タガメは雌雄ともひと夏に数回繁殖行動を行うが、卵の孵化期間は高温ほど早くなる上、どの温度帯でも♀が次に産卵可能になるまでの期間は卵の孵化期間より短い。そのため、産卵準備のできた♀が♂との交尾を求めても♂は卵を保育している最中となり、♂が不足する事態となる。そのため、♀は限られた期間中に自身の子孫を確実に残す目的で繁殖目的の♂を手に入れる必要があることに加え、仮に♂が先に保育している卵が先に幼虫へ孵化した場合、自分が産卵した卵が孵化した際には先に孵化したその幼虫たちにより共食いされるリスクを抱えることとなる。それらのリスクに対処し、自身の子孫を残すため♀は♂が保育している卵塊を破壊する「子殺し行動」を取る。タガメ以外にも「子殺し行動」はライオン・ハヌマンラングールなど他の動物でも見られるが、その行動理由は「種の繁栄・保存のため」ではなく「自分自身の子孫数を最大にするため」である。体内の卵が成熟した♀は日没後に♂を探して泳ぎ回り、卵の世話をしていない♂と遭遇できればそのオスと交尾できるが、保育中の♂は♀が接近すると前脚を振り上げて♀を追い払おうとする。しかしタガメは通常♀の方が♂より大きいため、前脚を使った争いでは♂を圧倒して追い払うと卵塊のある場所まで登り、それまで♂が守っていた卵塊を前脚で破壊する。♂は卵を守ろうと懸命に抵抗するが、通常は♀より小柄であるためほとんどは失敗に終わり水中へ降ろされてしまい、その間に卵塊を破壊される。♀は左右の前足を交互に動かし、爪で引っ掛けることで卵を剥ぎ取るが、イネなどに産み付けられた卵は棒などに産み付けられた卵より剥がれにくいため、剥がしとれない卵は1つずつ口吻で吸汁して殺していく。♀が卵塊を破壊し続けている間、♂はその♀と交尾する場合もあるが、これは卵を破壊された♂にとって自分の子孫を最も確実に残す方法は「自分が守っていた卵塊を破壊した♀と交尾すること」であるためである。卵数が10個以下になると♂は保護行動を断念してその場でその♀と交尾し、♀も破壊活動を中止して自分の卵を産み付け、♂に保護させる。ただしすべてのタガメ類が卵塊破壊を行うわけではなく、アメリカ合衆国産のタガメの一種 Lethocerus medius の場合は♂が1匹目の♀の産卵した卵を保護している最中に別の♀へ求愛行動を行い、その♀は既存の卵塊を破壊せずその直近に自らの卵塊を産み付け、♂がそれら2個の卵塊を同時に並行して保護する行動が観察されている。この「子殺し行動」とは正反対の「2卵塊並行保護」行動はアメリカタガメ Lethocerus americanus でも観察されたほか、日本でも市川憲平が1997年に鹿児島県内の池で「2卵塊並行保護」と思しき卵塊を観察している。市川はその後、休耕田を活用して造成したタガメ保全用ビオトープで1999年6月に2個の卵塊を並行して同時に保護しているタガメの♂成虫を観察した。しかしこの時は2個の卵塊の位置が上下で離れており、♂は下の卵塊に水を与えただけで水中に降りることが多く、上にあった卵塊は下にあった卵塊（56卵すべて孵化・孵化率100％）と異なり80卵中47卵（孵化率58.75％）しか孵化しなかった。
ところが一部では「父母在せば遠くに遊ばず」という『論語』の文句を引用して外遊に反対する動きがあった。また大正天皇の病中に外遊に出ることは不敬であるとの声や、長期に渡る旅行による裕仁親王の体への負担を懸念する向きや、さらに反日朝鮮人の襲撃を懸念する声もあった。1920年（大正9年）になると、母親である貞明皇后も洋行に懸念を示すようになった。節子皇后は女子教育の先覚者下田歌子を通じて祈祷師飯野吉三郎に、裕仁親王の洋行に関する「霊旨」への伺いを立てるほどであった。その後宮内大臣中村雄次郎が「洋行を行うべき」と進言し、8月4日には原首相が節子皇后に拝謁し、「一度は御洋行ありて各国の情況を御視察ある事尤も然るべし」という意見を伝えるとともに、「裕仁親王が父帝の名代を務めることが多くなってきたことが、洋行の際にはどうなるか」という懸念を伝えた。元老山縣は10月中の出発を考えていたが、宮中での協議は難航し、節子皇后の許可もなかなか下りなかった。節子皇后は下田を通じて原首相に懸念を伝えたが、その内容は「天皇（大正天皇）の病態が洋行中に急変するのではないか」ということであった。下田は節子皇后の不安を解消するためには侍医の「急変の心配がない」という診断が必要であると伝え、原首相もこの旨を元老山縣に伝達した。ところが東宮大夫濱尾新が洋行反対のための活動を開始した。浜尾は東宮御学問所総裁東郷平八郎元帥の反対意見を節子皇后に伝達し、盛んに宮中での運動を行った。元老らは節子皇后を説得したが許可は得られず、伏見宮貞愛親王に説得を依頼したが、元老で許可されないことを自分が申し上げても許可されないと断られた。元老松方は直接大正天皇を説得することも考えたが、大正天皇が風邪で病臥中であったため実現できなかった。また、おりしも皇太子裕仁親王妃に皇族の久邇宮良子女王（香淳皇后）が内定したが、久邇宮家の色弱遺伝が判明した。元老山縣は皇太子妃内定の取り消しに動いたが、これも洋行問題とともに右派や反山縣派の憤激を買い、洋行反対と皇太子妃内定不変更が彼らの運動の旗印となった。1921年（大正10年）1月16日、中村宮相と松方元老は葉山御用邸で大正天皇に拝謁し、皇太子裕仁親王洋行の裁可を得た。中村宮相はその後沼津御用邸の裕仁親王を訪ね、親王も許可を喜んだ。原首相は内田康哉外相と加藤友三郎海軍大臣と協議し、2月中旬から下旬まで、軍艦に乗ってイギリスを経由してアメリカ合衆国に向かうという計画を中村宮相に伝えた。しかしこの頃から皇太子妃問題が表面化し、山縣元老や中村宮相に対する非難の声が高まっていた。2月10日には「皇太子妃は内定通り変更がない」という声明が行われたが（宮中某重大事件）、無所属の衆議院議員押川方義が「東宮御訪欧に就ての建議案」を提出する動きを見せた。原首相はこの動きを止めようとしたが、押川は説得に応じなかった。この頃には洋行反対運動も表面化しており、黒龍会と浪人会を率いる内田良平や玄洋社の頭山満も反対者であった。2月11日には立憲政友会の田中善立衆議院議員を中心とする皇国青年会その他200人の「国民祈願式挙行団」が婚約の不変更と洋行延期の祈願式を行った。在野や議会内の反対派は活発な行動を行い、議会運営にも支障が出る状況となった。