(6) は業界団体向けの非営利団体認定であり、寄付を受け取るAG側は連邦所得税が免除されるものの、501(c)(6) 組織に対して寄付をする個人・法人側には、その寄付金が税控除されないことからメリットが低いという特徴がある。一方、財団 (foundation) や慈善団体 (charitable organization)、宗教団体などは501(c)(3) に分類され、寄付者側も税控除の対象となる。そのため、501(c)(6) の業界団体は、別途501(c)(3) の財団を設立して寄付を募る商慣習がある。