ASナンシーの下部組織出身であり、2001年10月20日、リーグ・ドゥ（2部）のLBシャトールー戦(2-0)でトップチームデビューを果たし、前半は左サイドバックとして、後半はセンターバックとしてプレーした。2002-03シーズンはレギュラーとしてリーグ戦25試合に出場したが、2003-04シーズンは負傷のため17試合の出場にとどまった。2004-05シーズンはリーグ・アン（1部）昇格の原動力となり、プレーぶりが高く評価されてリーグ・ドゥのベストイレブンに選ばれた。2004-05シーズン中にセネガル代表に初招集され、2006年にはアフリカネイションズカップ2006のメンバーに選ばれた。2005-06シーズンと2006-07シーズンはそれぞれリーグ戦30試合以上に出場した。
東京大学法学部卒業後、文部省入省に入省。体育局長、高等教育局長、大臣官房長を経て、1990年（平成2年）文部事務次官に就任。1992年（平成4年）に退官後は、1992年（平成4年）から1995年（平成7年）まで公立学校共済組合理事長、1995年（平成7年）から2004年（平成16年）まで日本芸術文化振興会理事長を務めた。2003年（平成15年）より財団法人修養団(現 公益財団法人修養団)理事長。2006年（平成18年）の春の叙勲で瑞宝重光章を受章した。一般財団法人教職員生涯福祉財団の会長職にあったが、2017年初頭に問題となった文部科学省における再就職等規制違反を受けて辞任することとなった。
國分 正明（こくぶん まさあき、1936年（昭和11年）2月7日 - ）は、日本の官僚。元文部事務次官。福島県三春町出身。
1812年1月27日、参謀本部の前身である監察部（露: Инспекторский департамент）が設置され、軍の人事・充足、兵籍登録、宿営、検閲を担当した。1865年12月31日、監察部と参謀本部総局の統合により参謀本部が設置され、軍の統制、動員、人事・充足、機構、勤務、配置、戦闘訓練等を管掌した。参謀本部は、当初、部隊機構班、隊列班、部隊経営班、将校官等兵員班、下級官等兵員班、叙勲班の6班から成った。その外、軍事測量課、兵籍登録委員会、並びにアジア班、船舶班、一般文書班、軍事印刷所が存在し、参謀本部の下にニコライ参謀本部アカデミー等の教育機関も開校された。その後、数度の機構の変化を経て、1903年の時点で、参謀本部は、第1補給総監局、第2補給総監局、当直将官局、軍事報道局、軍事測量局から成った。1905年の参謀本部総局創設の際、第2補給総監局（動員課を除く）、軍事報道局、軍事測量局が総局に移管された。1910年、部隊機構・宿営・勤務補給総監班、「Военный сборник」誌と「Русский инвалид」紙編集部が総局に移管され、コサック課が参謀本部に入った。第一次世界大戦勃発と共に、軍の損害に関する情報収集、戦傷者や戦死者の家族への年金保障等の部署が設置された。1918年5月、参謀本部は廃止された。
長野県生まれ。長野県上田高等学校を経て明治大学文学部演劇学専攻卒業。舞台での仕事から、映画に関わり、助監督、監督を経て、プロデューサー。また、うえだ城下町映画祭自主制作映画コンテストの審査員を務め、審査員賞として、名を冠した「永井正夫賞」が設定されている。
国際連合安全保障理事会の第942回会合において、コンゴ共和国（コンゴ・レオポルドヴィル）のパトリス・ルムンバ首相と彼の協力者であるモーリス・ムポロ、ジョセフ・オキトの3名の殺害に対して深い遺憾の意とこれらの犯罪の深刻な影響及び同国における内戦の危機並びに国際平和と安全に対する脅威に深い懸念を表明。国際連合に対して最後の手段として武力行使を含む同国における内戦の勃発を予防するためのあらゆる措置を即座に講じるよう要請した。更にベルギー軍部隊など全ての他国武装勢力に対して同国からの即時撤退を促し、全ての国家に対してコンゴへ出発しようとする武装勢力の渡航を予防し禁止するための措置を講じるように要請した。また、ルムンバ首相らの死の状況を明らかにするために徹底的かつ全面的な捜査を即時かつ熱心に行い、犯人を裁判にかける事を決定した。1960年7月14日付国連安保理決議第143号・同年7月22日付国連安保理決議第145号・同年8月9日付国連安保理決議第146号及び同年9月20日付国連総会決議第1474号を再確認した。コンゴにおける人権侵害についても深い遺憾の意を表明し、民衆の意思が反映された自由に選出された議会の召集並びに他国からの干渉を受けない純粋な和解に基づく政府の形成に関する必要な保護的措置を講じるように要請した。また、コンゴ武装軍及びその兵士は訓練され統制され、公平な基準に従って配置するように要請した。現在の決議のために、あらゆる国家に対して全面的協力及び支援を拡大し、それぞれが果たす事の出来る必要な措置を講じるように要請した。決議は賛成9票・棄権2票（ソビエト連邦、フランス）で採択された。