1969年に『別冊セブンティーン』として創刊（1969年12月号）。毎月24日発売。掲載内容は、少女漫画の他にファッションや芸能もあった。1973年6月号より『月刊セブンティーン』へ名称を変更し、新創刊する。『週刊』の「週セ」に対し、「月セ」と呼ばれ、以下のヒット作を生み出したが、1986年12月号を最後に廃刊。従来「月刊セブンティーン特別編集」とされていた『ヤングユー』が隔月刊から月刊になった。
1974年、フォード知事の同盟者達がキャロルにアメリカ合衆国上院議員選挙に出馬するよう促したが、キャロルは既に州知事を目指すことに決めていた。その代わりにフォードが上院議員を目指して当選し、キャロルが州知事を引き継ぐことになった。1975年、新たな1期の州知事を決める選挙でも民主党の公認を確保した。その予備選挙ではトッド・ホーレンバック、メアリー・ルイーズ・ファウスト、ロバート・マクリアリー・ジョンソンを含め４者の争いから抜け出した。本選挙では、州中部の石炭会社オーナーで共和党のロバート・E・ゲイブルと対戦した。この選挙戦の主要問題はルイビル市で人種統合バスを強制することだった。両候補者ともにこのバスには反対したが、ゲイブルは特に熱心に反対し、現職知事であるキャロルが「それについて何もしようと」しないことを批判した。ゲイブルはキャロルとのテレビ討論会で、彼の言う「真実の鐘」を使うことを主張した。ゲイブルは、キャロルが真実を語っていないと思った時にその鐘を鳴らした。最後は討論会の司会がゲイブルにその鐘を外すよう命令し、有権者の目にはゲイブルに対する信頼が損なわれたように映じた。投票の結果、キャロルが470,159 票を獲得し、277,998 票に終わったゲイブルに、ケンタッキー州知事選挙では新記録となる差を付けて当選した。20年前から民主党が制することのできなかったジェファーソン郡を含め選挙区全てを制した。副知事候補だったセルマ・ストーバルはケンタッキー州では初めての女性副知事となった。キャロルはケンタッキー州議会に対して、最初は下院議長、次に副知事として上院議長を務めていたのでかなりの経験を積んでおり、議事運営については実行力を発揮できた。ある者は「ゴキブリがその背中に知事のOKのスタンプを捺されていなければ、上院の議場を這い回ることも出来なかった」と冗談を言っていた。批判に対する反応は厳しいものであることが多く、その政敵はジュリアン皇帝と呼んで皮肉ることがあった。知事としての最後の年に、キャロルが公用で州を離れたときに副知事のストーバルが知事代行となり、特別会期を招集して、キャロルが反対していた減税案を成立させようとした。州議会は減税案を通したが、これはキャロル知事が全会期を厳しく締め付けていたことへの報復の意味もあった。キャロルは1975年に住民投票で承認された州憲法改定案により州の司法体系を劇的に再編成した。それまで州の最終審だったケンタッキー州控訴裁判所をケンタッキー州最高裁判所と改名し、新しく控訴裁判所を設立して最高裁と巡回裁判所および地区裁判所との間に置いた。郡判事の位置づけは純粋に管理者となり、その地位は郡判事執行役と改名された。歴史家のローウェル・H・ハリソンは、この憲法修正でケンタッキー州の法体系を「国のモデル」にしたと言っていた。公立学校の改善がキャロルの任期を代表する成果となった。フォード政権で課した石炭に対する環境税から上がる増収分や、経済の好況からあがる歳入増で得られた資金を使い、教師の給与を上げ、必須科目に対する授業料を無くした。州の最小基金プログラムを強化し、無料教科書を提供した。学校建設局が創設され、貧しい教育学区で新しい建物を建設する支援を行うことにした。その任期中に職業訓練校や特殊学校が拡張され、有能な生徒のためにプログラムが開発された。その結果、ケンタッキー州は全国的なベンチマークの大半で改善が進み、例えば教師の給与は全国第46位から同第38位に上がった。キャロル政権で、高等教育はそれほど進まなかった。キャロルは高等教育委員会の提案予算を40%カットした。ゴールデン・トライアングルと呼ばれるレキシントン、ルイビル、コビントンには政治的にかなり強力な勢力があるので、ケンタッキー大学、ルイビル大学、北ケンタッキー大学が、州内地域大学に課されたものよりも厳しい予算カットを受けた。国内でも石炭生産量の多い州の知事として、1973年エネルギー危機への対処法として石炭の利用を提唱した。連邦議会の幾つかの委員会に証人として呼ばれることもあり、ジミー・カーター大統領のエネルギー問題担当補佐官を務めた。州のレベルでは、エネルギー省を創設し、州内炭田地帯に「資源再生道路」を建設させた。キャロルのその他の業績としては、芸術を支援させるための助成金制度の創設、州立公園体系の拡大があった。レッド川渓谷を水で満たすことになるダム建設計画に反対した多くの者の一人だった。品質基準を満たせなかった車の購入者に対する救済措置を求めたレモン法の支持者だったが、1976年の州議会で否決された。1978年には全国知事会議の議長を務めた。この会議の天然資源環境管理委員会を主宰し、その技術委員会委員を務めた。またアパラチア地域委員会の共同議長も務めた。ケンタッキー大学、モアヘッド州立大学、マレー州立大学、東ケンタッキー大学から、またテネシー州ハロゲイトのリンカーン記念大学から名誉学位を受けた。1975年にはケンタッキー大学同窓会の傑出した卒業生殿堂の指名を受けた。キャロルの任期には自然災害と人災が発生した、東ケンタッキーと州都フランクフォートでは洪水の被害を受けた。1977年と1978年には以上寒波が州全体を覆い、1978年大吹雪が発生した。レッチャー郡の2つの鉱山爆発で26人が死亡し、ビバリーヒルズ・サパークラブの火災では165人が死亡した。これら災害の多くから安全法の厳格な強制に繋がることになった。キャロルは住宅・ビル・建設省を創設し、州立消防保安官事務所の機能を強化した。フォード政権のときに起こりキャロル政権まで引きずったとされる保険見返り疑惑に関する捜査により、キャロルに対する信頼が大きく揺らいだ。1980年に大陪審に召還されたとき、キャロルはアメリカ合衆国憲法修正第5条の権利を行使した。結局如何なる告発に対しても無罪となったが、その部下である初代民主党州議長のハワード・P・"サニー"・ハントは有罪とされた。この捜査によりキャロルが1979年の次期知事に目していた通商委員テリー・マクブレイアーにも災いした。マクブレイアーはその年の民主党予備選挙で5人の候補の第3位で終わった。