グラウンド・エフェクト・カー (ground effect car) と呼ぶこともある。飛行機が空を飛ぶために持っている翼は、前方から空気が流れてくると上面を流れる空気の速度が、下面を流れる空気の速度よりも速くなるようになっている。ベルヌーイの定理により、上面を流れる空気は下面を流れる空気よりも圧力が小さくなり、これが飛行機を宙に引き上げるエネルギー（揚力）となっている。これに着目したF1チーム・ロータスのコーリン・チャップマンは、ダウンフォースの発生源をウイングだけに頼るのではなく、F1車両を前から後ろへ切った断面を、この翼を上下逆にしたものと同じようにすれば効率的にダウンフォースを得られることに気が付いた。F1車両の幅は2メートルにも満たなかったが、サイドスカートと呼ばれる、外気が車体下面に流れ込むのを防ぐ壁を作ることで、ダウンフォースを得るに十分な車体下面の空気流速を確保することができた。これをグラウンド・エフェクトと呼ぶ。そのアイディアは1977年にロータス78で実現された。初期のサイドスカートはブラシ状のものであったが、すぐにサイドスカートはベニヤ板になりローラーないしスプリングで地面に押し付けられ、効果的に車体下部の空気を閉じ込めた。1981年にローラー可動スカートは禁止されたが、何度か別の方法でサイドスカートは取り付けられた。このウイングカーは車体下部が曲面で構成されており、車体中央がもっとも地面に近く、車体後部下面はせりあがっており、サイドスカートで閉じられた空間はベンチュリー状になっていた。ベルヌーイの定理により、流速が大きくなる車体下部では空気圧が大きく下がり、下向きの揚力が発生し、これがダウンフォースとなった。上面は平面部分が大きく空気抵抗を低減し、ラジエターに空気が入りやすくなっている。ウイングカーは、丘状の地形を走行するときなどにボディ下面に一気に空気が入り込むと、舞い上がってしまう。これによる事故が起きたことから、1983年にはF1でフラットボトム規定が適用され、車体下部の大部分は地面に平行な平面で構成されなければならなくなった。F1におけるウイングカー自体はこれで消滅したが、平面で構成されなければならないのは前後輪の間だけであったため、これ以後も各車とも後輪軸より後ろはせりあがり形状を形成している。これをディフューザー (diffuser/拡散器) と呼ぶ。ディフューザーは、車体底面と路面との間で加速し圧力の下がった空気を、スムーズに拡散し大気圧へと戻すための装置である。ディフューザーの容積が大きいほど大量で高速の気流を車体底面に流すことができるため、ダウンフォースの獲得には最も重要なエリアである。ディフューザーの効果が顕著に表れた例として、2009年のF1が挙げられる。大容量のディフューザーを備えたブラウンGPのBGP001が開幕から勝利を重ね、ドライバー・コンストラクターのダブルタイトルを獲得する一因となった。
1990年代、ロスチャイルドやウィルバー・ロス、ついでにチキータ・ブランドのインサイダー取引にかかわったドナルドソン・ラフキン・アンド・ジェンレットも仲間に加えて、フィデリティはドナルド・トランプの経営難を立て直した。1994年から、フィデリティはメイシーズとフェデレーテッドの合併（英語による説明）を舞台裏で主導した。1995年にマゼランファンドがマイクロン・テクノロジの株を大量に売却し株価を不当に下落させた事件は集団訴訟に発展していたが、1997年フィデリティが1000万ドルを支払うことで決着した。2001年にベイルアウトしてあったCOLT Telecom を、2015年にフィデリティが買収した。2002年、ロッキード・マーティンの401k を運用する契約が、エンロン破綻に責任のあるFrank Savage の役員留任へ作用した疑いで、アメリカ労働総同盟・産業別組合会議から非難を浴びた。2004年12月、ジェフェリーズ・グループの接待で豪遊していた身内のトレーダー16人を懲戒処分した。2006年12月、ウォール街当局が先の一件で1000万ドル近い罰金をジェフェリーズに払わせた。世界金融危機でウルトラショートボンドファンドに損失を計上したが、そのリスク説明が不足だったとして株主に訴えられた。さらに米司法省と証券取引委員会がフィデリティの資金洗浄防止措置に不備がないか調べるようになった。これはコンプライアンス担当（David van Duyn）が行った内部告発をきっかけとする紛争の延長であった。2010年4月、フィデリティは債券部門にゴールドマン・サックス出身の財務官僚（Karthik Ramanathan）を迎えた。2012年2月、フィデリティ・インベストメンツがバンク・オブ・ニューヨーク・メロンの幹部を製品開発に雇用した。6月、メロンに手数料を操作されて株主に損害を出した。11月、そのメロンに外国為替相場の調整を働きかけた。9月にはジョンソン家の個人資産に関する報道がなされている。2013年9月から従業員の401k がフィデリティを訴えるようになる。2014年3月4日、合衆国最高裁判所が、エンロンの金融スキャンダルを契機に成立した内部告発保護法は公開会社の従業員・契約社員にも適用されると判断した。1995年6月からフィデリティはFMR議決権株の49％を同族保有とし、残りを役員に細かく配分して表面上の公開会社となっていた。9人の裁判官は6対3で、フィデリティの元運用責任者を勝たせた。責任者らは内部告発に対する報復を会社から受けたと主張していた。2015年12月、金融犯罪防止措置の不行き届きで100万ドルの制裁金を課された。2016年10月、上場後にロスチャイルドが経営顧問となる阿里巴巴集団の未公開株配布をフィデリティのWilliam Danoff などが受け、ダノフは彼とフィデリティの母校であるハーバード大学へ寄付し摘発を免れたことが分かった。ファンドマネージャーに対する報酬の与え方は永らく謎に包まれていたが、本件のような職業倫理にもとる方法はロイターが長い社説をつけて報道した。その一方で翌月にフィデリティは株主への分配金を引き下げたのである。