墳径約10メートルの円墳。4号墳調査時の伐採で墳丘と思しき地形が見つかり、表土中から須恵器の坏蓋が完全な形で見つかった事などから、合わせて調査が行われた。墳頂と南側は削平され北側は国道155号に面した崖状になっているなど形状は大きく損なわれていたが、南側に開口していた石室の西側壁と見られる石積み（残存長3.3メートル、高さ0.4メートル）と須恵器が出土した。調査後、滅失した。
かつては墳径10メートル、高さ2メートルの円墳とされていたが、平成17年（2005年）の住宅建築に伴う発掘調査で墳径15メートル、高さ2.1メートルの墳丘残存が確認され、西南西に開口した無袖式の横穴式石室の遺構が検出された。石室は奥壁から羨道先端部まで6.65メートル、玄室長3.56メートル、石室最大幅1.74メートルなどで、天井石が失われていた。石室内部などから矢穴のある石材片が見つかっている事などから、後年になって石室材が採取され、端材を石室の空洞部に遺棄したと見られている。築造時の推定規模は17.0メートル×16.4メートル。調査後に滅失した。
墳径12メートルの円墳で西向きに開口した横穴式石室を持っていたが、昭和36年の調査後に開発によって滅失した。平瓶が出土している。地表下に周溝が残存している可能性があるとされている。
かつては5号墳までの5基とされていたが、近年の調査で8基目に数えられる古墳が確認されている。また、1号墳は市内にある古墳のうち、原形をほぼ完全に残した石室を持つ事で知られる。
シンガポールの在留邦人のために発行されていた有料の邦字新聞。刊行頻度は半週刊（頻度の変更あり）。発行部数は約6,000部 で、購読が5500部を占める。シンガポールの在留邦人は約26,370人で、少なくとも約20%が購読していた。主な記事はシンガポールのニュース。
星日報（しんにちほう）は、シンガポールで発行されていた邦字新聞。発行社はSHIN NICHI COMMUNICATIONS PTE LTD。本社はシンガポールのブキ・メラにあった。
安政年間に創業した、新潟市内の老舗菓子舗のひとつ。和菓子・洋菓子など、主に生菓子を製造・販売している。初代、岡嘉平は、当時、彦根藩領であった近江の国犬上郡石畑村（現滋賀県犬上郡豊郷町石畑）に生まれ育ち、長じて志しを立て、大阪に出て菓子修行を行った。これが社名の由来と伝えられている。その後越後新潟に移り住み、現・新潟市中央区横七番町通に菓子舗を構え「浪花堂大阪屋」と号したのが安政五年（1858年）であった。生菓子店としてフランチャイズ・チェーンを構成し新潟県内で約100店舗を擁する。また労働面では、県内でいち早く1972年に週休二日制を導入した点は注目に値する。
奈良県奈良市般若寺町出身。日本ギャラクシー賞受賞。代表作は「夜はクネクネ」「鶴瓶上岡パペポTV」「ダウンタウンDX」「ちちんぷいぷい」「せやねん」など。プロ作家を育成する心斎橋大学の主任講師でもある。
582年（開皇2年）、隋朝は南安県を設置し区域を管轄した。598年（開皇18年）、南安県は黄岡県と改称された。1990年1月には県級市としての黄州市に改編されている。1996年5月18日、黄岡地区が地級市の黄岡市に改編される際、旧黄州市は分割され、北部の賈廟郷、杜皮郷、磙子河郷、溢流河郷、王家坊郷、団風鎮、淋山河鎮、方高坪鎮、回竜山鎮、馬曹廟鎮、総路咀鎮、但店鎮、上巴河鎮は新設された団風県に移管され、南部の陶店郷、陳策楼鎮、路口鎮、堵城鎮と黄州赤壁、禹王、東湖、南湖4街道弁事処は黄州区と改編された。1997年6月、陳策楼鎮の楊鷹嶺、単家塹、石頭坳、舵塘の4村に火車站経済開発区が設置されている。
元々は親会社の東芝が製造した昇降機の保守会社だったが、2001年に東芝の昇降機事業が全面移管され、開発・設計・製造・販売・据付・保守を一貫して行う企業となった。東芝は、フィンランドのコネ社と1998年から協力関係（2002年からは資本提携）があり、相互部品供給、共同調達、共同開発を行っている。そのため、コネ社のテストセンターには東芝・コネ社のブランドロゴが入った高速ダブルデッキエレベーターが設置されていた。なお、片方のかごは東芝の操作盤が、もう片方のかごには、コネ社の操作盤が設置されていた。なお、現在は撤去され新たにコネ社が東芝の技術を発展させ分速600mの超高速ダブルデッキエレベータが後継機として試験用昇降路に据え付けられた。東芝は1958年から1972年まで東洋オーチス・エレベータ（現・日本オーチス・エレベータ。東芝の資本撤退後は2012年までパナソニック資本）と業務資本提携関係があった関係上、自社での昇降機事業はエレベーター大手5社の中では最後発（1966年参入）であるため、国内シェアは上位2社の三菱電機（三菱電機ビルテクノサービス、菱電エレベータ施設）・日立製作所（2014年に日立ビルシステムに全面移管）の後塵を拝して不動の3位となっている。エレベーター大手5社で唯一、公式サイト上で独立系メンテナンスについて言及しており、独立系メンテナンス業者に対する純正部品の外販は価格・納期などで厳しい条件となることを公言している。また、社外品パーツを使用しないことも明確に求めている。