ニューヨークでは、早くも20世紀前半・世界大恐慌の前後には高層アパートメントの建築ラッシュを迎えている。同時期、同市セントラル・パークの西側沿いには、「サン・レモ（The San Remo）」（1930年、27階建て）、「エルドラード（The Eldorado）」（1931年、30階建て）、「センチュリー・アパートメント（The Century Apartment）」といった、主にアールデコ様式を用いた何れもツイン・タワー形式のアパートが計5施設完成している。これらのアパートは現在でも歴史的建築物として保存され、ステータスを備えた超高級アパートメントとして高額で売買が行われている。第二次世界大戦後には、同市マンハッタンのミッドタウンやアッパーイースト地区には無数の高層アパートメントが林立するようになった。欧米における集合住宅の居住形態ではベランダやバルコニーが必要とされないため、それらの建物の外観はオフィスビルやホテルなどとの区別が付き難いことが多い。2001年、マンハッタン東部、国際連合本部ビルの正面に完成し、不動産王ドナルド・トランプが所有する「トランプ・ワールド・タワー（Trump World Tower）」（262m、72階）は、1990年代以降に西半球で建設された高層ビルとしては最高の高さである。住居専用の建築としては現在でも西半球で最高層となっている。同ビル1階には日本料理店が入居するほか、日本人MLB選手が居住していることでも知られる。
超高層マンション（ちょうこうそうマンション）とは、従来のマンションと比べて際立って高い住居用高層建築物の俗称。その外観の形態からタワーマンションとも呼称される。日本では超高層マンションに対する法的な定義はないが、建築基準法第20条「高さが58mを超える建築物」と同義とすることが多く（ほぼ同程度の高さとなる18階超も含まれる）、環境アセスメント条例が適用される「高さ98m以上」とする場合も見られる。
年寄・尾上の名跡は以前は高砂系で、10代尾上（元十両・野州山）が1955年に亡くなるまで尾上部屋を経営していた。1957年9月場所に入幕した高砂部屋の及川が入門時には尾上部屋に所属していた。
2006年（平成18年）8月1日に三保ヶ関部屋の部屋付き親方である年寄・17代尾上（元小結・濱ノ嶋）が、幕内・把瑠都ら内弟子6人を連れて三保ヶ関部屋から分家独立する形で尾上部屋を創設した。17代尾上の出身校である日本大学の相撲部出身者を多数入門させており、独立の際には三保ヶ関部屋に在籍していた日本大学出身力士は、柳川を除く全員が尾上部屋へ移籍した。17代尾上は自身の妻の出身地である東京都大田区池上に部屋を構えた。大田区に設立された初の相撲部屋である。当初は仮屋敷だったが、その後、2010年6月12日に正式な部屋開きを行った。現在まで大関・把瑠都など6人の関取を輩出している。所属力士の数は10人に満たず、その半分が関取だった時期もあり、付け人やちゃんこ番の不足に悩まされていた。2011年に発覚した大相撲八百長問題に関しては、所属力士である境澤・山本山・白乃波の3人が引退勧告処分を受け、17代尾上は監督責任として委員から年寄への降格処分を受けた。さらにその直後の4月18日には酒気帯び運転の道路交通法違反の疑いで摘発され、年寄に10年据え置きの処分を受けたが、据え置き処分は2014年に解除された。2017年9月場所で里山が幕下に陥落し、部屋創設以来初めて関取不在となった。
民法では直系の血族と、傍系の血族で3親等以内の者との結婚が禁止されており（民法第734条第1項）、婚姻届を受理する際はそのことを確認しなければならないとされる（第740条）。たとえば、自分自身の兄弟姉妹との関係は、直系ではなく傍系ということになる。法律的には、甥・姪の子供やいとこは傍系4親等であり結婚可能である。日本の民法において血族というのは養子縁組によるいわゆる「法定血族」も含まれるが（民法第727条）、近親婚の禁止について民法第734条第1項のただし書きには養子の異性（傍系のみ）とはこの限りではないとあるため、傍系の養子ならば婚姻は可能である。なお、直系の場合は離縁しても結婚はできない（民法第736条）。1987年に特別養子縁組という法律上の実親子関係を終了させる制度もできたが、この場合でも近親婚規制は残ると規定された（民法第734条第2項）。また、配偶者の両親は血族ではなく姻族と呼ばれるが、法律上は配偶者がいる場合には直系姻族についてだけが禁止の対象になり（民法第735条）、傍系姻族ならば結婚が可能となる。そのため、妻の姉妹あるいは夫の兄弟は傍系姻族であるため結婚することは可能である。だが、妻の母親あるいは夫の父親は直系姻族ということになり、結婚は不可能となる。江戸時代は連れ子同士の結婚も認められていなかったが、現在はこのような規定はない。なお、日本においては婚姻が禁止される近親者同士でもうけた子であっても、非嫡出子として認知することは可能である。この場合、戸籍の「父」「母」欄には近親者同士が名を連ねることとなる。あるいは、婚姻が禁止される近親者同士でもうけた子を認知せずに養子縁組を行うことも可能である。この場合、戸籍の「父」欄は不明で、実父が養父として記載されることになる。近親婚では遺産相続の相続権の併有が想定されるが、養子縁組による義兄妹では直系卑属や直系尊属の相続人がいない場合は実際に起こっている話である。例えば妹でかつ妻という場合、配偶者としての相続権を放棄して妹としての相続権のみ残せるかということについて、平成27年9月2日民事二362号法務省民事局長通達により、配偶者としての相続権放棄を確認するための申述書の謄本と、妹としての相続権を放棄していないことを確認するための印鑑証明書を付属させた上申書を、戸籍謄本及び除籍謄本に加えて提出した場合は、そのような所有権移転登記も可能とされた。山本浩司は、兄弟姉妹かつ配偶者という場合、両方の相続権を同時に行使することは認められないのだが、この理由は民法の法定相続分の規定は配偶者に有利にできていると見られているためだと述べている。なお、近親者同士の内縁関係が事実上の婚姻として社会保障制度の対象になるかどうかは議論がある。具体的には厚生年金保険法第3条2項の規定が議論となるが、判例は事例ごとに判断が割れている。中殿政男は、例えば父と娘が事実婚状態になったところで父親が非難されるだけで、事実を尊重するといった流れになるわけがないと指摘している。