1916年には鳴尾競馬場内に阪神の手によって鳴尾球場が作られ全国中等学校優勝野球大会が開催されるようになった。また工業化の波も押し寄せ、地元の反対運動もあったものの1918年には鈴木商店製油部（→ 豊年製油 → J-オイルミルズ）の工場が操業を開始した。1923年には、爆発性のピクリン酸の搬入をめぐって、村を上げての反対運動が起こるが、鈴木商店側が強行するというピクリン酸事件が発生。交渉がつかなかった責任を負って当時の村議・村長が辞任する事態となっている。一方武庫川の氾濫は依然として問題であり続けたので、改修が計画されることとなった。鳴尾村では現在の本流を廃川にする計画を立てていたが、これは実現することがなく、1920年に立てられた兵庫県の計画では、枝川と申川を廃川にして、その土地を売却して河川改修事業と阪神国道の敷設費用に当てることとした。この話に乗ってきたのが阪神であった。鳴尾球場では観客がグラウンドになだれ込むほどの超満員となっており、これを代替する大規模な球場が必要だったことや、残りの土地も宅地開発に使えるとの判断で、川の跡地を購入することとした。こうして1924年に野球場は開業し、この年の干支から甲子園大運動場（現・阪神甲子園球場）と名づけられた。そして、第1回を山本球場で開催した選抜中等学校野球大会も第2回以降は甲子園で開催されることとなった。一方、廃川の影響により沿岸部を中心とした漁業は衰退して宅地化が進んだ。
町村制の施行とともに鳴尾村・小松村・小曽根村・上田新田村が合併して鳴尾村となった。この鳴尾村を大きく変えていくこととなったのが阪神電気鉄道（阪神）である。阪神本線の建設当時、地域によっては「エレキで酒が腐る」などの反対運動があったとされるが、鳴尾村では積極的に誘致を進め、土地を無償で提供する代わりに現在の位置に鳴尾駅を誘致し、路線はここで南へとカーブすることとなった。1905年に阪神が開通すると、鳴尾村の利便性は大きく向上することとなった。それは交通面にとどまらず、翌年には阪神が電灯事業を開始、1910年には鳴尾駅を含む阪神間の駅にポストを設置し、阪神電車を使って収集する「電車郵便」制度が開始し、サービス面でも新しいものが流入してきた。また、1907年から翌年にかけて2つの競馬場が開業し、1910年には統合されて鳴尾競馬場となった。競馬客を相手とした商売も成立していったが、もともとの産業であった木綿栽培は海外産に押されて衰退し、代わってイチゴを栽培する農家が増えてきた。
「鳴尾の松」が歌枕として知られるこの地であるが、武庫川が天井川であるため水利には向かず、旱魃の際には村民が大いに困ることとなった。とりわけ、天正3年（1591年）には3年続きの旱魃で、隣の瓦林村から無断で取水したため周囲の村落を巻き込んで紛争（天正北郷樋事件）となり、最終的に鳴尾村側25名（他に瓦林村側26名。ただ奈良の多聞院英俊の日記には両村犠牲者合計83名という記録がある）の命と引き換え（大坂で処刑された）に、水利権が保障されることとなった（このときの裁許状は現存）。この騒動は遠く興福寺の記録に残るほか、現在も甲子園三番町にある北郷公園に鳴尾義民碑が残っている。また、武庫川はたびたび氾濫を起こして鳴尾に被害を及ぼしてきた。たとえば、弘治3年（1557年）には高潮により堤防が決壊し、流れた水が枝川という川筋を作った。また、元文5年（1740年）の洪水ではその枝川からさらに川が分岐して、この年の十二支にちなんで申川と呼ばれるようになった。この枝川・申川と武庫川本流に挟まれた区域がのちの鳴尾村となる。
ミネラルウォーターなどの特殊な例を除き、通常、水は貿易の対象とならない。しかし、多くの貿易品の生産に水が必要となることを考えると、商品の移動に伴い、その生産に必要とされた水が仮想水という形で取引されているとみなすことができる。特に、生産に大量の水が必要となる農産物と木材資源は、仮想水貿易を考える上でもっとも重要である。例えば、小麦1 kgを作るには水が1 t、米1 kgを作るには水が2 t、牛肉1 kgには水が20 t程度必要となる。水資源が不足する国々にとって、仮想水の輸入は水を確保するための選択肢の一つである。中東やアフリカの諸国は、農産物の輸入を通じ、国内で不足しがちな水資源を仮想水の輸入で補っている。しかしながら、仮想水の輸入には食料自給率の低下をもたらすという側面がある。農業技術が高度に発展したアメリカ合衆国やヨーロッパ連合国から輸出される農作物は世界のシェアの60 %にも達する。その量と価格の低さは、乏しい水に頼って生産される輸入国側の国内産品が太刀打ちできるものではなく、国内農業の破綻による自給力の低下や失業問題を作り出す原因にもなりうる。一方輸出国側は、仮想水の輸出によって国内の水資源を消耗させている。アメリカ合衆国が農産物の輸出に伴って国外に放出している仮想水は、国内の年間総使用水量の¹⁄₁₅にあたる。米の主要輸出国であるタイにおいては、¹⁄₄に達する。これらの国々にしても無尽蔵の水資源を有するわけではなく、一部の地域では地下水の枯渇や河川の断流が起こりつつある。仮想水の輸入大国であるスリランカや日本では、食料自給率の低さもあり、世界的な水の危機が食糧危機となって顕在化する恐れがある。