学習塾に対しては賛否両論があるが、近年の少子化や、長引く不景気などにより，全国的には市場規模は縮小傾向にあるとも言われる。近年では大都市圏などの駅前に多くの塾が乱立して、過当競争により閉鎖に追い込まれている塾もある。また、教員免許を取得していない講師や大学生などによる指導、行き過ぎた偏差値教育、学校の先生を差し置いて塾の先生が進路指導をするといった様々な矛盾をはらんでいる。また、業界再編により、提携塾間で合格者を合算して、本当の合格者数よりも多く水増しして広告などに合格実績を載せる学習塾なども見られ、社会問題化している。2011年4月には大手進学塾が、水増し合格の表示をしたことに対して、消費者庁が行政処分を下した事件も起こった。また、一部の学習塾において、使用する教材を、出版社の許諾を得ないまま教科書から無断引用したり複製したりすることで作成し、著作権侵害を指摘される事例が散見される。
大手塾の買収が増加していて、「中小規模の塾は生き残れないのではないか」とまで言われることもある。同業者同士の買収（例えば、東進ハイスクールによる四谷大塚の買収）もあるが、それ以上に異業種の参入が新しい動きとして出てきている。特に通信教育最大手のベネッセは、この会社の販売する進研ゼミが補習教材であるため、既存塾業者とは段違いの資本力で塾を買収し、受験勉強時期の学生を取り込もうとしている。事実、ベネッセは2007年（平成19年）6月に東京個別指導学院を連結子会社化し、2007年（平成19年）12月3日には鉄緑会の買収を発表した。参考書や学習雑誌を販売する学研は、学校授業の予習復習を行う学研教室を持っているが、この生徒が受験勉強時期に退会するのを防ぐため、塾ビジネスに乗り出している。
学習塾を取り巻く環境として、少子化、中高一貫校の増加により対象となる生徒が減少しているが、一方で通塾者の低年齢化、家計から学習塾への出費額の上昇による市場の拡大傾向が見られる。
昭和40年代より急激にその数を伸ばし、現在ではなくてはならない存在になっており、学校側も大手学習塾の指導法に注目している。かつて文部省（現: 文部科学省）は学習塾を好ましくない存在としていたが、文部大臣の諮問機関である生涯学習審議会が1999年（平成11年）に行った提言以来、学校教育と学習塾を共存させる方針に転換した（学習塾は文部科学省の所管だと思われがちだが、学習塾は利潤を第一に運営されるサービス産業の一業種なので経済産業省の所管である）。塾が流行っている一因に、公立学校のゆとり教育への不安感がある。このゆとり教育の結果、塾へ行かない子供との学力の格差がますます広がることを危惧する見解がある。また、学習塾が「総合的な学習の時間」を提供する動きもある（詳細は、公立学校#日本の公立学校を巡る議論を参照）。ただし、「塾へ行っても学力低下は防ぎきれない」、「難問ばかりを教え、逆に基礎学力が伸び悩む生徒もいる」といった指摘がある。小中高生の多数が学校と塾・予備校を掛け持ちしており、心身に悪影響を与えるのではないかという指摘もある。海外でも海外在住日本人子女の間で学習塾に通う子供が増加している。背景には、現地での学習では、帰国後日本の学校への入学・編入に求められる学習内容やレベルに合わせられないことが問題として挙げられる。1984年（昭和59年）、香山健一は、中曽根康弘内閣の臨時教育審議会で、学習塾を学校として認知するよう主張した。
株式会社リコーは、ジアゾ式複写機（いわゆる青焼き）の先駆者であり、1955年に発売された第1号機のリコピー101は、2012年に機械遺産に認定されている。1960年代までのジアゾ式複写機の全盛期には、湿式・半湿式の何れに於いても、寡占的とまでいえるシェアを持っていたため、複写機または複写のことを「リコピー」と呼ぶ人が多かった。なお、1980年代ないし1990年代までは、半湿式・乾式のジアゾ式複写機は、後述の電子写真式複写機よりもランニングコストが低かったこと、機構図面が断面部を原紙の裏から薄く赤に塗って中間濃度で写るように描かれていたこと、プリント配線板の図面では、罫線が緑色の用紙を用いて罫線が中間濃度で写るように描かれていたことなどの理由で、“技術図面”の複写には多用されていた。2013年現在では、ジアゾ式複写機の生産及び販売は終了して、消耗品の提供のみが行われている。1960年代に、米ゼロックス社が電子写真（ゼログラフィ）式複写機を発売したが、ゼロックス社が保有する特許を回避しながら同方式の複写機を商品化することは困難だったため、他社は独自の方式を開発した。リコーでは、オーストラリアの研究機関が開発した湿式静電複写方式の独占実施権を得て、「電子リコピー」を1965年に発売した。この方式は、用紙が現像液に漬かるために専用紙が必要ではあったが、透過原稿でなくても複写が可能な点はゼロックス方式と同様であるため、国内ではかなりのシェアを持っていた。ちなみに、多枚数を連続して複写すると、乾き切っていない複写が出力されるため、時間を空けて複写作業を行なう必要があった。通称「電リコ」。ゼロックス社の特許権が切れた後、1972年からはリコーも電子写真式の普通紙複写機を発売したが、その際にも引き続き「リコピー」のブランドが使用された。その後、リコーは、業界に先駆けて複写機のデジタル化を進めたが、デジタル複写機のブランド名は「IMAGIO」とされ、「リコピー」ブランドは姿を消した。