リーチ後に中図柄が移動、ここからスーパーリーチに発展することがある。スーパーリーチ確定予告が発生したにもかかわらず、ノーマルリーチのままならば大当たり確定。また、リーチ後にショックカノンが作動し、図柄を揃えるプレミアム演出が発生した場合は確変大当たり確定。
2002年10月に『大ヤマト零号』のタイアップ機として『CRフィーバー大ヤマト』が登場。後の作品にも登場する「ガイーン」予告を初めて搭載した台だった。2004年11月に続編として『CRフィーバー大ヤマト2』が登場。『CRおそ松くん』（DAIICHI）とともに、確変割合の上限が撤廃された直後に登場した、新基準機第1号マシンでもあった。それまで有り得なかった連チャン性能の高さは大反響を呼び、大ヒットを記録した。当時としては最大のサイズの液晶を搭載し、重厚な効果音とBGMが大きな特徴。『宇宙戦艦ヤマト』オープニングテーマ（作詞：阿久悠、作・編曲：宮川泰、唄：ささきいさお）が使用された。前作ではスルーチャッカーだった部分は単なる飾りとなっていて、スルーチャッカーは別に付いている。また、ステージも前作のジャンプ台から波形のステージとなっているが、前作と同じくネカセによる性能の差は大きい。リーチアクションは前作のスーパーリーチを踏襲した形になっているが、スペースゼロリーチ、ワープリーチから大ヤマト砲へ発展するという新しいシステムが加えられており、このシステムは後の『CRフィーバー銀河鉄道物語』『CRフィーバーキャプテンハーロック』にも採用されている。2007年11月に検定切れとなったが、検定切れギリギリまで撤去されずに設置されていたホールは多かった。ただし、多くのホールでは新型機との入れ替えが頻繁に行われているため、実際にプレイできるホールはごく少数だったが、認定を受けることで2010年11月まで設置を継続することも可能だった。このCRフィーバー大ヤマトシリーズのヒットの影で、「宇宙戦艦ヤマト」の著作権の帰属を主張する東北新社が、2004年6月に著作権侵害と不正競争防止法違反を理由に三共などを相手取って損害賠償や製造販売差し止めを求めて提訴。2006年12月27日に出た1審では「『フィーバー大ヤマト』と『宇宙戦艦ヤマト』との関連性はない」として原告・東北新社側の敗訴という判決が出されたが、東北新社側が控訴。のち2008年12月15日に三共などメーカー側が東北新社に和解金2億5千万円を支払うことで和解が成立した。なお同機種は、韓国において改造の上「ヤマトゲーム機」の名称で「パダイヤギ（海物語）」と並んで代表的なメダルチギ機種として使用されていた。こちらは主に釜山など韓国南部地方でよく使用されていた。本項では「CRF大ヤマト2」について解説する。
一般に、大手消費者金融では健康保険証や運転免許証の提示を求めて本人確認を行い、20歳未満の未成年者や定職による収入の無い学生を融資対象としていない。これに対して学生でも消費者金融のサービスを受けられるように、学生ローンを取り扱う消費者金融業者がある。高校生を除く満18歳以上の学生(大学生・短期大学生・専門学校生など)に限って利用が出来る。ただし業者によっては、未成年者への融資は行っていない場合や、アルバイト等をしていないと融資が受けられない場合もあるとされていたが、2010年（平成22年）6月18日に施行された改正貸金業法により年収の3分の1を超える貸し付けが禁止されたため、収入のない専業主婦や学生への融資やローン契約ができなくなった。「学生ローン」という名称から、社会人は顧客としていないと思われがちだが、多くの学生ローン業者は、社会人向けローン事業も扱っている。学生ローンの場合、学生証に加えて、健康保険証あるいは運転免許証による提示で、学生身分の確認と本人確認を行うこと、融資限度額50万円以下と少額に抑えていることが一般的である。融資利率は、業者の宣伝文書を比較する限り、社会人向けのものと違いがないと見られるが、学割格安利率の適用を宣伝している業者もある。業者の宣伝によれば、15分から20分程度の短時間の審査により、即日融資をするとのことである。2006年（平成18年）1月の最高裁判所の確定判決により、出資法の上限金利（29.2%）と利息制限法（15-20%）に挟まれた「グレーゾーン金利」の受取が出来なくなり、消費者金融業者は、債務者の弁済の任意性を弁済状況を示す書面の交付によっては証明できなくなった。また同年12月20日には、上限金利を20%以下とする改正貸金業法も公布された（1年以内に施行。さらに施行後2年半以内に、出資法の上限金利を引き下げた）。このような環境下で学生ローン専門業者を含む貸金業者は、利息制限法の上限金利を超えた灰色金利での営業を継続できなくなっている。なお利息制限法による上限金利は貸付額10万円未満の場合、年20％。10万以上百万円未満の場合年18％、100万円以上年15％である。なお日本学生支援機構の奨学金は、学生本人を対象にした貸与制度であるので、世界標準の定義では「学生ローン」と呼ばれるものである。これには、無利息の第一種奨学金と、有利息の第二種奨学金の区別があり、年1回の定時的な採用のほか、家計の急変などに対応した緊急時の緊急採用（応急採用）の仕組みもある。また学校によっては、無利息あるいは低利息の貸付金制度を独自に用意しているところもある。これらの無利息あるいは低利息の貸付制度の利用については、各学校の学生課などで相談を受け付けている。