角田 敏郎（かくた としろう、1933年9月22日 - 2013年1月30日）は、日本近代文学研究者。 兵庫県出身。1959年東京教育大学文学部国文科卒、61年同大学院修士課程修了、北海道学芸大学（のち北海道教育大学）講師、大阪教育大学助教授、教授、97年定年退官、名誉教授、皇學館大學教授、2005年退職。長男は心理学者・京都産業大学教授の角田豊。
6インチ(直径15~16cm)ほどの円形の小型の片面太鼓で、片手でタンボリンを持ち、もう一方の手でバケッタ(Baqueta)と呼ばれるスティックで演奏する。枠の材質は木胴、スチール、アルミなどがある。かつては六角形の木胴枠や8インチほどの大きさのものなどもあった。表面に張られるヘッドには、豚や山羊の革ヘッド、あるいはナイロン製のプラスティックヘッド(多くはプラヘッドと略称される)がある。タンボリン専用のバケッタは20cm前後の木製で、これが基本的なバケッタとされる。ホーダ・ジ・サンバあるいはパゴーヂなどの少人数編成のサンバ演奏では、このタンボリン専用バケッタが使われる。あるいはドラムスティックが代用される場合もある。この場合は、テレコ・テコ(Teleco-Teco)という独特なシンコペーションのリズムを基本演奏とする。このテレコ・テコは当初はマッチ箱を楽器として叩く音を擬音化したものであるが、それがタンボリンに応用されて基本的なリズムとなり、更にボサノヴァにおけるギター奏法にも応用された。またリオのカーニバルに代表される大人数編成のサンバ演奏においては音量が必要とされるために、ナイロン製や、しなりのあるジュラコン樹脂などの各種プラスティック製で、30cm前後で3～4本に枝分かれ状になったバケッタが使われるようになった。この場合は、テレコ・テコに加え、タンボリンを半回転させて16分音符の4連符を演奏するカヘテイロ(Carreteiro)あるいはヴィラード(Virado)、3連符を連打するスビーダ(Subida)という奏法があり、大人数編成のサンバでは、このテレコ・テコ、カヘテイロ、スビーダの3つの基本リズムを中心として、他に様々なリズムを組み合わせて演奏する。
タンボリン(Tamborim)はタンボリムとも呼ばれる、ブラジルのパーカッションのひとつである。主にサンバやボサノヴァなどのブラジル音楽で使用される。タンバリンと名前が似ているが、まったく異なる。なおブラジルでは、タンバリン状の楽器はパンデイロというが、他にもブラジル北東部音楽などで演奏されるタンボール(Tambor)という打楽器もある。当初、タンボリンはサンバの基本的な楽器ではなかったが、1920年代にビヂ(Bide)という人物がサンバで演奏するようになったことから、サンバの楽器として定着した。
少年期は水泳に熱中。詩人・佐藤惣之助に師事した後にポリドール社員として作詞家の道を歩む。昭和初期～中期に活躍し、特に作曲家の倉若晴生、歌手の田端義夫（バタヤン）とのトリオで、『かえり船』、『別れ船』等の数々のヒット曲を世に送り出した。母校・立教大学の第三応援歌「若き眉」の作詞も手がけている。1939年、出征し陸軍に入隊。母校の浜松市立伊佐見小学校には功績を記念した「清水みのるの部屋」が、浜松市西区伊左地町には「森の水車（作詞 清水みのる / 作曲 米山正夫）」を記念した森の水車公園がある。
清水 みのる（しみず みのる、本名：清水 實、1903年（明治36年）9月11日 - 1979年（昭和54年）12月10日）は、日本の作詞家。静岡県浜名郡伊佐見村（現在は浜松市西区伊左地町）生まれ。旧制浜松中学（現・浜松北高校）、立教大学英文科卒。
都道府県労働局（とどうふけんろうどうきょく、英称：Prefectural Labour Bureau）は、厚生労働省の地方支分部局の一つであり、全都道府県の地にそれぞれ設置されている。「都道府県労働局」という名称は法律上の総称であり、個別には「東京労働局」のように「都道府県の地名部分＋労働局」が正式名称（ただし、北海道は「北海道労働局」）となっている。「都道府県労働局」という冠付きの総称のため都道府県（地方自治体）の機関であると誤解されることもあるが、あくまで国の出先機関であり、所属職員は国家公務員となっている。中央省庁再編に先立ち、2000年（平成12年）4月、当時の労働省の地方出先機関であった都道府県労働基準局、都道府県女性少年室及び都道府県職業安定主務課が統合されて、都道府県労働局として発足した。下部機関として労働基準監督署、公共職業安定所（ハローワーク）がある。主な業務として労働相談や労働法違反の摘発、労災保険・雇用保険料の徴収、職業紹介と失業の防止などが挙げられる。また、刑事訴訟法上の告訴・告発先でもある。近年は、労働組合の衰退による労働条件悪化や雇用の流動化が進んでおり、労使間のトラブルに関する相談が多数寄せられ、またいわゆる偽装請負といった労働者派遣法違反などの雇用者側による各種労働法違反も同局によって相次いで指導されている。同局の役割の重要性がますます大きくなっているといえるが、2008年12月の日本経済新聞によると地方分権改革推進委員会の勧告に都道府県労働局のブロック機関化が盛り込まれ、公共職業安定所（ハローワーク）の業務を都道府県に委譲するよう求められるなど、組織・人員も含めて大幅な縮小が地方分権改革推進委員会や全国知事会、道州制を唱える経団連・経済同友会などから提案されており、今後の動向が注目されている。なお、過去の経理内容について、一部労働局で会計検査院により不正経理が指摘されている。