アフターウォー以前、コロニーの独立を求める勢力と地球統合連邦政府（旧連邦）との間ではしばしば武力衝突が発生していた。その中でもザイデル・ラッソ総統率いる勢力は宇宙革命軍を称してコロニー群・クラウド9を根拠地に旧連邦に独立戦争を挑み、第7次宇宙戦争と呼ばれる史上最大かつ最悪の戦禍を巻き起こした。宇宙革命軍は意見を違える他のコロニーに毒ガス攻撃を仕掛けて住民を虐殺し、さらに戦争が8か月に及ぶ膠着状態に陥った際に、これらのコロニーを大質量兵器として地球へ落下させるコロニー落としを準備することで連邦側に無条件降伏を迫った。しかし連邦側は決戦兵器・モビルスーツ「ガンダム」を投入して徹底抗戦の構えを見せた。そしてこのうち一機がコロニーを破壊したことから、その圧倒的な破壊力に焦った宇宙革命軍はコロニー落としを強行、40基を超えるコロニーが地球へと落下し壊滅的打撃を与えることとなった。両軍の戦闘は泥沼化し、双方とも戦力の大半を失い勝敗の付かないまま、なし崩し的に戦争は終結する。クラウド9自体は無傷だったものの、国力が脆弱な宇宙革命軍は戦力再建に手を取られ地球侵攻は不可能なまま15年の歳月が流れていった。しかし宇宙革命軍は地球侵攻を諦めることなく、工作員を密かに派遣するなどして地球情勢を探らせることを怠らなかった。欧州を中心に再興しつつあった新連邦の軍や関連組織にも、こういった工作員を数多く潜入させていた（ニコラ・ファファスなど）。また、戦中から地球に潜伏していた宇宙革命軍のメンバーもおり、この15年の間、コロニー落としに起因する様々な理由によって犠牲者が出たり（エニル・エルの父である情報将校ナーダ・エル。コロニー落としの被害者による私刑によって死亡）、指揮官の暴走で最終的には私物化されたものの、無政府状態だった北米大陸に拠点の構築を成功させている（ノモア・ロングことドーラット博士。詳細は後述のフォートセバーンを参照）。アフター・ウォー15年の時点で宇宙革命軍統制下の人口は1200万人とされる。
月の裏側に位置するスペースコロニー群「クラウド9」を拠点とする軍事政権。地球統合連邦政府（旧連邦および新連邦）と激しく対立している。クラウド9は地球を挟んで月の反対側のL₃に位置している（アニメ『機動戦士ガンダム』におけるサイド7と同じ位置）。
山口県出身。窪田幾蔵の二男として生まれる。第五高等学校を首席で卒業。1912年11月、文官高等試験行政科試験に合格。1913年、東京帝国大学法科大学を卒業。内務省に入省し静岡県属となる。以後、静岡県賀茂郡長、同小笠郡長、文部省督学官兼同参事官、同書記官、同大臣官房文書課長、同実業学務局長などを歴任。1929年10月9日、山形県知事に就任。小作争議の対策に尽力。また、1931年に小田島村地主襲撃事件（小田島事件）が発生し臨時県会で不況対策を検討した。同年10月24日、昭和天皇行幸が予定されていた鹿児島県の山口安憲知事が腸チフスとなり急遽知事を交代。約二カ月の在任で、同年12月18日に知事を休職。1933年9月11日に依願免本官となり退官した。
窪田 治輔（くぼた じすけ、1886年（明治19年）11月 - 没年不詳）は、日本の内務・文部官僚。官選県知事。
ヒトラーは著書『我が闘争』においてソ連の征服とスラブ人の根絶を主張していた。ドイツが経済的に自立するためには東方のロシアを征服して新たな帝国を建設する必要があり、東方の征服に全力を注ぐには西の安全を確保する必要があると。ドイツの外交方針や軍事戦略は基本的にヒトラーの東方生存圏構想に基づいて策定された。バルバロッサ作戦はヒトラーの悲願である東方生存圏構想を実現する具体的な軍事作戦であり、同時期にソ連征服後に備えた東部総合計画が立案された。東方における主要な植民地計画の責任はドイツ民族性強化委員の親衛隊全国指導者ハインリヒ・ヒムラーが負っていた。ヒムラーには自由裁量権が与えられ、あらゆる国家機関、民間研究機関の協力を得られた。独ソ開戦日の前日ヒムラーはベルリン大学教授コンラート・マイヤーに東部総合計画の策定を命じた。3週間後にマイヤーは計画書を提出し、1942年7月に改訂版を提出した。計画の目的はドイツ人の入植と先住民であるロシア人、スラブ人の絶滅だった。4500万人の西シベリアへの強制移住が計画され、そのうち3000万人は人種的に好ましくないと見なされた。四カ年計画庁と食糧次官ヘルベルト・バッケによって、包囲下に置いた地域から食糧を収奪することで数百万人のロシア人・スラブ人を餓死させるという計画が立案された（飢餓計画（en:Hunger Plan））。彼らは最終的に3千万人のロシア人が餓死すると見込み、総合計画による移住計画はロシア人の絶滅を前提としたものであった。レニングラードへの封鎖戦も同計画に基づき実行された。計画の改訂版では捕虜や住民を労働力として利用するため餓死者や追放者は削減された。当初ナチス政府は東方労働者（ソ連人）を帝国で労働させることは民族政策上危険であると判断し、ソ連人労働者の労働動員を拒否していた。しかし戦況が悪化すると方針は変更され、1941年10月にソ連人労働者は労働資源として動員されることが決まった。1944年8月時点で212万6753人のソ連人労働者が帝国で就業し、アルベルト・シュペーアの戦時経済も東部で獲得した膨大な強制労働者を前提としていた。計画への費用はソ連領での収奪や強制労働で賄われるものとされた。ナチスは東方のゲルマン化を推進し、占領したソビエト領への移住を呼びかけた。同時に占領地では人種の選別が実施され、独ソ開戦から九か月で特別行動部隊と多数の警察大隊が約100万人のユダヤ人、ジプシー、スラブ人を組織的に殺害した。またドイツ国防軍指導部や全陸軍部隊もナチスの絶滅政策に積極的に関与、もしくは黙認していたとされる。またウクライナや白ロシアのような農業主体国は帝国の主要な食料供給源と見なされ、徹底的な搾取の対象となった。ドイツ経済の戦略的利益とナチスの絶滅政策は深い因果関係にあり、占領地では大規模な餓死者が発生した。白ロシアではドイツ軍占領時代に170万人が死亡し、ソ連兵の捕虜200万人も強制収容所で餓死している。これらの餓死は自然発生的なものではなく、捕虜や住民の飢餓レベルを計画的に維持し食料供給率を上げる国防軍指導部の決定だった。陸軍国防経済局のトーマス大将は「ロシア人は何世紀もの間、飢餓、空腹、貧困に耐えてきた。ロシア人の胃袋は柔軟であり、したがって誤った同情は不要である。」と計画の背後にある根本的な理由を述べている。ゲルハルト・ヒルシュヘルトはナチスの占領政策と戦争目的は全征服地域の無制限かつ直接の支配を実行し、可能な限り全ての経済的人的資源を大規模に搾取することであったと要約している。