上記の経緯より、本級の中核的な装備となるのがイージス武器システム（AWS）である。搭載している全ての戦闘システムは、AWSの戦術情報処理装置である指揮決定システム（C&D）Mk.1および武器管制システム（WCS）Mk.1に連接されている。AWSは継続的な改良を受けて多数のバージョンが生じており、これらは大まかにベースラインとして区別される。本級の新造時には、1・2番艦ではベースライン0、3～5番艦ではベースライン1、6～12番艦ではベースライン2、13～18番艦ではベースライン3、19～27番艦ではベースライン4が搭載された。ベースライン0搭載艦のシステムは程なくしてベースライン1にアップデートされたほか、1996年より、ベースライン4搭載艦のシステムはベースライン5フェーズIII仕様にアップデートされ、統合戦術情報伝達システム（JTIDS）によるリンク 16の運用に対応した。そして2008年度より着手されたイージス近代化改修（AMOD）により、ベースライン2搭載艦のシステムはベースライン8（CR2/ACB08）、ベースライン3・4搭載艦のシステムはベースライン9（CR3/ACB12）にアップデートされており、共同交戦能力（CEC）にも対応した。
主機はスプルーアンス級で採用されたゼネラル・エレクトリック LM2500ガスタービンエンジン4基で可変ピッチ・プロペラ（CPP）2軸を駆動するCOGAG方式が踏襲された。一方、イージスシステムの搭載に伴って電源は強化された。アリソン501ガスタービン発電機は4基に増備され、出力も2,000キロワットから2,500キロワットに強化された。また400ボルト/60ヘルツ三相交流の艦内配電系への変電を行うコンバーターも、3基から4基に増設された。この増設余地は、もともとスプルーアンス級からミサイル駆逐艦としての改設計に備えて確保されていたものであった。
1970年代初頭、ズムウォルト海軍作戦部長が検討させていたDG/Aegis計画では、5,000トン級のCOGOG推進艦を軸に検討が進められていた。一方、スプルーアンス級はもともと、ミサイル駆逐艦としての設計変更を前提として設計されていたこともあって、同級の設計・建造にあたっていたリットン・インガルス造船所では、同級をもとにイージスシステムを搭載する案を独自に作成し、1974年に海軍に提案した。海軍は、この案はさしあたり採用しないことにしたものの、外部のコンサルティング会社であるJJMA社に検討を依頼した。JJMA社では、スプルーアンス級をもとにイラン海軍が発注していた防空艦（後にキッド級としてアメリカ海軍に編入）を土台として検討を進めた結果、大規模な改設計とマージンの見直しを必要とするものの、イージスシステムの搭載は可能と結論した。これらの検討を踏まえて、上記の通り、1975年にはスプルーアンス級をもとにイージスシステムを搭載する案が正式に推進されることになり、海軍装備局（NavSea）による検討を経て、1978年9月、リットン・インガルス造船所が詳細計画と建造を受注した。これによって建造されたのが本級である。このような経緯から、当初はミサイル駆逐艦（DDG-47級）として計画されていたが、期待される任務や性能を考慮して、1番艦の建造途中の1980年1月1日、ミサイル巡洋艦（CG-47）に種別変更された。
FRBRは米国の多くの目録関係者がその重要性を認めている。オープンソースのFRBR化プロジェクト、OpenFRBRを立ち上げたWilliam Dentonによれば、FRBRは目録作成の絶対的な終着点ではないし、そのようなものは存在していないが、それでもなおFRBRは目録作成の終着点の一つであるとしている。FRBRはその構造上、ある著作における翻訳版・異版との関連性を端的に示せ、これらをリンクとすることでOPACでの情報探索を強化できる。こうしたことから、FRBRは同じ著作が含まれるような大規模なデータベースに有用と考えられている。また、検索の利便性が得られることから、検索結果が膨大なものになる論文データベースにも向いている。音楽資料においては、CD、楽譜といった複数の媒体で表される著作を同一著作として扱うことができる。これにより書誌レコードの集中化、検索の利便性向上といったメリットが挙げられる。FRBRを適用しようとするFRBR化（FRBRize）は様々なプロジェクトで行われている。OCLCのWorldCatおよびFictionFinder、オーストラリア国立図書館のAustLit、ペルセウス電子図書館、UCLAライブラリー、VTLSのVirtuaなどがある。またパリ原則から約半世紀ぶりに策定された国際目録原則では、目録規則はFRBRおよびその拡張を考慮するものとしている。国際目録原則では、FRBRに対し要望のあった利用者タスク「誘導」（navigate）が加えられている。また、利用者タスクの「入手」について「取得（acquire）またはアクセスの確保（obtain access）」としている。当初、英米目録規則（AACR）の第3版、AACR3とされていたRDA（Resource Description and Access、資源の記述とアクセス）もFRBRを取り入れるものとなった。AACRは世界で広く用いられてきており、後継となるRDAもまた各国の対応が進んでいる。日本でもRDAに対応した日本目録規則の改訂作業が進められている。しかし、既存の書誌データベースをFRBR化するには、FRBRを使って再構築する必要があり、ハードルの高いものとなっている。全集などの複数の著作が集まったものをどう扱うかについては厳密に規定されてはいない。この問題に対応するため、2005年に集合的実体に関するワーキング・グループが発足した。2011年に最終報告書が刊行されたが意見が完全に集約されるには至らなかった。最終報告書では、おおむね合意が得られた集合的実体の定義として、「複数の異なる表現形を具体化した体現形」としている。また、日本では典拠ファイルが存在しないことが多く、表記ゆれなどの要因により著者が同一であるか確認の必要性が生ずる。FRBRizeの自動化においてこれは大きな足かせとなってくる。同様の問題は韓国でも起こりうる。2009年3月に国立情報学研究所の次世代目録ワーキンググループがまとめた報告書では、FRBRモデルの導入について重要性を認めながらもFRBRモデルの完全な適用は複雑なシステムとなること、現行の書誌レコードの構造との整合に問題点があるとし、慎重な検討が求められるとしている。この問題を解決すべく、自動的、機械的な再構築・変換の研究が行われている。OCLCのFRBR Work-Set Algorithmや日本でも谷口祥一により先駆的研究が行われた。