2011年3月に発生した東北地方太平洋沖地震]よる誘発地震が頻発する中、東海地震への影響が懸念されている。過去の歴史を見てみると、M8クラスの三陸沖地震は度々観測されているものの、直後に東海地震が起こったという記録は存在しない。時期が一番近い例でも、貞観地震（869年）の後に発生した仁和地震（887年）の例であり、約18年間の月日が経過している。これが誘発されたものかどうかは不明である。なお、プレートテクトニクスの観点からは東海地震は上述のようにユーラシアプレートとフィリピン海プレートの境界域（駿河トラフ）における海溝型地震であるが、東北地方太平洋沖地震は北アメリカプレートと太平洋プレートの境界域（日本海溝）における海溝型地震であり、境界となるプレートがそれぞれ異なる。ただし、別の場所でフィリピン海プレートに太平洋プレートが沈み込んでいるほか、北米プレートにはフィリピン海プレートやユーラシアプレートも沈み込んでおり、M9クラスの超巨大地震によるプレート間の歪みの解放や地殻変動が他のプレートにどう影響を与えるかも不明である。
2011年8月12日、遠州灘（北緯34.4度、東経138.2度）を震源とするM5.2、最大震度2の地震が発生した。気象庁は地震発生当初は、震源の深さは14km以下で、プレート境界または境界付近のプレート内にて発生し、想定東海地震と同様のメカニズムで発生した可能性が高いと発表し、その後震源深さは15kmで、プレート境界に近いフィリピン海プレート内部で起きた可能性が高いと修正した。発震機構はどちらのの発表でも、フィリピン海プレートの沈み込み方向と同じ「北西―南東方向」に圧力軸を持つ逆断層型とされている。防災科学技術研究所は、断層面の傾きがプレートの沈み込みの角度と違うことから、プレート境界型地震ではなく東海地震とは異なるとの見解を発表した。想定東海地震の震源域の中でも、遠州灘付近におけるM5クラスの地震の発生は、1997年10月11日のプレート内の地震以来で、プレート境界付近での同程度の規模の地震は珍しいことであった。東海地域の陸地に設置されているひずみ計には地震発生後も異常がみられないことなどから、気象庁は「今後注視していく必要はあるが、ただちに東海地震に結びつくものではない」としている。
上記のような想定東海地震の3倍の地殻変動を伴う「超東海地震」が、1000年周期で発生する可能性が指摘されている。産業技術総合研究所活断層研究センターおよび北海道大学の研究グループが行った浜岡原子力発電所付近のボーリング調査の結果から推定されたもので、このような地震は少なくとも過去5000年間に3回起きており、2400年前の地震の後にも年代は特定できないが同様の地震がもう一度あったと見られている。ただし、御前崎における大規模な隆起はプレート境界のメガスラストでは無く、プレート内の断層活動による可能性が高いと推定されている。室戸岬における大規模な海生段丘の生成についても同様にプレート内の分岐断層によるものとされている。
東海地震の様な大災害に備えて、消防は5万1600人規模の緊急消防援助隊、警察は4700人規模の広域緊急援助隊を結成している。東京消防庁は、震源地や震度で東海地震と判断されれば、消防救助機動部隊（通称ハイパーレスキュー）を、神奈川県と千葉県南部沿岸に急行させることとしている。2005年6月10 - 11日に静岡県において2000人規模で緊急消防援助隊が大規模救助訓練を行い、その訓練の中で遠方から援助に来る際の給油にかなり手間取ったことが問題視され、消防車の燃料タンクの容量を3 - 4倍に増やすか、飛行機の空中給油のように高速道路を走行中でも給油可能なシステムを立ち上げるか議論されている。2009年に総務省消防庁は緊急消防援助隊の後方支援体制の強化することを決め給油の問題に対しては政令指定都市の消防局や東京消防庁に燃料補給車を配備した。この燃料補給車は2011年3月の東北地方太平洋沖地震では緊急消防援助隊として現地に派遣された。なお東北地方太平洋沖地震では震災の影響で日本全国で一時ガソリンが入りにくい状況となり消防や警察など現地に支援に向かった機関の車両も給油が難しい状態となっていた。
容庚は広東省東莞の学者の家に生まれた。古文字学は母方の叔父に学んだ。中学卒業後は上の学校に上がらず、『金文編』を編纂した。1922年に『金文編』の原稿を持って天津の羅振玉を訪れ、羅振玉の推薦によって北京大学研究所の研究生になり、1926年に卒業した。その間の1925年に『金文編』を完成、出版している。『金文編』は当時知られていた殷周青銅器の文字を『説文解字』の順にまとめた字典で、金文の研究を行う上できわめて有用な書物であった。その後新しい青銅器が知られるに従って増補改訂された。秦・漢の青銅器を対象とした『金文続編』(1935)、『金文編 修訂本』(1939)、『金文編 増訂本』(1959)がある。容庚没後の1985年に、馬国権・張振林によって増補された『金文編』が中華書局から出版された。1925年に故宮博物院が発足すると、その鑑定委員会の委員となった。1926年に燕京大学の準教授（翌年に教授）となり、また『燕京学報』の主編をつとめた。1941年には大著『商周彝器通考』（上下2巻、哈佛燕京学社）を出版した。同年、太平洋戦争がはじまると日本が燕京大学を閉鎖したため、容庚は北京大学で教えた。戦後、日本統治下の「偽」北京大学で教えたことを批判されて大学にいられなくなり、広東省に帰った。ほどなく嶺南大学中文系の教授に招かれ、かつ嶺南大学学報の主編をつとめた。中華人民共和国成立後、1952年に嶺南大学が中山大学に併合されると、そのまま中山大学の中文系の教授となり、終生その職にあった。文化大革命では批判され、草取りなどの労働を強制されたが、その中でも『叢帖目』などの著作を執筆した。中華書局から『容庚学術著作全集』（全21巻、2011年）が刊行されている。