1861年6月、イスタンブールで「組織規約」（レバノン統治組織基本法）が署名された。この組織規約は、山岳レバノンを6国（イギリス、ロシア、オーストリア、フランス、プロイセン、オスマン帝国⇒1867年にはイタリアも署名し、7国）の保障の下に、自治権を持つ特別地域とするなど17条からなっていた。この「組織規約」に基づき、山岳レバノンに山岳レバノン直轄県が成立した。オスマン帝国において、県は州の下位に位置する行政単位であったが、山岳レバノン直轄県はどの州にも属さない政府直轄の県とされ、オスマン国籍を持つキリスト教徒で、かつ山岳レバノン出身ではないムタサッリフ（県長、総督）が支配することとなった。政府直轄の県とはいえ、実際には総督の任命に「組織規約」調印国の承認が必要になるなど、自治・独立性の高い行政組織となった。一方、ベイルート、トリポリ、シドンなどの沿岸部やベッカー高原などは山岳レバノン直轄県には含まれず、引き続きシリア州の一部としてオスマン帝国の直接統治下に置かれた。初代の総督として、アルメニア・カトリックを信仰するダウド・エフェンディがフランスの推薦で任命された。ダウドは、レバノンに効率的な官僚組織をもたらすと同時に、ベイト・エッディーンに政府の印刷所を作り、レバノン最初の官報を発行させた。ダウドの改革は、宗派間の衝突を急速に沈静化させることには成功したが、それは山岳レバノンの北部をマロン教徒、南部をドゥルーズの勢力圏とすることで、対立の構図を固定化する形での解決でもあった。その意味ではこの「組織規約」における改革は、マロン教徒が政治的な優位を占めたという相違点はあるものの、1842年の行政改革の方向性を引き継いだものであると言える。また、文化的覚醒とフランスの支援を受けて発展した絹産業を中心に、レバノンは、経済的繁栄を遂げた。加えて、総督制は、山岳レバノンの自治を保障するものであり、キリスト教徒の利益にかなっていたが、この政治的経験は、首長国時代には保有していたベッカー高原、ベイルート、トリポリ、シドンの回復を主張するようになっていく。この大レバノン主義は、キリスト教徒優位であった状態が将来的には覆る結果となる（これら4地域を併呑した場合、人口構成が著しく変化し、ムスリムが多数派になる）。このことが、国家としてのレバノンが政治的脆弱性を内包することになった。
マーン家、シハーブ家は、北レバノンに居住していたマロン教徒が山岳レバノンへ移住することを奨励した。この中から、経済的な成功者も現れたが、このことで、2つの経済的・社会的不安定がもたらされることとなった。1つは、マロン教徒内部での社会的不安定をもたらしたことである。もう1つが、相対的に貧しい生活を送っていたドゥルーズの首長層・地主が土地を担保に、マロン教徒の富裕層あるいは金貸しから多額の借金を負うようになった。1840年代初頭には、ロシアが東方正教会の信徒を、フランス・オーストリアがマロン教徒及びギリシャ・カトリックの両派、イギリスがドゥルーズを公然と擁護する構図が出来上がり、政治介入は、日常的なものとなった。帝国政府は、キリスト教徒地区の分裂を助け、また、その時々で、支持する相手を変えるといった具合であった。1842年には山岳レバノンを二つに分割し、北部にマロン教徒の代官を、南部にドゥルーズの代官をおいて統治する行政改革が列強の支持のもとで行われたが、なおも社会不安は続いた。このような状況下で、1860年6月、デイル・エル・カマールの虐殺が起きた。1858年に始まったマロン教徒農民層による武装蜂起と彼らの行動を危惧したドゥルーズのキリスト教徒殺害の帰結の事件であるこの事件は、結果的に11000人のキリスト教徒が殺される惨事となったが、この事件により、欧州の世論は即時介入に踏み切ろうとしたが、オスマン帝国政府は、介入の口実を与えなかった。しかし、ナポレオン3世が1848年に実権を握っていたフランスはこれ以後、レヴァントへの関心を高めていくこととなった。
生い立った年代についてははっきりしないが、紀元元年前後に生まれたのではないかと言われている。アフガン・ハウンド・ベル・マレイがカスピ海東部の砂漠地帯で狩りをするのに適したものである。主にパック若しくは単独でさまざまな動物を狩るのに使われていた。タズィが狩る動物はノウサギ、キツネ、ヤマネコ、マーモット、ガゼル、シカなどで、この他かつては狼の狩りも行なっていた。鋭い視覚で獲物を発見し、すさまじい脚力で追いかけ続け、獲物の体力が尽きたところで止めを刺して捕らえた。もともと原産地ではとても大切な存在であり、飢饉が起こった際にはタズィ1頭に対し労働用の馬47頭が交換されたという記録も残されているほどである。しかし、近代になって交通網が発達し、手軽に食料が調達できるようになると、その利用価値は大きく減少してしまった。更に、これに追い討ちをかけるように冤罪をかけられ、1970年代になるとひどい迫害を受けるようになってしまった。冤罪の内容は、「タズィがシカやヤマネコを狩り過ぎたせいで、これらを絶滅の危機に追い込んだ」という旨のもので、それにより多くのタズィは過激な自然保護団体の手によって殺されていくことになってしまった。飼い主の多くはタズィの命を守るため、狩場であった砂漠の近くやカスピ海沿岸部にやむを得ず放犬したが、タズィの撲滅を目指す過激な自然保護団体（以下タズィ撲滅班）のメンバーは本種が放犬された地域をジープやヘリを用いて徹底的に捜索を行ない、多くが発見されて射殺されてしまった。しかし、十軒にも満たない少数の家庭ではタズィが密かに保護され、小規模だが絶滅を防ぐためのブリーディングが行なわれていたため、なんと種としての命をつなぎとめることが出来た。タズィの大量殺戮が起きた数年後、シカやヤマネコの減少は毛皮や肉の売買を目的に乱獲を繰り返していた密猟団のしわざであったことが発覚し、更にその密猟団が使用していた猟犬は、なんとタズィではなく他種のサイトハウンド犬種であったということも判明、晴れてタズィの無実が証明された。「環境整備」を目的としてタズィの撲滅を目指していたタズィ撲滅班のメンバーはタズィの擁護者に謝罪を行なったが、擁護者側はそれを受け入れることなく激しく講義を行なった。「そもそも”環境整備”はタズィの撲滅とは関係が無い」、「罪の無いタズィを殺す必要は無く、もっと他の対処法は無かったのか」、「むしろ殺されるべきなのは密猟者のほうではないのか」、「失われたタズィの命をもっと償ってほしい」、「まさにこの行為はヒトラーが行ったホロコーストそのものである」などといった言葉で 行き場の無い怒りと無念の意を表した。現在は公の場でも飼育され、手厚い保護が行われている。その頭数はいまだにとても少ないが、年々少しずつ頭数を回復させつつある。まだあまりにも頭数が少ないため原産地外ではほとんど飼育されておらず、FCIにも公認されていない。