長崎県西彼杵郡高島町（現長崎市）端島出身。高校一年の時に同期生2人とバンド「エレナー」を結成し、3人で音楽活動を始める。当時の担当はピアノ、コーラスだった。音楽業界に入った後に「森野律」などの名義でコマーシャル音楽などを手がけたり、アーティストに楽曲を提供していた。OVA『1月にはChristmas』主題歌「冬のないカレンダー」で、歌手の「岡崎律子」としてトーラスレコードからデビュー、晩年はスターチャイルドに移籍した。テレビアニメ『魔法のプリンセス ミンキーモモ』イメージソング「4月の雪」「約束」を担当。歌手活動と並行して、ラジオやエッセイなどで活躍したり、アニメ・ゲーム作品や声優の曲を数多く手がけている。日向めぐみとのユニット「メロキュア」も、広く注目を得る。ヤマハ音楽教室のピアノ・エレクトーン教室の音楽教材にも、曲をいくつか提供しており、音楽教室の生徒向け教材CDに収録されている。2004年5月5日に敗血症性ショックのため死去。44歳没。その死後、2003年春にスキルス胃がんを発病して、闘病生活を送りつつ創作活動を続けていたことが明らかになった。交流のあった芸能関係者以外では一部の例外を除き、親族の意向により墓所は一般公表されていない。遺作となった『for RITZ』は制作途中であったが、哀悼の意味から発表時にタイトルが変更された。同アルバムには、本番収録が間に合わずテスト状態で収録された曲もある。
パターンが自己相似性を持つとは、それが自分自身と非自明に相似であることである。たとえば数列 {... , 0.5, 0.75, 1, 1.5, 2, 3, 4, 6, 8, 12, ...} は対数スケールでプロットすると並進対称性を持つ。
集団内の裏切りを抑制するために、裏切り者やただ乗り屋を罰することを利他的な罰（altruistic punishment）と呼ぶ。利他的な罰の明確な例は人間だけに見られる（たとえばチスイコウモリの互恵的利他行動では、裏切り者は協力グループから村八分にされるだけである）。利他的な罰の進化は利他的行動の進化と同様に難問であり、いくつかの仮説が提示されている。
ある遺伝子が、自分がその個体に存在していることを示す目印と、他個体の目印を識別する形質と、その個体への利他行為とを同時にコードしている場合、その遺伝子は淘汰に勝ち残る可能性がある。たとえば緑髭を持った個体は他の緑髭個体に対して利他行動とるという風になっている場合、緑髭はその個体群で優占する形質となってゆくかもしれない。これは血縁選択と同じ、包括適応度にかかわる利他的行動の発現であり、広義の血縁選択説に含められることもある。
社会性昆虫における利他的行動を説明する有力な仮説として現れたのが血縁選択説である。血縁選択説は自然選択の単位を遺伝子であると見なす。自分のもつ遺伝子を共有するのは子だけでない。血縁者であれば一定の確率でそれを共有している。利他行動がたとえその行為者の適応度を低下させたとしても、受益者にも同じ遺伝子が含まれているなら、遺伝子の視点から見れば利己行動と同じ事である。つまり子以外の血縁者を通して遺伝子を残すことで利他行動の進化が可能であると考えた。血縁選択説は親による子の保護、子の親の手伝いも理論的、数学的に説明可能にした。この説は社会性昆虫以外にも適用され、「進化における遺伝子中心視点主義」を生むことになった。
ある局面でのその個体の不利益は、別の時には他個体が引き受けることで結果的には不利益を生じないのだという見方である。例えば群れの中での役割は、複数個体が交互にそれを行うことで、それぞれの個体は危険と利益を交互に受け取り、総合すればそれぞれの個体がある程度の利益を受けているのだと考えられる。互恵的利他行動は裏切り者（お返しをしない個体）を記憶し、裏切り者を罰したり利他行動の対象から排除するような行動と共に見られる。サルなどで見られるグルーミングが代表的である。これはその都度の行動だけを見れば利他的行動だが、長期的には利己的行動と見なせる。
その間、国際連合においても国際テロ事件を対象とした2件の条約が採択されている。まず「国際的に保護される者（外交官を含む。）に対する犯罪の防止及び処罰に関する条約」（国家代表等犯罪防止処罰条約）が1973年に採択され1977年に発効した。この条約は、国家元首や外交官といった「国際的 に保護される者」の誘拐や殺害事件が増加したことを受けて、それらの行為を犯罪と定め、犯人の処罰や引き渡し等について規定している。続いて「人質をとる行為に関する国際条約」（人質行為防止条約）が1979年に採択され1983年に発効した。1970年代にミュンヘンオリンピック事件や大使館占拠事件、OPEC本部襲撃事件といった人質行為を伴うテロ事件が増加したことを受け、これらの人質をとる行為を防止するための条約である。国際的なテロリズムとして行われる人質を取る行為を犯罪と定め、その犯人の処罰や引渡し等が規定している。1980年代に空港におけるテロ事件が増加したことを受けて、モントリオール条約を補足する議定書として「千九百七十一年九月二十三日にモントリオールで作成された民間航空の安全に対する不法な行為の防止に関する条約を補足する国際民間航空に使用される空港における不法な暴力行為の防止に関する議定書」（空港不法暴力行為防止議定書）が作成され。この議定書は国際空港の安全を損なう一定の暴力行為を犯罪と定め、犯人の処罰のための措置が規定したもので、1988年に採択され翌年発効した。この頃、プラスチック爆弾を用いた航空機爆破事件が相次いだ。1987年には、大韓航空機爆破事件が発生し、ボーイング707が爆破され搭乗者全員の115人が死亡した。1988年には、パンアメリカン航空103便爆破事件が発生し、パンアメリカン航空のボーイング747が爆破され、搭乗者259人全員と地上で巻き込まれた11人が死亡した。1989年にはUTA航空772便爆破事件が発生し、フランスのUTAのマクドネル・ダグラスDC-10が爆破され、搭乗者全員の170人が死亡した。これらの事件、特にパンアメリカン航空103便爆破事件を直接的な契機として、ICAOにより「可塑性爆薬の探知のための識別措置に関する条約」（可塑性爆薬探知条約）が作成された。この条約では、可塑性爆薬への探知剤の添加等の措置を締約国に義務づけている。