佐村嘉一郎は裏投について著書で「明治時代に於いては竹内三統流の裏投と言えば各流派も一目置いたと言うことであった。なぜ一目置いたかというと「1度、相手の体に抱きついたが最後、決して離れないで投げられた」と語っている。
元来は柔道の技であり、投技の真捨身技5本の1つである。投げの形は投の形の真捨身技の2本目にある。基本形はプロレス技でいうバックドロップとほぼ同じ形になる。右組の場合は相手の右後方へと回り込んで左手で相手の腰を抱えて右手を相手の右脇下から通して左襟深くを持つ。この体勢から腰と膝のバネを生かして相手を持ち上げて自身も後方へと倒れこみつつ体を軽く捻って相手を自身の左後方へと投げる。試合において、相手が安易に奥襟をとりに来た場合の組際や背負投、跳腰、内股、払腰など相手が前回りさばきで背を見せる技を仕掛けてきた際に使用されている。相手の体重を、そのまま持ち上げる強い膂力と足腰が必要となるため、大柄な選手が得意技とする場合が多い。ただし、持ち上げによる相手の無力化が不十分であると小内刈等を合わせられて逆にポイントを奪われる危険性もある。肩車の動作で担ぎ上げず後ろに投げる方法もある。掛け方にもよるが受ける側は十分な受身の取れないまま落ちる場合があり、頸椎や肩などを痛めやすい。このため日本では安全性に配慮して小学生の使用が禁止されている。真捨身技分類されるように真後ろに倒れ込むのが基本であるが試合や乱取り練習では横捨身技のように体を捻りながら横向きへと倒れ込む場合もある。裏投の名手として斉藤仁とグリゴリー・ベリチェフがいる。取が頭部を受の横腰につけるなどして両手で相手の両膝裏を取り、受を持ち上げたのち、取の後方に反り投げ受の背中から落とす相撲の居反りの様な裏投もある。
東日本大震災により多数の被災者が一般旅券を紛失・焼失したことに対処するため、一般旅券の発給の特例を定めた（法第1条）。東日本大震災の被災者が、2011年（平成23年）3月11日において有効な一般旅券を当該災害により紛失等した場合、外務大臣が、月を単位とする5年以内の期間であってその満了の日が当該紛失等した旅券の有効期間満了の日以前の日であるものを有効期間とする震災特例旅券を手数料なしで発行できる（法第2条第1項および第4条）。5年を有効期間とする震災特例旅券の有効期間満了の日が当該旅券の発給を受けた被災者が紛失等した旅券の有効期間満了の日より1か月以上前である場合、外務大臣または領事官が、月を単位とする期間であってその満了の日が当該紛失等した旅券の有効期間満了の日以前の日であるものを有効期間とする震災特例旅券を手数料なしで発行できる（法第2条第2項および第4条）。震災特例旅券の交付に係る事務を地方自治法第2条第9項第1号に規定する第一号法定受託事務とするとともに、震災特例旅券の発行に係る事務の一部を政令により都道府県知事が行うことができる（法第2条第4項および第3条）。
アメリカ合衆国製の携帯地対空誘導弾の後継として、1991年（平成3年）に制式採用された携帯式防空ミサイルシステムである。1979年より部内研究が行われていたが、1987年より試作に入っている。派生型としてOH-1観測ヘリコプターに搭載する空対空ミサイル型や、高機動車に４連装発射機２基を搭載した93式近距離地対空誘導弾が存在する。通常の赤外線パッシブ誘導と可視光イメージ誘導とを併用したハイブリッド型の誘導方式となっており、後者はCCDカメラの画像認識により、人の目と同じように目標の可視光イメージを記憶してから誘導（画像認識誘導）ができる。そのため、発射器本体には、ハンディタイプのVTRカメラに装着されているビューファインダーに似た可動式の画像表示装置が取付けられている。これにより赤外線低放出目標や目標機体正面方向からでも発射が可能になり、フレアなどの妨害装置にも強くなった。ミサイルの姿勢制御は、発射後に展開する前部の小型翼4枚と、ミサイル後部のくびれ部にある4枚の翼を用いて行っている。推進機関は、2段式の固体燃料ロケットであり、発射ロケットにより、射手との距離を確保し、ブラストの影響範囲外に出たのちに飛翔用ロケットに点火される。信管は設定秒時に作動する自爆機能を持つ。携行型は、発射筒に封入された誘導弾および発射器、外部電池、敵味方識別装置（IFF）によって構成される。発射器の形状は、スティンガーと似ているが、発射筒前上部のIFFアンテナの穴がSAM-2は2列、スティンガーは1列となっている。主に陸上自衛隊の普通科・機甲科（戦車）部隊や特科部隊の自衛防空用に配備されているが、航空自衛隊や海上自衛隊でも1993年（平成5年）から基地防空用に配備されている。空自では当初、操作要員に予備自衛官を充てることを想定していたが、操作法が難しく短期間の訓練で習熟することが不可能と判断され、現職の基地防空隊員と運用要員が扱っている。2007年（平成19年）度からライフサイクルコストの低減や、低空目標への対処能力の改善、携行SAMとしては世界初の赤外線画像（IIR）誘導方式による夜間戦闘能力の向上、煙の少ない推進薬の使用などの改良を加えた個人携帯地対空誘導弾(改)（SAM-2B）の調達が開始された。2002年度から開発が開始され、開発経費は約26億円。