フグ毒の毒量は「マウスユニット (MU)」（20グラムのネズミを30分で死亡させる量が1マウスユニット）で表される。人間の場合5,000-10,000マウスユニットで致死量に至るが、フグ毒による事故では致死率が5.7%と言われており、他の食中毒よりも圧倒的に致死率が高い。フグの毒に対しては、特異療法（解毒剤や血清）が未だに開発されておらず、神経毒であるテトロドトキシンが尿とともに排出しきって呼吸困難が収まるまで人工呼吸器を繋げることが唯一の治療法となる。強心剤、利尿剤の投与が主な対症療法。なお、トリカブト保険金殺人事件では、機序がテトロドトキシンと拮抗するアコニチン(トリカブト毒)の効果を遅らせるためにフグ毒を使用している。素人調理による食中毒は後を絶たない。1996年から2005年の10年間に日本各地でフグによる食中毒は315件発生しており、31名が死亡している。その多くが資格を持たない一般人がフグを調理した結果起きている。
2300年前に記された中国の『山海経』にはフグを食べると死ぬとの記載がある。一方、縄文時代の日本の里浜貝塚からはフグの骨が発見されており、少なくとも縄文時代からフグが食用にされていたと考えられている。実際にも同じく縄文時代の姥山貝塚の住居跡からは、5人の住人全員が何らかの急病で同時に死んだような状態の遺骨が発見されており、この住居跡からはフグの骨も発見されたことから、ここの住人たちはフグを食べて中毒死したのではないかとする説もある。豊臣政権下の時代に行われた朝鮮出兵の際、兵士にフグによる中毒が続出したため、豊臣秀吉はフグ食禁止令を命じた。徳川氏に政権が変わった後にも、武家では「主家に捧げなければならない命を、己の食い意地で落とした輩」として、当主がフグ毒で死んだ場合には家名断絶等の厳しい対応がなされたという。明治政府も1882年（明治15年）に河豚を食べた者を拘置・科料に処する法令を出した。しかし、その後、下関でフグを食した伊藤博文がそのうまさに感心し（諸説あり）、当時の山口県県令（知事）原保太郎に命じて明治２１年山口県に限り河豚食を解禁させる。兵庫県が大正７年、大阪府が昭和１６年に河豚禁令を解いている。その後フグ食の文化は山口県を中心に全国でも復活し、今日に至っている。フグの食用・調理にあたっての条例は1948年（昭和23年）に、大阪府が制定した『ふぐ販売営業取締条例』（昭和二十三年大阪府条例第五十五号）が最初である。かつてはフグ毒に当たると頭だけ出して地面に埋めれば治るなどの俗信があったが完全な迷信であり全く効果はない。かまどで煮炊きをしていた時代では、煤が鍋に落ちると当たるとも言われていた。人間以外ではネコはフグを食べても中毒しないとも言われるが俗信で、中毒死がしばしばある。
大阪本社版夕刊は継続するもののそれと引き換えられる形で大阪新聞も同時期に産経大阪版の夕刊に紙面統合する形で休刊となり、大阪府の夕刊地方紙は全滅となった
全国紙では『産経新聞』に続き、『毎日新聞』でも北海道支社版夕刊が2008年8月30日を以って廃止になった
『朝日新聞』でも西部本社管内の大分県と佐賀県向け（主に都市部向け）の夕刊を2010年3月末で発行終了したのに続き、福岡県の筑豊・筑後地方（飯塚市・久留米市など）と山口県中部（山口市・宇部市など）向けの夕刊も2012年3月末で発行終了し（「3版」廃止）、福岡都市圏と北九州都市圏（山口県下関市含む
「4版」のみ）に発行範囲・製作態勢を縮小された
また『読売新聞』でも西部本社管内の大分県向け（主に都市部向け）の夕刊を2014年4月末で発行終了した
2016年3月31日には『朝日新聞』と『毎日新聞』が山梨県内の夕刊を廃止した
ブロック紙では『中国新聞』が部数の低迷や広告収入の減少等を理由に2015年4月末を以って夕刊を休刊した
ブロック紙としては『中国新聞』が初めての例となった（この代替として、本編のダイジェストや注目記事解説に特化した『中国新聞SELECT』を2015年5月から創刊している）
地方新聞社（県紙）では過去に『秋田魁新報』・『福島民報』（毎日新聞系）・『福島民友』（読売新聞系）・『福井新聞』・『四国新聞』・『愛媛新聞』・『長崎新聞』が朝夕刊セットで発行されていたがいずれも部数の低迷や会社の合理化などで夕刊は廃止され朝刊のみの発行となっている
近年では『南日本新聞』・『琉球新報』・『沖縄タイムス』の3紙が2009年2月28日付で、『北日本新聞』も同年12月28日付を以て夕刊を廃止した
また、『岩手日報』が2010年6月30日に、『山形新聞』が2011年7月30日に、『岐阜新聞』が2017年9月30日にそれぞれ夕刊を廃止するなど、地方紙の朝刊単独紙への移行が相次いでいる
現在でも夕刊を発行する地方紙が幾つか在るが、大分合同新聞や山形新聞（過去）のように、夕刊が発行できない（夕方に直接配達できない）地域（主に山間部）に於いて翌日の朝刊と一緒にまとめて配達する社も有る（大分合同では1頁題字の箇所に「大分合同新聞は朝夕刊完全連続紙
朝刊・夕刊の単独発売は有りません」との説明がある）
また、週休2日制により土・日曜日の休日が定着したことを受けて、2011年には『静岡新聞』が3月末、『東奥日報』が5月末を以って、それぞれ土曜日付の夕刊を廃止した
全国紙でも『朝日新聞』が名古屋本社管内で2012年10月上旬を以って土曜日付の夕刊を廃止した（全国紙で初）
土曜も日曜・祝日と同じ発行形態に移行したものとされる