6.5mm口径の小銃用実包を使用する、ガス圧利用の空冷式機関砲である。前方に放熱筒のはめ込まれた銃身と、その下部に発射ガスを送るガス喞筒（そくとう。ガスシリンダー）が配置される。銃身の外部は黒色に錆染されており、ライフリングは右転6条、前端に照星座と照星がついている。銃身の背後に黒色に錆染された尾筒がつけられており、尾筒に設けられた準孔には保弾板を装填する装填架がつけられている。装填架上部に油槽が設けられ、また送弾歯輪がつけられている。これは活塞（ピストン）と連動して保弾板を右へ送る。 尾筒内部には遊底、活塞、復座バネ、引き金が内蔵される。遊底は円筒、撃茎（ストライカー）、抽筒子（エキストラクター）から構成される。これらは後部で活塞と連絡する。尾筒のさらに後方には床尾（銃床）がつけられた。単発発射サイクルは次のように行われる。遊底を開いた後に装填架へ左方から保弾板を入れる。引き金を引くと復座バネの反発力で遊底が前進を開始し、実包を保弾板から外して薬室内へ送り込む。薬室内への装填完了が終わると遊底が閉鎖され、弾丸が発射される。発射のガスが一部ガス喞筒内に入り、活塞の頭部を押して後退させる。遊底は活塞と連動して後退し、薬室から空薬莢を抜き出す。同時に活塞は逆鉤（シアー）を動かして引き金をロックする。同時に活塞に従動して送弾歯輪が送られ、保弾板の穴と噛み合って保弾板を右へ送る。引き金を引き続ければ実包が尽きるまでサイクルが復行される。全弾発射すると保弾板は自動的に右方へ放出される。機関部に連発機という自動連射装置がついており、銃手が指を引き続けなくとも連射ができた。また引き金を引き続けた状態で新たに保弾板を装填すると自動的に連射が開始された。安全装置を垂直状態に回すと射撃できなくなり、水平状態に回すと撃発状態となった。弾薬箱は甲種、乙種があり、それぞれ全備で18.803kg、25.418kgの重量があった。保弾板重量は120g、弾薬は30発で630g、紙箱は75g、全備で825gである。ほか、属品箱、器具箱が用意された。こうした荷物は駄載により輸送された。
1828年12月20日、ジョージア州はアメリカ合衆国がチェロキー・ネーションの移住を実行に移せないことを恐れ、チェロキー族からその権利を剥奪する一連の抑圧法を法制化し、チェロキー族の移住を強制しようとした。このような情勢にあって、ロスはジョージア州とチェロキー・ネーションの間の年金不払いと境界に関する論争を解決するために、1829年1月にワシントンにまた代表団を連れて行った。ロスはジャクソン大統領との不毛な交渉に代表団を連れて行かず、アメリカ合衆国議会に直接請願を書き、大統領に対する習慣的な対話と請願は無しに済ませた。ロスはアメリカ合衆国議会では、国民共和党の個人の中で、上院議員ヘンリー・クレイ、セオドア・フリーリングハイゼンやダニエル・ウェブスター、下院議員アンブローズ・スペンサーやデビー・クロケットの支持を得た。このような支持にも拘わらず、1829年4月、陸軍長官ジョン・イートン（在任1829年-1831年）はロスに、ジャクソン大統領はチェロキー・ネーションに対するジョージア州の法律を及ぼす権利を支持すると告げた。1830年、アメリカ合衆国議会はインディアン移住法を成立させることで、ジャクソンの強制移住政策を裏書きした。これは大統領が東部にいるインディアン・ネーションの土地との引き換えにミシシッピ川より西の土地を確保することを認めるものだった。ロスとチェロキー族代表団がアメリカ合衆国政府の行政府や議会との折衝を通じてチェロキー族の土地を守ろうという運動に失敗したとき、ロスはアメリカ合衆国裁判所を通じてチェロキー族の権利を守ろうという過激な手段に転じた。1830年6月、ウェブスター上院議員やフリューリングハイゼン上院議員の薦めで、チェロキー族代表団はジェームズ・モンロー政権やジョン・アダムズ政権でアメリカ合衆国司法長官を務めたウィリアム・ワートを、アメリカ合衆国最高裁判所でチェロキー族の権利を弁護するものとして選出した。ワートはチェロキー族のために2つの事件で弁論した。1つは「チェロキー・ネーション対ジョージア州事件」、もう一つは「ウースター対ジョージア州事件」だった。首席判事ジョン・マーシャルはその判決で、チェロキー・ネーションは主権国家であることを認めようとしなかった。マーシャルはジャクソン大統領にチェロキー族をジョージア州法から守る行動を強制しなかった。チェロキー・ネーションの主張は、チェロキー族が「国内の従属した主権であり」、そのために民族国家としてジョージア州を訴える権利を持っていないという根拠で否定された。裁判所は後にこの立場を「ウースター対ジョージア州事件」に拡張し、ジョージア州はその法律をチェロキー族の土地に拡げることはできないと裁定した。しかし、チェロキー族は十分に主権を持っているからではなく、国内の従属した主権であるからだった。かくして裁判所はチェロキー族がジョージア州に依存するのではなく、アメリカ合衆国に依存すると裁定した。これら一連の裁定によって、法を及ぼす権限は連邦政府に基本的に担保されたものであるからジョージア州はその法を拡張できないということになった。チェロキー族はジョージア州政府に合法的に抵抗できる主権と考えられ、そうすることを推奨された。裁判所は、チェロキー族が究極的に連邦政府に依存するのであり、真の民族政府ではなく完全な主権は持たないと入念に主張した。インディアン移住法という形で連邦議会がこの問題全体を扱う連邦政府の立法権を行使したときに、この論争は疑わしいものになった。一連の判決はジャクソンを政治的に困らせ、ホイッグ党は1832年の選挙でこの問題を利用しようとした。ホイッグ党は「インディアン問題」は連邦政府が扱うのが最善であり、地方政府が扱うべきではないという以前の意見を大きく打ち出した。1832年5月、最高裁判事ジョン・マクリーンはチェロキー族代表団との非定例の会合で、チェロキー族の状態に対するその見解を表明した。マクリーンの助言は「移住して準州となり、その土地全てにネーションだけが所有する特許を受け、連邦議会に代表を送るが、立法権と全公職を選出する権利全体をネーションに残すこと」だった。