上述の記念硬貨以外にもユーロ圏諸国では、2ユーロ以外の額面の特別記念硬貨を発行しており、なかには100ユーロ以上の額面のものや記念金貨として発行されたものもある。オーストリアではユーロ額面として最高額の硬貨が鋳造されており、"Big Phil" と呼ばれるウィーン金貨には100,000ユーロの額面が付けられている。このような特別硬貨はユーロが使用されているすべての国では通用せず、それぞれ発行国のみで有効であり、またおもに収集家向けにやりとりされている。スロベニアが欧州連合理事会議長国だった2008年には3ユーロ硬貨が発行された。
2004年以降、2ユーロ額面の記念硬貨が発行され、市中に流通している。この記念硬貨は裏面に描かれる主題が発行国ごとに異なるものであり、ユーロを使用する国で有効に使うことができる。最初に発行された2ユーロ記念硬貨はアテネで開かれた2004年夏季オリンピック大会を記念したもので、ギリシャが作成した。2005年にはオーストリア国家条約署名・発行50周年を記念した硬貨を作成、2006年にはドイツがはじめて記念硬貨を作成し、主題にはホルステン門が描かれた。その後ドイツでは2007年にシュヴェリン城、2008年に聖ミヒャエル教会が描かれた記念硬貨が発行されている。これらの記念硬貨は大量に発行・流通されている。ドイツでは16年間は、通常版であるアドラーを描いた2ユーロ硬貨を発行せず、連邦州のモチーフを描いた2ユーロ硬貨を1年ごとに代えながら発行する予定になっている。ただ2008年には流通を目的として、通常版の2ユーロ硬貨が大量に鋳造されている。2007年3月25日、ローマ条約署名50周年を記念して、当時のユーロ圏13か国は共通の図画とそれぞれの国の公用語およびラテン語での文章を刻んだ記念硬貨を発行した。また2009年1月1日には、経済通貨統合10周年を記念した2ユーロ硬貨が発行された。
硬貨として発行されているのは1, 2, 5, 10, 20, 50セントと1, 2ユーロである。硬貨の表面はすべての発行国で共通したものとなっているが、裏面は発行国ごとに異なるモチーフが刻まれている。裏面のデザインが異なっていても、硬貨としての効力に違いが生じるものではなく、同様に使うことができる。2004年に欧州連合が拡大したことを受けて、2007年に表面のデザインが刷新された。ドイツで鋳造された硬貨の裏面には、鋳造所を示すミントマークが刻印されている。またギリシャのセント硬貨には CENT ではなくΛΕΠΤΟ / ΛΕΠΤΑで額面が表示されている。また表面には L を2つ重ねた印があり、これは各硬貨共通の表面のデザインを担当したベルギーのリュク・ライクスを示すものである。1ユーロ硬貨と2ユーロ硬貨には白銅と黄銅の合金が用いられている。タイの10バーツ硬貨と2ユーロ硬貨は大きさと重量がほぼ同じであり、またそれぞれが2種類の金属の合金でできているため、ユーロ圏の硬貨識別能力が不十分な自動販売機は10バーツ硬貨を2ユーロ硬貨として認識することがある。10バーツ硬貨のほかにもトルコの1リラ硬貨、ケニアの5シリング硬貨、イタリアで使われていた500リラ硬貨についても同様の事象が起こりえる。
退官後の2013年5月に、ロシアの駐在武官、セルゲイ・コワリョフに対して、陸上自衛隊の普通科部隊の運用についての教範である「普通科運用」や、特殊作戦群や第一空挺団が駐屯する習志野駐屯地を紹介するパンフレット、及び生活家電を渡していたことが2015年に発覚した（ただし、教範等の受け渡しはすでにコワリョフをマークしていた警察官に確認されていた）。この駐在武官はロシアの軍事情報機関であるロシア連邦軍参謀本部情報総局（GRU）所属と見られ、また、自衛隊を除隊した泉が富士学校長の渡部博幸（渡部は泉が方面総監当時の総監部防衛部長）を始めとした現職自衛官に教範調達を依頼していたことも明らかになっている。これを受け、警視庁公安部は12月4日、泉と、泉に教範入手を依頼したコワリョフを自衛隊法（守秘義務）違反の教唆、泉の依頼を受けて教範を調達した渡部を含む現職及び元自衛官5名を同法違反の容疑で東京地方検察庁に書類送検した。公安部は、すでに帰国済みのコワリョフに対して外務省を通じて出頭を要請したが、ロシア側からは拒否された。また、陸上幕僚長の岩田清文は、本件にかかわる一連の捜査の終結後に、関係者の処分を検討している旨を明らかにし、関係者が書類送検された12月4日に陸上幕僚監部内に陸上幕僚副長の山之上哲郎を本部長とした事件の事実関係の調査、再発防止策の検討を目的とした調査委員会を設置。同日、渡部の富士学校長兼ねて富士駐屯地司令の任を解き、陸幕付とする事実上の更迭人事を発表した。この件に関して防衛大臣の中谷元は、「国民の自衛隊に対する信頼に背き、我が国の防衛に対する内外の不信を招きかねない遺憾な事案。厳正に対処する」とコメントした。なお、泉の書類送検を受けたトヨタ自動車は同氏を顧問職から解任した。12月18日、東京地検は、漏洩した文章は秘密であるとしたが「事案の重大性の程度など諸般の情状を考慮した」として、泉をはじめとした7名を起訴猶予とした。防衛省は12月22日付で教範を泉に提供した渡部陸将と第12旅団司令部の男性1等陸尉、陸上自衛隊小平学校所属の女性3等陸佐の3名を戒告処分とし、渡部は同日付をもって辞職した。ただし、部内資料の流出はこれ以前にも度々発生しており、2018年1月には陸上自衛隊向けの部内資料がネットオークションに大量出品されていることが報じられる。これを受けて、陸上自衛隊では部内向け教育資料の販売を停止した。