パーソナリティーは1989年4月までオールナイトニッポンの水曜1部（水曜日25:00 - 27:00）のパーソナリティを務めていた筋肉少女帯のボーカル、大槻ケンヂ。日替わりでコーナーを設け進行されていたが、中でも「バンババン」のコーナーがリスナーを集めての“大集会”を2回行ったほど盛り上がっていたコーナーであった。はがきやネタを読まれるともらえるノベルティは“大槻の心霊写真”などが有ったという。1990年6月4日から大槻が「オールナイトニッポン」の月曜1部に復帰したのに合わせるように本番組は終了。ただし1990年6月中は本番組とオールナイトニッポン合わせて2番組が同時進行していた。後番組は「TOSHIのXハラスメント」（この番組からスポンサーがダイハツ）に変更）。後に大槻は「デーモン・オーケンのラジオ巌流島」のパーソナリティとして、ニッポン放送においてはほぼ同じ放送時間だったこの枠に戻っている。
大槻ケンヂのセニョール!セニョリータ!（おおつき - ）は、ニッポン放送の制作で1989年10月から1990年6月まで放送されていたラジオ番組。資生堂の一社提供、資生堂枠としては「仲村トオル・待たせてゴメン」の後番組にあたる。月曜日から金曜日まで（ニッポン放送、中部日本放送、九州朝日放送は木曜日まで）、帯番組として約10分間放送されていた。
リドカインのタンパク結合率は、60 %から80 %の間とされている。血液循環に入ったリドカインは、血液脳関門や胎盤を通過することが知られている。また、乳汁へも移行するものの、乳汁中のリドカインの濃度は、血清中における濃度の40 %程度であった。リドカインは、主に肝臓で代謝される。肝臓ではCYP1A2やCYP3A4やCYP3A7によって、第3級アミンになっている部分から1つだけエチル基を外して第2級アミンに変換されたり、ベンゼン環の水素が水酸基に置換されたりする。しかし、リドカインや肝臓でのリドカインの代謝物は、肝臓からではなく、腎臓から尿中へと排泄される。なお、尿中へは多くが代謝物の形で排泄され、未変化体（リドカインのまま）で尿中へと排泄される量は少ない。
イオンチャネルの1種であるナトリウムチャネルに結合し、ナトリウムイオンの透過を阻害して活動電位を不活性化することにより、神経伝達を遮断する。心拍にもナトリウムチャネルが関与しているため、不整脈改善効果を期待して使用される。
リドカインは、白色から微黄色の結晶あるいは結晶性の粉末である。メタノール又はエタノールに極めて溶解しやすい。酢酸あるいはジエチルエーテルに溶解しやすい。水に不溶解である。希塩酸に溶解する。なお、リドカインはそのままでは水に溶けにくいため、リドカインを希塩酸(HCl)に規定量を溶解させて得た塩酸リドカイン(C₁₄H₂₂N₂₀・HCl)を注射薬とし、日本薬局方において「リドカイン注射液」と称する。塩酸リドカイン注射液は、水性で無色澄明の液体である。
1943年、スウェーデンの化学者ニルス・ロフグレンとベングト・ルンドベリが開発したアミド型局所麻酔薬。1948年に販売された。局所麻酔作用が最も強いとされるテトラカインよりも作用や作用時間の点で若干劣る。しかし、テトラカインよりも毒性が弱く充分な薬効を持つため、リドカインを使用することが一般的である。或いは毒性を考慮しながら、テトラカインとの混合物として併用する。麻酔部周囲の血管を収縮させ、少量の麻酔剤で持続的な効果を得るためと、止血作用により術中の出血を抑制するために、アドレナリンなどの血管収縮剤等が配合されたキシロカイン注射液「0.5%」エピレナミン含有がある。プロカインと比較すると脂溶性、タンパク結合能がいずれも高く、麻酔作用、持続時間とも長い。作用時間を長くするにはアドレナリンと併用すれば良い。ただし、指先のように不可逆的な壊死を引き起こす恐れがあるためにアドレナリンの併用が不可能な部位も存在する。
取締役選任決議の不存在や無効、取消し、あるいは解任の訴えがなされ、判決が確定するまでその取締役に職務を継続させることが適切でないと考えられる場合には、当該取締役の職務執行停止の仮処分を申し立てることができる。あわせて当該取締役に代わって取締役としての職務執行を代行する者の選任の仮処分を申し立てることもできる。職務執行を代行する者の選任の申立てを行う者は、当該取締役に関する選任の瑕疵または解任事由と、職務執行を継続させることで回復不能な損害が生じるおそれなどに加えて、職務執行停止の仮処分により取締役の員数を欠くなど会社の業務に支障をきたすことを疎明しなければならない。この申立てが認められ裁判所の仮処分決定によって取締役の職務を代行する者として選任された者が取締役職務代行者である。代表取締役の場合は代表取締役職務代行者と呼ばれる。取締役職務代行者には、弁護士が選任されることが多い。取締役職務代行者の報酬については、選任した裁判所が定める。取締役の職務執行停止や取締役職務代行者選任の仮処分が下された場合の登記は嘱託される。その仮処分の変更・取消しについても同様である。なお、代表取締役職務代行者選任の仮処分がなされた場合、その仮処分の異議申立てや本案訴訟で会社を代表する者が誰であるかについては、代表取締役職務代行者であるとする説と職務執行を停止された代表取締役であるとする説、さらに、異議申し立てについては代表取締役であるが本案訴訟では代表取締役職務代行者であるとする説などがある。本案訴訟については、職務執行停止中の代表取締役は仮処分に定めがない限り一切の職務から排除されることから代表取締役職務代行者が会社を代表するとした判例がある。ただしこれに対しては、職務執行停止中の代表取締役自らに防御させる方が妥当であるとする批判もある。