2005年、当時のハーヴァードの学長ローレンス・サマーズは、科学や工学の高い地位をみると男性が女性に優越していると推測した。彼の推量によると、男性集団と女性集団とでは、生得能力のばらけぐあいに統計的な差があって（男性のばらけぐあいのほうが大きく、そのため極端なものが生じやすい）、それが重要な役割を果たしているのだろうということだった。この言葉はすぐさま波紋を呼んだ。スペルキはローレンス・サマーズを糾弾する側のひとりで、この問題についてスティーヴン・ピンカーと公開討論をおこなった。スペルキは、自身の実験が明らかにしているとおり、男性と女性のもっている心的能力に差はないと述べていた。
発達研究実験室でおこなった実験は、赤ん坊の認知能力を導きだそうと試みるものであり、ロバート・ファンツの開発した選好注視法を用いている。これは、赤ん坊にさまざまな画像を呈示し、注意の固定している時間の長さを測定することで、どれがもっとも本人の心を動かしたのかを推定するものである。たとえば、赤ん坊につねに一定の数の物体がある画像を繰り返し見せる。赤ん坊が馴化したあと、それよりも物体の数が多かったり少なかったりする別の画像を呈示する。赤ん坊がその新しい画像を、より長い時間見たとしたら、研究者は、赤ん坊が量の異なっているのを区別できると導きだせる。一連の同様の実験によって、スペルキは、赤ん坊が高度に洗練された生得的な心的技能をもっていることを示唆するものとして、自身の証拠を解釈した。これはウィリアム・ジェームズがつくった仮説に対抗するものである。そのジェームズの仮説は、赤ん坊は独特の認知能力をもつことなく生まれ、教育と経験によってのみそれらを獲得すると主張していた（『心理学原理』（1890）を見よ）。
スペルキは、ハーヴァードの学部生だったとき、子ども心理学者ジェローム・ケイガンのもとで研究をおこなった。その卒業論文で、赤ん坊のもつ愛着と情動反応を研究した。そこで気づくにいたったのは、赤ん坊が真に何を理解しているのかという考えをもっている必要があることだった。そのため、子ども心理学の認知的な側面に一生の興味を抱くことになった。コーネルのPh.D.課程では、発達心理学者エレノア・ギブソンのもとにいて、ギブソンからは、幼い子どもで実験をおこなうときいかに計画すればよいのかを学んだ。最初のアカデミックポストはペンシルベニア大学で、そこに9年間従事した。その後、まずコーネルに、それからマサチューセッツ工科大学の脳認知科学部門に移った。最終的に、2001年にハーヴァードで地位を得た。2009年度のジャン・ニコ賞を受賞しフランス国立科学研究センターの主催で連続講義を行った。2016年ハイネケン賞受賞。
上記のように各国の立場の違いがより鮮明となった状況で、海洋法秩序の全面的見直しを目指した第三次国連海洋法会議が1973年12月3日にニューヨークで始まった。ジュネーヴ海洋法四条約採択からわずかに15年後のことである。同会議においては、海洋資源の利用・配分について上記のような開発途上国の要求を新条約にどこまで反映させるのか、領海の外の海域に拡大されていく沿岸国管轄権が領域主権のような広範な権利に転化し航行の自由が妨げられることをどのようにして防ぐのか、といった諸点について各国の意見は鋭く対立した。また同会議では、国連国際法委員会のような専門家集団作成による条約草案をもとに外交会議を経てそれを採択するという従前の方式を改め、それぞれの事項や利害関係ごとにグループを構成し、最初から政府間レベルでの直接交渉によって海洋法の全面的見直しが行われることとされた。例えば海洋資源に関する問題については、より沖合での資源の開発・管理・保存を目指しより広い国家管轄権を主張する沿岸国と、公海自由の原則を主張しこれに対立する遠洋漁業国や海軍国など、利害関係ごとのグループに分けて交渉が行われ条約文の作成にあたった。またこのように広範な分野において各国意見が対立した結果、第二次国連海洋法会議において行われたような票決手続きによる決定では根本的な問題の解決は得られないと判断され、参加者全員の合意が得られるまで交渉を尽くし交渉中の条約草案については票決を行わないという、いわゆるコンセンサス方式が採用された。1973年にニューヨークで第一会期が始まった同会議は、1982年12月10日に終了した第十一会期まで続いた。第三次国連海洋法会議の審議を通じてようやく基線から12カイリを超えない範囲で沿岸国は領海を設定することができるとする合意がなされ、国連海洋法条約第3条に規定されることとなった。排他的経済水域についても、沿岸から200カイリ以内に所在する資源の管轄権に関する提案が多くの国々から提出され、1974年の第2会期において排他的経済水域概念は会議参加国間でほぼコンセンサス形成に成功し、海洋法条約第5部（第55条~第75条）に排他的経済水域制度に関する規定が設けられるにいたった。こうした現代の12カイリまでの領海と200カイリまでの排他的経済水域という制度は、自国の海運や遠洋漁業を守るために海洋の自由を主張する先進海洋国と、自国の領海を拡大することにより自国周辺のそれまで公海と考えられていた水域の漁業資源を他国から守ろうとする国々との間の妥協であったともいえる。つまり、沿岸国に対し天然資源の開発など経済的目的に限定した権利を認めるけれども、他国に対しても公海並みの船舶航行の自由や航空機上空飛行の自由を認める水域、として200海里までの排他的経済水域を認める代わりに、領海の範囲を12海里までに限定したのである。それでも深海底制度などの点についてこのコンセンサス方式では各国意見を調整することができず、結局コンセンサス方式を断念し票決によって1982年4月国連海洋法条約が採択され、同年12月3日に第三次国連海洋法会議は終了した。しかしコンセンサス方式の断念は、条約の内容が少数派諸国の意見を十分に反映することができなかったことをあらわしており、そのことが同条約の世界的定着をめぐるその後の対立を招いたともいえる。