宮崎県宮崎市生まれ。宮崎県立宮崎大宮高等学校時代から演劇活動を始める。1970年、広島大学文学部中退。上京して、唐十郎の状況劇場に入団。1971年、劇団「つんぼさじき」を旗揚げ。1979年にこれを解散し、流山児祥の「演劇団」を経て、1980年に藤井びん、竹内一郎らと劇団「転位・21」を旗揚げ。1981年、『うお伝説』『漂流家族』で岸田国士戯曲賞受賞。1987年、『エリアンの手記』『ジロさんの憂鬱』『まことむすびの事件』で紀伊國屋演劇賞受賞。1994年、水戸芸術館運営委員に就任。「転位・21」の活動を休止。以降は、犯罪、恋愛などに関するテレビのコメンテーター、評論活動を行う。1997年、委員を退任。2001年、「転位・21」を再開し、2002年から「新転位・21」を率いて演劇活動を続けている。
2012年頃からイベントコンパニオンとして活動を始め、2015年、SUPER GT「LEON RACING LADY」のメンバーとしてレースクイーン活動を開始。2016年1月、ネットアージュからイー・スマイルに事務所を移籍。同年と2017年・2018年の3年連続で、アップガレージ「ドリフトエンジェルス」のメンバーを務める。歴代のドリエンとしては日野礼香（2012 - 2014年）に並ぶ在任期間となった。2019年はSUPER GT 500クラス・LEXUS TEAM WedsSport BANDOH「WedsSport Racing Gals」、スーパー耐久「バースレーシングプロジェクトレースクイーン」として活動。Wedsでは同じ事務所の小山桃から引き継ぐ形となった。
20世紀初頭、マイソールの統治者クリシュナ・ラージャ4世の大臣モークシャグンダム・ヴィシュヴェーシュヴァライヤは灌漑事業の一環として、この地にダムを建設した。これがクリシュナラージャサーガラ・ダムであり、この地の名称としても用いられている。サーガラとは「貯水池」を意味する。
クリシュナラージャサーガラ（カンナダ語：ಕೃಷ್ಣರಾಜಸಾಗರ、Krishnarajasagara）は、インドのカルナータカ州、マンディヤ県の都市。
寺田 政明（てらだ まさあき、1912年1月3日 - 1989年7月12日）は福岡県八幡市（現北九州市八幡東区）出身の洋画家である。実子に俳優の寺田農、元女優の寺田史がいる。
5人の漫画家志望者たちが「トキワ荘」で各週漫画作品を発表し、人気投票で3週連続トップを飾れれば卒業という企画。3週連続最下位になると失格になり、代わって新しいメンバーが加入するというシステムであった。卒業者が1人出たところでこの企画は終了。卒業者の作品は『ビッグコミックスピリッツ』に掲載された。
「顔の見えないEメール恋愛は本当に成立するのか？」を検証。番組企画という事を伏せメル友募集サイトでメル友を募集。3人を選びメル通をして貰い毎週1人ずつ落としていく。最終的に残った人と合う約束をして相手が来てくれるかを検証。メールの文章等は本人の自由。企画終了後も「メル友でいましょう」と言われることも多かった。
「結婚センター試験」という企画も一度だけ行われている。講師は寿美花代で、嫁として妻としてどれだけふさわしいかをテストするものだった。解答者は優香や原千晶などの女性芸能人だったが、寿美の辛口採点に閉口していた。
恋愛を知り尽くした芸能人が講師として登場し、恋愛に関するシチュエーションの解答を10点満点で採点していくというもの（解答者は4人で、講師が女性の場合は男性が解答者で採点には優香が同席、講師が男性の場合は女性が解答者で採点には東野幸治が同席）。女性講師の方が圧倒的に辛口になる傾向が強く、特に歴代講師陣の中でRIKACOの採点が最も厳しく、マイナス点を連発していた。一方、男性講師の場合は、かなりの甘口採点になることが多く、レギュラー解答者の優香は高得点を獲得することが多かった。
「ドラマの様なシチュエーションを体験したら恋をするのか?」を検証するため、番組出演者が考えた「これから起こる（してもらう）出来事」が書かれた日記を初対面の男女（どちらか一方の場合もあり）に渡し行動してもらい、2人の間に愛が芽生えるかを追ったシリーズ。台詞などは指示されておらず、基本的にはアドリブ。毎回最後には別れることが決まっていた。このシリーズからサザンオールスターズの「TSUNAMI」・福山雅治の「桜坂」が200万枚を超える大ヒット曲になるなど、ヒット曲が生まれる新たなパターンとして社会現象にもなった。
1947年、国連体制下において国連総会は、個人資格の専門家によって構成される国連国際法委員会を設置し、国際法の法典化作業をその任務とした。そして同委員会の最初の作業テーマの一つとして選ばれたのが海洋法の法典化であった。国際法委員会は1949年の第1会期会合から領海制度や公海制度の法典化について審議を行い、1956年の第8会期会合で海洋法に関する最終草案が採択されたことに伴い国連総会に対して外交会議の招集を勧告した。国際法委員会の勧告を受けた国連総会は1957年に決議1105(XI)を採択し、これに基づき1958年2月24日から4月27日にかけて86カ国の参加による第一次国連海洋法会議がスイスのジュネーヴで開催された。ここで国連国際法委員会は73カ条からなる海洋法の草案を提出しそれを基に審議が進められた結果、領海条約、大陸棚条約、公海条約、公海生物資源保存条約の4つの条約、いわゆるジュネーヴ海洋法四条約が採択された。これらの条約は1966年までに全て発効し、後に国連海洋法条約が発効するまでの約30年間にわたり海洋法秩序の主要部分としての役割を果たした。しかしこのジュネーヴ四条約の締約国はいずれも少数にとどまり、条約に加入していない国との間では条約締約国との関係においても依然として国際慣習法が適用された。さらに長年の懸案であった領海の幅員については3カイリ、6カイリ、12カイリと、各国間の主張が対立したままここでも合意に至ることはできなかったため領海条約にもこの点についての規定が設けられることはなく、結局この問題は先送りにされた。