パチンコ・スロットのミリオンを日本全国に展開する総合エンタテインメント企業のNOVILグループの1社提供番組。放送開始時のパーソナリティはラジオDJ・俳優の櫻隼人。毎回千葉県内の様々な場所をめぐり、その場所の風景・魅力などを紹介しながら地元の人たちと触れ合っていくという番組だった。ちなみに記念すべき第1回の放送は、この番組を放送しているbayfmのおひざ元である幕張周辺から放送を行った。2014年3月31日放送分をもって櫻が番組を卒業。同年4月からは島村幸男をパーソナリティに迎え、内容をリニューアルして継続。放送内容は番組オフィシャルのフェイスブックで紹介されている。その日に訪れた場所のおすすめスポットの写真や放送内でインタビューした人との記念写真などが掲載されている。2015年3月30日放送分を持って終了。2年半の放送に幕。
日本での販売はP&Gマックスファクター合同会社（現：P&Gプレステージ合同会社）によって行われていた。同社は2006年、会社法施行で新たに誕生した会社形態である合同会社に改組されたものである。マックスファクターは、1953年に日本へ進出し、1991年にP&G傘下となった。
1909年、ロシアのボリショイ・バレエのビューティーアドバイザーであったマックスファクター（1世）がハリウッド（アメリカ・ロサンゼルス）に、化粧品・演劇用品店「マックスファクター」を開店したのが始まりである。ファクターはアメリカに渡った後、ハリウッド映画の黎明期に美容アドバイザーとして活躍し、生み出した数々のメークアップ製品は映画スターに愛用され、広く知られるようになった。マスカラやリップブラシなど今では馴染み深い化粧品の多くは、マックスファクター1世によって生み出されたものである。また、「メークアップ」という言葉は、常に現状に満足できなかった彼の「Make Up（もっと美しい表情を）」の台詞が、後に「化粧する」という意味で使われるようになったものである。マックスファクターは1986年以降、アメリカの化粧品会社、レブロンの傘下にあったが、1991年、プロクター・アンド・ギャンブル（P&G）が1.5億ドルで買収した。2009年にマックスファクターは、誕生から100周年を迎えた。2009年、P&Gは、販売が低迷する本国アメリカ市場でのマックスファクター・ブランドの販売から 2010年の第1四半期をもって撤退、ロシアやイギリスを始めとする国際市場での販売に集中することを発表した。そして2015年7月、P&Gがマックスファクター・ブランドを他の43ブランドと一緒に、125億ドル（約1兆5000億円）でコティに売却した。
ひよこちゃんは日清食品のインスタントラーメン「チキンラーメン」のシンボルキャラクター。オスの黄色いひよこを意匠化している。従来の男の子のキャラクター「ちびっこ」に代わって1989年に登場した。2001年には生誕10周年を記念して、12羽の仲間が誕生した。13羽合わせて「チキラーズ」と呼ばれる。現在は全員でチキラー島という架空の島にあるチキンタウンに住んでいるという設定になっている。2010年、play set productsが手がけるデザインに変更。1991年の誕生以来デザインの変更は初めて。
2003年2月17日に公選6人目の山梨県知事に就任すると早速天野県政時代に停滞していた事業の早期実現に尽力。まず賛否両論があった山梨県立博物館の建設については推進の立場であったため、当選後すぐに予算を取り付け、その後は事業が急ピッチで進展し2005年に開館。また、またバブル崩壊後事業が停滞していた甲府駅北口再開発事業についても山梨県立図書館やNHK甲府放送局の北口移転を推進し、基本合意にこぎつけた。さらに中部横断自動車道について施行命令が出ていたものの着工の目途すら立たなかった増穂IC以南について一部区間を新直轄方式に移行することを国に陳情し続けた結果六郷ICから富沢IC間を新直轄方式に転換することで話が進み、2009年に双葉JCT以南の早期着工を果たしている。そのほか有料道路として建設したものの赤字で償還がおぼつかなかった清里高原有料道路を無料開放し、同様に赤字体質かつ県内随一の天下り先として批判のあった県立フラワーセンターを民間委託化するなど率先した赤字対策や事業推進を行っている。しかし、自民党系議員の多い山梨県議会において対立する民主党の支援を受けていた山本は実質少数与党であり、かつ官公庁からの出向組を排除して部長職以上の人事を県庁職員に統一したことが次第に裏目に出るようになる。まず山梨県立博物館同様に天野県政から受け継いだ峡北地区の最終処分場については規模を縮小したものの事業を推し進めようとして環境団体からオオタカの営巣地であることなどを理由に、また法定外目的税として推進したミネラルウォーター税についてもサントリーをはじめとする事業者や消費者から抗議が起こり、前者については明野最終処分場として事業が進められたものの後者については結局任期中に採決できなかった。また、富士山の世界遺産暫定リスト入りの際も富士五湖を含めようとしたが、当初は開発規制の厳しい自然遺産であったことから周辺の観光業者や漁業関係者に影響が出ることが懸念されてしまう。さらに膨大な県債発行残高があるのにもかかわらず県立博物館の建設費増と収益の低迷、中部横断道の新直轄方式化による高額な県負担の発生、移転する県立図書館の附帯施設追加による建設維持費増とさらなる県民負担を強いる事業を早急に推進したことを県議会から追及され、次第に窮地に陥いるようになる。元々得票率が36％弱と低かったこともあり就任からわずか1年半の2004年7月に読売新聞が発表した都道府県知事の支持率調査では支持率は36％と全国ワースト3位、不支持率も23％と全国ワースト6位になるなど県民からの支持が薄れる中で県知事選挙時に支援を行っていた山梨県教職員組合（山教組）による政治資金規正法違反が発覚し、この問題を大々的に取り扱っていた産経新聞から支援を受けた一人として紹介される一方で、山本は支援団体である山教組に対しての調査に慎重な姿勢をとらざるを得なかった。