異方性結晶は光の方向によって光学的特性が変化する性質を有している。光の偏光は電場の方向を決定し、この方向が変化することで結晶は異なる色を示す。このような種類の結晶は1つもしくは2つの光軸を有しており、結晶の光軸に対して一定の角度で入射する光の吸収が変化するときに多色性が発現する 。異なる偏光の光は結晶による屈折率が異なるため、異方性結晶は光に対して複屈折する性質を持つ。分裂した光線は鉱物内で異なる経路をたどるため異なる速度で伝達される。そのため、鉱物をある角度から観察した際に目に映る光は、いくつかの経路をたどり結晶によって波長の吸収を受けた偏光が組み合わされたものとなる。また、別の角度から観察した際には光は別の経路をたどるため、元の角度から観察した際とは異る波長が吸収された偏光が組み合わされたものとなり、元の角度から観察した際とは異なる色が観察される。このように鉱物の角度を変えて観察した際に鉱物を通過する光は異なる色を有するため、様々な角度から鉱物を観察するとその鉱石が異なる色であるように見える。これらの異なる色はそれぞれその鉱物自身の色である。正方晶系、三方晶系、六方晶系の鉱物は2色間のみの色変化であるため二色性とも呼ばれる。斜方晶系、単斜晶系、三斜晶系の鉱物は3色を示すことができる三色性である。例えば、紫蘇輝石は2つの光軸を有しており、3次元的に3つの異なる正位置に置くことで、赤色、黄色もしくは青色を示す。立方晶の鉱物は多色性を示さない。トルマリンは強い多色性を示す代表的な鉱物である。灰簾石の結晶であるタンザナイト、菫青石は斜方晶だが二方向の発色差が際立って観察される。宝石は、その石の色や魅力に応じて、しばしば多色性を強調するように、または多色性を隠すようにカットおよび配置される。ただし同じ種類の石でも不純物や透明度、結晶の不斉など結晶の「質」で多色性能は大きく変わる。多色性の色は光が結晶軸と平行に偏光した際に最大となる。結晶軸はX軸、Y軸、Z軸と呼ばれ、これらの軸は偏光顕微鏡を用いたコノスコープ観察による干渉パターンにおける結晶の外観から決定することができる。2本の軸があるとき、軸交点の鋭角側の手前側をZ軸、奥側をX軸とし、鈍角側はまた別のX軸もしくはZ軸を与える。Y軸はそれらに対して垂直に交差する。色はそれらの軸の方向と平行な偏光によって測定される。吸収式は、最小の吸収量を持つ軸を左側に、最大の吸収量を持つ軸を右側においてX＜Y＜Zの形になるようにし、それぞれの軸と平行な光の吸収量として記録される。
会社組織上の原点は日本国有鉄道（国鉄）が分割民営化するのに先立ち、1986年に国鉄の鉄道電話事業の継承を目的として設立された鉄道通信株式会社（JR通信）である。その後、1989年に旧国鉄が新電電子会社として設立した日本テレコムを吸収合併し、JR通信は日本テレコム（2代目）へ改称した。日本テレコムは1991年に携帯電話（移動体通信）事業に参入するため、関東甲信地方・東海地方・近畿地方地域においてパシフィック・テレシス（その後、移動体通信をエアタッチに分割）、JRグループ他との共同出資でデジタルホングループを設立。北海道、東北地方、北陸地方、中国地方、四国ならびに九州ではデジタルホンとして参入せず、1994年に日産自動車他との共同出資でデジタルツーカーを設立。IDOとDDIセルラーと同じく、ローミングにより全国サービスを提供した。1997年からデジタルホン・デジタルツーカーの共通のブランドとしてJ-PHONE（ジェイフォン）を制定。1999年に日産自動車が資本撤退したデジタルツーカーはデジタルホンの地域会社に吸収合併され、2000年に日本テレコムとボーダフォンの出資会社であるジェイフォン株式会社（旧アイエムティ二千企画）がデジタルホンの地域会社を傘下に入れ、吸収合併により1社へ集約した。また、同年11月に国内で初めてカメラ付き携帯電話（J-SH04）を市販化し、キャンペーンの一環として行った「写メール」はジェイフォンの市場占有率を引き上げるきっかけとなった。2000年からイギリスの携帯電話会社ボーダフォン(Vodafone)がジェイフォンのM&Aによる日本の携帯電話事業への参入を狙っていたが、親会社である日本テレコムは乗っ取りを懸念したことで1999年にBTグループ・AT&Tと出資を受け入れていた。しかし、環境の変化によりボーダフォンは2001年10月に日本テレコム株式の過半数を既存株主から買収することに成功したことで、日本テレコムおよびジェイフォンはボーダフォングループとなった。宣伝や端末などにはJ-PHONEとVodafoneを併記したシンボルロゴを即ちに採用。2002年には第3世代移動通信システム (3G)のサービスとしてVodafone Global Standard（のちにVodafone 3G、さらにSoftBank 3G）を開始した。2003年10月にボーダフォンは日本テレコムホールディングスから会社分割した日本テレコム（3代目）をリップルウッド・ホールディングスへ売却し、翌11月にジェイフォンはボーダフォン株式会社へ商号変更を実施。2004年7月30日付でソフトバンク（現・ソフトバンクグループ）が日本テレコムを買収。ボーダフォン(日本)では、2004年7月は競合他社との料金面での競争激化や通信エリアの不満から新規契約数より解約数が多くなった。2006年3月、BBモバイルによる携帯電話事業参入を計画していたソフトバンクグループが、英ボーダフォンからボーダフォン株式会社の株式と資産・負債を日本企業として最高額となる1兆7500億円で買収する旨を発表。同年10月1日をもってボーダフォン日本法人はソフトバンクモバイル、日本テレコムはソフトバンクテレコムへ社名を変更した。2007年4月より口座振替のお知らせ・ご利用料金のご案内など紙の請求書は有料化した。2015年4月1日付で、ソフトバンクモバイルがソフトバンクBB、ソフトバンクテレコム（ソフトバンクテレコム販売と逆さ合併した2代目）、ワイモバイルを吸収合併。これに伴い、完全親会社のBBモバイルの出資が75.81%となり、ソフトバンク本体が24.18%（グループ合算で99.99%）、その他0.01%の出資構成となった。また、社名は変更がないながらも、BBおよびワイモバイル（旧・イー・アクセス）のADSL事業、テレコムの長距離・国際事業といった固定系通信事業も手掛けることになる。また、ワイモバイルを継承したことにより、一社で固定通信とPHSを兼営することになった。2015年7月1日付で、持株会社のソフトバンクが「ソフトバンクグループ株式会社」に商号変更すると同時に、ソフトバンクモバイルが商号を承継し、（新）「ソフトバンク株式会社」となった（持株会社のソフトバンク株式会社が6月19日開催した株主総会で商号変更が承認された）。商号変更については「携帯電話事業などの移動体通信事業だけでなく、固定通信事業、インターネット接続サービスと、事業領域が拡大したことによる」としている。なお携帯電話のブランドについては過去の経緯などからの名残により、現在も「ソフトバンク」と「ワイモバイル」のデュアルブランドとして併存している。2015年12月1日付で、中間持株会社であったモバイルテック（BBモバイルの完全親会社）及びBBモバイルがソフトバンクグループに吸収合併され、同社が99.99%の株式を直接保有することになった。