文献に見える古い記録では、梶原性全（かじわらしょうぜん：1265～1337）『頓医抄』の中にすでに「罌粟」の用語が見られる。くだって室町時代には、南蛮貿易によってケシの種がインドから津軽地方（現在の青森県）にもたらされ、それが「ツガル」というケシの俗称となったという伝承がある。その後江戸時代を通じて現在の山梨県、和歌山県、大阪府付近などで栽培されたが、いずれも少量で高価であり、用途としても麻酔などの医療用や投獄者への自白剤などに限られていた。寺島良安『和漢三才図会』（1713年頃）巻百三には「阿片」や他の生薬、辰砂などと調合した「一粒金丹」なる丸薬が止瀉薬として紹介されている。この処方箋は備前岡山藩藩医木村玄石の手によるといい、これが元禄2年（1689年）弘前藩藩医和田玄良に秘薬として伝わった。藩医の和田玄春による寛政11年（1799年）の効能書には鎮痛や強壮が謳われている。この薬の評判はすぐに江戸にまで及び、歌舞伎『富岡恋山開』には「新右衛門、それでおれが、月々呑まそうと思って、伝手を頼んで、津軽のお座敷で所望した一粒金丹」という台詞が残されるまでとなり、江戸市中で売られていたようである。天保8年（1837年）摂津道修町の薬問屋奉公の太田四郎兵衛が種子を持ち帰って栽培し、はじめてアヘンの製造に成功したとの記述もみえる。
以前は、東南アジアのタイ・ラオス・ミャンマーに跨る「黄金の三角地帯」で多く栽培されていたが、抑制対策が功を奏してその地帯での栽培は大きく減少した。2009年の国連薬物犯罪事務所の報告によれば、アヘンの94%はアフガニスタンで栽培されている。2010年にはケシの病害により生産量が減少、アヘンの農場出荷額が$64/kg から$169/kgへと高騰した。2011年10月、ロシアのセルゲイ・ラブロフ外務大臣は、「アフガニスタンのアヘン畑を一掃することにアメリカが消極的であることに驚きを禁じえない」と述べ、アフガニスタンでのアメリカのアヘン問題への態度を批判した。
アヘンを収穫する伝統的な方法としては「ヘラ掻き」がある。ケシの開花後、10～20日経って花弁の落ちた未熟果（いわゆるケシ坊主）の表皮に、朝のうち浅い切り込みを入れると、乳液状の物質が分泌する。これを夕方掻き採って集め、乾燥させると黒い粘土状の半固形物になる。こうして集められたのが生アヘンで、約10%ほどのモルヒネなどの多くのアルカロイド類（アヘンアルカロイド）を含む。ヘラ掻きによるアヘンの採取は人手や手間もかなりかかる。そのわりに得られる量はごく僅か（1kgのアヘンを得るのに、ケシの実が約2000本も必要）である。貧しい農民が栽培に従事するアフガニスタンなど非合法栽培地域では現在も行われているが、合法的栽培においては、現在は有機溶媒で茎も含む全体を処理して化学的に麻薬成分アルカロイドを抽出・精製する方法が主流である。作ったアヘンは産地で薬研で粉末にし、ブリキ缶に入れ、製品として出荷する。精製しなくても薬効があるために、極めて古くからそのまま吸引されてきた。しかし生アヘンは不純物を大量に含み、効き目がモルヒネやヘロインより数段劣るため、そのままでの麻薬としての商品価値はかなり低い。価値を高めるにはさらに煮出して乾燥させるなど精製し、及び化学的に加工して、モルヒネやヘロインに加工する必要がある。精製すると量がアヘンのときの 20～25% までに減る。
横須賀は市街地を焼き払う絨毯爆撃を受けることはなく、東京や横浜市や川崎市などといった大都市と比較して人的にも物的にも小規模の被害に留まったが、終戦後に周辺施設を視察したアメリカ海軍のチェスター・ニミッツ元帥やウィリアム・ハルゼー大将は、横須賀の爆撃被害が軽微であり素早く修理し使用できることを知り喜んだと伝えられている。一方、施設内には残骸が残され、装備の多くが整備不良あるいは作動不能の状態であったことから、ニミッツは随行した記者に対して「連合国へ引き渡すための努力が為されていない」と語った。戦時中には警戒警報や空襲警報の発令が頻発したことから一般市民は精神的消耗を強いられていたが、その一方で被害状況が十分に伝わらず、2000年代頃まで「横須賀には空襲はなかった」と評されることもあった。さらに戦後に軍港および周辺施設がアメリカ軍に接収され横須賀海軍施設として使用された経緯から、「空襲はなかった」とする評価と米軍基地化とが結びつき、「横須賀の旧海軍施設は戦後の基地利用の目的のため温存された」とする見方もあるが、専門家の栗田尚弥は「資料的には裏付けが乏しい」「現在の米海軍基地に至るような長期的計画があったとは考えにくい」、専門家の高村聰史は「米軍基地化のための温存との見解が、さしたる根拠のないまま一人歩きしてしまっている」と指摘している。また、米国戦略爆撃調査団 (USSBS) による一般市民90人を対象とした尋問記録によれば、戦時中に「アメリカ軍による占領後、軍港として利用する目的があるため横須賀への爆撃はない。安心するように」と書かれたビラが撒布されたとの証言があるが、この証言は風説の影響を受けたものだった。横須賀の被害は、呉鎮守府が置かれるなど同じ軍港都市であり1945年（昭和20年）3月から7月にかけて14次に渡る空襲を受け、市街地も焼夷弾による攻撃対象となった広島県呉市（呉軍港空襲）に比べて軽微なものとなった。両者に被害状況の差異が生じた理由について高村は「詳細は不明」と前置きをした上で「米海軍の戦略目的が敵海軍兵力の破壊だったとするならば、呉は横須賀に比べ在港艦艇が多く、兵器の生産基盤となる砲煩部、製鋼部が置かれていたことが挙げられる。第38任務部隊が艦砲射撃により製鉄所を次々に破壊していた事実も、その背景になる」としている。