『ソルジャー』のレコーディングから離脱したウィリアムソンは、そのまま音楽業界からも立ち去った。ポモナ・カレッジに通い続けて1982年に電子工学の学位を取得し、シリコンバレーに向かった。ウィリアムソンはCPUメーカーのAMDに就職し、そこで15年過ごした後の1997年にブルーレイの普及を構想していたソニー・エレクトロニクスにヘッドハンティングされ、技術標準化担当副社長として迎えられた。AMDにいた頃も、ソニーに移った後も、周囲はザ・ストゥージズのような音楽ジャンルには全く興味のない面々で、ウィリアムソンも自分からはバンド時代の経歴を語ることはなかったという。「関係なかったからね。私はロックの世界で夢敗れた人間だ。もう執着はしていなかったし、終わったことだった。私の音楽人生は終わっていたのさ。」ソニーではブルーレイをDVDの後継媒体にすべく活動し、国際的な技術標準化団体、米国電気電子学会(IEEE)のボードメンバーも務めた。2015年にこの時の活動が評価され、新技術の標準化と広範な普及に貢献した人物に贈られる、ロナルド・H・ブラウン・スタンダード・リーダーシップ・アワードを受賞している。
1976年。イギリスでのパンクムーヴメント勃興に伴い、ザ・ストゥージズに再評価の波が訪れる。「ゴッドファーザー・オブ・パンク」と呼ばれ、セックス・ピストルズやザ・ダムドが積極的に楽曲をカバーした。加えてその翌年、ボウイのツアーに同行することでウィリアムソンとは袂を分かったイギーがボウイプロデュースの下で初のソロアルバム『イディオット』をリリースして商業的にも成功した。このような状況のため、ザ・ストゥージズやイギーの未発表音源が求められ、お蔵入りとなっていた『キル・シティ』に目を付けたレコード会社ボンプ！がウィリアムソンに正式なリリースを打診した。学費の捻出に苦労していたウィリアムソンはその打診を受け入れ、『キル・シティ』をリリース可能な状態に仕上げて発表した。このアルバムは商業的には成功しなかったが、オルタナティヴ・ロックファンの間で評判を呼び、その評判がイギーの耳に届くことになった。この頃のイギーはボウイの下を離れてレコード会社アリスタと契約を結び、ちょうど新作のプロデューサーを探していたところだったため、ウィリアムソンに依頼した。ウィリアムソンは相変わらず学費の捻出に苦労していたこともあったが、旧友のスコット・サーストンが作曲者として全面的に参加していた点にも惹かれてプロデュースを引き受けた。この作品『ニュー・ヴァリューズ』でイギーはウィリアムソンにプロデュース以外にも作曲とギタープレイを期待したが、ウィリアムソンがその期待に応えたのは作曲では「ドント・ルック・ダウン」の1曲だけ、ギタープレイを披露したのは「ドント・ルック・ダウン」と「エンドレス・シー」の2曲だけだった。『ニュー・ヴァリューズ』は期待するほどの売り上げを記録できなかったため、アリスタは間をおかずに新作アルバムの制作をイギーに要望した。イギーは再びウィリアムソンにプロデュースを依頼しウィリアムソンも引き受けたが、この作品『ソルジャー (イギー・ポップのアルバム)』は時間がなかったために2人は方針のすり合わせもあまりできないまま短期間でメンバーを揃え、連日に渡って休みなくレコーディング作業を続けることになった。このためにスタジオの雰囲気は悪かった。ゲストヴォーカルとして参加したボウイはその様子を見て雰囲気を盛り上げようと、わざとふざけた行動をとったが、それがさらにウィリアムソンの癇に障ったという。最終的にイギーとウィリアムソンの間での考えるスタイルに齟齬があったことが響いて、ベーシックトラックがイギーの構想とは異なるものとなってしまい、ウィリアムソンは解雇された。
イギーと袂を分かった頃、ウィリアムソンはアリス・クーパーのレコーディングお披露目パーティでボディガードと揉めて右手に怪我を負ってしまった。これが原因でギターをしばらく弾けなくなったため、ウィリアムソンはパラマウント・レコードとハウスエンジニアとして契約し、数枚のレコードの制作に関わった。エンジニアとしてミキシング・コンソールを操作するうち、その裏にあるテクノロジーに興味を持ったウィリアムソンは本格的に電子工学を学ぶことに決め、最初はロサンゼルス・シティー・カレッジに入学したが、後にクレアモントのポモナ・カレッジに転学した。
労働者大闘争は7～9月までの3ヶ月間に発生し、韓国の全地域・全産業で発生した大規模な労働者大闘争であった。大部分の労働争議は「先ストライキ・後交渉」という従来の労働法の枠組みを超えた手法（非合法闘争）が採られた。そして参加した延べ人数は200万人に達し、全国各地の事業者で新たな労働組合が相次いで結成された。要求については多種多様であったが、大きく分けると賃金・ボーナスの引き上げ、御用組合幹部の退陣、退職金制度の改善、家族や子弟教育手当であった。こうした要求が出された背景には、「三低」現象（ウォン安・石油価格低迷・国際金利低下）に因る好景気とそれに伴って企業収益が改善されたにもかかわらず、労働者自身の収入がさほど伸びていないという問題があった。事実、1986年の労働生産性向上率が13.6％であったのに対し賃金上昇率はそれを下回る9.2％、87年上半期の労働生産性向上率が11.8％になったにもかかわらず賃金上昇率は5.3％に留まっていた。そして御用組合幹部の退陣問題では、労使協調路線を採り労働者の真の関心事に対しては耳を貸さない組合執行部と労働運動を抑制する當時の労働法制に対する批判があった。家族・子弟教育手当では経営者が従業員の生活給の保障に関心を寄せてこなかったことに対する不満が背景にあった。こうした労働者の要求が民主化宣言による政治的自由の緩和によって一気に噴出したものと言える。韓国における工業化と資本主義化が本格的に進行して以来、初の大規模労働闘争で社会変革の主体としての労働者が社会の前面に登場した出来事でもあった。こうした労働者闘争は、6月民主抗争の成果に支えられたもので、民主化運動の成果を補完しより発展させた性格も併せ持っていた。また労働者大闘争は、88年6月に結成された全国労働運動団体協議会（全国労運協）に代表される自主的民主的労働運動の流れを形作るきっかけともなった。労働者の賃金は争議前と後の差で8％程度上昇した。そして當時、国会で審議が進められていた憲法改正でも労働三権の保障など労働者側への配慮が行われた他、同時期に進められた労働法改正でもこれまで認められてこなかった業種別組合が認められるなど一定の改革が行われた。