かつての大阪株式取引所が事務所として、市場館を落成させて程なく1935年（昭和10年）8月25日より建設に着手して、1937年（昭和12年）5月8日竣功を遂げた。同所は第二次世界大戦中に日本証券取引所として統合されたので同所の所有となることを経て、日本敗戦後の1945年（昭和20年）10月11日よりは連合国軍最高司令官総司令部が接収し病院となすに至った。然るに同司令部の命による同所解散後はその施設を引き継がせる主意より設立された平和不動産会社が所有して新たに発足した大阪証券取引所が賃借する運びとなったのである。1952年（昭和27年）9月6日には接収が解かれたので翌1953年（昭和28年）4月20日より改装工事に着手されて同年7月17日完成記念の催しが行われた。時勢の推移より、これを建て替えようとする議が纏まったので破壊され、跡地に大阪証券取引所ビル別館と称する建築がなされた。
2012年6月、ノースカロライナ州はEurekaにある墜落現場から4.8km北地点を歴史的地点として選出し、「Nuclear Mishap（核事故）」と題して記念した。
2011年、Lt. ReVelleは作家に、爆発寸前にまで至った水爆のことについて、「私見だが、あやうくノースカロライナを『ノースカロライナ湾』に変えてしまうところだった。もし爆発していたら、核爆発によって、アメリカ東岸の海岸線は完全に書き換わってしまっていただろう」と語った。また彼は、2発の爆弾にはそれぞれ広島型原爆の250倍を上回る量の破壊力があったといい、半径17マイルの人間を100％殺傷するに十分な大きさであったとも述べている。2発の爆弾はどちらも、これまでの世界の歴史における核実験以外のすべての爆発、すなわちあらゆるTNT、火薬、通常爆弾、広島の原爆・長崎の原爆をすべてあわせたものをも上回るものだった可能性がある。2013年、調査ジャーナリストのエリック・シュローサーはCommand and Controlという本を出版し、その中で彼はFreedom of Information Actの要請によって得られた1969年の機密文書を公開した。そのレポートの中で、サンディア国立研究所で核の安全についてのスーパーバイザーを務めるParker F. Jonesは、「ゴールズボロを再検証」と題して寄稿した。Jonesは「ひとつのシンプルな、ダイナモ技術の、低電圧のスイッチが、合衆国と破滅との間に立ちふさがった」と述べ、「この爆弾（マーク39 Mod2）のために、B-52による常時滞空任務には十分な安全性が保てなかった」と結論づけた。
落下傘で降下した爆弾は、落下傘が木に引っかかり、完全な状態で発見された。爆弾処理のエキスパートであり当該爆弾の無効化の責任者でもあったJack ReVelleによると、起爆のための他のシーケンスを完了していたにもかかわらず、安全装置（arm/safe switch）は安全位（safe）にあったという。国防総省は当時、2つの起爆装置がアクティブ化されていなかったため、爆発の可能性はないと発言していた。当時の国防総省のスポークスマンは、United Press Internationalの記者Donald Mayに対し、爆弾は起爆可能な状態になく、したがって爆発する可能性はないと話している。軍事評論家であったDaniel Ellsbergは、高度機密資料を見た際に、安全装置（arm/safe switch）は爆発を防止する6つの装置のうちのひとつに過ぎないと指摘している。2013年にFreedom of Information Actの要求に応じ公開した情報においても、爆発が防がれたのは、ひとつのスイッチのためだったことが確認できる。2発目の爆弾は、秒速310mの速さでぬかるんだ土地に沈み崩壊したが、爆弾内部にある通常型爆発物の爆発を伴わなかった。爆弾の尾部は地中6.1m地点から発見された。トリチウム瓶とプルトニウムを含む爆弾の各部は取り戻された。核兵器の歴史を研究するChuck Hansenによると、爆弾内部の高圧スイッチが閉じておらず、結果的に完全な起爆状態（fully arming）にならずに済んだものの、この爆弾は部分的に起爆可能な状態にあったという。地表水の水位をコントロールできなくなったために、2発目の爆弾の発掘作業は断念された。ウラニウムを含む水爆の大部分が、当地に埋まったまま残されている。アメリカ陸軍工兵司令部が、爆弾の残骸の埋まった場所を含む120mの円形の地役権を購入した。ノースカロライナ大学チャペルヒル校は、爆弾の残骸の埋まっている深さを55m（誤差3m）と測定した。
本型は、基本的には先行するだいおう型（改2-900トン型）をもとに、凌波性や居住性の向上と装備の近代化を図ったものである。凌波性向上のため、船首部断面は朝顔型に変更され、船首部にはナックルラインが付されるとともに、船首傾斜も強くなった。船体は耐氷構造、吃水線付近の外板は板厚を増しているほか、船首側から全長の約30パーセントの位置まで中間肋骨を設け、船側縦通材で補強した。居住性向上のため、減揺タンクの設置や居住区の小部屋化も図られた。なお、厨房は船体の中央にあるが、科員用の第2公室は船尾にあるため、第2公室で食事を行う場合は、機関士か甲板を通って料理を運ぶ必要があった。主機関としては、単機出力3,500馬力（回転数380rpm）の4サイクル低速ディーゼルエンジンである新潟鐵工所製8MA40X、ないし富士ディーゼル製8S40Bが2基搭載された。建造・運用期間が長期間に渡っているため、兵装やレーダーなどの装備品には複数のバリエーションが生じている。例えば主兵装としては、当初はボフォース 60口径40mm単装機銃が搭載されていたが、昭和53年度補正計画以降の船では新型のエリコン 90口径35mm単装機銃に変更され、初期建造船の40mm機銃は、後にJM61-M 20mm多銃身機銃に換装された。なおコストや建造日程を圧縮するため、大型巡視船にもかかわらずOIC（Operation Information Center）室は設置されなかった。搭載艇としては、新開発の7メートル型高速警備救難艇が採用され、ミランダ式ダビットに収容して煙突の右舷側に搭載した。また2000年の沖縄サミット以降、左舷側に、複合型高速艇2隻と揚降用クレーンも搭載されている。さらに、マリンレジャーが盛んな地域が管轄に含まれる場合は、後部マスト直後に水上バイクを搭載した船もあり、搭載艇隻数は各船により異なる。