角膜もしくは強膜に刺創、切創を生じ、眼内組織が部分的に流出もしくは脱出した状態を穿孔性眼外傷（英：perforating ocular injuries、独：perforierende Verletzungen）という。これにより眼内組織間に位置異常が起こり、二次的な障害が発生することが多いため、受傷後早期に穿孔創を閉じ眼内組織の位置異常を軽減、修復する必要がある。まず微温滅菌生理食塩水で眼球を圧迫しないように創部を洗浄し、手術用顕微鏡下で創部に付着する異物や滲出物を除去する。脱出虹彩は整復もしくは切除し、角膜創を10-0ナイロン糸で縫合する。強膜創が眼球壁後方にわたる場合は結膜を切開して強膜を広く露出し、7-0〜8-0ナイロン糸で縫合する。眼球後半部にわたる穿孔創が存在する場合は硝子体出血が見られることが多く、増殖性硝子体網膜症を続発しやすいため、早期の硝子体手術が望ましい。眼球内に異物が存在する場合には摘出する。創縫合が遅れた場合、不適切に施された場合には交感性眼炎を発症することもある。
眼球が鈍的な外力を受け、眼球後極部の圧力が変化すると、黄斑部を中心とした部分のブルック膜（脈絡膜の最内層にある膜状構造。ブルッフ膜ともいう）を含む脈絡膜に断裂 rupture of choroid が起こる。脈絡膜出血は網膜下腔、網膜、硝子体内におよぶことが多く、出血吸収後は白色の線状もしくは弧状の瘢痕を生じる。脈絡膜断裂が黄斑もしくは視神経乳頭と黄斑の間に発生した場合には顕著な視力障害が認められる。
眼球打撲（英：contusion of the globe、独：Kontusion des Auges）においては、眼球に対して瞬時に外力が作用し、眼球が変形する。眼内の各組織間では弾性にそれぞれ差があるため、様々な症状が引き起こされる。虹彩根部離断もしくは虹彩根部後転 iris recession の状態では前房出血が起こり、数か月後に緑内障を続発することがある。水晶体脱臼は眼圧上昇を招くことがある。眼底にはしばしば網膜振盪が起こり、壊死性に網膜裂孔を生じることがある。さらに衝撃が激しい場合には脈絡膜破裂や網膜の亀裂性裂孔が生じ、硝子体出血が起こる。
機械的外傷 mechanical injuries は打撲傷もしくは振盪症、穿孔性眼外傷、さらに眼球鉄症や眼球銅症などの眼内異物による二次的疾患に分けられる。眼瞼などにおける外傷では特に内眼角付近の裂創に注意が必要で、多くの場合、涙小管の断裂があるため、受傷直後の再建が必要になる。
眼外傷（がんがいしょう、英：ocular injuries、独：Verletzungen des Auges）は、眼球自体、もしくは眼瞼、涙器などの付属器が外力により損傷を受けた状態であり、性質上、機械的外傷と非機械的外傷に2分される。
2003-2004シーズンに国内リーグデビュー。2勝3敗13セーブ・防御率2.34の成績で新人王に輝き、大抜擢でアテネオリンピック野球キューバ代表に選ばれるが、出番は少なかった。その後2005-2006シーズン途中に先発投手に転向。その後も単発で国際大会に選ばれることもあったが、2007年以降は国際大会への選出はない。オーバースローから投げるオーソドックスなタイプで、90マイル前後の速球とスライダー、カーブ等の切れで勝負するタイプである。
1997年、バッキンガム宮殿へ首相任命式に訪れる。エリザベス2世はブレアに「あなたは私の10人目の首相です。最初はウィンストン。あなたが生まれる前のことね」と語りかけた。後にブレアは「彼女は元首であり、私は彼女の首相だった」と振り返る。首相1期目、イギリス最後の植民地だった香港を中華人民共和国に引き渡す返還式典に出席し、大英帝国の事実上の終焉とされた。また、ブレアは北アイルランド問題の解決に努め、アイルランド首相のバーティ・アハーンとともに北アイルランド和平に向けた協議を進めた。そして1998年にイギリスとアイルランドの間でベルファスト合意（聖金曜日協定）を締結した。アメリカ合衆国のビル・クリントン政権とは同じ第三の道を掲げる中道左派政権として協力し、クール・ブリタニアと呼ばれる国家ブランド戦略も打ち出した。2001年6月の総選挙で、413議席とほぼ前回並みの議席数で圧勝した。2001年9月11日にアメリカ同時多発テロが起きるとジョージ・W・ブッシュ大統領の対テロ戦争を支持して英米関係を強化し、対米屈従であるとして「ブッシュのプードル」とも揶揄された。2005年5月5日実施の総選挙でも、議席数は356（この時の総議席数は646、過半数は324）と大幅に減ったものの勝利を収め、労働党史上初の3期連続政権を実現させた。しかし、ブレア自身は首相として闘う最後の選挙であると明言していたため、3期目途中での党内ライバルであるゴードン・ブラウンへの党首、首相職の禅譲は既定路線となっていった。アフガニスタン紛争 (2001年-)とイラク戦争への批判が高まるにつれ支持率も低下した。一方で演説の巧みさから人々を団結させることができた。貧困問題や地球温暖化問題、途上国債務問題など地球的難題に積極的に取り組む一方、内政では15年以上に及ぶ景気拡大を実現した。ブレアは2001年と2005年と2006年に反テロ法を成立させ、監視カメラを張り巡らしてイギリスを監視社会化させてIDカードの全国民義務化を掲げて2006年に国民IDカード法も成立させるなどテロ対策を強化してきたが、スペイン列車爆破事件など欧州に及び始めていたテロが、ついにテロ被害の空白地帯だったイギリスにまで波及し、2005年7月7日にロンドン同時爆破事件がグレンイーグルズ・サミット開催中に発生、同年12月には野党保守党が若手のデービッド・キャメロンを党首に選出すると、支持率で与野党が逆転するようになった。さらに労働党議員の造反によって新しいテロ対策の法案が否決されたことや、地方議会の選挙で労働党が大きく議席を減らしたことなど、政権の弱体化が取りざたされるようになり、早期退陣論は強まっていった。こうして2006年9月7日、2007年秋までに退陣する意向であると首相官邸の報道官が表明した。