1988年（昭和63年）にGNUSの名前で梅田政信が開発を始めた。動作はやや遅かったが、スレッド表示機能等を持ち、圧倒的に高機能なニュースリーダとして人気を獲得した。しばらく開発は停滞していたが、1994年（平成6年）にLars Magne Ingebrigtsenが書き直しを始め、名前を「Gnus」に変更して配付した。その後、ネットニュースの利用はかなり減ったと見られるが、メールを正式サポートし、一定のファンを獲得している。現在もLarsを中心に開発され、単独でだけでなく、GNU Emacsに含まれて配付されている。
（慶応2年（1866年2月28日） - 昭和20年（1945年6月9日））本名は坂田政太郎。東京の生まれ、父は囃子方の2代目今藤佐太郎。最初父の元で笛方で修行、1890年に7代目松永鉄五郎に入門、松永鉄太郎と名乗って三味線方に転じた。1904年に2代目今藤長十郎を襲名。1907年に東京音楽学校（現在の東京藝術大学）に邦楽調査掛を新設し調査嘱託員に就任し「近世邦楽年表」を編集。1942年に実子次男に長十郎の名を譲り今藤長栽を名乗った。主な作曲には「夫婦鶴」「御代の曙（山の巻）」「井筒」「松の四季」等がある。長男は思想史家の坂田太郎 。長女が今藤綾子、次男が今藤長十郎。
トキワ自動車経営戦略室次長の君嶋隼人は、滝川桂一郎が出したカザマ商事買収案件に反対する意見書で、滝川と対峙していた。この案件は、結局取締役会で見送られたが、それからおよそ3か月後、君嶋は横浜工場総務部長に左遷させられる。横浜工場総務部長は、トキワ自動車のラグビー部・アストロズのゼネラルマネージャー兼務と決まっていて、君嶋はラグビーについてまったくの素人ながら、着任早々監督選びに悪戦苦闘することになる。アナリストの佐倉多英やキャプテンの岸和田徹の助言を受けながら、新監督は柴門琢磨に決まる。新生アストロズが始動し快進撃を続け、柴門が監督に就任して1年目のアストロズは3位の成績に終わる。そして、君嶋は元上司・脇坂賢治から、見送られたはずのカザマ商事買収案件が復活したことを聞く。その後、脇坂は君嶋に経営戦略室に戻るように伝えたが、君嶋は横浜工場の総務部長として、またアストロズのゼネラルマネージャーとしてやり残したことがあると伝える。滝川は取締役会でカザマ商事買収を提案しまとまりかけようとしたところ、脇坂にカザマ商事に関する経営情報報告で不備な点を指摘されたことで白紙となる。これをきっかけに滝川は社内での信用を失い関連会社の社長に転出し、脇坂は立場が入れ替わる形で常務取締役に昇進する。脇坂が常務取締役に就任してからは、アストロズの強化費削減をしアストロズを廃部に持ち込もうとして、アストロズは苦境に立たされる。そして、脇坂はアストロズの強化費削減案を取締役会に提案したが、君嶋がアストロズの存在証明と日本蹴球協会に戦いを挑んでいることの説明に島本が同意したことで提案は退けられる。そのあとに君嶋からの「コンプライアンス問題に関する報告」をしたことで脇坂は常務取締役の役職を解くことになる。同時に日本蹴球協会の定例会議で専務理事の木戸は「プラチナリーグ改革案」と会長の富永の解任を提案し、理事たちの賛同を得たことでプラチナリーグは変化しようとし始める。柴門が監督に就任して2年目のアストロズは念願かなって優勝し、その4か月後に君嶋は経営戦略室長のポストに異動し、アストロズ部長職を兼務することになる。
1987年6月、韓国全土で発生した大規模な民主化運動（6月民主抗争）の結果、全斗煥政権によって6・29民主化宣言が発表され、大統領直接選挙制改憲を旨とする民主化が実現された。しかし、民主化宣言では労働者や農民、都市貧民の生存権確保については反映されなかった。そのため民主化宣言直後から、労働者は「民主労組の建設」「賃金引き上げ」「勤労条件の改善」などを掲げ、各地でストライキやデモを展開した。労働組合結成の動きはこれまで労組結成がタブーとされていた現代グループでおこった。7月5日、グループの一つである現代エンジンで労組結成に成功、7月15日には現代美浦造船労組結成申告書類強奪事件が発生した。書類強奪事件で現代側が国民的な指弾を受ける中、ストライキは大企業事業所を中心に本格化した。そして7月下旬、慶尚南道地方の馬山や昌原といった大工場地域に事業所を構えていた現代自動車や国際商事、現代重工業、大宇造船、韓国重工業など韓国主要企業にも波及、8月17・18日には蔚山現代グループ労組連合による街頭デモに4万名余りが参加し、最高潮に達した。ストライキ闘争は韓国第2の都市である釜山市にも波及、8月22日には街頭デモに参加していた玉浦大宇造船労働者の一人が警察が放った催涙弾の直撃を受け、死亡する事件も発生した。この死亡事件をきっかけに労働者デモは首都圏にも拡大し、中小企業や非製造業でもストライキ闘争が発生した。こうして全国に拡大した労働者デモに対し、企業経営者の団体である全国経済人連合会による8月11日の「暴力・破壊・不法行為の非難」と「公権力の介入要請」をきっかけに政府は大々的な弾圧に乗り出すと共に、「左傾・容共分子の洗い出し」によるイデオロギー攻勢が仕掛けられた。また企業側も救社隊（労働運動を弾圧するために組織された私的部隊）の導入や休廃業措置で対抗、東亜日報や朝鮮日報など制度圏マスコミも労働運動を意図的に歪曲して報道するなどした結果、9月末までに沈静化に向かった。しかし、製造業労働者の闘争が沈静化した8月末から、運輸・鉱山・事務・販売・サービス業・技術職といった非製造業分野に従事する労働者によるストライキ闘争が9月以降も継続した。