カテゴリー5e（エンハンスドカテゴリー5）ケーブルはカテゴリー5の改良であり、遠端漏話（far end crosstalk）についての規定が追加されている。2001年、TIA/EIA-568-B 標準として定義され、これはカテゴリー5の TIA/EIA-568-A を置き換えた。1000BASE-T はカテゴリー5ケーブルを使うよう設計されたが、もちろんカテゴリー5eケーブルを使った方がよい。性能に関する厳密な規定があるため、カテゴリー5eケーブルはイーサネットとしては長距離に使うことはできず、最長でも100mとされている（90m は固定ケーブルで、両端5mずつをパッチケーブルとした場合。コネクタによる接続が2箇所含まれる想定）。カテゴリー5eケーブルの性能特性と試験方法は TIA/EIA-568-B.2-2001 に定義されている。慣用的にCat 5eまたはCat.5eと表記される。
カテゴリー5ケーブルの本来の規格は、ANSI/TIA/EIA-568-A に定義されており、TSB-95 に詳細が規定されている。これらの文書には周波数 100 MHz までの性能特性と試験の要求仕様が記載されている。慣用的にCat 5またはCat.5と表記される。カテゴリー5ケーブルでは、4組の撚線対が一本のケーブル被覆内に収められている。各撚線対は平衡接続になっており、外部や他の撚線対からの干渉（漏話）があっても高S/N比を維持できる。主に 100BASE-TX イーサネットなどの 100Mbit/s のネットワークで使われるが、IEEE 802.3ab では 1000BASE-T をカテゴリー5ケーブル上で使う規格を定義している。カテゴリー5ケーブルは通常、1インチ当たり3回撚ってあり、各線に使われる銅線はAWG（American Wire Gauge）規格の24のサイズのものである。
カテゴリー5ケーブル（英: Category 5 cable）は、高速信号転送のためのツイストペアケーブルの規格である。カテゴリー5の上位規格としてカテゴリー5eがある。主にイーサネットなどのコンピュータネットワークでの構内配線に使われるが、他にも電話、トークンリング、ATMなどにも使われることがある（短距離であれば、最高 155Mbit/s の転送が可能）。基本的にシールドされていないUTPケーブルが殆どで、EIA/TIA規格上もUTPのみであるが、一部、エンハンスドカテゴリー5(Cat5E)のSTPケーブルも市販されている。Cat5EのSTPケーブルはメーカー独自規格であり、工場など強いノイズ発生源がある場合の対策に使われる。一般でのSTPケーブルの使用は機器側対策も含め注意が必要である。
東京帝国大学時代の1920年代に創部。黎明期には大学バスケ界トップクラスの一つとして全日本選手権でタイトルを獲得。全日本の選手も輩出していた。全日本インカレでは第1回と第3回でベスト4を経験するも、1982年を最後に遠ざかっている。現在は関東3部に低迷するが、推薦制度のない大学では最強とも言える力をもつ。
川端 晶子（かわばた あきこ、1926年10月25日 - ）は、日本の食品学・食文化研究者。東京農業大学名誉教授。福井県出身。1947年日本女子大学家政学部卒、1965年から1967年までフランス国立農学研究所客員研究員（フランス政府給費留学）、1970年東京農業大学助教授、1977年「果実ペクチンの化学的性状ならびに物性に関する研究」で東農大農学博士、同年教授、1997年定年退任、名誉教授。1982年フィリピン大学食品工学研究所客員教授、1996年食学研究所設立。日本家政学会賞、日本応用糖質学会賞、日本調理科学会賞受賞。
住民3,200名のうち3/4が死亡した。生存者は約800名。倒壊した高層アパートでの生存者は最上階にいた人が多かったとされている。被害総額は、当時の為替レートで約4兆ルーブル（900億円）とされた。木造家屋には殆ど被害が無かったが、主要な鉄筋コンクリート製の建物40のうち20棟が倒壊から大破、11棟が中破した。特に、耐震性が考慮されていなかった17棟の5階建住宅は瓦礫の山となり、1,989名の犠牲者を出した。なお、建物の固有周波数は2.3Hzで、地震動のうち2-3Hzの周波数成分が卓越しておりキラーパルスとなったため、壊滅的被害を生じたと考えられている。断層変位が最大となった村では、地表断層から数10メートルの範囲で樹木が折れ倒れた。
北海道札幌市生まれ。北海道札幌南高等学校を経て、1999年一橋大学商学部経営学科を卒業し、三和総合研究所（現三菱UFJリサーチ&コンサルティング）入社。同研究所で経営コンサルタントなどを務めた。2007年に早稲田大学法科大学院修了。退社後、2008年に弁護士登録される。2011年青山学院大学法科大学院助教。2012年にNPO法人再エネ事業を支援する法律実務の会設立し同理事長に就任。2013年には早稲田リーガルコモンズ法律事務所設立に参画し、同パートナー弁護士。早稲田大学法科大学院アカデミックアドバイザー兼アカデミックコーディネーターを経て、2017年SocioForward株式会社設立、同代表取締役。この間、2010年内閣府行政刷新会議民間有識者。2015年参議院平和安全法制特別委員会公述人として、平和安全法制自衛隊法95条の2に欠陥があるなどとの説明を行った。再生可能エネルギー事業の支援法務等も行い、飯田市再生可能エネルギーの導入による持続可能な地域づくりに関する条例制定などにも携わる。また、文部科学省大学の情報公開に関するワーキング委員、内閣府消費者委員会東京電力値上げ問題ワーキンググループ外部有識者、都市再生機構契約監視委員、長野県自然エネルギー地域発電推進事業検討委員、一般社団法人グリーンファイナンス推進機構諮問委員、たまエンパワー取締役、サステナジー取締役、一般社団法人ReDEMOS理事、多摩市再生可能エネルギー事業化検討協議会委員長等を歴任。