1909年に朴如日が朝鮮速記法を発表したことが朝鮮語での始まりであるが、しかしこの方法はアメリカ在住の朝鮮人を対象にしていたため普及しなかった。朝鮮での速記法は1925年に方翼煥、李源祥が共同で発表した朝鮮語速記法だと言われているが、1934年に出版された『日本速記50年』に1920年6月に朝鮮語速記法を創始したという報道があったとの記載があり、それが朝鮮語速記法を現しているのか、それともそれ以前に他の速記法が考案されていたのか、現在でも定説はない。朝鮮半島では独立後に多くの速記法が考案されて現在に至っている。
1896年に蔡錫勇が発表した伝音快字が中国語での始まりとされる。これは発言の逐語記録に主眼を置いたものでなく、表意文字である漢字の学習困難による文盲一掃を目的にしたものである。アメリカに渡り速記法を目の当たりにした蔡錫勇はピットマン系のグラハム式を参考に基礎符号を定め、北京語の音節を表音的に表す方法を確立した。しかしこれはあくまでも知識人個人としての提案に過ぎなかった。ところが清国政府が国会を開設するにあたり、その議事記録方法として注目されることで本格的な中国速記史が始まる。清国政府は蔡錫勇の次男である蔡璋を召喚して速記法を考案させた。1910年には資政院に中国速記学堂を開設し、約200名を対象に速記官養成が開始された。1911年からは二人一組で30分速記作業を行う形態が資政院の議事録で採用された。ピットマン式の影響があり、1935年頃まで主流を占めたが、その後グレッグ式の影響を受けた速記法が登場、更に中華人民共和国成立後はソ連のサカロフ式の影響が入り斜線派が登場した。その嚆矢が1952年に顔廷超が発表した人民速記法案である。それ以降正円幾何派、半草書派、草書派は入り乱れ様々な速記が用いられている。
1633年にジャック・コサールが発表したものがフランス語での始まりとされるが、現代につながる系統としての起源は1778年にジャン・クロン・ド・デブノが発表したクロン式と言われている。現在ではエーメ・パリ式、デュブロワエ式 (fr)、ドロネ式が使用されている。
ドイツの速記の特徴は草書派と称される、筆先の動きを速記に適した符号に変換した方式であった。初めて速記理論を完成させたのは1834年のフランツ・クサフェア・ガベルスベルガーであり、ガベルスベルガー式と称されるこの方法は北欧諸言語をはじめ、イタリア語、東欧諸語、ロシア語のサカロフ式 (Государственной единой системы стенографии：ГЕСС、GESS)に影響を与え、更にイギリスにも影響を与えロー式を生み出している。ガベルスベルガー式はその後改良が進み、ジャーマンショートハンド (DEK) と呼ばれる方式となり現代に受け継がれている。
1175年のジョンの記号まで遡ると言われるが、近代速記としての速記理論を提案したのはジョン・ウィリスである。1602年、『速記術』(Art of Stenography) を出版し、stenography（速記）という造語を行い、線状速記の使用や、表音的な筆記法、母音表記のためのポジショニング等を提唱し近代速記の父と呼ばれている。このウィリス式を発展させ、シェルトン式（1626年）やガーニー式（1750年）、テーラー式等が考案されていった。そして1837年に登場したのがピットマン式である。ピットマン式はテーラー式を学んだアイザック・ピットマンがより高速で速記ができ、学習性に優れた速記法として考案したものである。一方アイルランドでは、ジョン・ロバート・グレッグがテーラー式、ピットマン式、そして仏独の速記法を学び、イギリスで主流であった正円幾何派とドイツの草書派を融合させ、更にフランスのサイン符号をも取り入れたグレッグ式を1888年に考案した。ピットマン式、グレッグ式は今日でも英語圏で使用される主要な速記の地位を占めている。
豪州の医療制度は、公的医療制度と民間医療保険が並立している。患者は民間医療保険に加入することもでき、民間保険からは自己負担部分が補償される。プランは様々で、一部サービスのみから全サービスを対象とするものもある。実際には民間保険で補償されても、患者には多少の自己負担部が残る。また混合診療が認められている。政府は市民に対し、収入に応じて民間医療保険に入ることを推奨しており、保険料の一部（おおよそ3分の1）は所得税控除となる。高収入であるが民間保険に入らない者に対しては、メディケア重課税（Medicare Levy Surcharge）が更に1-1.5%が追加で課される。これによって民間保険加入者が公的医療制度に流入しないようにする施策が取られている。市民の約半数は民間医療保険にも加入している。民間医療保険はいくつかが存在し、Health fundsと呼ばれている。最も市場シェアが大きいのはMedibankであり（シェア30%）、現在は民間営利企業である。Medibankは2009年までは政府公企業であったが、豪州2007年総選挙で、保守連合のジョン・ハワード政権は、それまでオーストラリア労働党ケビン・ラッド政権が反対していたMedibankの民間売却を実施した。その他の民間保険会社も存在し、営利企業、非営利組織のそれぞれがあり、HCF Health Insurance、CBHS Health Fundなどがある。一部の保険会社は、加入者を地域限定していることもあり、西オーストラリア州のHBFが挙げられる。