2001年（平成13年）1月22日、JCMは日立ソフトウェアエンジニアリング、東京放送（現TBSテレビ）、ビーエス・アイ（現・BS-TBS）、日立京葉エンジニアリング（現・日立ケーイーシステムズ）、日立電子サービス（現・日立システムズ）、JSAT（現・スカパーJSAT）、NTTコミュニケーションズと共同記者発表を行い、プラスeを発表した。発表当初のコンテンツ提供事業者はエイベックスほか13社に及び、同年1月25日に東京都武蔵野市のガスト関前店に試験導入することが公表された。記者発表時点でプラスeの導入を決めていた企業はすかいらーくなど12社であった。また2005年（平成17年）までの導入目標を日本全国で5,500店舗11万台とした。なお、この発表の前に、日経産業新聞が2000年（平成12年）10月5日にプラスeについて報道している。2001年（平成13年）7月時点で導入店舗数は、ガスト30店、不二家レストラン30店、M's DINING28店であった。ガストではこの30店での実験を通して、端末1台あたり1日平均700円から800円の売り上げがあり、来客増にもつながっていると結論付け、翌2002年（平成14年）4月までに全店舗への設置を決定した。
1631年から1890年までの間に、市の面積は土地の埋立てによって3倍に広がった。臨海地域に広がる湿地、沼地、波止場の切れ込みなどが埋め立てられた。これを、ウォルター・ミューア・ホワイトヒルは「丘を切り崩して入り江を埋める」と表現した。特に埋立てが進んだのは1800年代であった。1807年から、ビーコンヒルの頂上部分から取られた土で、大西洋の水面が20ヘクタール埋め立てられた。これは後のヘイマーケット・スクエア地区である。現在のマサチューセッツ州会議事堂は、こうして低くなったビーコンヒルの上に建っている。19世紀中頃の埋立てによって、現在のサウスエンド地区、ウエストエンド地区、フィナンシャル・ディストリクト、チャイナタウンの大部分が誕生した。ボストン大火の後には、その瓦礫がダウンタウンの臨海地区の埋め土に使われた。19世紀半ばから末にかけては、ボストンコモン（公園）西側に広がっていたチャールズ川の塩水を含む湿地帯2.4km²近くが埋め立てられた。これに用いられたのは、ニーダム・ハイツ地区の丘から鉄道で輸送された土であった。さらに、ボストンは1868年にロックスベリー、1879年にドーチェスターを併合、1874年にはブライトン、ウェスト・ロックスベリー（現在のジャマイカ・プレイン、ロズリンダルおよびウェスト・ロックスベリーを含む）、チャールズタウンの三つの町を併合した。20世紀初頭ないし中頃には、工場の老朽化・陳腐化や、安い労働力を求める企業の流出に伴い、ボストンは衰退を始めた。それは第二次世界大戦から30年も続いた。そしてプロパガンダから復興事業がスタートした。ローウェル協会（Lowell Institute）が中心となり地元公共放送局（WGBH-TV）を立ち上げた。1957年に設立されたボストン再開発局（BRA）の指揮の下に、ボストンは様々な都市再開発事業を実施した。1958年、再開発局はウェストエンド地区の古い町並みを一新するプロジェクトを開始したが、広範囲にわたる取り壊しは、当局に対する市民からの猛反発を招いた。再開発局はその後、ガバメント・センターの建設などのプロジェクトにおいては都市再生の手法の見直しを行った。この点、パリ改造で近代都市計画を草分けたフランスのストラスブールと1960年に姉妹都市となったのは興味深いことである。1965年、アメリカで最初の地域医療センターであるコロンビア・ポイント医療センターが、ドーチェスター地区で開業した。同センターは、主に隣接する大規模なコロンビア・ポイント公営住宅群（1953年設立）に医療サービスを提供した。これを設立したのは、ハーバード大学のジャック・ガイガーとタフツ大学のカウント・ギブソンという2人の医師であった。1990年にガイガー・ギブソン地域医療センターとして生まれ変わり、現在も診療を行っている。1970年代、エクイティ・ファンディング事件が取りざたされる一方で、市の経済は急に上向いた。マサチューセッツ総合病院、ベス・イズリアル・ディーコンネス医療センター、ブリガム・アンド・ウイメンズ病院などの病院は、医療技術の革新や患者ケアの分野でアメリカにおける先駆けとなった。ハーバード大学、マサチューセッツ工科大学（MIT）、タフツ大学、ボストン・カレッジ、ボストン大学、ノースイースタン大学といった大学の存在により、多くの学生がボストンに集まった。その一方で、1974年以降には人種差別廃止に向けたバス通学をめぐって対立が生じ、1970年代半ばには公立学校周辺でけんかや暴行事件が相次いだ。コロンビア・ポイント公営住宅は、1953年にドーチェスター半島に建設されたが計画はうまくいかず、1988年にはここに住むのはわずか350世帯となっていた。町は荒廃し、治安も悪かった。1984年に、ボストンは民間の開発業者であるコーコラン・マリンズ・ジェニソンに管理を委託し、同社の行った再開発・再活性化によって、公営住宅はハーバー・ポイント・アパートと呼ばれる、低所得者層に限らない、魅力のある居住地域となった。1988年に入居が開始し、1990年までに完成した。連邦政府の公営住宅事業が所得層を問わない民間住宅に転換した例としては、アメリカ国内初であり、1992年に始まった連邦政府の公営住宅再活性化プログラムのモデルとなった。21世紀初頭において、ボストンは学術、科学技術、政治の各面で中心的存在となっている。しかし、ニューヨーク・タイムズ紙に買収されたボストン・グローブ紙のように、消えてしまった地元企業、ノースカロライナ州シャーロットに基盤を置くバンク・オブ・アメリカに2004年に買収されたフリートボストン・フィナンシャルのように、統合・買収によりなくなってしまった地域金融機関もある。ボストンを拠点とする百貨店であるジョーダン・マーシやフィリーンズも、ニューヨークを拠点とするメイシーズに吸収された。メイシーズの経営者は、クーン・ローブ、リーマン・ブラザーズ、ゴールドマン・サックス、他多数のユダヤ系金融機関の経営者とひとつの閨閥をつくっていた。