iD以前に使われていたオープンストリートマップデータ用ウェブエディタは Potlatch 2 editorだった。iDのプロジェクトはPotlatch 1、2の作者だったリチャード・フェアハーストによって2012年7月13日にオンライン上で、同年10月14日のState of the Mapカンファレンスで発足された。2012年9月、ナイト財団はKnight News Challenge: Data competitionの勝者としてオープンストリートマップの新たな編集ツール開発を計画したDevelopment Seed/Mapboxを選定し、575,000ドルを出資した。投資を受けたMapboxはiDの開発をリチャード・フェアハーストと行うことになった。その少し後の2012年12月22日、Alpha0と言う名でiDの初期バージョンがリリースされた。
オーバーンにある多くの場所がアメリカ合衆国国家歴史登録財に指定されている。例えばオーバーン・ボタン工場とローガン・シルク工場、ベルト・ガスキン邸、ケース記念・シーモア図書館、カユガ郡庁舎と事務官事務所、ハリエット・タブマンの高齢者の家、ウィリアム・アンド・メアリー・ホスマー邸、セントピーターズ・エピスコパル教会複合施設、サンドビーチ教会、シャインズ・オーバーン劇場、トンプソンAMEザイオン教会、ハリエット・タブマン墓、ハリエット・タブマン邸、旧郵便局と裁判所、ウォール通りメソジスト・エピスコパル教会、シルベスター・ウィラード邸宅がある。ウィリアム・スワード邸とウィラード記念礼拝堂・ウェルチ記念ホールはアメリカ合衆国国定歴史建造物であり、サウス通り地域歴史地区は国定歴史地区である。
オーバーン出身者の中でも、アメリカ合衆国国務長官を務めたウィリアム・スワードや奴隷制度廃止運動家ハリエット・タブマンが著名な人物である。スワードはニューヨーク州上院議員、ニューヨーク州知事、アメリカ合衆国上院議員を務めた後、アメリカ合衆国大統領候補となり、選挙で敗れた後は、エイブラハム・リンカーン大統領とアンドリュー・ジョンソン大統領政権の国務長官になった。その間の1867年にはロシアからアラスカ購入を交渉し、そのことで「スワードの愚行」と呼ばれるようになった。1823年からその死の1872年まで、オーバーンに住んだ。奴隷制度に反対していた。1859年、奴隷制度廃止運動家のタブマンに土地の区画を売却し、タブマンはそこを北部でより良い生活を求めるアフリカ系アメリカ人の家族や友人達の安全な退避場を創設するために使った。スワード邸は現在歴史博物館となっており、タブマン邸共々アメリカ合衆国国家歴史登録財に指定されている。
オーバーンで発行されている日刊紙は「ザ・シティズン」であり、1816年に発刊され、以前は「ザ・デイリー・アドバタイザー」や「ザ・シティズン・アドバタイザー」という名称だった。オーバーン市とカユガ郡で購読され、またニューヨーク州中央部に配布されている。朝刊は毎日発行され、発行部数は1万部、日曜版は12,000部である。リー・エンタープライズが所有している。
1978年から毎年8月の第2日曜日に、ラン、自転車、カヌー（またはカヤック）を組み合わせた3人ないし4人のリレーによる「グレート・レース」を開催している。オーバーン南郊外のオウワースコウ湖が出発とゴールになる。毎年平均2,000人から2,500人が参加しており、国内でも最大級のリレー競走会となっている。
オーバーン市が所有するオーバーン・コミュニティ・ベースボールは、1958年からクラスA、ショートシーズンのニューヨーク・ペンリーグに属するオーバーン・ダブルデイズとその前身であるオーバーンのチームの親組織である。ホームゲームはレオ・ピンクニー・フィールド・アット・ファルコンパークで行う。ワシントン・ナショナルズの傘下である。
1901年、オーバーンは、現在単純にマイナーリーグと呼ばれるプロ野球リーグ・ナショナル・アソシエーションの本部になった。協会の財務官を長年務めたジョン・H・ファレルは地元の住人であり、彼が務めている間は協会の本部があり続けた。現在はフロリダ州セントピーターズバーグに本部が移されている。
インディアンの民主主義社会は破壊され、バージニア植民地は王領植民地となった。総督はイギリス国王により任命された。政治組織は総督、評議会、代議会の三者構成であった。総督はイギリス本国より赴任してくるのが通例であった。評議会は総督を助言する機関であり、いわば総督を補佐して行政的職務を果たした。また植民地議会の上院としても機能し、総督とともに植民地の控訴院としての役割を果たした。ただし司法については専門的知識が必要とされたことから、専門の判事によって構成された最高裁判所が別に設けられていた。評議員の職は国王が任命したため、イギリス本国の居住者が任命された植民地に来る場合もあったが、多くは植民地の上層階級の中でも最も名家と見られる家族の構成員がその地位に着いた。評議会は植民地上層階級の中でも最も貴族的な部分によって占められ、任期が無期限で変化に乏しかったことから、18世紀の植民地発展の中で台頭してきた多数の上層階級のメンバーは地域社会から選出されて代議会の議員となり、植民地議会の下院としての地位を築いた。一般に北アメリカ大陸で植民地代議会は「コロニアル・アセンブリー」と呼ばれていたが、バージニア植民地の代議会は「ハウス・オヴ・バージェセス」と呼ばれた。18世紀における植民地代議会の権限拡大の追求は、台頭してきた上層階級の政治権力追求の反映であった。代議会は課税に関する同意権のみならず、植民地の財政支出についても立法を発議するようになり、また多くの植民地で徴税や支出を担当する植民地の官吏を任命する権限を獲得した。このような代議会の権限の拡大は1721年から20年以上にわたってイギリスで続いたロバート・ウォルポール政権時代の「有益な怠慢」政策によって助けられた。バージニア植民地では、代議員を選挙により選出した。参政権はイギリスの場合と同じように、一定の財産を所有する男性に限られていた。50エーカーの空地、または25エーカーの開発された土地プラス12フィート平方の家屋、または市街地1区画プラス12フィート平方の家屋を有する男性だけが、政治に参加することができた。