『火要鎮』（ひのようじん）。18世紀の江戸が舞台で、火消となった男のことが忘れられず火をつけた女の物語を描いている。物語の内容から「八百屋お七」と落語「火事息子」をモチーフにしていると推測される。
『九十九』（つくも）。18世紀のある山中が舞台で、道に迷った男が祠を見つけ、その中で起きた出来事を描いている。祠では、使い古された唐傘や絹織物が化けて出ていたが、男はお化けたちを修理してやる。最後に修理できないほど古い道具が化けて出てくるが、男は道具をねぎらい、道具は満足する。朝目覚めると、新品同然の唐傘と絹織物が置いてあり、男はそれを持って祠を去る。
昭和4年（1929年）12月9日、神社制度調査会官制（昭和4年勅令第347号）が公布され、同日から施行された。会長は1人、委員は30人以内で組織される。特別の事項を審議する必要があるときは臨時委員を置くことができる。会長は内務大臣の奏請によって勅命し、委員および臨時委員は内務大臣の奏請によって内閣において命じる。会長は会務を総理し、会長に事故のあるときは内務大臣が指名する委員がその職務を代理する。若干名の幹事は内務大臣の奏請によって内閣において命じ、会長の指揮を承け庶務を整理する。若干名の書記は内務大臣が命じ、会長および幹事の指揮を承け庶務に従事する。昭和4年（1929年）12月17日、第1回総会が開会された。初代会長は山川健次郎、初代特別委員長は江木千之である。昭和21年（1946年）2月に、行政整理実施ノ為ニスル内務省官制中改正等ノ件（昭和21年勅令第59号）により、神祇院などと共に、廃止された。
神社制度調査会（じんじゃせいどちょうさかい）は、内務大臣の監督の下に、その諮問に応じて神社制度に関する重要事項を調査審議する機関である。また、神社制度に関する重要事項について関係各大臣に建議を行うことができる。
1940年（昭和15年）に奈良県立療養所松籟荘として創設され、結核治療に寄与する。1947年に厚生省に移管し、国立療養所松籟荘となる。その後、結核患者の減少にともなって1967年に精神療養所に転換した。2004年、独立行政法人国立病院機構松籟荘病院として新たに発足。2011年に独立行政法人国立病院機構やまと精神医療センターに名称変更。
当日はテレビの完全デジタル化まで3年となった。このため、NHKがデジタル放送推進協会の要請を受け、その全面的なバックアップにより制作した。放送は、NHKのスタジオと東京都内のテレビ完全デジタル化3年前式典の会場を結んで行われた。NHKでは、『デジタルQ』に出演しているキャン×キャンと、友近、高山哲哉（当時東京アナウンス室アナウンサー）がそれぞれ「アナログ家」と「デジタル家」とに分かれ、テレビデジタル化の意義とデジタル放送のメリットを紹介。番組後半ではNHKで地デジの視聴者広報を担当している職員の大津茜が加わり、デジタル放送を視聴するための必要な措置と費用・注意点などについて解説した。式典会場では、実際にアナログ放送が終了するとどのようなことになるかを示すシミュレーションの合図が出された。草彅剛がカウントダウンを行うと、デジタル放送では何も変わらなかったが、アナログ放送では画面がブルーバックに変わり、アナログ放送終了とデジタル放送対応機への切り替えを促すメッセージが表示された。このとき、会場にいた島津有理子が「これはテレビの故障ではありませんので決してびっくりしないで下さいね。」と視聴者に混乱が起きないよう注意を呼びかけていた。その模様は会場でもデモ展示されたことがデジタル放送で流された。
アダム・スミスは道具や器具、建物、土地とともに、固定資本の１つとしてヒューマン・キャピタルをあげている。彼によれば、ヒューマン・キャピタルとは人生経験によって育まれる技能 (skill) や器用さ (dexterity)、判断力 (judgement) である。全国レベルで見れば、ある国においてリーダーから学習する能力はヒューマン・キャピタルの蓄積によるものだといえる。その上、正式な学校教育とOJTを通してヒューマン・キャピタルは獲得できるとした。なお、スミスによれば、ヒューマン・キャピタルと生産的労働力はともに分業に依存したものであり、分業とヒューマン・キャピタルの間に複雑な関係を見出している。その後、「ヒューマン・キャピタル」という用語が登場するのは、経済開発に関わって書かれたA.W.ルイスの著書『労働党の無制限な供給への経済開発』("Economic Development with Unlimited Supplies of Labour", 1954) たと言われている。「ヒューマン・キャピタル」という用語は当初不評であったが、議論の中でアーサー・セシル・ピグーが「物的資本と同様、人的資本 (ヒューマン・キャピタル) への投資も重要だ」と述べることで初めて注目されるようになった。また、現代の新古典派経済学においても、1958年に「Journal of Political Economy」で掲載されたジェイコブ・ミンサーの先駆的な記事『人的資本と所得分布への投資』で登場している。「ヒューマン・キャピタル」を用いた経済学者で最もよく知られている人物は、先述のミンサーとシカゴ学派のゲーリー・ベッカーである。1964年に発行されたベッカーの著書は、何年間も増刷されるほどの標準的な参考書となった。ベッカーによれば、ヒューマン・キャピタルは工場と同じ「物理的な生産手段」であり、また訓練や教育、医学治療といった形の投資が可能なものである。そして、人の生産能力は労働への見返りの速度に依存する。したがって、ヒューマン・キャピタルは生産の手段であり、追加出資は追加出力をそれにもたらす。ただしヒューマン・キャピタルは、代理が可能ではあるものの、土地や労働、固定資本のように移転可能ではない。