ペティグルーはポトマック川に向かって後退する間もヒース将軍が快復するまでその師団指揮を続けた。ウェストバージニア州フォーリングウォーターで水嵩の増したポトマック川で止められ、ペティグルー旅団は川のメリーランド川の岸で厚い散開線を布き、渡河地点に至る道路を守った。リー軍が船橋で川を渡る間、北軍の騎兵隊が夜通し南部守備隊に探りを入れた。7月14日朝、ペティグルー旅団はまだポトマック川北岸にいる南軍部隊の1つであり、北軍騎兵隊が接近していた。ペティグルーは徒歩で前線に出て兵士達を指揮していたが、この時北軍ミシガン旅団の騎兵から至近距離で撃たれ、弾は腹に入った。ペティグルーはその場に残って北軍に捕まることを拒んでいたので、即座に後方に下げられポトマック川を渡った。ペティグルーは3日後にウェストバージニア州バンカーヒルで死んだ。総勢の56%を失っていたその旅団は実効ある戦闘集団としては体をなさなくなっていた。
7月3日、リー将軍は、ピケットの突撃と呼ばれる有名な歩兵襲撃でジョージ・ピケット少将部隊の左にペティグルーの師団を選んだ（最近の歴史家達には、ピケットが攻撃部隊の3分の1を指揮しただけなので、この突撃の名称を「ピケット＝ペティグルー＝トリンブル襲撃」とする者がいる）。これはリーにとって誤りとなった。リーはペティグルー師団の惨憺たる状態についてペティグルーに問い合わせてはいなかった。師団が前進すると殺人的な銃火を浴びた。ペティグルーは騎っていた馬が撃たれ、徒歩で前進を続けた。従兄弟のジョン・ギボンが一部を守っていたセメタリーリッジの石壁から100ヤード (90 m) まで接近したときに、ペティグルーは散弾で左手を酷く負傷した。ペティグルーは痛みが激しかったが、攻撃が失敗したと分かるまで部下と共に残った。意気消沈したペティグルーは血だらけの手を抱えてセミナリーリッジまで歩き、そこでリー将軍に出合った。ペティグルーは話し掛けようとしたが、リーはその傷のひどさを見て、まず「将軍、残念だが怪我しているようだね。後方へ行きなさい」と言った。ペティグルーは痛々しい敬礼をして、何も言わずに後方へ下がった。
アメリカ連合国陸軍省はペティグルーの旅団をロバート・E・リー将軍の北バージニア軍に付けたので、ペティグルーはフレデリックスバーグに行って、5月遅くにその軍隊に再合流した。ペティグルーの旅団はA・P・ヒル中将の第3軍団でヘンリー・ヒース少将師団の最強旅団だった。その旅団の連隊は州民兵隊の補給庫から制服を新たにしライフル銃を装備して、メリーランド州とペンシルベニア州を行軍する間、素晴らしい軍隊の外観だった。その連隊指揮官の何人かはノースカロライナ州の農園主「貴族社会」の者達でもあり、第11ノースカロライナ歩兵連隊を指揮するコレット・レブンソープ大佐や、ゲティスバーグでは南軍最大の連隊である第26ノースカロライナ連隊長である21歳のハリー・バーグウィンがいた。ペティグルーの旅団は1年間近く重大な戦闘に参加していなかったが、士官兵卒合わせて2,500名以上の勢力となった。ペティグルーの旅団は1863年7月1日（ゲティスバーグの戦いの1日目）に、ゲティスバーグの西にあるマクファーソンとヘルプスト農園で北軍の鉄の旅団と戦うことになり、その4個連隊全てが損失率40%以上という大きな被害を受けたが、マクファーソンリッジから北軍を追い払うことに成功した。ペティグルーはその午後にヒース将軍が負傷した後で、師団指揮を引き継ぎ、翌日の戦闘中にセミナリーリッジ背後に入ったとき、ボロボロになった師団を再編成しようとした。
1862年夏、半島方面作戦のとき、ペティグルーはセブンパインズの戦いで重傷を負った。ミニエー弾が当たり、喉、気管および肩を痛めた。出血多量で死にそうになっており、倒れている間に別の銃弾を腕に受け、また銃剣を右脚に受けた。ペティグルーはその傷が致命傷だと思い、部隊兵が前線から後方に連れ出そうとしても認めなかった。戦場に死に行くままに残されている間に、北軍の捕虜として意識を回復した。2ヵ月後には捕虜交換となって南軍に戻り、傷からも快復して、秋にはリッチモンド周辺でD・H・ヒル少将師団の1個旅団を指揮し、冬にはノースカロライナ州とバージニア州南部で1個旅団を指揮した。1863年6月にゲティスバーグ方面作戦が始まるまさにその時にノースカロライナの旅団に復帰した。
このようにして採択された国連海洋法条約は領海、公海、大陸棚、排他的経済水域、深海底、海洋環境保護、海洋科学調査など、海洋のあらゆる法制度を包摂する大きな条約となった。しかし当初条約を批准した国の大半は開発途上国のみに限られ、特に条約第11部の深海底制度に対する先進諸国の不満は根強く、条約採択後10年以上もの間発効のために必要とされた60カ国の批准を得られない状態が続いた。そもそも国連海洋法条約の採択に際してコンセンサス方式が失敗したのは、草案全体がほぼ固まり会議が最終段階に達した1981年の段階でアメリカのレーガン政権打ち出した条約草案全体の見直し案に原因がある。アメリカは、条約第11部によって設立される国際海底機構の権限はあまりに強大であり、また海底資源開発に参入する企業体などに課せられる義務があまりに厳しく、すでに海底に埋蔵するレアメタルの開発に投資していたり将来的に投資する意図を持った先進各国企業の利益を十分に保護することができないとして、第11部の深海底制度を中心に反対を表明し条約草案の大幅な修正案を提出した。この修正案は会議の最終会期において取り上げるにはあまりに広範なもので、結局コンセンサス方式を放棄し票決に付さざるを得なかったのである。それでも条約案は圧倒的多数の賛成で採択はされたものの、日米欧などほとんどの先進諸国がアメリカの主張に同調し、こうした諸国のほとんどは条約の批准を先送りにした。このようにして、アメリカに代表される西側先進諸国グループと、条約の早期発効を目指す開発途上国およびそれを支援する東欧社会主義諸国との対立構造が鮮明となった。