「モーション・コントロール・カメラ」「ヴァーチャルスタジオ（場所ではなく撮影機材の名称）」など、大規模で特殊な撮影機材を装備したスタジオである。モーション・コントロール・カメラなどの特殊な撮影機材の中には、移動することが困難なほど大規模で定置型のものもある。そういった撮影機材が必要となるような特殊な撮影のために、あらかじめその機材を設置しておき、その機材のための専用の映像撮影スタジオとして使われるものがある。当初はもっぱら「SF映画」などの特撮の撮影に用いられたが、デジタル合成技術の進化に伴い、一般映画や大作テレビドラマなどでの使用も増加してきている。レンタル料金は、一般に時間ないし期間によるが、レンタル内容は「撮影場所＋そのスタジオが備えている特殊機材の使用料金＋特殊機材のオペレータ人件費」のセットとなる。システムの利用を伴わないレンタルはできない。
撮影対象コンテンツを主にCM・VP・PVとしているスタジオ。映画撮影スタジオより近代的だが、ビデオスタジオの様に副調整室を持たない。対象コンテンツは何れもスタジオでの準備～撮影～撤収までの期間が短く編集設備等を必要としない為。撮影スタジオ内の設備も映画スタジオ・ビデオスタジオと異なる。広告制作プロダクションが親会社となっているケースもあり、横浜スーパー・ファクトリー（電通）、イメージスタジオイチマルキュウ（東急エージェンシー）、メディアガーデン（AOI Pro.）が有名である。レンタル料は、スタジオ使用料＋照明機材費＋その他の機材費＋電源料＋人件費＋消耗品費＋経費の総合計が一般的である。
さらにその後、ビデオによる撮影が主流となるに従い、ビデオ機材を組み込んだ総合的なシステムとしてのスタジオが主流となった。ビデオの撮影機材は高価なものが多く、またビデオ撮影機材の制御には大規模な映像管理システムが必要になってきたことから、それらの設備を組み込んだ一括してレンタルができるシステムのニーズが高まってきたためである。また、テレビ放送の黎明期には「ビデオ編集」という作業が存在せず編集はフィルム撮影をしての映画的編集が前提であったことから、リアルタイムな情報提供のためには生放送という手段しかなかった。そのため、ビデオスタジオの用途の中には、撮影した映像をリアルタイムで番組として放送できるような能力も要求される場合があった。この系列のものは、ビデオ機材を組み込み、カメラからの映像の切換えなどを行って番組として仕上げる機能を持つものもある。そのような事情から、ビデオスタジオは、撮影を行う部分とビデオ機材の制御を行う部分とに分かれる。撮影を行う部分は「フロア」などと呼ばれる。ビデオ機材の制御を行う部分は「副調整室」「サブ」などと呼ばれる（「主調整室」は、放送用電波の送出管理を行う部屋のことであり、撮影用施設ではなく放送局の施設となる）。さらに別に、録画のためのビデオデッキなどを収める「機械室」を持つ場合もある。建物は、専用の新築の建物であるか、大改造によって条件を満たしたものである。また、副調整室内にスポンサーやクライアントの立会いなどに対応した接待スペースを用意しているものもある。レンタル料金は、一般に時間ないし期間により、レンタル内容は「撮影場所＋システムの使用料金」である。大半はオペレータ（機材の運用技術者）の人件費も含まれている。システムの利用を伴わないレンタルは、原則としてできない。
その後、撮影時の音が小さなムービーカメラが開発され（ムービーカメラの改善とともに、現場の音を生かすためにカメラを防音箱に入れるなどの対策がとられた）、映像と音を同時に記録することが主流となった。この時代の映像撮影スタジオは、「映像の撮影」と「録音」の2面的な機能を求められるようになり、外部の音を防音することについてもある程度の対策が取られるようになった。建物は、外部音からの防音が必須であるため、遮音壁を備えた専用のものを新築するか、あるいは廃業したボウリング場などの既存建築物を大改造するなどして、条件を満たしている。また、防音対策もあって締め切って使うのが前提であるため、空調設備は完備していて当然であり、前世代スタジオとは労働環境が一変している。レンタル料金は、一般に時間ないし期間による。レンタル内容は「撮影場所」のみであり、それ以外の資材類についてはオプションとなることが多い。
唐津藩士で奉行職（普請小奉行）を勤めた河村如茂（河村家三代目当主）の三男として生まれる。少年時代、陽明学派の一色耕造が開いた町田の一色塾に学び、後に多久の儒家草場佩川（はいせん）の長男草場船山（せんざん）の門に入った。その学業の優秀さが認められた藤四郎は、若年にもかかわらず、藩から食料を給された。次いで、長崎師範学校に学んだ藤四郎は上京し、1880年（明治14年）、岸本辰雄や西園寺公望らによって創立された明治法律学校（現在の明治大学）に入学、第1回生となった。1882年（明治16年）に帰郷し、佐賀県が長崎県から分離独立するに際して県会議員に選出されるが、一年足らずで退職。その後、佐賀師範学校設立幹事となり、師範学校開業後は西松浦郡長に任命された。1890年（明治23年）、帝国議会開設に伴い第1回衆議院議員総選挙が行われ、藤四郎は郡長を辞し佐賀県第2区において、郷党会（民党）の天野為之に対して、実利会（官党）から立候補した。この実利会のスポンサーは大島小太郎、草場猪之ら唐津経済界の人々であったが、選挙の結果は僅差で敗れ、以後、政界を思い切ることとなった。その後、唐津物産会社を創立し、活躍の場を経済界に移すこととなった。1896年（明治29年）、唐津鉄道（現・唐津線）の建設や唐津港の指定に奔走し、また「唐津新報」を創刊した他、唐津銀行監査役、唐津石炭会社社長、唐津土地会社社長、肥前漁業取締役などの重責を歴任し、唐津近代経済の発展に貢献した。晩年は、城内二ノ門に沈流亭を構えて俗界を離れ、詩文に没頭することになり、詩文集「蘇禅詩稿」などを残し、1929年（昭和4年）、78歳で没した。