衛星データによると、地上の総葉面積は地球表面の約125-200％であり、推定約6億4000万-10億km²である。そこに生息する微生物数は、地球規模で炭素循環と窒素循環を左右するのに十分なほど大きい。通常、植物の葉1cm²当たりの細菌数は百万〜千万匹である。柑橘類や針葉樹など一部の植物では1 cm²当たり1,000未満であり、著しく少ない。これらの情報から控えめに見積もって、地球全体での葉圏の総細菌数は10²⁶個以上である。
葉圏とは、植物の地上部で、かつ微生物の生息域である空間である。したがって、葉圏は葉と葉鞘に限定されず、芽や茎、花、果実を含む。このため、caulosphere (茎)、phylloplane (葉面), anthosphere (花)およびcarposphere (果実)に細分化される。一方、微生物の生息地である、地面から下の植物部位には根圏（rhizosphere）とlaimosphereがある。根圏は根での、laimosphereは茎の地下部での周囲の土壌空間である。葉圏という語は、根圏に対する語として1950年代半ばに造られた。根圏は1904年にHiltnerによって定義された。葉圏は1955年にLastが、その翌年にRuinenが用い始めた。葉圏の英語phyllosphereの由来は古代ギリシャ語のφύλλον（葉）とσφαῖρα（球）であった。当初、葉圏は植物地上部の「表面」と定義されていた。このため、葉圏微生物とは、葉の表面に生息するエピファイト（外生菌）のみを示していた。現在では、葉圏微生物は植物表面のエピファイトと内部のエンドファイト（内生菌）の両方を意味する場合もある。しかし、通常、エピファイトを中心とした微生物群を指す場合が多い。一般に、エンドファイトよりもエピファイトの菌数が多いためである。
葉圏（ようけん、英: Phyllosphere）とは微生物学の専門用語の一つであり、微生物の生息地としての、植物における地面から上の部位全体である。
この映画の中での機関車転覆事故は実際に1944年3月12日、山田線の平津戸駅と川内駅の間で蒸気機関車C58283牽引の貨物列車が転覆した事故をモチーフにしている。映画では同じ山田線の浅岸駅で蒸気機関車18633を実際に盛岡鉄道管理局長立会いで脱線転覆させて撮影を行った。本作は国鉄OBでもある社長の大川博が唯一自ら企画したとされ、実車を使用した事故再現シーンも大川と国鉄の結びつきがあって生まれた面があり、東映は国鉄から表彰も受けるなど良好な関係を築いていた。また、監督の関川秀雄の実兄は、国鉄でのちに新幹線開発にかかわり、鉄道運転局長や北海道総局長などの要職を務めた関川行雄であった。これらの関係を前提に企画された『新幹線大爆破』で、東映は国鉄から思わぬ拒絶を受けることとなる。
松原市南西部に位置し、国道309号と西除川に囲まれた南北に細長い地区を校区とする市立小学校である。松原市立松原小学校の児童数増加に伴い開校した。
宇宙開発計画を日本経済の発展、産業振興、安全保障、国民生活の向上などにつなげることを目的として、それまで省庁ごとに分散していた宇宙開発計画を、内閣総理大臣の指揮の下に国が一元的に取り組む体制に移行させる必要性が国会などで提起され、2008年（平成20年）に宇宙基本法が成立、同年に内閣総理大臣を本部長とする宇宙開発戦略本部が内閣に設置された。そして、宇宙開発戦略本部に設置された宇宙開発戦略専門調査会で、将来の具体的な宇宙開発体制のあり方に関する議論が進められ、2012年（平成24年）1月13日の第21回会合で、宇宙航空研究開発機構 (JAXA) などの宇宙開発の実施主体からの報告を受けて宇宙開発計画に対する審議を行っていた文部科学省の審議会の宇宙開発委員会（最初は1968年に総理府に設置、2001年の省庁再編に伴って文部科学省に移管）を廃止し、内閣総理大臣が所掌する内閣府に宇宙政策委員会を設置することが望ましいことが結論付けられた。文部科学省という一省庁の審議会でしかなかった宇宙開発委員会を廃止して、あらたに内閣府に宇宙政策委員会を設置することにより、省庁の垣根を越えた宇宙開発体制の構築を実現させることが狙いである。また、宇宙政策委員会の設置をもって、宇宙開発戦略専門調査会自体も廃止することが望ましいことが結論付けられた。これを受けて、同年2月14日に閣議で宇宙政策委員会の設置が決定され、同年6月20日に「内閣府設置法等の一部を改正する法律」が成立し、同年7月11日に宇宙開発委員会が廃止され、翌12日に正式に宇宙政策委員会が設置された。また同時に、同法律の施行によって「独立行政法人宇宙航空研究開発機構法（JAXA法）」が改正され、宇宙基本法の宇宙の平和利用に関する条文との整合性が図られた。また宇宙政策委員会が設立されたのと同日に、内閣府の下に局長級の宇宙審議官を長とする宇宙戦略室が設立された。宇宙戦略室は官側（JAXA等）の司令塔的存在として宇宙開発に関する企画立案と各省の調整を行い、宇宙政策委員会に策定した宇宙開発計画を報告し、調査と審議を受けることになる。初代宇宙審議官には経済産業省出身の官僚が選ばれた。同年7月20日には古川元久宇宙政策担当大臣により最初の7人の宇宙政策委員会のメンバーが発表された。