携帯電話・スマートフォンのメール会員「ラウポケ」の会員に登録すれば、毎週金曜にゲリライベントの告知が、土曜日には週末イベント情報やクーポンが配信される。また、下述する激安ゲリライベントの参加が可能になり、メダル会員に登録すれば、いつでもメダル5%増量する特典などを受けられる。現在はゲームコンペと称するほか企業とのタイアップの企画が始まっている。ラウポケアプリ内の項目からゲームコンペを選択しボウリングカラオケをプレイする際に各種端末と連動させるとタイアップ企業の割引券がもらえる
綿糸製造とボウリング場を運営する杉野公彦の父親が経営していた会社がルーツ。その後、父親が営んでおり、閉鎖したローラースケート場を引き継ぐ形で1980年12月、大阪府泉南市に杉野興産株式会社として設立、泉大津市に第1号店としてローラースケートリンクを開設した。1982年、ボウリングレーンを併設（当初16レーン）。1988年にさらに10レーンを増設し、ローラースケートリンクは閉鎖された。1990年には堺市のボウリングレーンを同社が賃借し、ボウリングとアミューズメントを合体した2号店としてオープンさせる。1993年3月、杉野他1名の個人出資で株式会社ラウンドワン（旧社）を設立。翌1994年6月に『ラウンドワン』第1号店となる泉北店を開業した。泉北店開店直後の同8月、杉野興産はラウンドワン（旧社）の全株式を取得して完全子会社化。同12月に杉野興産とラウンドワン（旧社）が合併し、存続会社の杉野興産は株式会社ラウンドワン（新社）に社名変更する。ラウンドワン（新社）は1997年8月に大証2部に、1998年12月に東証2部に株式上場。1999年9月には東証・大阪1部銘柄に指定され、2015年現在は東証1部に上場している。2000年代後半以降は世界金融危機以降続く不況を乗り切るため、拡大戦略と並行して有利子負債削減と財務体質強化を図っている。例として、旧梅田店の敷地を買収・拡張して2011年3月に直営店としてオープン予定だった（新）梅田店の敷地・建物を店舗オープン前に売却、旧梅田店と同様の賃貸契約による運営とした。今後、同社が運営する一部の既存店舗も賃貸運営への切り替えを検討している（リースバック）。ボウリング場を全店舗に設置しているほか、ビリヤード、卓球などのスポーツアミューズメント、カラオケボックス、アミューズメントパークも併設されている。また、多数のアトラクションを一定時間自由に遊べる「スポッチャ」を備えたスタジアム店舗も展開している。ドリンクバーを2014年からは、カラオケのフロアだけでなく、アミューズメントやボウリングやスポッチャなどのフロアにも、随時導入されている。遊戯料金の支払いには、現金・クレジットカード・WAON・nanaco・楽天Edy・QUICPay・iD・交通系ICカード（PiTaPaは利用不可）が使用できる。
幸福会ヤマギシ会は自らの組織の性質について、「会員それぞれの自発的自由意志により活動している団体」とし、全体を統率する特定の個人あるいは集団の存在を否定している。会内部の組織も会員が自発的に作ったものであり、本部でさえも意志決定機関ではなく連絡機関、補助的な実務機関であるとしている。ジャーナリストの斎藤貴男は、平等の建前をとり「理念だけが前面に出るヤマギシの組織は、きわめて不透明」としつつ、同会が開催する「ヤマギシズム社会博覧会」において掲示されたポスターをもとに、「ヤマギシズム社会実顕地（ヤマギシズム社会文化生活）」、「ヤマギシズム世界実顕試験場」、「ヤマギシズム研鑽学校」が一体となって展開するヤマギシズム社会を世に広めるべく活動するのが「幸福会ヤマギシ会」であり、四者の間には上下関係がなく円のように結ばれていると説明している。米本和広は三重県豊里村の社会実顕地を訪れた際、ヤマギシズム社会に命令、服従の関係はなく、「研鑽」と呼ばれる話し合いによって組織が運営されるという説明を受けた。米本によると、実顕地内には研鑽を行うための様々な組織（研鑽会）が存在する。しかしながら同時に研鑽会には研鑽会の進行について研鑽する「準備研鑽会」が存在し、さらに準備研鑽会の進行について研鑽する研鑽会も存在する。このように研鑽には階層構造があり、それに伴って会員間にも階層・序列が存在する。また、テーマが予め「○○するにはどうすればいいでしょうか」と設定され、「○○できない」と発言すると「あなたの発言は○○するというテーマから外れている」と返されるといった具合に、「テーマそのものが結論」、「命令ではないが実質的には命令と同じ」研鑽が開かれることもある。米本和広によると、各実顕地には役場としての機能を持つ「調正機関」が存在し、それらを統括する「『ヤマギシズム国家』の中央官庁」として「ヤマギシズム生活実顕地調正機関本庁」が豊里村実顕地に置かれている。そして、豊里村実顕地の決定に他の実顕地が従う「中央集権体制」が敷かれている。近藤衛は、ヤマギシズム社会実顕地の元参画者の証言として、「イズム生活推進研」という意思決定機関が存在すると述べている。米本は元実顕地参画者で医師の松本繁世から、「イズム推進研鑽会がすべてのテーマを出している」という内容の告白を、参画していた当時所属していた幸福会ヤマギシ会医療部の責任者から受けたことがあるという証言を得ている。近藤によると、幸福会ヤマギシ会やその構成員が組織の実情を外部に明かすことはない。さらに会員歴の長いものであっても生活実顕地の組織についてほとんど把握していない。近藤は、幸福会ヤマギシ会の問題は「会の組織自体を検討する機会を与えず、客観的な情報を公開せず、実顕地は常にバラ色の理想社会だと喧伝すること」にあると指摘している。