本シリーズは開発スタッフのドラマ性を持つタイトルを作ろうという考えから始まっており、小隊による局地戦がゲームの主軸となっているのも兵士個々の顔が見えるレベルの焦点で戦場を描きたいという思いがあるからである。そのため一般的なウォー・シミュレーションゲームのような戦場を俯瞰しながらプレイし、部隊を使い捨てていくゲームにはしたくなかったとセガの野中竜太郎は語っており、プレイヤーが各ユニットに対して感情移入しやすいよう兵士に近い視線で操作のできるアクションゲーム的な要素が加えられている。ゲームシステムがターンベースとなっているのも、このジャンルでは各ユニットそれぞれをプレイヤー自身で動かすため、戦闘の局面でプレイヤーがユニットに対してドラマを思い描きすいという考えがスタッフにあったからである。とはいえ、最初からBLiTZの構想があったわけではなく、開発当初はより一般的なターン制のシミュレーションRPGであった。そのときのゲームシステムでは、敵からの迎撃もなく接近して攻撃することができるものとなっており、銃を使った戦争という感じはまったくなかったと野中は語っている。その一方で、遠距離からただ撃ち合うだけのゲームでは面白味がないという判断もあり、最終的に迎撃がある中を障害物に隠れながら敵との距離を詰めて攻撃する今のシステムに行き着いたという。また、プレイの自由度を高くしたいという設計思想があり、50名以上のキャラクターから部隊が編成できるようになっているのも、コマンドポイント制によってプレイヤーの動かしたいキャラクターを何度でも行動させらるようになっているのも、こうした設計思想によるものである、『2』以降ではイベントの進行によるパーソナルポテンシャルの上書きや兵種の変更によるバトルポテンシャルの付け替えができるようされた。また、実在する戦争が舞台では先入観が邪魔になるという判断から舞台背景が架空のヨーロッパに設定されており、ファンタジー要素を加えることで、戦争モノに苦手意識のあるユーザーにも抵抗がないようにされている。
戦闘で使用する歩兵にはそれぞれ兵科が設定されており、兵科によって戦闘で使用する武器や特性も異なるゲームシステムとなっている。兵科はさらに兵種に分けることができ、ゲームを進めていくと初期の兵種から上位の兵種へクラスアップすることができる。『1』では5つの各兵科に対して上位兵種が1つずつある計10兵種だったが、『2』では5兵科に対して兵種が35種までに増えた。また、『3』ではクラスアップだけではなく兵科の変更も可能となり、8兵科24兵種と変化している。歩兵の強化は経験値によるレベルアップのほか、装備の変更によって行う。より高性能な兵器は資金の投入によって開発をしたり、敵から鹵獲したりすることで得られる。鹵獲可能武器を持っているのは「エース」と呼ばれる強力な敵で、エースを倒してミッションをクリアするとその所持する武器を獲得できるようになっている。また各キャラクターには様々なポテンシャルが設定されており、各個人の個性を表すパーソナルポテンシャルと、所属する兵種としての特技を表すバトルポテンシャルとに大別され、一定の確率でステータスの向上や体力回復、弾薬の補給など、様々な効果を発揮する。また、パーソナルポテンシャルの中にはマイナスの効果を持つものも存在する。これらは兵科のレベル上昇や戦場での活躍、ストーリーの進行によって、最大で8つまで獲得できる。なお、ストーリー上の関与は薄いサブキャラクターにも詳細な設定付がされており、ゲーム中に人物総覧を開くことでプロフィールを見ることができる。歩兵とは別に戦車や装甲車といった車両ユニットが存在する。戦車は徹甲弾や大型榴弾、迎撃用機銃を持ち、装甲も固い。その反面、背面のラジエーター部分が弱点となっている。これは装甲車も同様である。自力の耐久力回復はなく、回復のためには味方拠点内に入っているか支援兵で修理する必要がある。『1』では行動にCPを2つ消費していたが、『2』からはCP1つで行動する車両ユニットが登場し、『3』では全ての車両がCP一つで行動できるようになった。戦車のパーツも歩兵と同様に開発や敵から鹵獲が可能。装備できるパーツの総量は予め決められており、そこに収まる範囲でパーツを装着できるようになっている。
NTTは、1989年（平成元年）7月にDDIセルラーグループが採用したTACS方式（JTACS）による携帯電話サービスで提供されたモトローラ社製小型機MicroTAC（容積約300cc）に対抗するため、日本の主要通信機器メーカー、松下通信工業（現：パナソニック モバイルコミュニケーションズ）、日本電気（NEC、現：NECカシオ モバイルコミュニケーションズ）、三菱電機および富士通の4社と共同で容積200ccを目指したTZ-804型無線機を開発、1991年（平成3年）4月から提供。当時、世界最軽量・最小であり、自動車電話及びショルダーホンと区別するため「携帯電話」という商品名で提供していた既存商品TZ-802・TZ-803型無線機と区別する「超小型携帯電話・ムーバ（mova）」と呼称する商品群とした。「mova」の名称は英語のmovable（動かせる、移動する）の最初の4文字から採ったもので、携帯のしやすさ、移動のしやすさを表現したものである。DDIセルラーグループ・日本移動通信のデジタル網は、IDOはセルラー・ドコモ、セルラーはIDO・ドコモというようにmovaにローミングした。なお、端末は当初はレンタルで、販売は1994年（平成6年）4月の売り切り制解禁からである。1993年（平成5年）3月の第2世代デジタル方式サービス開始により、同サービス対応の携帯電話無線機を「デジタル・ムーバ」として従来のアナログ無線機と区別したが、1999年（平成11年）3月にアナログ方式サービスが終了し、2001年（平成13年）10月には第3世代デジタル方式の新サービス「FOMA（フォーマ）」に対応する無線機も発売されたことから、同年11月発売の211シリーズ以降は再び「ムーバ」に戻された。「ムーバ」とは、登場以来長くドコモが販売した携帯電話無線機（例外機種あり）の商標であったが、同社契約約款を2004年（平成16年）4月にFOMAサービスを除く「携帯自動車電話契約」を「movaサービス契約」と名称を改正したことから、同社の第2世代携帯自動車電話サービスの総称を意味することとなった。なお、ドコモは2004年度（平成16年度）後半頃より、本来のカタカナ「ムーバ」はあまり用いず、ロゴなどでしか目にすることのなかった英字「mova」を契約約款での使用に準じて常用するようになっている。2004年あたりから「FOMA」のサービスエリアの拡大、新機能の導入などで「FOMA」の普及が進むに連れ、「mova」加入者数の減少が急速に進み、2007年度末に1000万件を、2008年11月末には700万件を割り込んだ。2008年8月7日には、同年11月をもって「mova」新規加入の受付終了と、翌8月8日より、「FOMA」への契約変更手数料¥2,100を無料にする発表があった。2009年1月30日のニュースリリースで、2012年3月31日限りでのmova（およびこれを利用したDoPaなどの）サービス提供の終了が正式に発表された。