デナリはエベレストよりも大きな山体と比高を持つ。エベレストの標高はデナリより2700mも高いが、チベット高原からの比高は3700m程度に過ぎない。一方、デナリはふもとの平地の標高は600m程度であり、そこからの比高は5500mに達する。高緯度にあるため、夏と冬の変化が大きい。夏は白夜になるが、冬は日照時間が非常に短くなる。日の出から日没までの時間は夏至では約22時間、冬至では4時間45分である。デナリは極寒でも知られ、夏でも山頂の平均気温は-20℃程度となる。冬には5700m地点に据えられた温度計の最低気温が日常的に-40°Cを下回り、1995年には-59.4°Cを記録している。1969年以前には、中腹の約4600m地点で最低気温−73.3°C（−100°F）を記録したこともある。デナリは高緯度に位置するため気温が低く、その影響でヒマラヤやアンデスの同一標高よりも気圧が低い。そのため、登山者にとっては高山病の危険性が比較的高くなる。デナリ山頂と同一気圧になるヒマラヤの標高は、登山シーズンで比較するとデナリ山頂よりも約300〜450m程高い。気圧は夏よりも冬のほうが一段と低くなり、冬のデナリ山頂の気圧は夏のヒマラヤ7000m超に相当する。冬にはジェット気流の影響からしばしば時速160km（秒速44m）の風が吹き下ろし、さらにデナリ・パスのような風が集まる地形ではベンチュリ効果によって風速が倍増することもある。
北米先住民デナッイア族の言語であるデナッイア語で「大きな山」を意味する「Dghelay Ka'a （/dɣəˈlay ˈkaʔa/）」と呼ばれている。また、近隣に住むコユコン族の言語であるコユコン語では「高きもの」「偉大なるもの」を意味する「Deenaalee（/diˈnæli/）」と呼ばれる。英語では後者を語源として「Denali （[dɪˈnɑːli]）」、あるいは「Dinale（[dɪˈnæli]）」と呼び、これは「デナリ」と邦訳される。1897年、連邦政府によってこの山には、当時の大統領ウィリアム・マッキンリーにちなんだ「Mount McKinley（マウント・マッキンリー）」の名が与えられた。1975年、アラスカ州政府はデナリを正式名称とするよう、連邦政府に働きかけることを始めた。1980年には州法に基づき、山を含む周囲にデナリ国立公園が設置され、同時に州地名局は山の呼称もデナリに改称したが、連邦地名局はマッキンリーを使い続けた。以降は2つの呼称が並存していたが、アラスカ人はデナリの名を好む傾向があり、連邦政府での呼称もそれに変更しようとする運動も行われた。一方で、観光客などは山をマッキンリー、国立公園をデナリと呼び分けることもあった。2015年8月30日、バラク・オバマ大統領は山の名称を正式にデナリへ変更することを発表した。
屋外にごみ箱を設置すると、周辺がごみで汚れるため管理が難しい。また分別収集に対応するためには複数個のごみ箱を設置する必要があるが、それだけのスペース管理もコストがかさむ。場合によっては自動車利用者も含め不特定多数が利用する事から、きちんと分別しない事もあり、そういった多々の理由によって対応できていない場合がほとんどである。分別ごみに比べて分別されていないごみの処理費用は高いため、行政・民間ともに設置を嫌がって撤去する傾向にある。また資源ゴミなどとの分別もされない場合はゴミ総量も増加する。そういった、コストやごみ減量の観点から屋外設置のごみ箱は年々減少傾向にある。その結果、設置されているごみ箱にごみが集中してしまい、あふれてしまうごみ箱が増えている。あふれたごみ箱の周辺にはポイ捨てが多くなるため、管理を諦めて撤去されることにより減少傾向はさらに加速している。テロ対策のため、その傾向はさらに加速し、分別ごみ箱を大量に設置していた鉄道事業者においてもプラットホーム上のごみ箱が撤去されてきている。2010年現在では、鉄道会社の各社局によってごみ箱の設置状況は様々であるが、JRなどでは透明で中身が確認しやすいごみ箱を開発し、駅員の目が届きやすい範囲において再設置している。東京メトロでは、営団地下鉄時代に発生した地下鉄サリン事件を教訓とし、ホーム上のゴミ箱を完全に撤去し、現在ではごみ箱設置場所を改札付近のみとしている。また天皇・皇后の行幸時や、海外の要人来日時（特にアメリカ合衆国大統領来日時）はコインロッカーと共に撤去または封印して使用禁止にされる。ごみ箱の設置は国によって法律で定められているが、現状ではコンビニエンスストアや鉄道事業者などの民間企業に、市町村が頼っている状況にある。市町村によってはペットボトルをごみ収集において回収せず、コンビニエンスストアやスーパーマーケットなどに設置された回収用ごみ箱に入れることを求めている。このように、企業が設置しているごみ箱は行政システムの一部となっている。使い捨て容器を利用した商品がある限り、ごみを屋外で捨てたいというニーズも存在する。現在ではごみ箱の設置者もしくはポイ捨てされたごみの清掃者がごみの処理費用を負担しているが、上記のようにごみ処理費用の押し付け合いが行われてしまっているのが現状である。使い捨て商品を利用しない市民が、使い捨て商品のごみ処理費用を納税を通じて支払っているとも考えられる。そのため、サービスを提供する企業側、もしくはサービスを受ける消費者が処理費用を負担することを望む声も多い。このような背景の下、容器包装リサイクル法の改正運動や、企業側の社会的責任を求める運動が行われている。