鶏の筋を用いた弦を持つ石製の琵琶を、鉄の撥で弾いていた。また、皮弦を用いたこともあったが、この時は撥が壊れて演奏できなかったとされる。音律に通じ、李亀年、馬仙期と並ぶ有名な楽士であったため、梨園が創設された時、職を任された。玄宗の演奏会では、拍板を担当した。玄宗が碁を打っていた時に、その命令で琵琶を演奏した。その時、楊貴妃の布が彼の頭巾にかかり、その頭巾に楊貴妃が使っていた瑞竜香の香りが染み、安史の乱後まで残っていたので、玄宗に渡したと伝えられる。
玄宗の演奏会では、箜篌を担当した。梨園の中で、篳篥において、第一とされる。また、俳優も兼ね、「弄参軍」（滑稽劇）を善くしたと伝えられる。安史の乱勃発後、玄宗とともに蜀に同行した。斜谷で長雨により、留まった時、玄宗は楊貴妃を悼み、「雨霖鈴」を作曲し、張野狐にその曲を授けた。唐の長安奪回後に、蜀から玄宗に同行し、その途中で、「還京楽」を作曲した。至徳年間に、玄宗が華清宮に赴いた時、玄宗に命じられて「雨霖鈴」を演奏した。半ばまで演奏したところで、玄宗は泣き崩れ、近臣はすすり泣いた。「雨霖鈴」は後世まで伝えられた。
李 亀年（り きねん、生没年不詳）は、中国唐の玄宗時期の音楽家。本貫は趙郡柏人県。李孝貞（北斉の文宣帝の皇后李祖娥の叔父の李希礼の子）の末裔にあたる。玄宗の朝廷において宮廷音楽の代表的な楽人となった。安史の乱において、地方に流浪した。他の同時代の楽人とともに、「隋唐演義」や「長生殿」などのこの時代を舞台にした文芸作品に度々、登場している。
日本語としては、（人的）資源を独占的に確保することを囲い込みという意味や、危険なものを封じ込めるという意味がある。｢労働者の囲い込み｣、｢石綿の囲い込み｣など。特にマーケティング論においては自社のサービスや製品の固定客化を図ったり、競合他社との競争を有利に進めたりする際に行われる戦略を「顧客の囲い込み戦略」と表現することがある。場合によっては各国の独占禁止法（私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律(日本)・反トラスト法(米国)・競争法(欧州連合)など）など各種法令に抵触する場合がある。
議会囲い込み運動の結果、イースト・ミッドランズとイースト・オブ・イングランドを中心に生垣や石垣で区切られた「囲い込み地」と呼ばれる新しい農地が出現した。中世以来の古い農地は広さが1エーカー前後の細長い土地だったが、新しい囲い込み地は方形で5から10エーカーの広さがあり、大きいものでは60エーカーの規模となる。生垣はサンザシで作られ、合間にトネリコやニレの木が植えられ、生垣に沿って溝が掘られた。石の多い地域では生垣の代わりに石垣が作られた。レスターシャーなどキツネ狩りの盛んな地域では、馬を駆りやすいように生垣を設けず、キツネの隠れ家となるエニシダの草むらや雑木林などを意図的に作った。
かつては囲い込みによって農地を奪われた農民が都市に流入し労働者となり産業革命に必要な労働力を提供したとされたが、現在では、囲い込みによる即時の大規模人口移動は見られなかったとの説もある。第一次囲い込みは地域が限定されており、第二次囲い込みは農村部における労働力需要を高めたためである。しかしながら、囲い込みによる農業生産力向上、ひいては増加した人口が労働力となることにより、囲い込みによって大量の農民が賃金労働者や浮浪者になったとの見方は依然として有力である（井上英夫・高野範城『実務　社会保障法講義』〔民事法研究会〕46頁）。
耕作目的。議会による立法を通じて行われた。農業革命の一環として、ノーフォーク農法に代表される高度集約農業の導入のために行われた。第二次囲い込みでは囲い込み後も農業労働力を必要とされたため、全ての農民が土地を追われたということは無く、一応は合法的手段により行われたこともあり、第一次囲い込みの様な強い批判を受けることはなかったとも考えられる。ただ、ある程度の農業従事者が賃労働者化したことは確かである。
2016年(平成28年)5月に共産党会派の議員による議会での不手際や問題発言が相次いだのを受け、共産党会派の代表質問を制限する案が自民党から出され、大きな問題となった。発端となったのは2015年7月に県民企業常任委員会で、共産党議員が委員会で行なう水ビジネスに関しての海外調査を「県民福祉の向上につながらない」と反対したことに他会派が反発し、その他の調査も共産党と別々のグループで行なう方式にしたところ、共産党県議団が広報誌でこれを批判し、溝が深まった。そんな中、九月定例会本会議で、別の共産党議員が代表質問に立った際に数分間沈黙し、一般質問でもさらに別の議員が答弁者の指名を間違える事態が発生した。その後も議事上のミスを繰り返すなど共産党会派による不手際が相次いだ。その後、共産党県議団がこの事態に対しての不手際を謝罪し、総括したことによって問題が収束しかけたが、その後も討論で採決の賛否表明を間違えるなどの問題が発生し、共産党会派に対する代表質問を制限する案が議会運営委員会に提出された。しかし、議会事務局の法制調査での進言による議長提案により代表質問の制限は見送られ、代わりに共産党会派に対する猛省を施す決議が提案された。これに対して共産党や県民からの反発もあったが、5月16日の本会議にて自民党、民進党、公明党などの賛成多数により決議案は可決された。