1960年、計画は「モーラー」と命名され、ミサイルにはMIM-46という制式番号が付与された。モーラー計画には、アメリカ陸軍と同様に前線防空ミサイルを求めていたイギリス陸軍のほか、アメリカ海軍も参加していた。この当時、ソ連は、新兵器である対艦ミサイルの大量配備を進めており、アメリカ海軍は、モーラーの派生型であるRIM-46 シー・モーラーを基本個艦防空ミサイル・システム（BPDMS：Basic Point Defense Missile System）として採用する予定で、1965年より建造を開始した新型の護衛駆逐艦であったノックス級は、モーラーBPDMSを搭載するスペースを確保していた。ミサイル弾体の設計は順調に進展し、誘導装置を持たない試験弾であるLTV（Launch Test Vehicles）は1961年9月に、単純な空力制御のみを受けるCTV（Control Test Vehicle）も同年中に初飛行したが、これらは、制御翼のフラッター現象など、いくつかの重大な問題を抱えていた。誘導装置を取り付けたプロトタイプであるGTV（Guidance Test Vehicle）は1963年6月より試験に入ったが、発射直後に誘導から外れるという傾向があったうえに、発射機の設計にも問題があった。
1950年代初頭、アメリカ陸軍は、新しい前線防空兵器としてM42ダスター自走高射機関砲の配備を開始していたが、この時点で既に、高速化する航空脅威に対して、M42では対処困難であることが明らかになっていた。このことから、より大発射速度の37mmガトリング砲を搭載したT249 ヴィジランテ自走式対空砲の開発を試みる一方、陸軍は、前線防空のミサイル化を志向しはじめた。1959年、アメリカ陸軍はFAAD（Forward Area Air Defense）計画のもと、前線防空用の地対空ミサイル・システムに関する基礎研究を開始した。FAAD計画において、最大の議論が行なわれたのが、ミサイルの誘導形式であった。この時期に新しく開発されていた各種の対空ミサイルではセミアクティブ・レーダー・ホーミング（SARH）誘導が多く採用されるようになっていたが、この時期の技術では、低空域で問題となるグラウンド・クラッターの除去が不十分であった。このことから、やや旧式だが、人が介在することでこの問題を回避できる、ビームライディング方式が採用された。また、目標に近接してからの終末誘導には、改良型の赤外線ホーミング（IRH）誘導が使われることも決定された。
MS5はMS6をフォーミュラ2のレギュレーションに適合させたマシンであった。マトラのCEO、ジャン＝リュック・ラガルデールは1965年にイギリスのレーシングチームオーナー、ケン・ティレルとフォーミュラ2に参戦するという契約を締結していた。ティレルはMS5にBRMのエンジンを搭載したマシンを製作し、1966年にマトラ・インターナショナルの名で参戦した。1967年からはヨーロッパF2選手権が開催されたが、フォード・コスワース FVA エンジンを搭載したマシンがMS7と共に投入された。
マトラにとって、フランス国内選手権が絶対的な優先順位を持っていた。1965年はフランスF3選手権でジャン＝ピエール・ベルトワーズがチームメイトのジャン＝ピエール・ジョッソーを抑えてタイトルを獲得した。1966年はジョニー・セルボ＝ギャバンがタイトルを獲得、ベルトワーズはモナコで優勝した。1967年は新しい2名のドライバー、アンリ・ペスカロロとジャン＝ピエール・ジャブイーユが加入し、モナコとルーアンのレースで優勝、タイトルはペスカロロが獲得した。シーズンが終わるとチームは解体し、ファクトリーマシンはフランスのプライベートチームが購入した。
第二再帰定理と比較すると、第一再帰定理は狭い前提条件を満たす場合に限りより強い帰結を与える。ロジャース[1967]では第一再帰定理を弱再帰定理（英: weak recursion theorem）、第二再帰定理を強再帰定理（英: strong recursion theorem）と表現している。ひとつの相違は、第一再帰定理は最小不動点を与えるものであるが、第二再帰定理は最小不動点に限らないということである。いまひとつの相違は、第一再帰定理は再帰方程式を帰納作用素に書き換えられる再帰方程式系に対してのみ適用できるが、第二再帰定理は任意の全域帰納的関数に適用できるということである。この制限はクリーネの不動点定理の連続写像という制限と類似している。
自己反映計算は自己参照を用いたプログラミングである。Jones (1997) は自己反映言語に基づいた第二再帰定理の見方を示した。それは自己反映言語の計算能力は自己反映を持たない言語の計算能力よりも強くはないということである。（何故なら自己反映言語のインタプリタは自己反映を持たない言語によって実装できる）； 再帰定理は自己反映言語において明らかに実現できる。したがって自己反映を持たない言語（帰納的関数やチューリング機械などの計算模型）でも成り立つ。
現在の粉浜地区は、明治時代初期までは西成郡今在家村・中在家村の2村に分かれていた。明治時代初期の学制発布により、1874年に今在家村の松岸寺（現在の住之江区粉浜3丁目）に西成郡第一小区第二番小学校（今在家学校）、中在家村の西願寺（現在の住之江区粉浜3丁目）に西成郡第一小区第四番小学校（中在家学校）の2校がそれぞれ設置された。今在家村・中在家村とも小さな村だったため、村単独の小学校は学校運営上の負担が重いとして、1877年9月1日に今在家・中在家の2校が統合し、今在家村・中在家村2村の連合で、今在家村265番地（現在の住吉区東粉浜3丁目）に西成郡公立長尾小学校を設置した。長尾の校名は、この地域の古称「長峡（ながお）の里」から名付けられた。学校沿革史の上では、長尾小学校開校を学校創立と位置づけている。今在家村・中在家村は町村制の実施により1889年に合併し、西成郡粉浜村となった。明治時代中期には地域に工場が進出し、また地域の人口も増加した。児童数が増加して従来の敷地が手狭になったことから、1897年には現在地に移転した。移転当初は敷地に粉浜村役場が併設され、また校舎は大阪商船学校分教場校舎の払い下げを受けて移築している。学校の名称は、西成郡長尾簡易小学校・西成郡長尾尋常小学校・西成郡長尾尋常高等小学校の名称を経て、1924年には村の名前をとった西成郡粉浜尋常高等小学校へと改称している。