妻子を病気で失い、自らも肺結核を患う中、日蓮正宗信徒になった牧口常三郎の折伏によって戸田も入信。前後して、現在の学習塾の先駆けである「時習学館」を主宰し、学習参考書の走りともいえる『推理式指導算術』を出版する。『推理式指導算術』は評判を呼び、100万部を超えるベストセラーとなった。当時の受験生からは「受験の神様」と呼ばれる。これをきっかけにして本格的に出版事業に乗り出し、「日本正学館」を設立。牧口の教育理論である『創価教育学体系』や、同郷の作家子母澤寛の小説などの出版を手がける。この『創価教育学体系』の初版が発刊された1930年（昭和5年）11月18日を創価教育学会の設立日としている。なお、牧口の著作は「創価教育学会」が出版した。戸田は出版業以外に金融業や証券業にも乗り出し、事業家として一定の成功を収める。1940年（昭和15年）の第2回総会で正式に創価教育学会理事長に就任し、学会の活動を主に財政面で支えた。1943年6月、牧口とともに日蓮正宗総本山大石寺に呼ばれた戸田らは、第62世管長・鈴木日恭と堀日亨同席の下、庶務部長から「学会も一応、神札を受取けるようにしてはどうか」と申し渡されたがこれを拒絶する（「神札問題」）。その後、創価教育学会は登山を禁止され、牧口とともに逮捕される。
教職者として戸田は現場教育に必要なものをまとめ上げ、文部大臣に建白書を提出する。20歳の時に上京。牧口常三郎に出会い、東京市立西町尋常小学校の代用教員として採用された。その後、一時期は教職を退き職を転々とする傍ら、院外団に身を投じ、犬養毅の側近であった立憲政友会所属の衆議院議員古島一雄の知遇を得る。
白石 晴久（しらいし はるひさ、1950年（昭和25年）9月28日 - ）は日本の経営者。みずほ銀行常務取締役、同理事、富士ソフト代表取締役社長を務め、2012年6月にシチズンホールディングス常勤監査役に就任した。1950年（昭和25年）、東京都に生まれる。1974年（昭和49年）、東京大学工学部計数工学科の学士号を得て卒業、同年に第一勧業銀行（現みずほ銀行）に入行した。入行6年目の1979年（昭和54年）、アメリカのハーバード大学経営大学院へ留学し、1981年（昭和56年）に経営学修士（MBA)を取得した。第一勧業銀行においてコンピュータサイエンス、マクロ経済調査を経験したのち、人事制度の構築、CITグループの買収、J.P.モルガンとの投信合弁会社設立に参画した。また、第8次および第9次経営計画の策定を行っている。2005年（平成17年）4月、みずほ銀行常務取締役に就任した。2008年（平成20年）6月、富士ソフトの野澤宏会長の要請を受け、同代表取締役社長となった。2011年（平成23年）9月、同社を退社して 翌10月からみずほ銀行に戻り理事となっている。2012年（平成24年）6月 同行を退任し、同月からシチズンホールディングス常勤監査役を務めている。証券アナリスト検定会員。ビジネスプロセス革新協議会（現ビジネスプラットホーム革新協議会）（BPIA）常務理事。
高橋が落命した事故では観客にも死傷者が出たため、検証には警察が介入することになった。さらに高橋の遺族や関係者は死傷した観客側から提訴され、事故の責任を問われることになってしまった。高橋の事故はグラウンド・エフェクト・カーの特性に起因するという見方もされた。グラウンド・エフェクト・カーの危険性は以前から指摘されていたが、高橋の事故が決定的な決め手になって、GCにおけるグラウンド・エフェクト・カーは禁止されることになった。また生前の高橋に対しては、「ウイングカー（グラウンド・エフェクト・カー）の申し子」という異名も存在した。グラウンド・エフェクト・カーは独特の操縦感覚が必要とされると言われるが、高橋はそれをベテラン勢以上にうまく乗りこなしていたからである。
2009年10月8日から2013年8月6日の間に、スマートフォンを分割購入（個別信用購入あっせん契約／割賦購入契約）した際に、分割支払金や携帯電話料金を支払っているにも関わらず、誤った信用情報がシー・アイ・シー（CIC）と日本信用情報機構（JICC）に、料金が支払われてない「未入金」として、63,133件が登録されていたことを、2013年10月1日に発表した。また、この事象に関連して、CRINに接続されている提携信用情報機関の全国銀行個人信用情報センター（全国銀行協会運営）の加盟会員各社との取引時に悪影響を受けた。実際に誤登録でクレジットカード審査やローン審査など、影響を受けた件数は16,827件と公表しており、影響を受けたと思われる顧客に対して、ダイレクトメールで謝罪と連絡をした。また、信用情報に含まれる内容をどう扱うかは事業者によって異なるうえ、その審査内容は非公開のため「誤登録に関して、信用情報の取引時に個別・具体的にどんな影響があったかをソフトバンクモバイル側で詳細に調査・通知するのは難しい」と述べている。誤登録事件は、2009年にコンピュータシステムを改修した際のコンピュータプログラムの設定ミスが原因で、2013年3月、利用者からソフトバンクモバイルへの問い合わせがきっかけで発覚し、同年3月末までに経済産業省に届け出ていたが、利用者への通知が、誤登録発覚から6ヶ月も後になったのは「影響範囲の確認や関係各所との調整のため、一般ユーザーへの公表までに時間がかかった」と、ソフトバンクモバイル広報は説明している。問題発表の前日（9月30日）には、2013年冬春商戦向け新型スマートフォンの発表会を行ったが、孫正義は誤登録事件については触れず、むしろ「重大な通信障害を起こしていないのはソフトバンクだけだ」と、競合他社（NTTドコモ、au）の通信障害の事例を並べながら、850日間も重大事故が無いことを強くアピールしていたが、10月3日付の産経新聞では「誤登録は通信障害ではないが、稀に見る“重大事故”だ」「個人の信用情報を傷つけ、単なる通信障害よりも社会的影響は大きい」と批判し、インターネットユーザーも、この誤登録事件について批判した。