1984年、佐々井は全インド比丘サンガ協会より、仏教の根本道場ならびに仏教徒の国際交流の場としての総本山をブッダガヤーに建設する委員に推薦された。この協会は、当時としては数少ない仏教僧組織のひとつであったが、上座部仏教僧の集まりであり、佐々井とは思想を異にしていたため、それまで互いの接触はなく、突然の人事であった。当時の協会事務局長ダンマ・パーラや法首アーナンダ・ミトラは日本とも交流があり、佐々井を熱烈に支持。佐々井はこの計画の委員長となった。しかし、事業は難航を極める。1985年11月半ば、ボンベイの州政府内務省より佐々井の強制退去命令が発令される。この頃佐々井は日本国籍であった。この2年前には国籍取得の嘆願書をマハーラーシュトラ州政府および中央政府内務省に提出していたにもかかわらず、事務処理は遅々として進まず、入国ビザはとうに切れていた。形の上では不法滞在となっており、それが俄かに取り沙汰され、急遽身を隠すことになった。また翌年5月、大量の建築資材と金庫の中の資金および帳簿の一部が内部の者に持ち去られる事件が発生。これらの問題をきっかけに協会内の佐々井反対派が勢いを増し、計画は頓挫した。なおこの計画のために、真言宗智山派関東三山（高尾山薬王院、成田山新勝寺、川崎大師）や臨済宗南禅寺派明泉寺住職冨士玄峰らが中心のナグプール同友会、神戸市仏教連合会、神戸青年仏教徒会などから義援金が集められていた。この問題を振り返り、冨士玄峰は「失敗の原因は十分な計画性に欠けていたことです。ヒンドゥー組織の妨害もあり、だまされてしまったんですね。」と述べている。協会は1994年に佐々井他2名の追放を宣言している。
ヒンドゥー教勢力が圧倒的なインドにおいて、少数派となる各宗教（キリスト教、イスラム教、シーク教、仏教など）の発言権を確保するため、インド政府に設置されている委員会の仏教徒代表として、佐々井は2003年からの3年間就任している。その間、仏教徒の権利確保と仏教遺跡の管理権返還に関する政府内部への働きかけ、各州の少数派委員会にて仏教徒代表のいないケースへの提言を行っている。また就任中、インド国内の祝祭日に関する提言を行い、仏陀生誕日、アンベードカル誕生日および入滅日がいくつかの州で休日に制定された。
佐々井が行う事業のひとつに、考古学上その所在が謎となっている南天鉄塔の探究がある。若き日の佐々井がナーグプルに辿り着いて数年後、マンザー（マンセル）に「ナーガルジュナ（龍樹））連峰」という地名があるのを聞き、調査したところ仏像などいくつかの仏教遺跡の痕跡を発見する。この地に仏教遺跡があると確信を深めた佐々井は長年に亘り調査を続け、1998年に龍樹遺跡発掘委員会を設立。中央政府と共同で発掘調査を進め、数箇月後に巨大な仏塔を発見した。その後も僧院跡などが次々と発掘されている。佐々井はこの地に南天鉄塔があるのではないかと考えており、同様に龍樹と関わりがあるとされるシルプル遺跡の発掘も行っている。現在、両遺跡ともに発掘調査が進み、観光地としても名高い。
僧侶としての日常的な勤行や布教、一般信徒の求めに応じての冠婚葬祭や子供の名付け、インド各地での仏教式典や大改宗式の導師などの他に、下記のような活動を行っている。
インドで活動している日系インド人（一世）の僧である。ナーグプルのインドラ寺（インドラ・ブッダ・ヴィハール）にて住職を務めている。カースト未満の身分のダリット（不可触賤民）の人々を仏教へと改宗させるアンベードカルのインド仏教復興運動の中心人物の一人となっている。
生徒は入学時に国公立アドバンスクラスとアドバンスクラス、選抜スタンダードクラスとスタンダードクラスに分かれる。2年生次、各クラス文理選択ができ、選抜スタンダードとスタンダードクラス内では入れ替えができる。スタンダードクラスは2年生次、文系科目群、理系科目群、情報系科目群、美術系科目群、福祉系科目群、書道系科目群を選択することができる。放課後に内外から教師を集め、生徒の希望による講義（サプリメントカリキュラム）がおこなわれている。平成19年度からアドバンス国公立大学クラスが新設された。
1964年に、神奈川県鎌倉市の御谷地区を乱開発から守るべく、住民らが募金活動を行い、開発対象となっていた土地を購入した。これがナショナル・トラストの概念を取り入れた最初の例とされている。この時の運動に関わった、作家の大佛次郎による随筆「破壊される自然」が朝日新聞に掲載されたことで、ナショナル・トラストという名前・発想・活動が広く知られるようになり、1968年12月に英国のナショナル・トラストを範として、運輸省（現国交省）の主管のもと観光資源保護財団（現・財団法人日本ナショナルトラスト）が設立された。翌1969年4月には、大佛次郎らで構成された選考会により、同財団の愛称名として「日本ナショナルトラスト」の名称が用いられることとなった。なお、財団法人日本ナショナルトラストの保護資産第1号は、茨城県の天心遺跡記念公園（旧日本美術院五浦研究所）である。しかしながら、1970年代前半頃までのナショナルトラスト運動は、対象の周辺住民の間での限定的なものであることが多く、各運動間の連携も十分ではなかった。1970年代中頃から後半にかけ、北海道知床半島での「知床100平方メートル運動」や和歌山県天神崎での「市民地主運動」を契機に、各地の運動と連携し、より広く大きな運動とする動きが見られるようになっていった。これらの運動を中心に、1983年にナショナルトラスト運動を全国的に連絡・協力する組織として「ナショナル・トラストを進める全国の会」が結成され、第1回全国大会を天神崎のある田辺市で開催した。なお、財団法人天神崎の自然を大切にする会は、1987年に日本初の自然環境保全法人に認定されており、「ナショナル・トラストを進める全国の会」の第一回全国大会開催地という点も含め、日本におけるナショナルトラスト運動の本格的な起源を天神崎とする見解も多い。1992年には任意団体だった「ナショナル・トラストを進める全国の会」の設立趣旨・事業活動などを継承し、環境庁（現・環境省）の主管のもと社団法人日本ナショナル・トラスト協会が設立された。現在、知床半島（北海道斜里郡斜里町）、釧路湿原（北海道釧路市）、さいたま緑のトラスト協会：見沼など（埼玉県さいたま市）、トトロの森：狭山丘陵（埼玉県所沢市）、柿田川（静岡県駿東郡清水町）、天神崎（和歌山県田辺市）など全国各地で48団体が活動している。市民の寄付などで保全した管理地は37都道府県の約1万5700ヘクタールにおよぶ（日本ナショナル・トラスト協会による2018年時点集計）。ただし、土地が保護団体の所有となっても環境の回復までは手が回らなかったり、資金の一部を不動産取得税や固定資産税の納付に充てざるを得なかったりするといった課題が指摘されている。