当初はLMP1クラスでの参戦が計画されていた。しかしGT1規定へと変更がなされたため、当時の規定によりレースカーの原型とされるロードカー（公道用市販車）も開発された。1997年（平成9年）に1台のみが製作・発表（2台生産され、1台はプライベートオークションを通じてイギリスの個人コレクターに売却されたとする話もある。）され、翌年にはこれを改装して1998年仕様車として発表したが、当時の日産の財務状況の悪化が追い打ちをかけ、R390のロードカーが実際に販売されることはなかった。現在ロードカーは日産座間記念車庫にレースカーと共に保管されている。また、グランツーリスモシリーズ等にも収録されている。
建前上はグランドツーリングカー (GT) ということになっているが、実質的な中身はプロトタイプレーシングカーである。この手法は、1994年のル・マンに参戦したダウアーポルシェ（ポルシェ962Cをロードゴーイングカーとして改造したもの）が先駆けである。R390の設計はトニー・サウスゲート、エクステリアデザインはイアン・カラムが担当した。当初は、TWRがポルシェと組み1996年にルマンを制したLMP1クラスのオープンプロトタイプであるポルシェ・WSC95をベースに開発する計画であったが、最終的にTWRに保管されていたジャガー・XJR-15がベースカーとなり、出走するクラスはLMP1からGT1へと変更された。エンジンは、1990年代のグループCで活躍した名機3.5 L・V8ツインターボのVRH35Zをベースに開発されたVRH35Lが搭載された。この2機は型式こそ異なっているが、新型が開発されたわけではなく、VRH35Zにリストリクターを装着してブースト圧を下げただけで、エンジン自体はVRH35Zのままである。VRH35ZはかつてグループC最強とまで言われたエンジンではあったが、リストリクターによる吸気流量制限への最適化が行われておらず、性能はかなり低くなってしまっていた。
チームの誕生は、ベアーズのスター選手レッド・グランジの契約問題に端を発する。グランジの代理人であったC.C.パイルは、グランジの保有権が自分にあることを主張し、ベアーズに多額の契約金とベアーズの保有権の3分の1をベアーズのオーナーに要求したが、拒否をされた。次にパイルは、グランジの保有権が自分にあることをオーナー会議でオーナー達に示した上で、ニューヨークを本拠地とした新球団の保有権を認めるように主張し、それが認められない場合は自分で新リーグを設立すると主張した。ニューヨークにおけるフランチャイズはニューヨーク・ジャイアンツに対して排他的に認められていたことから、リーグはパイルの要求を拒否した。リーグはパイルの要求を拒否したものの、当時、グランジの人気が非常に高く、グランジが敵対リーグに所属することがNFLに財政的な打撃を与えることはリーグの共通認識であった。そこで、リーグはニューヨーク中心部ではなく、ニューヨーク郊外のブルックリンに本拠地を認める妥協案をパイルに提示したが、パイルはすでにヤンキー・スタジアムと賃貸契約を済ませていたので、パイルは妥協案を拒否し、AFLⅠの設立とともにチームも設立された。新リーグでは、グランジ出場の試合はNFLの倍の観客を動員したが、グランジが出場していない試合は観客動員が思わしくなく、1シーズンでリーグは解散した。フランチャイズ権の競合から1926年のオーナー会議でパイルの要求を拒否していたジャイアンツのオーナーは、グランジの人気がリーグに必要であることから、ヤンキースのNFL参入へと動き、この年に解散したブルックリン・ライオンズの債務を肩代わりすることにより、ライオンズのフランチャイズ権を取得し、このフランチャイズ権をヤンキースに貸与する形でヤンキースをNFLへ参入させた。貸与契約は3年契約でヤンキースがヤンキー・スタジアムを使用する試合数を制限することで合意した。チームは1929年シーズン終了までのリーグ参入権を得たものの、足を怪我したグランジが1928年シーズンから古巣ベアーズへと復帰し、1929年シーズン開幕前に解散した。
2010年9月7日、尖閣諸島付近の海域をパトロールしていた巡視船「みずき」が、中国籍の不審船を発見し日本領海からの退去を命じるも、それを無視して漁船は違法操業を続行、逃走時に巡視船「よなくに」と「みずき」に衝突し2隻を破損させた。海上保安庁は同漁船の船長を公務執行妨害で逮捕し、取り調べのため石垣島へ連行し、船長を除く船員も同漁船にて石垣港へ回航、事情聴取を行った。9日に船長は那覇地方検察庁石垣支部に送検された。（#事件発生から逮捕・送検まで）中国政府は「尖閣諸島は中国固有の領土」という主張を根拠に、北京駐在の丹羽宇一郎大使を呼び出し、日本側の主権に基づく司法措置に強硬に抗議し、船長・船員の即時釈放を要求した。これを受けて13日に日本政府は船長以外の船員を中国に帰国させ、中国漁船も中国側に返還したが、船長に関しては国内法に基づいて起訴する司法手続きの方針を固め、19日に勾留延長を決定した。すると中国側はこれに強く反発し即座に日本に対して様々な報復措置を実施した。（#送検から2度目の勾留延長決定まで・#中国政府の報復措置）24日、国際連合総会開催中で菅直人内閣総理大臣および前原誠司外務大臣不在の中、那覇地方検察庁鈴木亨・次席検事が船長の行為に計画性が認められないとし、また日中関係を考慮したとして、中国人船長を処分保留で釈放すると突如発表。本決定を仙谷由人内閣官房長官は容認。25日未明、中国側が用意したチャーター機で、中国人船長は石垣空港から中国へと送還された。（#船長の釈放）11月1日、中国への配慮から非公開となっていた漁船衝突時の動画が、那覇地検によって6分50秒に編集された上で、衆参予算委員会所属の一部の国会議員に対してのみ限定公開された。11月4日、ハンドルネーム「sengoku38」こと一色正春によって漁船衝突時に海上保安官が撮影していた44分間の動画がYouTube上に流出した（#漁船衝突映像の限定公開と流出）。