主にディーゼルエンジンの燃料として用いられる。自動車（特に大型車）・鉄道車両・船舶用のディーゼル燃料が日本の軽油の消費量の95%を占めるが、建設機械・農業機械の燃料、窯業・鉄鋼用の燃料、電力用内燃力発電における発電機燃料としても使用されている。高出力で熱効率（燃費）が良いため、負荷の大きいバスやトラック等に向いており、またガソリンよりも税金（軽油引取税等）が安い利点もある。西ヨーロッパでは日本に比べると、ガソリンに対する価格的なメリットが無く、車両価格においてもガソリン車のそれを上回るにもかかわらず、自家用車でのディーゼルエンジン搭載車両の割合が非常に高い（→ディーゼル自動車）。北米では、軽油の方がガソリンよりも高いので、自家用車用途ではほとんど普及していない。フォルクスワーゲンが、一時期環境に良いことをアピールして売り出したが、アメリカ合衆国でのディフィートデバイス排気ガス不正事件により頓挫してしまった。日本は、生成される軽油の量に対して使用量が下回っているので、軽油は輸出されている。そのため、近年のディーゼル車の普及は、売らざるを得ない軽油を自ら消費できるという点において、日本経済にとっても有益となっている。引火・爆発の危険が低いため、戦車などの軍用車輌にも使われており、中には燃料タンクを装甲の一部としている例も見られる。
原油の蒸留によって得られる沸点範囲が180 - 350 ℃ 程度の石油製品（炭化水素混合物）である。主成分は炭素数10 - 20程度のアルカンである。精製直後は無色であるが、出荷前にエメラルドグリーンなどに着色される（精製会社により異なる）。
軽油（けいゆ）とは、原油から精製される石油製品の一種で、主としてディーゼルエンジンの燃料として使用され、その用途のものはディーゼル燃料ともいう。時折誤解されることがあるが、軽油の名は重油に対応して付けられたものであり、「軽自動車用の燃料」という意味ではない。英語圏では「Diesel」で、軽油（ディーゼル燃料）の意味となる。日本のガソリンスタンドでは、セルフ式スタンドの普及により誤給油を防ぐ理由から「軽油」の代わりに「ディーゼル」と表記されている場合がある。中国語では「柴油」といい、「軽油」は別物の「軽質ナフサ」あるいは「軽質コールタール」を指す。第4類危険物の第2石油類に属する。
1966年〜1976年、藤井公、利子の東京創作舞踊団に所属。1966年、土方巽の舞台「トマト」に参加。土方巽や大野一雄らに継ぐ第2世代の舞踏家として活躍。2008年5月10日、肝硬変のため、東京都あきる野市の病院で死去 享年63。
下総古河藩主で、徳川綱吉擁立で貢献した大老・堀田正俊は貞享元年（1684年）に暗殺された。死後、遺領13万石のうち、家督と所領の大半は長男・正仲が継ぎ、正俊の次男・正虎は下野都賀郡で2万石を分与され、大宮藩を立藩した。正仲はその後、出羽山形藩や陸奥福島藩に移封されたが、元禄7年（1694年）に死去した。跡を正虎が継ぐこととなったため、正虎は福島藩に移り、大宮藩は廃藩となった。
外環ノ2は、自動車専用道路である都市高速道路外郭環状線（都市計画法に基づく都市計画道路名。以下、「外環道」と記す。）と同時に都市計画決定された一般道路で、1966年の都市計画決定当初は外環ノ2の中央に外環道が高架構造で建設される構造となっていた。これは、埼玉県内の国道298号と同様の構造である。その後、1970年の根本龍太郎建設大臣（当時）による外環道のいわゆる「凍結宣言」により外環道・外環ノ2の事業化は30年以上見送られていたが、1999年に石原慎太郎都知事が外環道について地下化により事業化を目指すことを表明、2007年4月の都市計画決定で外環道が地下構造に変更された。新しい計画では、外環道の本線は大深度地下構造とされ、インターチェンジやジャンクションの周辺のみに地上区間が存在する。本線は用地買収の必要の無い大深度地下にシールド工法など地上掘削を行わない工法が予定されているため、外環道の建設だけを考えれば、地上区間周辺以外は何ら用地買収や地上工事を行わず、既成市街地の地下を素通りすることも可能である。このため、2001年に外環道の計画検討のたたきを示した「計画のたたき台」では、地上部の利用は現状のままにする図面も、地上部の利用を検討するためのメニューの1つとして提示されていた。その一方、外環ノ2は東京都道であることから、国の事業である外環道の議論では結論が先送りにされており、外環道の都市計画変更の際には外環ノ2は変更されず当初計画のままとなった（但し、外環ノ2に含まれない東八道路以南の附属街路（側道）については計画が廃止された）。従って、現状では外環道の計画変更にかかわらず道路区域内の建築制限は解除されていないため、外環ノ2の都市計画も見直しの必要があり、その後、外環ノ2の見直しが議論提起されると、一部から反発の声が上がった。「計画のたたき台」には外環ノ2がない図も検討するためメニューの1つとして描かれていたため、外環道の都市計画変更には外環ノ2の中止が含まれているかのような印象を与え、この見直しは「中止したはずの外環ノ2を復活させる議論だ」と映ったのである。実際に、2008年には武蔵野市在住の弁護士が東京都を相手に外環ノ2の都市計画決定の廃止と損害賠償を求める民事訴訟を起こしている。2009年現在、東京都は環境（緑地の整備など）、防災（延焼遮断帯としての位置づけ）、交通（生活交通ネットワークの再検討）、暮らし（公共交通網の整備）の4つのキーワードを掲げ検討を進めるとしている（ただし、このキーワードが「外環ノ2の整備ありき」として反発する声もある）。また、外環道の事業主体である国土交通省は、外環道の将来交通量予想においては外環ノ2が整備されるケースを基本としつつ、外環ノ2がない場合の検討も並行して行われている。沿線の自治体では、武蔵野市の邑上守正市長が外環道の意見交換会の席上で「（外環ノ2の）計画の廃止も含めた必要性の有無を検討すべき」との意向を表明している。2009年4月27日には、国土開発幹線自動車道建設会議で外環道の整備計画路線への格上げが了承されており、同年度の補正予算で事業着手する予定である。