関門海峡に面した門司市の古社・和布刈神社において、旧暦元旦の未明に行われる神事に対する、写真撮影が殺到していた。他方、その前日深夜23時頃、神奈川県の相模湖近くの弁天島で、交通関係業界紙の編集人・土肥武夫の死体が発見された。土肥の投宿していた宿の女中は、女性が同行していたことを証言するが、その女性は行方不明になっていた。有力な容疑者も挙がらず手がかりが掴めない中、三原警部補は土肥の交際人物のリストから、行動に作為の感じられるタクシー会社の専務・峰岡周一に着目する。だが、峰岡には完全なアリバイがあった。
ミリオンセラー『点と線』の三原警部補と鳥飼刑事が再び探偵役となり、犯人が仕組んだアリバイに挑戦するミステリー長編である。小説の時代設定は『点と線』から4年後とされる。3度テレビドラマ化された。
中国仏教に本経に言及した経録（経典目録）が皆無であることから、日本で成立した経典とみなされている。江戸時代に真言宗豊山派の僧・亮汰が分科と注釈を施して刊行することで普及した。十一面観音に関連した経典は他に四つ存在するが、この経はそれらと比べて小部である。亮汰はその簡略さがかえって普及に適していると考えた。亮汰は本経が偽経であるとはせず、不空訳『十一面観自在菩薩心密言念誦儀軌経』の異訳と推測している。また、法蔵著『華厳経探玄記』に言及される『十一面経』が『十一面観世音菩薩随願即得陀羅尼経』であるとした。その論拠は『十一面観自在菩薩心密言念誦儀軌経』と『十一面観世音菩薩随願即得陀羅尼経』が説法を行った場所として共に補陀落山を設定しているという点である。歓喜天を抑え回心させた尊格として十一面観音がまつられる関係から、歓喜天に対し本経が読謡される。その一例として待乳山本龍院が発行する経本『大聖歓喜天禮拜作法 全』に収録されている。
十一面観音の真言として知られる陀羅尼「オン・マカキャロニキャ・ソワカ」の功徳を語る内容。釈迦は補陀落山にて説法していた。それを聞く聴衆のひとり観音菩薩が、釈迦に向かって自身が持つ陀羅尼について語る。オン・マカキャロニキャ・ソワカ、というその陀羅尼はあわゆる災いを取り除く力を持つと語られる。過去・現在・未来のあらゆる方向に坐す諸仏が称え護持してきたものだといい、彼自身は百蓮華眼髻無障礙力光王如来、曼荼羅光如来という仏からこの陀羅尼を授かったという。彼はこの陀羅尼を護持することで得た法門をもって人々に仏教を広め、苦しみを取り除いたと語る。この陀羅尼を毎日欠かさず108回唱えるなら、あらゆる罪（五逆の罪を含む）と害は取り除かれ、またふりかかることもないという。また臨終の際には十方の諸仏を見ることができ、死後は阿弥陀如来の浄土に生まれることができる。また、観音菩薩の名号の功徳についても語られている。千万億那由多の諸仏の名号を唱えるよりも、観音菩薩の名号を唱えるほうがまさっているという。過去世で積んだ福徳が少ない者は、観音菩薩の名前とこの陀羅尼の存在を知る機会が無いという。もし心の底からこの陀羅尼と観音菩薩の名号を唱えるなら、自在に飛行する力、神通力を得て観音菩薩と変わりない者となるという。貧乏な生まれ、身分の低い生まれ、病弱な生まれ、知力が足りず善悪がわからないという状況であっても、この陀羅尼を唱え、名号を唱え念じれば、このどれもが覆され、富、健康、雄弁さ、出世のチャンスに恵まれ、さらには無上の菩提すら得ることができる。もし女性がその女身を捨てたいと願ってこの陀羅尼を唱え護持するなら、来世は男となり、仏の前にて蓮華から生まれるか、そうでなくとも転輪聖王となることができる、と語られる。
荻原博子は2009年8月時点で、2007年からの世界的金融危機によりそれまでの収益のほとんどが消し飛び累計収益が1兆円を割り込んでしまったとして批判している。2015年11月には中国株の大暴落の影響で第2四半期の運用成績が絶対額でアメリカ同時多発テロ事件やリーマン・ショックを超える過去最悪の約7兆8899億円となったことを公表した。資産別では国内株式が4兆3154億円の赤字。外国株式も3兆6552億円の赤字。外国債券も2408億円の赤字だった。国内債券は3022億円の黒字であった。2015年度の年金積立金の運用実績が「5兆円超の損失」と報じられたことを受け、民進党は2016年4月6日、年金損失『5兆円』追及チームを結成（座長、初鹿明博衆議院議員）。政府に対して厳しい姿勢で臨む考えを示した。経済ジャーナリストの磯山友幸は、2015年度は5兆3098億円の運用損で野党から批判されたが、2016年度の運用収益は7兆9363億円であり、野党も政権に批判的なマスコミも追及しなくなったと述べている。また、国内債券はマイナス0.85％、外国債券はマイナス3.22％で、第2次安倍内閣より前の「債券中心のポートフォリオ」では、損失になっていたと指摘。内閣支持率が株価に左右されるとも述べ、ポートフォリオを株式にもシフトさせたことが収益力を増加させて奏功したと評価した。2018年10-12月期は4半期ベースで約14兆8000億円の赤字となった。2019年4月、会計検査院は2014年以降、株式運用の割合が増えてリスクが増加しているとし「国民への丁寧な説明が必要」「年金は老後生活設計の柱。積立金は国民から徴収した保険料の一部。国民の利益の為安全、効率的に運用し将来にわたって公的年金制度の安定に資することが強く求められる」「一部の手数料などが詳細に開示されていない」と指摘した。