「イシカタミア」言葉そのものに対しては直訳はなく、由来はズールー語の動詞「cathama」（慎重に歩くこと）である。イシカタミアは、ズールー人のア・カペラであるムブーベ（ズールー語でライオンという意味）とは対照的である。伝統的に、ムブーベと呼ばれる音楽は大きく力強く歌うのに対し、イシカタミアはハーモニーを合わせることに重点を置く違いがある。レディスミス・ブラック・マンバーゾなどの南アフリカのコーラスグループは、このスタイルである。イシカタミアを歌うのは伝統的に全員男性である。その歴史は20世紀初頭からで、多くの男性は祖国を離れて職を探しに都市へ向かった。部族民の多くが都会化されてしまったので、このスタイルは忘れられてしまった。今日、イシカタミアの大会は毎週土曜日の夜8時から翌朝8時まで、最高で30ものクワイアとともに、ヨハネスブルグ、ダーバンで開催されている。
2014年の第38回世界遺産委員会で世界遺産リストに加えられ、この登録をもって世界遺産の総数が1000件に達したことが発表された。ボツワナの世界遺産はツォディロに次いで2件目であり、初の世界自然遺産登録となった。
この地区にはバイェイ人やツワナ人などが住んでいるが、冬季の洪水により居住は難しく、農地開発などは進まなかった。そのことが、貴重な自然を残すことにつながった。ツワナ語で水や雨をさす「プラ」という言葉がボツワナの通貨単位となっていることからもわかるように、ボツワナでもっとも貴重な資源は水である。その水が手付かずで大量に存在するこの地域から灌漑用の水を引く計画が立てられたが、1991年に自然保護の観点から計画は中止された。ボツワナ政府はオカバンゴデルタの保護に熱心に取り組んでいる。それはボツワナがダイヤモンドの産地として経済力を蓄え、自然保護に取り組む余裕があることもあるが、オカバンゴデルタ自体がボツワナの貴重な観光資源として世界中から観光客を呼び込んでいることも理由にある。ボツワナ政府はエコツーリズムを推進し、この地域の乱開発や大規模な観光開発は行わなかったが、生態系を乱さない範囲での観光開発はむしろ推奨した。そのため、オカバンゴデルタの玄関口であるマウンには小さなホテルやバンガローが建ち、欧米を中心に富裕層の観光客が多く訪れ、オカバンゴデルタの観光はダイヤモンドに次ぐボツワナ政府の収入源となっている。一方で、上流にあるアンゴラとナミビアで平和が到来し経済開発が進むにつれて、デルタの水源であるオカヴァンゴ川の水を巡る問題が浮上してきた。上流での農地開発による水質汚染が懸念されている。また、ナミビア政府がカプリビ回廊のオカヴァンゴ川に建設を計画している水力発電所によってデルタに流れ込む堆積物がなくなり、デルタの環境が悪化することも懸念されている。1996年、オカバンゴ・デルタはラムサール条約に登録された。
オカバンゴデルタはアンゴラから流れてくるオカヴァンゴ川がカラハリ砂漠の平坦な土地に流れ込んで作られたデルタである。オカヴァンゴ川はこのデルタで蒸発し消滅するが、雨季の最盛期には南のンガミ湖、サウ湖、マカディカディ塩湖に水が流れ込む。このデルタは、アフリカ東部を南北に縦断する大地溝帯の延長部にあり、地溝の中に形成されている。地溝の窪みは、砂質の堆積物で埋められている。地溝の南東をタマラカネ断層、並行してクニェレ断層が、北西の入口回廊の最終端をグマレ断層と同じく北東・南西方向に走っている。これらの断層は活断層である。オカバンゴデルタは季節によって面積が変わる。最も小さくなるのは真夏である1月である。だがこの時期、800キロメートル離れたアンゴラにあるオカヴァンゴ川の源流域では雨季となっており、膨大な量の降雨が川に流れ込んでいる。この水は4月にはデルタの入口であるパンハンドル地帯にたどりつき、5月から8月までの4ヶ月かけて洪水を起こし、非常にゆっくりとデルタ全域に広がっていく。 デルタは非常に平坦なため、250キロメートルのデルタに水がいきわたるのにそれだけの時間がかかる。この時期はボツワナで最も乾燥した冬の季節であり、生物にとって貴重な水場を提供している。乾燥したカラハリ砂漠の中で、オカバンゴデルタは非常に広大なオアシスとなっており、さまざまな野生生物が生息している。アフリカゾウやサイ、カバやライオンといった大型の動物もこの地区にはまだ多数生き残っている。
固定電話と携帯電話の両方を使って世論を調査する「デュアルフレーム調査」は、2017年現在の世論調査の最新の手法である。従来の電話調査は固定電話のみを対象とした電話調査が行われていたが、日本で2016年6月に選挙権年齢が18歳以上に引き下げられ、若者の意識を調査する必要性が増したのをきっかけとして、携帯電話のみの利用者が多い若者層をサンプリングできないことに由来する世論調査の誤差幅（カバレッジ誤差）を解消するため、大手マスコミ各社でデュアルフレーム調査が導入された。日本におけるデュアルフレーム調査は、2014年から2016年にかけて大手マスコミ6社（朝日新聞、NHK、共同通信、日経リサーチ、毎日新聞、読売新聞）と日本世論調査協会によって共同で実験が行われ、導入が進められた。これは行動計量学会にとっても興味深いものだったので、その実験の様子が読売新聞東京本社世論調査部によって『行動計量学』（行動計量学会の学会誌）第86号に詳細に報告されている。理論は省いて結果だけ書くと、携帯電話では知らない番号の電話に出てくれない人が多いので、携帯電話によるRDD方式では一定の回答数が得られないのではないかという疑問があったが、実際は一定の回答数が得られることが分かり、携帯電話による電話調査を行うことによってカバレッジ誤差の問題が改善することが確認された。また、電話調査と並行して行われた郵送調査との比較によって、「「電話に出ない人」の意見を吸い上げていない」ことの影響がほとんどないことも確認された。誤差については、固定電話と携帯電話のサンプルの統合や、無回答の調整のためのウェートによる誤差の拡大は、調査結果の解釈に影響しない程度に十分小さいことが分かった。また、携帯電話調査では、回答者に占める女性の割合が男性より低かったが、性別の補正をしても誤差幅への影響が十分小さいことが分かった。結果として、デュアルフレーム調査がより良い調査の為に有効であることが分かったので、読売新聞社は2016年4月に世論調査の方法をデュアルフレーム調査に切り替えた。